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「ステージ4の肺がんです。」

医師からそう告げられた瞬間、頭の中が真っ白になったという人は少なくありません。「もう治療できないのではないか」「命はどれくらいなのか」「家族には何と伝えればいいのだろう」「仕事は続けられるのか」「本当に他に方法はないのか」診断直後はこのような疑問や不安が一度に押し寄せます。

インターネットで「肺がん ステージ4」と検索すると、「末期がん」「余命」「生存率」といった言葉が数多く並び、不安がさらに大きくなってしまうこともあります。しかし、現在の肺がん診療は、こうした情報だけでは語れないほど大きく変化しています。

肺がんステージ4と診断されると、以前は抗がん剤による延命治療が中心でした。しかし現在では、遺伝子異常に応じた分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、治療の選択肢は大きく広がっています。患者によっては病気を長期間コントロールしながら仕事や日常生活を続けている人もおり、「ステージ4=すぐに治療ができなくなる」という時代ではなくなりました。

同じステージ4という診断であっても、病気の広がり方や遺伝子変異の有無、全身状態などによって治療方針は大きく異なります。肺だけに病変がある人と、脳や骨へ転移している人では治療の考え方が違いますし、EGFR遺伝子変異がある人とない人でも、最初に選択される薬は変わります。「ステージ4」という言葉だけでは、その人の病状や将来を判断することはできません。

この記事では、肺がんステージ4とはどのような状態なのかをはじめ、生存率や余命の考え方、現在受けられる標準治療、最新の薬物療法、完治の可能性、さらには標準治療以外の選択肢まで、現在の医学的知見に基づいて詳しく解説します。

診断直後に知っておきたい基本的な知識だけでなく、治療を選択する際に判断材料となる情報もできる限り分かりやすくまとめています。この記事が、不安の中で情報を探している患者さんやご家族にとって、冷静に状況を整理し、今後の治療について考えるための一助となれば幸いです。

  • 肺がんのステージ4は、反対側の肺や胸膜・心膜、離れた臓器などへの広がりが認められる状態
  • 肺がんステージ4の5年ネット・サバイバルは8.0%(国立がん研究センター 2014~2015年診断例)
  • ステージ4の余命はどの治療を受けられるかによって大きく変わる

肺がんステージ4とは

肺がんのステージ4は、がんの広がりが遠隔転移(M1)に分類される状態です。脳・骨・肝臓など肺から離れた臓器への転移だけでなく、反対側の肺にがんの結節がある場合や、胸膜・心膜へのがんの広がり、がん細胞を伴う胸水・心嚢水が認められる場合なども含まれます。したがって「必ず肺以外の臓器に転移している状態」とは限りません。

肺がんの進行度を評価するTNM分類では、Tが肺の原発巣の大きさや周囲への広がり、Nがリンパ節への転移、Mが遠隔転移を表します。ステージ4に分類されても、転移が限られた範囲にとどまる場合と、複数の臓器に広がっている場合では、病状や治療方針が異なります。また、非小細胞肺がんと小細胞肺がんでは治療の考え方が異なるため、病期だけで治療内容や予後を決めることはできません。

診断後は、がんの組織型、転移の場所と数、遺伝子異常の有無、全身状態などを総合的に評価し、それぞれの患者さんに適した治療を検討します。ステージ4という診断は重要な情報ですが、それだけで「治療できない」「余命が決まっている」と判断するものではありません。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|米国国立がん研究所(NCI)

肺がんが転移しやすい部位

遠隔転移が起こりやすい部位としては、脳、骨、肝臓、副腎が代表的です。例えば脳へ転移した場合には頭痛や手足の麻痺、けいれんなどが現れることがありますし、骨へ転移すると腰痛や背部痛、骨折の原因になることもあります。ただし、転移が見つかったからといって必ず症状があるとは限りません。現在ではPET-CTやMRIなど画像診断の精度が向上したことで、自覚症状がない段階で転移が見つかる患者も少なくありません。

ⅣA期・ⅣB期|TNM分類第9版による違い

肺がんのTNM分類第9版では、ステージ4をⅣA期とⅣB期に分けます。区別の中心になるのは、転移した場所と病変の数を表すM分類です。

ⅣA期(M1a・M1b):反対側の肺に転移結節がある場合、がんによる胸膜・心膜の結節や胸水・心嚢水がある場合、または胸腔外の単一の転移病変がある場合など。

ⅣB期(M1c1・M1c2):胸腔外に複数の転移病変がある場合。転移が一つの臓器に複数ある状態をM1c1、複数の臓器に広がる状態をM1c2と分類します。

つまり、転移が一つの臓器に限られていても、その臓器に複数の転移があればⅣB期に分類される場合があります。一方、胸腔外の転移が一つだけの場合は、原発巣やリンパ節の状態にかかわらずⅣA期に含まれます。

ただし、ⅣA期とⅣB期だけで余命や治療法が決まるわけではありません。非小細胞肺がんと小細胞肺がんの違い、遺伝子異常、転移した臓器、症状、全身状態などを総合して治療方針を検討します。

参考:Lung (ICD10 C34) – TNM 9th edition|NHS England(Contains information from NHS England, licenced under the current version of the Open Government Licence)、肺がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス

オリゴ転移

近年、特に注目されている考え方が『オリゴ転移(Oligometastasis)』です。これは転移がごく限られた数にとどまっている状態を指します。例えば肺に原発巣があり、脳へ一つだけ転移しているようなケースでは、肺の病変と転移巣の両方へ積極的な局所治療を行うことで、長期生存が期待できる患者もいることが分かってきました。一部では治癒を目指した集学的治療も検討されます。

EGFR遺伝子変異・ALK融合遺伝子

さらに重要なのが、肺がんは病気の広がりだけではなく、がん細胞の性質そのものも治療方針を左右するという点です。

例えばEGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子などが見つかった患者では、従来の抗がん剤ではなく分子標的薬が第一選択となることがあります。またPD-L1というタンパク質の発現状況によっては、免疫チェックポイント阻害薬を中心とした治療が選択される場合もあります。

そのため現在の肺がん診療では「ステージ4でした」という説明だけでは十分ではありません。実際にはその後、遺伝子検査や病理検査、画像検査などを組み合わせながら、「この患者に最も効果が期待できる治療は何か」を慎重に検討していきます。

ステージ以外の要素も含めて総合的に評価

ステージ4という診断は、確かに病気が進行していることを意味します。しかし、それだけで「治療ができない」「余命が短い」と決めつけることはできません。現在の肺がんは、転移の状況、遺伝子異常、全身状態など、多くの要素を総合的に評価して初めて治療方針が決まる病気になっています。

そのため診断直後は、ステージという一つの情報だけで将来を判断するのではなく、自分の肺がんがどのような特徴を持っているのかを正しく理解することが、その後の治療を考える第一歩になります。

ステージ4でも治療する理由

「ステージ4まで進行しているなら、もう治療をしても意味はないのではないか。」肺がんと診断された患者さんやご家族から、このような声を聞くことは少なくありません。実際「ステージ4=治療できない」「延命しかできない」というイメージを持っている人も多いでしょう。しかし、この考え方は必ずしも当てはまりません。

もちろん、ステージ4はがんが遠隔転移に分類される広がりを示した状態であり、早期肺がんのように手術だけで完治を目指せるケースは多くありません。だからといって治療の目的が「何もできない」になるわけではありません。近年は分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、病気を長期間コントロールできる患者が増えており、診療の考え方そのものが大きく変わっています。

その変化を理解するためには、まず肺がん治療の目的を知る必要があります。

肺がん治療の目的

早期肺がんでは、治療の第一目標は「がんを完全に取り除くこと」です。一方、ステージ4では病気が全身へ広がっているため、目に見える病変だけを切除しても、体内のどこかに残っているがん細胞まで取り除くことは困難です。そのため現在の治療では「すべてのがんをなくすこと」だけではなく、「病気をできるだけ長くコントロールしながら生活を維持すること」が重要な目標になります。

ここで誤解してはいけないのは「コントロールする」という言葉が「ただ延命するだけ」という意味ではないことです。

例えば、肺がんによる咳や息苦しさ、痛みなどの症状が改善すれば、これまで難しかった外出や仕事、趣味を再開できる患者もいます。分子標的薬がよく効いた患者では、腫瘍が大きく縮小し、普段と変わらない生活を数年間続けられることもあります。治療の目的は寿命を延ばすことだけではなく「その時間をどのように過ごせるか」を守ることにもあるのです。

こうした考え方が広がった最大の理由は、肺がん治療そのものが大きく進歩したことにあります。

肺がん治療の進歩

かつてステージ4肺がんの薬物療法は、細胞障害性抗がん剤が中心でした。抗がん剤によって腫瘍が縮小する患者もいましたが、効果が続く期間には限りがあり、副作用とのバランスも大きな課題でした。

その後、EGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子など、肺がんの増殖に深く関わる遺伝子異常が次々と明らかになり、それぞれを標的とする分子標的薬が開発されました。さらに、患者自身の免疫機能を利用してがんを攻撃する免疫チェックポイント阻害薬も登場し、治療成績は以前と比べて大きく改善しています。

同じステージ4でもEGFR遺伝子変異が見つかった患者では、分子標的薬が第一選択となることが一般的です。一方で、遺伝子変異がなくPD-L1の発現が高い患者では、免疫チェックポイント阻害薬が中心になる場合があります。さらに、これらに当てはまらない患者では、抗がん剤と免疫療法を組み合わせた治療が検討されます。このように現在は「どの薬を使うか」ではなく、「その患者の肺がんにはどの治療が最も適しているか」を考える時代になっています。

抗がん剤以外の選択肢が増えている

ステージ4だからといって全身治療だけが行われるわけではありません。

例えば脳へ一つだけ転移している場合には、定位放射線治療によって転移巣を治療しながら、肺の原発巣に対して薬物療法を続けることがあります。骨転移による強い痛みがある場合には、その部位へ放射線を照射して症状を和らげることもあります。さらに、転移がごく限られているオリゴ転移では、肺の病変と転移巣の双方へ局所治療を組み合わせることで、長期生存が期待できる患者も報告されています。

もちろん、すべての患者が同じように治療へ反応するわけではありません。治療効果には個人差がありますし、副作用との兼ね合いから薬剤を変更することもあります。しかし、以前のように「抗がん剤が効かなくなったら終わり」という時代ではなくなりました。新しい薬剤への切り替えや、遺伝子異常に応じた治療、局所治療との組み合わせなど、状況に応じて次の選択肢を検討できる場面が増えています。

一人ひとりの肺がんに合わせた個別化医療が標準

ステージ4と診断された時点で最も重要なのは「治療できるかどうか」を心配することではありません。

まずは自分の肺がんがどのような特徴を持ち、どのような治療が選択できるのかを正確に知ることです。そのために必要なのが、診断直後に行われる詳しい検査です。肺がんでは、病気の広がりを調べるだけでなく、遺伝子異常や免疫の状態まで詳しく調べることで、最初に選ぶべき治療が決まります。

現在の肺がん診療は「ステージ4だから同じ治療を受ける」という時代ではありません。一人ひとりの肺がんの性質を詳しく調べ、その結果に合わせて治療を選択する個別化医療が標準となっています。そして、その出発点となるのが、次に紹介する各種検査です。

各種検査

肺がんステージ4と診断されると、多くの患者は「すぐに抗がん剤が始まるのだろう」と考えます。しかし、実際にはそのような流れになることはほとんどありません。診断がついた後、まず行われるのは「どの薬を使うか」を決めるための詳しい検査です。

これは、特に非小細胞肺がんでは、がんの組織型や遺伝子異常、PD-L1発現などによって最初に選ぶ治療が大きく異なるためです。ただし、小細胞肺がんでは治療方針の決め方が異なります。また、呼吸状態の悪化など緊急性が高い場合は、必要な処置や治療を優先することもあります。病状が許す範囲で治療選択に必要な検査を進めることが大切です。

病理検査

最初に行われるのは、肺がんであることを確定する病理検査です。

気管支鏡検査やCTガイド下生検などによって採取した組織を顕微鏡で調べ、がん細胞の種類を確認します。肺がんには大きく非小細胞肺がんと小細胞肺がんがあり、この違いだけでも治療方針は大きく変わります。さらに非小細胞肺がんの中でも、腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんなど組織型によって使用できる薬剤が異なるため、病理診断はすべての治療の出発点になります。

遺伝子検査

病理診断が終わると、次に重要になるのが遺伝子検査です。

近年の肺がん診療では「どこに転移しているか」と同じくらい、「どのような遺伝子異常を持っているか」が重要視されています。特に非小細胞肺がんでは、EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E変異、MET遺伝子異常、RET融合遺伝子、HER2変異、KRAS G12C変異など、治療薬が存在する遺伝子異常が次々と見つかっています。

遺伝子検査で治療の標的となる異常が見つかった場合には、その種類に応じた分子標的薬を検討します。EGFR遺伝子の特定の変異やALK融合遺伝子などでは、分子標的薬が初回治療の中心となることがあります。

一方、KRAS G12C変異やHER2遺伝子変異に対応する薬剤など、初回治療ではなく、それまでの治療歴に応じて使用を検討する薬剤もあります。遺伝子異常が見つかれば、すべての患者さんに同じ順番で分子標的薬を使うわけではありません。可能な範囲で治療前に必要な検査結果をそろえ、病状と治療の緊急性を踏まえて選択します。

さらに現在では、一つずつ遺伝子を調べるだけではなく『次世代シークエンサー(NGS)』を用いたマルチプレックス遺伝子検査も広く普及しています。一度の検査で複数の遺伝子異常を同時に調べられるため、患者への負担を抑えながら、より多くの治療選択肢を検討できるようになりました。

参考:肺がん 非小細胞肺がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス、Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|NCI、肺がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス

PD-L1検査

進行・再発非小細胞肺がんでは、遺伝子検査と並んでPD-L1検査が重要です。小細胞肺がんでは、非小細胞肺がんと同じ基準でPD-L1発現により一次治療を選択するわけではありません。

PD-L1は、がん細胞の表面に発現するタンパク質の一つで、免疫チェックポイント阻害薬の効果を予測するための重要な指標です。PD-L1の発現割合が高い患者では、免疫チェックポイント阻害薬を単独で使用することが検討される場合があります。一方、発現が低い場合でも、抗がん剤との併用によって効果が期待できるケースもあるため、この結果だけで治療法が決まるわけではありません。それでも、現在の肺がん診療では欠かすことのできない検査になっています。

CT・PET-CT・MRI検査

病気の広がりを正確に把握するための画像検査も重要です。

胸部から腹部までのCT検査では、肺の病変だけでなく、リンパ節や肝臓、副腎などへの転移の有無を確認します。さらにPET-CTでは、全身のがん細胞が活発に活動している部位を一度に調べられるため、CTだけでは分かりにくい転移を発見できることがあります。

また、肺がんでは脳転移が比較的多いため、症状がなくても頭部MRIを行うことが一般的です。脳転移はCTでは小さな病変を見逃すこともあるため、より精度の高いMRIが推奨されています。脳転移の有無は、薬物療法だけでなく放射線治療の必要性を判断するうえでも重要な情報になります。

骨転移が疑われる場合には、PET-CTのほか、病状によって骨シンチグラフィやMRIを追加することもあります。骨転移は痛みや骨折の原因になるだけでなく、治療方針にも影響するため、必要に応じて詳しく評価されます。

全身状態を評価

さらに見落とされがちですが、患者自身の全身状態を評価することも、治療選択では非常に重要です。

肺がん診療では『Performance Status(PS)』という指標を用いて、日常生活をどの程度自分で送れているかを評価します。同じステージ4であっても、仕事や家事を問題なく行えている患者と、ほとんどベッド上で生活している患者では、体へかけられる治療の強さが異なります。治療方針は画像や検査結果だけでなく、患者の体力や生活状況も含めて決定されます。

早く治療を始めるよりも大切なこと

検査が続くと、治療開始が遅れるのではないかと心配になることもあるでしょう。進行非小細胞肺がんでは、組織型や遺伝子異常、PD-L1発現などによって適した薬物療法が異なるため、可能な範囲で治療前に必要な検査結果を確認することが重要です。

例えば、EGFR遺伝子変異がある患者さんでは、変異の種類に対応した分子標的薬が治療選択肢となります。一方、遺伝子異常の検査結果を待たずに治療を始めたとしても、それだけで将来の分子標的薬の使用が一律に不可能になるわけではありません。また、呼吸状態の急激な悪化など、治療や症状緩和を急ぐ必要がある場合には、検査の完了を待たずに対応することもあります。

大切なのは、検査の必要性と治療開始の緊急性を、患者さんごとの病状に応じて判断することです。 いつまでにどの検査結果が得られる見込みなのか、結果を待つ間に必要な治療はあるのかについて、担当医に確認するとよいでしょう。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)医療者向け|NCI

肺がんステージ4の治療全体像

肺がんステージ4の治療は、一つの方法だけで完結することはほとんどありません。現在の診療では、薬物療法を中心に据えながら、必要に応じて放射線治療や手術、緩和ケアなどを組み合わせて病気をコントロールしていきます。どの治療を選択するかは、前章で説明した遺伝子検査やPD-L1検査、画像検査などの結果を踏まえて決定されます。

治療法は大きく分けると「全身へ作用する治療」と「特定の病変を治療する局所治療」の二つに分けられます。

全身治療

全身へ作用する治療の中心となるのが薬物療法です。

現在の肺がん診療では、薬剤の適応につながる遺伝子異常と治療条件が確認された患者には分子標的薬、免疫療法が適した患者には免疫チェックポイント阻害薬、それ以外の患者には細胞障害性抗がん剤や免疫療法との併用療法など、病気の特徴に合わせて治療が選択されます。近年は新しい薬剤が次々と登場しており、以前と比べて選択肢は大きく広がっています。

局所治療

放射線治療や手術は局所治療に分類されます。

ステージ4というと「全身に病気が広がっているから局所治療は意味がない」と思われることがありますが、実際にはそうではありません。脳転移による神経症状を改善したり、骨転移による痛みを和らげたりするために放射線治療が行われることがありますし、転移が限られている患者では原発巣や転移巣に対して局所治療を組み合わせることで、より長期の病勢コントロールが期待できる場合もあります。

緩和ケア

肺がん治療では緩和ケアも欠かすことができません。緩和ケアというと終末期医療をイメージする人が少なくありませんが、現在では診断された早い段階から取り入れることが推奨されています。痛みや息苦しさ、不安、不眠などを軽減しながら治療を継続できるよう支援することも、肺がん治療の重要な役割の一つです。

それぞれの治療で期待できる効果は異なる

このように現在の肺がんステージ4では、一つの治療法だけで病気に対応することはほとんどありません。薬物療法を軸としながら、放射線治療や局所治療、緩和ケアを適切なタイミングで組み合わせることで、一人ひとりの病状に合わせた治療が行われています。

それぞれの治療には、期待できる効果や適応となる患者、副作用が異なります。ここからは現在の肺がん診療で中心となっている各治療法について、それぞれの特徴や選択される理由を詳しく見ていきましょう。

分子標的薬 ― 肺がん治療を大きく変えた新しい治療

肺がんステージ4と診断された患者の中には「分子標的薬が使えるかもしれません」と説明を受ける人がいます。しかし、初めて耳にする言葉だけに「普通の抗がん剤とは何が違うのか」「自分にも使える薬なのか」と疑問を持つ人は少なくありません。

現在の肺がん診療において、分子標的薬は最も大きな進歩の一つといわれています。その理由は、従来の抗がん剤とは治療の考え方そのものが異なるからです。これまでの抗がん剤は、細胞分裂が活発ながん細胞を攻撃することで腫瘍を小さくする治療でした。しかし、正常な細胞にも影響が及ぶため、脱毛や吐き気、白血球減少などの副作用が起こりやすいという課題がありました。

一方、分子標的薬は、がん細胞の増殖や生存に関係する特定の分子を標的として作用します。例えば、EGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子などによって活性化した増殖シグナルを抑える薬剤があります。対象となる遺伝子異常が確認された患者さんでは高い効果が期待できる場合がありますが、正常な細胞にも影響が及ぶことがあり、皮膚障害、下痢、肝機能障害、間質性肺炎など薬剤ごとの副作用に注意が必要です。

参考:Targeted Therapy to Treat Cancer|米国国立がん研究所(NCI)

ドライバー遺伝子変異

すべての肺がん患者が分子標的薬を使用できるわけではありません。

肺がんでは、EGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子など、がんの増殖に深く関わるドライバー遺伝子異常が確認された場合、それぞれに対応する分子標的薬が治療選択肢となります。ただし、分子標的薬のすべてが特定の遺伝子異常を標的とするわけではなく、薬剤によって作用の仕組みや適応条件は異なります。実際に使用できる薬は、遺伝子異常の種類、組織型、治療歴、国内の適応などを踏まえて選択します。

EGFR遺伝子変異

最もよく知られているのがEGFR遺伝子変異です。

日本人の肺腺がんでは比較的頻度が高く、特に喫煙歴の少ない患者や女性に多くみられることが知られています。EGFR遺伝子変異が見つかった場合には、オシメルチニブ(タグリッソ)をはじめとしたEGFR阻害薬が第一選択となることが多く、腫瘍が大きく縮小したり、症状が改善したりする患者も少なくありません。

ALK融合遺伝子

一方で、ALK融合遺伝子が確認された患者では、アレクチニブやロルラチニブなどALK阻害薬が選択されます。ALK陽性肺がんは患者数としては多くありませんが、薬剤がよく効く患者では長期間病状をコントロールできることもあり、肺がん治療を大きく変えた分子標的薬の代表例の一つです。

その他の遺伝子

さらに現在では、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E変異、MET遺伝子異常、RET融合遺伝子、HER2変異、KRAS G12C変異など、治療薬が存在する遺伝子異常が次々と見つかっています。以前であれば一括して「肺がん」と治療されていた患者も、遺伝子異常ごとに異なる薬剤を選択する時代になりました。

こうした変化によって「肺がん」という一つの病気は、実際には複数の異なる病気の集まりとして考えられるようになっています。

例えばHER2(ERBB2)遺伝子変異陽性の非小細胞肺がんに対しては、2025年9月にゾンゲルチニブ(ヘルネクシオス)が国内承認されました。ただし、対象はがん化学療法後に増悪した切除不能な進行・再発例であり、遺伝子異常が見つかれば初回治療から必ず使用できる、という意味ではありません。

参考:ヘルネクシオス錠60mg 医療用医薬品情報|PMDA

参考:Biomarker Testing for Cancer Treatment|NCI、肺がん 検査|国立がん研究センター

分子標的薬の課題

分子標的薬にも課題があります。最も大きな課題が耐性です。治療開始当初は高い効果が得られていても、時間の経過とともにがん細胞が薬剤へ適応し、効きにくくなることがあります。これを耐性獲得と呼びます。

しかし、耐性が生じたからといって、すぐに治療手段がなくなるわけではありません。例えばEGFR遺伝子変異では、耐性が生じた原因を再び遺伝子検査で調べ、新たな遺伝子異常が確認されれば、それに対応した薬剤への変更を検討することがあります。また、薬剤を変更したり、抗がん剤や免疫療法へ切り替えたりしながら病気をコントロールしていくことも珍しくありません。

近年では、治療開始時だけでなく、病気が進行したタイミングでも再度遺伝子検査を行うことが増えています。これは、肺がん細胞が治療によって性質を変化させることがあるためです。現在では血液を用いて遺伝子異常を調べるリキッドバイオプシーも実用化されており、患者への負担を抑えながら耐性の原因を調べられる場面も増えています。

分子標的薬の副作用

副作用についても、従来の抗がん剤とは特徴が異なります。

脱毛や強い吐き気は比較的少ない一方で、皮膚の発疹、爪の異常、下痢、肝機能障害、間質性肺炎など、それぞれの薬剤に特有の副作用があります。特に間質性肺炎は頻度は高くないものの重症化することがあるため、息切れや咳が悪化した場合には早めに医療機関へ相談することが重要です。

分子標的薬は、自宅で内服を続けられる薬剤が多く、治療を受けながら仕事や日常生活を維持している患者も少なくありません。しかし、「飲み薬だから軽い治療」というわけではなく、定期的な画像検査や血液検査を行いながら、効果と副作用の両方を確認していく必要があります。

治療標的となる遺伝子異常が見つからなかった場合

EGFRやALKなど、特定のドライバー遺伝子異常に対応する分子標的薬は、原則としてその異常が確認された患者さんが対象です。一方、分子標的薬には、血管新生を抑える薬など、特定の遺伝子異常の有無だけでは使用を決めない薬もあります。

そのため、治療標的となる遺伝子異常が見つからなかった場合でも、肺がんの治療選択肢がなくなるわけではありません。

進行・再発非小細胞肺がんでは、PD-L1発現、病理型、全身状態、これまでの治療歴などに応じて、免疫チェックポイント阻害薬、細胞障害性抗がん剤、これらを組み合わせた併用療法などを検討します。次の章では、免疫チェックポイント阻害薬の働きと注意点を詳しく解説します。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|米国国立がん研究所(NCI)

免疫療法(免疫チェックポイント阻害薬)

肺がん治療について調べていると「免疫療法」という言葉を目にする機会が増えています。しかし、免疫療法という名称だけでは、「体の免疫力を高める治療なのだろうか」「サプリメントのようなものなのだろうか」とイメージしにくい人もいるでしょう。

現在、肺がんの標準治療として行われている免疫療法は、免疫チェックポイント阻害薬と呼ばれる薬剤を用いた治療です。これは健康食品や民間療法で使われる「免疫療法」とは異なり、臨床試験で有効性が確認され、進行・再発非小細胞肺がんや進展型小細胞肺がんなどの治療に使用されている薬物療法です。ただし、適応は肺がんの種類や遺伝子異常、治療歴などによって異なります。

免疫の仕組み

この治療を理解するためには、まず私たちの免疫の仕組みを知る必要があります。本来、人の体では免疫細胞が毎日異常な細胞を見つけて排除しています。がん細胞も例外ではなく、発生した直後の小さながん細胞は免疫によって消えていると考えられています。

しかし、がん細胞は生き残るために巧妙な仕組みを身につけています。その一つが、免疫細胞へ「自分は攻撃しなくてよい細胞です」という信号を送り、攻撃を避ける仕組みです。この信号に関わる代表的な分子がPD-1とPD-L1です。

免疫チェックポイント阻害薬は、この信号を遮断することで、免疫細胞が再びがん細胞を認識し、攻撃できる状態をつくり出します。つまり、薬そのものががん細胞を直接攻撃するのではなく、患者自身が本来持っている免疫機能を回復させる治療と考えると理解しやすいでしょう。

肺がんで使用される免疫チェックポイント阻害薬

肺がんで使用される代表的な免疫チェックポイント阻害薬には、ペムブロリズマブ(キイトルーダ)、ニボルマブ(オプジーボ)、アテゾリズマブ(テセントリク)、デュルバルマブ(イミフィンジ)などがあります。

薬剤ごとに適応は異なりますが、現在では進行・再発非小細胞肺がんの治療に広く使用されており、患者の状態によっては最初から免疫療法を中心とした治療が選択されることもあります。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment|NCI

PD-L1検査の重要性

治療方針を決める際に重要になるのが、前章でも触れたPD-L1検査です。PD-L1は、がん細胞の表面に発現するタンパク質で、その発現割合が高い患者では免疫チェックポイント阻害薬が高い効果を示す可能性があります。そのため診断時には病理検体を用いてPD-L1発現率を測定し、その結果を参考に治療方針を決定します。

ただし、PD-L1の数値だけですべてが決まるわけではありません。

例えばPD-L1が50%以上であれば免疫チェックポイント阻害薬単独療法が選択されることがありますが、患者の全身状態や病気の進行速度によっては抗がん剤との併用療法が適している場合もあります。また、PD-L1の発現率が低くても、免疫療法と抗がん剤を組み合わせることで十分な治療効果が期待できる患者もいます。

「PD-L1が高いから免疫療法」「低いから使えない」という単純な判断ではなく、さまざまな情報を総合して治療法を決定しています。

効果が長期間持続

免疫療法が肺がん診療を大きく変えた理由は、効果が長期間持続する患者がいることです。

従来の抗がん剤では、一度効果があっても時間とともに病気が進行することが少なくありませんでした。一方、免疫チェックポイント阻害薬では、治療開始後に腫瘍が縮小し、その状態が数年間維持される患者も報告されています。すべての患者に同じような効果が現れるわけではありませんが、この「長期生存」という新しい可能性は、肺がん治療に大きな変化をもたらしました。

免疫療法の注意点

免疫療法には特有の注意点もあります。抗がん剤のような脱毛や強い吐き気は比較的少ないものの、免疫が活性化し過ぎることで、自分自身の正常な臓器を攻撃してしまう『免疫関連有害事象(irAE)』が起こることがあります。

例えば、甲状腺機能異常、間質性肺炎、大腸炎、肝機能障害、副腎機能低下、1型糖尿病などが知られています。頻度は決して高くありませんが、重症化すると治療の中止や入院が必要になることもあるため、早期発見と早期対応が非常に重要です。特に肺がん患者では、間質性肺炎に注意が必要です。

息苦しさや空咳、発熱などは肺がんそのものでも起こり得る症状ですが、免疫関連有害事象による肺炎が原因である場合もあります。放置すると重症化することがあるため、「少し様子を見よう」と自己判断せず、気になる症状があれば早めに主治医へ相談することが勧められます。

参考:免疫チェックポイント阻害薬による免疫関連有害事象対策マニュアル|厚生労働省

免疫療法の効果判定は慎重に行う

免疫チェックポイント阻害薬の効果は、治療開始後のCTなどの画像検査に加え、症状や全身状態、副作用などを合わせて評価します。治療開始直後に効果の有無が必ず分かるわけではなく、効果が現れる時期にも個人差があります。病状の進行が確認された場合には、画像や臨床症状、次に使用できる治療を踏まえて継続・変更を検討します。

免疫療法では、まれに治療開始後の画像で一時的に病変が大きく見える「偽増悪」が起こる場合もあります。ただし、画像上の増大を安易に偽増悪と判断して治療変更を遅らせることも適切ではありません。効果判定には主治医による慎重な評価が必要です。

すべての患者が対象になるわけではない

免疫チェックポイント阻害薬は、現在の肺がん治療を支える重要な柱の一つです。しかし、すべての患者が対象になるわけではなく、また万能な治療でもありません。遺伝子異常の有無やPD-L1発現率、病気の進行速度などを総合的に評価し、その患者に最も適した形で使用することが重要になります。

そして、分子標的薬も免疫療法も適応にならない患者、あるいはこれらの治療後に病気が進行した患者では、現在でも細胞障害性抗がん剤が重要な役割を担っています。次の章では、現在の肺がん診療における抗がん剤治療の位置付けと、以前とは大きく変わった副作用対策について詳しく解説します。

抗がん剤治療 ― 現在でも肺がん治療を支える重要な選択肢

分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、肺がん治療は大きく進歩しました。そのため、「今はもう抗がん剤の時代ではない」と考える人もいるかもしれませんが、そのようなことはありません。

現在でも抗がん剤は、進行肺がんに対する標準治療の重要な柱であり、多くの患者が治療を受けています。特に、分子標的薬の対象となる遺伝子異常が見つからない患者や、免疫療法だけでは十分な効果が期待できない患者では、抗がん剤が治療の中心になります。また、分子標的薬や免疫療法の効果が弱まった後に、次の治療として抗がん剤が選択されることも少なくありません。

肺がんで使用される抗がん剤

「抗がん剤」と一言でいっても、肺がんの組織型や治療歴、全身状態などによって、複数の薬を組み合わせる場合と、一種類の薬を使う場合があります。

肺がんの薬物療法にはさまざまな組み合わせがあります。進行非小細胞肺がんでは、シスプラチンやカルボプラチンなどのプラチナ製剤に、組織型や治療計画に応じてペメトレキセド、パクリタキセル、ナブパクリタキセル、ゲムシタビンなどを組み合わせる治療があります。現在は免疫チェックポイント阻害薬との併用療法も重要な選択肢です。また、ドセタキセルは治療歴に応じて使用することがあり、小細胞肺がんでは別の薬剤の組み合わせが選択されます。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|NCI

肺がんの組織型で異なる

使用する薬剤は、肺がんの組織型によっても異なります。

例えば、非小細胞肺がんの中でも腺がんではペメトレキセドが使用されることが多い一方、扁平上皮がんでは別の薬剤が選択されることがあります。小細胞肺がんではさらに治療法が異なり、エトポシドやイリノテカンなどを組み合わせた治療が標準となっています。「肺がんだからこの抗がん剤」という考え方ではなく、組織型やこれまでの治療歴、全身状態などを踏まえて薬剤を選択することが一般的です。

抗がん剤と免疫療法の併用、単剤治療を使い分ける

進行非小細胞肺がんの初回治療では、がんの性質や全身状態に応じて、抗がん剤と免疫チェックポイント阻害薬を組み合わせる場合があります。一方、以前の治療後にがんが進行した場合や、併用療法が適さない場合などには、抗がん剤の単剤治療も選択肢です。

例えば、免疫チェックポイント阻害薬と抗がん剤を組み合わせることで、それぞれ単独で使用するよりも高い治療効果が期待できる患者がいます。このような併用療法は現在の進行非小細胞肺がんでは標準的な選択肢の一つとなっており、「抗がん剤だけを続ける」という治療から、「他の治療と組み合わせる」という治療へ変化しています。

抗がん剤の副作用と支持療法について

もちろん抗がん剤には副作用があります。多くの人が最初に思い浮かべるのは、脱毛や吐き気でしょう。確かに以前は、副作用が強く、治療そのものが大きな負担になることもありました。しかし現在では、副作用を予防・軽減するための支持療法が大きく進歩しています。

例えば吐き気については、高性能な制吐薬をあらかじめ使用することで、以前より強い症状が出にくくなっています。白血球が減少し感染症のリスクが高くなる場合には、G-CSF製剤を使用して骨髄機能をサポートすることもあります。貧血や食欲低下、便秘、口内炎などについても、それぞれ症状に応じた治療が行われます。

現在は「副作用を我慢しながら治療を続ける」という考え方ではなく、「副作用をコントロールしながら治療を継続する」という考え方が基本になっています。それでも、副作用が全くなくなるわけではありません。

抗がん剤は正常な細胞にも影響するため、倦怠感や味覚の変化、末梢神経障害、爪の変化など、治療を続ける中で日常生活へ影響する症状が現れることがあります。副作用の種類や程度は薬剤によって異なるため、治療開始前にはどのような症状が起こり得るのかを確認し、体調の変化があれば早めに医療スタッフへ伝えることが重要です。

抗がん剤はいつまで続けるのか

抗がん剤の投与期間は、使用する薬剤と治療の組み合わせによって異なります。進行非小細胞肺がんの初回治療でプラチナ製剤を含む併用化学療法を行う場合は、一般に4回前後の投与を行って効果と副作用を評価し、その後の治療を検討します。病状や治療計画によっては最大6回程度まで行う場合もありますが、同じ多剤併用療法を無期限に続けることが標準というわけではありません。

一定の効果が得られた場合には、ペメトレキセドなど一部の薬剤による維持療法や、併用した免疫チェックポイント阻害薬の継続が検討されることがあります。また、病状が進行した場合や副作用が強い場合には治療の変更や中止を判断します。治療期間を確認するときは、「最初の併用療法を何回行うか」「維持療法へ移行する予定があるか」「治療を見直す条件は何か」を担当医に確認するとよいでしょう。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|NCI(初回化学療法と維持療法)

患者の病状に応じて最適な組み合わせを選択する

抗がん剤は分子標的薬や免疫療法に取って代わられた存在ではありません。それぞれの治療には役割があり、患者の病状に応じて最適な組み合わせを考えながら治療が進められています。

そして、薬物療法だけでは十分な効果が得られない場面では、放射線治療や手術が重要な役割を果たすことがあります。特に脳転移や骨転移、オリゴ転移では局所治療を組み合わせることで、症状の改善や病状の長期コントロールが期待できる場合があります。次の章では、ステージ4肺がんにおける放射線治療と手術の役割について詳しく解説します。

放射線治療・手術 ― ステージ4での局所治療の重要性

「肺がんがステージ4まで進行しているなら、手術や放射線治療はもう受けられない」そのように考えている人も少なくありません。実際、がんが全身へ広がっている以上、肺だけを治療しても意味がないと思うのは自然なことです。しかし、この考え方も変わりつつあります。

確かにステージ4では、薬物療法が治療の中心になります。分子標的薬や免疫療法、抗がん剤によって全身に存在する可能性があるがん細胞へ働きかけることが基本です。一方で、それだけでは十分ではない場面があります。

転移部位の症状改善

例えば、脳転移によって手足の麻痺や言葉が出にくいといった症状が現れている場合、薬物療法だけでは改善まで時間がかかることがあります。そのようなときには、脳転移に対して放射線治療を行うことで、症状を早く改善できる可能性があります。

骨転移も同様です。肺がんは骨へ転移しやすいがんの一つで、背骨や骨盤、肋骨などへ転移すると、強い痛みや骨折の原因になることがあります。骨転移による痛みは生活の質を大きく低下させますが、放射線治療によって痛みが軽減する患者は少なくありません。また、脊椎への転移で神経が圧迫されている場合には、麻痺などを防ぐために早期の放射線治療が重要になることもあります。

このように放射線治療は「がんを治すためだけの治療」ではありません。症状を改善し、合併症を予防し、その後の薬物療法を継続しやすくすることも大切な役割です。だからこそ診断直後から放射線治療医が治療方針の検討に加わることも珍しくありません。

放射線の照射技術の進歩

近年は放射線を照射する技術も大きく進歩しています。

以前は広い範囲へ放射線を照射することが一般的でしたが、現在では定位放射線治療(Stereotactic Body Radiation Therapy:SBRT)や定位放射線照射(SRS)によって、小さな病変へ高線量の放射線を正確に集中させられるようになりました。

特に脳転移では、病変が限られている場合にガンマナイフやサイバーナイフなどを用いた定位放射線治療が選択されることがあります。正常な脳への影響をできるだけ抑えながら病変を治療できるため、従来よりも治療後の生活への影響を軽減できる可能性があります。

参考:Radiation Therapy for Cancer|NCI

オリゴ転移

肺がんでは近年「オリゴ転移」という考え方が重要になっています。オリゴ転移とは、遠隔転移があっても病変の数が限られている状態を指します。例えば肺に原発巣があり、脳へ一つだけ転移している場合や、副腎へ単発の転移がある場合などがこれに該当することがあります。

こうした患者では、薬物療法だけではなく、肺の原発巣や転移巣へ放射線治療や手術を追加することで、病気をより長期間コントロールできる可能性があることが報告されています。そのため以前のように「ステージ4だから局所治療は意味がない」と一律に判断されることは少なくなりました。

肺がんステージ4で手術が検討されるケース

では、手術はどのような場合に検討されるのでしょうか。一般的に、肺がんステージ4で最初から手術が選択されることは多くありません。しかし、薬物療法によって腫瘍が十分小さくなり、病変が限られた部位だけに残っている場合には、原発巣や転移巣を切除することが検討されることがあります。

例えば、副腎や脳へ単発転移がある患者では、薬物療法で全身の病状をコントロールしたうえで局所治療を追加し、長期生存につながった例も報告されています。もちろん、すべての患者が対象になるわけではありませんが、局所治療が治療戦略の一部として組み込まれるケースは以前より確実に増えています。

放射線治療や手術は、薬物療法と競合するものではありません。薬物療法で全身の病気を抑え、局所治療で症状の原因となる病変や限られた転移巣へ対応することで、より長い病勢コントロールを目指すことができる場合があります。

治療を続けることだけが目的ではない

忘れてはならないのが、治療を続けることだけが目的ではないという点です。

肺がんステージ4では、症状を軽減し、呼吸を楽にし、痛みを和らげ、これまでどおりの生活をできるだけ長く続けられるようにすることも、治療の大切な目標です。その意味で放射線治療や局所治療は、生存期間を延ばすためだけではなく、生活の質を守るためにも重要な役割を担っています。

こうして肺がんステージ4では、薬物療法と局所治療を組み合わせながら病気と向き合っていきます。その一方で、治療そのものによる負担や、がんによる症状をできるだけ軽くしながら生活を支える医療も欠かすことができません。次の章では「緩和ケアは終末期医療ではない」という現在の考え方も含め、肺がん治療を支える支持療法について詳しく解説します。

緩和ケア・支持療法 ― 「治療を続けるための医療」という考え方

「緩和ケア=終末期医療」というイメージは今でも根強く残っています。しかし、この考え方は大きく変わっています。緩和ケアは治療をあきらめた患者のためだけに行われる医療ではありません。

現在では、肺がんと診断された早い段階から標準治療と並行して行うことが推奨されています。その目的は、がんそのものを治療することではなく、病気や治療によって生じるさまざまな症状を軽減し、できるだけ普段の生活を維持できるよう支えることにあります。

病気による症状と治療の副作用を軽減

肺がんステージ4では、病気そのものによる症状と、治療による副作用の両方へ向き合わなければなりません。腫瘍が気管支を圧迫すると咳や息苦しさが続くことがあります。胸膜へがんが広がれば胸水がたまり、少し歩いただけでも息切れを感じるようになることがあります。骨転移では痛みが強くなり、睡眠や歩行に影響することもあります。

治療による副作用も生活へ少なからず影響します。抗がん剤による倦怠感や食欲低下、免疫療法による内分泌障害、分子標的薬による皮膚障害や下痢などは、命に直接関わらない症状であっても、日常生活の質を大きく低下させることがあります。支持療法は、こうした症状をできるだけ軽減しながら治療を継続できるよう支える医療です。

痛み

例えば、痛みに対しては、原因や程度に応じてアセトアミノフェンや非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)、医療用麻薬などを組み合わせながらコントロールします。「医療用麻薬」と聞くと依存を心配する人もいますが、がん性疼痛に対して適切に使用する場合、医療者の管理のもとで安全に使用できる薬剤です。痛みを我慢し続けることは体力や食欲を奪い、その後の治療継続にも影響するため、現在では早めに痛みをコントロールすることが勧められています。

呼吸苦

呼吸苦への対応も、肺がんでは重要な課題です。息苦しさの原因は一つではありません。腫瘍による気道狭窄、胸水、肺炎、間質性肺炎、貧血などさまざまな原因が考えられます。そのため、まずは原因を確認したうえで、胸水を排液したり、放射線治療を行ったり、必要に応じて酸素療法や薬物療法を組み合わせながら症状を軽減していきます。

食欲低下・体重減少

食欲低下や体重減少も、多くの患者が経験する症状です。肺がんでは、がんそのものの影響や治療による副作用によって十分な食事が摂れなくなることがあります。栄養状態が悪化すると筋力や体力が低下し、予定していた治療を継続できなくなることもあります。そのため現在では、医師だけではなく管理栄養士も加わり、一人ひとりの状態に合わせた栄養管理を行う施設が増えています。

精神的な負担

肺がんでは精神的な負担も決して小さくありません。診断された直後の不安だけではなく、画像検査の結果を待つ時間や、画像で病状が変化していないか確認するたびに緊張する人もいます。仕事や家族の将来への心配から眠れなくなったり、気分の落ち込みが続いたりすることも珍しくありません。こうした心の負担に対応することも、緩和ケアの大切な役割です。

専門的緩和ケア

現在では、緩和ケア医、がん看護専門看護師、公認心理師、医療ソーシャルワーカー、薬剤師、管理栄養士、リハビリスタッフなど、多職種が協力しながら患者と家族を支える体制が整えられています。身体だけではなく、仕事や経済的な問題、介護サービスの利用、在宅療養の準備などについて相談できることも少なくありません。

実際、早い段階から緩和ケアを導入した患者では、生活の質が改善するだけでなく、結果として治療を継続しやすくなり、生存期間にも良い影響を与えたという報告があります。緩和ケアは、がんと診断された早い段階から薬物療法などと並行して受けることができます。症状だけでなく、気持ちのつらさや日常生活の困りごとも相談の対象です。

参考:緩和ケア|国立がん研究センター がん情報サービス、Palliative Care in Cancer|NCI

緩和ケアは生活を支えるための土台となる医療

緩和ケアは「治療を終えた人のための医療」ではありません。標準治療を受けながら、できるだけ痛みや苦しさを少なくし、自分らしい生活を維持するための医療です。分子標的薬や免疫療法、抗がん剤、放射線治療と並行して行われるからこそ、本来の力を発揮します。

肺がんステージ4では、病気そのものだけでなく「どのように生活を続けていくか」も治療の重要なテーマになります。緩和ケアや支持療法は、その生活を支えるための土台となる医療と考えると理解しやすいでしょう。

ここまで、現在行われている治療法について見てきました。では実際に肺がんステージ4と診断された場合、どのくらいの治療成績が期待できるのでしょうか。次の章では、多くの患者が最も気になる「生存率」について、統計の見方や近年の治療進歩も踏まえながら詳しく解説します。

肺がんステージ4の生存率

肺がんステージ4の生存率は、国立がん研究センターの院内がん登録などで公表されています。生存率を読むときは、どの時期に診断された患者さんを対象としているのか、どの種類の肺がんを含むのか、生存率をどの方法で集計したのかを確認することが大切です。個人の余命を示す数字ではなく、患者集団の経過を表す統計だからです。

国立がん研究センターの2014~2015年診断例の集計では、肺がん全体(非小細胞肺がんと小細胞肺がんを含む)の病期別5年ネット・サバイバルは、次のとおりです。

病期 5年ネット・サバイバル
ステージⅠ期 81.5%
ステージⅡ期 51.0%
ステージⅢ期 28.6%
ステージⅣ期 8.0%

参考:肺がん(全体)・2014~2015年診断例の5年生存率|国立がん研究センター 院内がん登録生存率集計結果閲覧システム

※肺がん全体、男女計、全年齢、手術の有無を問わない集計です。ネット・サバイバルは、がん以外の死因による影響を統計的に除いて推計する指標です。10年生存率は5年生存率と診断年が異なるため、同じ表で単純比較しないよう省略しています。

この結果を見ても、ステージ4で5年以上生存する患者さんがいる一方、患者さん全体では予後が厳しいことが分かります。ただし、この集計は2014~2015年に診断された患者さんのデータであり、2026年に治療を始める患者さん個人の生存確率を表してはいません。

その後、肺がんでは遺伝子異常に応じた分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬など、薬物療法の選択肢が増えてきました。生存率を理解するときは、診断時期と治療の進歩を区別するとともに、組織型、遺伝子異常、転移の状況、全身状態などをあわせて考えることが重要です。

同じステージ4でも生存率が大きく異なる理由

現在の肺がん診療では「ステージ4」という病期だけで予後を予測することはできません。実際には、がんの性質や患者さん自身の状態によって、生存率は大きく変化します。最も大きな要因の一つがドライバー遺伝子変異です。

ドライバー遺伝子変異

EGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子などが見つかった患者では、それぞれに対応した分子標的薬を使用できます。これらの薬剤は従来の抗がん剤では得られなかった高い奏効率を示し、病気を数年間コントロールできる患者も珍しくありません。そのため「どの遺伝子異常を持つ肺がんなのか」が生存率を左右する重要な要素になっています。

転移先の部位

転移の部位も予後へ大きく影響します。例えば脳転移が見つかった場合でも、病変が限られていれば定位放射線治療や分子標的薬によって長期間コントロールできることがあります。骨転移も適切な薬物療法や放射線治療を組み合わせることで、症状を抑えながら生活を維持できる患者が少なくありません。

一方で、肝転移は一般的に予後不良因子の一つと考えられており、複数の臓器へ広範囲に転移している場合は治療が難しくなる傾向があります。ただし、これも個人差が大きく「肝転移があるから必ず短期間で進行する」という意味ではありません。

転移の数

転移の数も重要です。近年ではオリゴ転移という概念が広まり、転移がごく限られている患者では、薬物療法に加えて放射線治療や手術などの局所治療を組み合わせることで、長期に病気をコントロールできる可能性があることが分かってきました。

パフォーマンスステータス

また『Performance Status(PS)』も重要な予後因子です。

日常生活を問題なく送れている患者は積極的な治療を受けやすく、新しい薬剤への切り替えもしやすくなります。一方で、体力が大きく低下している場合には治療の選択肢が限られることもあるため、同じステージ4でも経過に違いが生じます。

その他の要因

さらに年齢や喫煙歴、肺がんの組織型なども予後へ影響します。

特に女性や非喫煙者ではEGFR遺伝子変異が見つかる割合が比較的高く、その結果として分子標的薬による治療効果が期待できるケースもあります。このように、生存率は一つの要素だけで決まるものではなく、さまざまな条件が重なり合って決まります。

肺がんステージ4でも5年以上生きる人はいるのか

肺がんがステージ4と診断されても、5年以上生存する患者さんはいます。ただし、その割合は肺がんの種類、病気の広がり方、治療を受けた時期や内容などによって異なります。集計された生存率は患者さん全体の経過を示す数字であり、一人ひとりの生存期間を予測するものではありません。

国立がん研究センターの「がん情報サービス」では、院内がん登録に基づく肺がんの生存率を公表しています。また、特定の条件を満たす進行非小細胞肺がんの臨床試験では、免疫チェックポイント阻害薬によって5年以上生存した患者さんが確認されています。こうした結果は長期生存の可能性を示しますが、臨床試験の対象患者と肺がんステージ4の患者さん全体は同じ集団ではない点に注意が必要です。

治療の見通しを考える際には、統計上の生存率だけでなく、組織型、遺伝子検査の結果、転移の状況、全身状態、治療への反応をあわせて確認することが大切です。

参考:肺がん 患者数・生存率|国立がん研究センター がん情報サービス、Denault MH, Melosky B. Immunotherapy in the First-Line Setting in Wild-Type NSCLC(Current Oncology, 2021)(CC BY 4.0)

生存率は「未来を予測する数字」ではない

インターネットには「肺がんステージ4の5年生存率は○%」という数字だけが紹介されている記事も少なくありません。しかし、生存率とは同じような病状だった多くの患者をまとめて集計した結果です。

そこには、自分がこれから受ける最新の治療、自分の遺伝子異常、自分の体力、治療への反応といった個別の情報は含まれていません。生存率は将来を断定する数字ではなく「同じ病気を持つ患者全体では、このような傾向がある」という参考資料として受け止めることが大切です。

近年では新しい分子標的薬や免疫療法、抗体薬物複合体(ADC)などが次々と登場し、治療成績は少しずつ改善しています。統計は重要な情報ですが、それだけで希望や選択肢まで決めてしまう必要はありません。

では、多くの患者が生存率と並んで気になる「余命」はどのように考えればよいのでしょうか。次の章では、余命という言葉の意味や、医師がどのような情報をもとに経過を判断しているのかについて詳しく解説します。

肺がんステージ4の余命

肺がんステージ4と診断されたとき、多くの患者さんやご家族が気になるのが「あとどれくらい生きられるのか」という点でしょう。しかし、ステージ4という診断だけから余命を一律に示すことはできません。非小細胞肺がんでは、がんの組織型や遺伝子異常、PD-L1発現、全身状態などによって選択できる治療が異なり、その後の経過にも大きな違いが生じます。

現在の薬物療法の治療成績を理解するために、進行・転移性非小細胞肺がんを対象とした代表的な臨床試験の全生存期間中央値を紹介します。いずれも、特定の条件に合う患者さんを対象に実施された試験の結果です。

治療法(臨床試験) 主な対象患者 全生存期間中央値
オシメルチニブ(FLAURA試験) EGFR遺伝子のエクソン19欠失またはL858R変異がある未治療の進行非小細胞肺がん 38.6か月
ペムブロリズマブ単独(KEYNOTE-024試験) PD-L1発現率50%以上で、EGFR感受性変異・ALK融合遺伝子がない未治療の進行非小細胞肺がん 26.3か月
ペムブロリズマブ+化学療法(KEYNOTE-189試験) EGFR感受性変異・ALK融合遺伝子がない未治療の転移性非扁平上皮非小細胞肺がん 22.0か月

これらの数値は、異なる臨床試験で得られた結果です。 患者さんの条件、比較対象、実施時期などが異なるため、38.6か月、26.3か月、22.0か月という数字を直接並べて、治療法の優劣を判断することはできません。また、これは「現在のすべての患者さんに当てはまる余命」でも「2026年時点で利用できる治療法を網羅した成績」でもありません。

分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬などによって長期生存が可能となる患者さんがいる一方、病気の進行が速い場合や治療が難しい場合もあります。余命について考えるときは、統計の数字だけでなく、現在の病状と利用できる治療について担当医と相談することが重要です。

参考:非小細胞肺がんの治療成績(FLAURA試験)|NCI、Denault MH, Melosky B. Immunotherapy in the First-Line Setting in Wild-Type NSCLC(KEYNOTE-024・KEYNOTE-189試験の解析値)(CC BY 4.0)

「中央値」は平均余命ではない

ここで注意したいのが「全生存期間中央値」という言葉です。例えば、オシメルチニブの38.6か月という数字は「38.6か月で亡くなる」という意味ではありません。中央値とは、多くの患者さんを生存期間の短い順に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する患者さんの生存期間です。

実際には、数か月で病気が進行する患者さんもいれば、5年以上病気をコントロールしながら生活している患者さんもいます。つまり中央値は、一人ひとりの余命ではなく「その治療を受けた患者集団全体の傾向」を示した統計です。

なぜ同じステージ4でこれほど余命に差が生まれるのか

その理由は、肺がんが一つの病気ではなくなったからです。現在では、EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、MET遺伝子異常、RET融合遺伝子など、さまざまな遺伝子異常が見つかっています。これらの異常が確認された患者では、それぞれに対応した分子標的薬を使用できます。一方で、遺伝子異常が見つからなくても、PD-L1発現率が高ければ免疫チェックポイント阻害薬が第一選択となる場合があります。

つまり現在は「肺がんステージ4」という診断名よりも、「どのタイプの肺がんなのか」がその後の経過を左右する重要な要素になっています。

同じステージ4でも実際の経過は大きく異なる

例えば、60代でEGFR遺伝子変異が見つかり、全身状態も良好な患者さんでは、分子標的薬によって長期間病気をコントロールできることがあります。治療を受けながら仕事や家庭生活を続けている患者さんも少なくありません。

一方で、病気の進行が速く、複数の臓器へ転移している患者さんでは、病状の変化も早くなることがあります。また、高齢で体力が低下している場合には、積極的な薬物療法が難しくなることもあります。このように「ステージ4」という同じ診断名でも、余命は患者さんごとに大きく異なります。

余命を調べるときに知っておきたいこと

インターネットには「肺がんステージ4の余命は○か月」と断定的に書かれた記事も少なくありません。しかし、その数字の多くは、治療法や遺伝子異常を区別せず多くの患者さんをまとめて集計した統計です。現在では、分子標的薬や免疫療法の登場によって、こうした数字だけでは実際の経過を説明できなくなっています。

そのため「余命○年」という数字を見るときには、そのデータがいつ集計されたものなのか、どのような患者さんを対象としているのかまで確認することが大切です。

余命は「治療の可能性」を考えるための参考情報

余命は多くの患者さんにとって避けて通れないテーマです。しかし、余命という数字だけに目を向けるのではなく「自分にはどの治療が使えるのか」を確認することの方が重要です。

新しい分子標的薬が使える可能性はあるのか。免疫療法の対象になるのか。次の治療へ切り替えられる選択肢は残されているのか。こうした情報によって、その後の経過は大きく変わる可能性があります。余命は未来を決める数字ではなく、治療方針を考える上での一つの参考情報として受け止めることが大切です。

次の章では、「肺がんステージ4でも完治する可能性はあるのか」という、多くの患者さんが最後に抱く疑問について、現在の医学的な考え方と最新の治療成績を踏まえながら詳しく解説します。

肺がんステージ4でも完治する可能性はあるのか

肺がんステージ4と診断されたとき、多くの患者さんやご家族が知りたいのは「治療法があるか」だけではありません。本当に知りたいのは「完治する人はいるのか」「長く生きられる人はどのような人なのか」「治癒に近い状態とは具体的に何を指すのか」という点でしょう。

まず前提として、肺がんステージ4の「完治率」を明確な数字として示すことは困難です。ステージ4は遠隔転移を伴う状態であり、画像上すべての病変が消えたように見えても、微小ながん細胞が体内に残っている可能性を完全には否定できません。そのため、医療現場ではステージ4肺がんに対して「完治」という言葉を慎重に使います。一般的には、完治率を何%と示すよりも、完全奏効、無増悪生存期間、全生存期間、長期生存例といった指標で治療成績を評価します。

「完治が難しい=長期生存ができない」では無い

ステージ4の肺がんでは、治療によって病変が小さくなったり、画像検査で確認できなくなったりしても、それだけで再発の可能性がなくなったとは判断できません。しかし、完治が難しいことと、長期間生存できないことは同じではありません。

特に非小細胞肺がんでは、遺伝子異常に対応する分子標的薬や、条件に応じた免疫チェックポイント阻害薬によって、長期に病気をコントロールできる患者さんもいます。

こうした長期生存のデータを読む際には、「全生存期間」「無増悪生存期間」「5年全生存率」が異なる指標であることを理解する必要があります。以下の数値は、いずれも対象患者を限定した臨床試験の結果であり、ステージ4の肺がん全体の完治率を示すものではありません。

分子標的薬の長期生存データ

EGFR遺伝子のエクソン19欠失またはL858R変異がある未治療の進行非小細胞肺がんを対象としたFLAURA試験では、オシメルチニブ群の全生存期間中央値は38.6か月、比較対象となった従来のEGFR阻害薬群では31.8か月でした。これは、対象患者において生存期間の延長が確認された結果ですが、一定期間で完治した患者さんの割合を示すものではありません。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|NCI

免疫チェックポイント阻害薬の長期生存データ

PD-L1発現率が50%以上で、EGFR感受性変異やALK融合遺伝子のない未治療の進行非小細胞肺がんを対象としたKEYNOTE-024試験では、5年全生存率はペムブロリズマブ群で31.9%、化学療法群で16.3%と報告されています。この数字は、条件を満たした患者集団における長期生存の割合を示すものです。すべてのステージ4肺がん患者さんに同じ効果が期待できるという意味ではありません。

参考:Denault MH, Melosky B. Immunotherapy in the First-Line Setting in Wild-Type NSCLC(Current Oncology, 2021)(CC BY 4.0)

ALK阻害薬の長期生存データ

ALK融合遺伝子陽性の進行非小細胞肺がんを対象としたCROWN試験の5年追跡では、ロルラチニブ群の5年無増悪生存率は60%、クリゾチニブ群では8%でした。これは「5年間、がんが進行せずに生存していた割合」を示したもので、5年全生存率や完治率ではありません。ALK融合遺伝子が確認された患者さんでは、遺伝子異常に応じた治療によって長く病気を抑えられる可能性があることを示すデータです。

参考:Lorlatinib Effective as Initial Treatment of ALK-Positive NSCLC|NCI

「治癒に近い状態」とは

では「治癒に近い状態」とは何を指すのでしょうか。医学的には明確な単一定義があるわけではありませんが、一般には、画像検査で病変が確認できない状態が長期間続く、治療後に再増悪なく生活できている、または限られた転移に対して薬物療法と局所治療を組み合わせ、長期間無病状態に近い経過をたどるような場合を指して使われることがあります。

特にオリゴ転移では、薬物療法に加えて原発巣や転移巣へ定位放射線治療や手術を行うことで、通常の全身治療だけでは得にくい長期コントロールを目指せるケースがあります。

病変が消えた=完治ではない

ここで注意したいのは「病変が消えた」「長く効いている」「5年以上生存している」という状態と「再発の可能性が完全になくなった」という意味での完治は同じではないという点です。

肺がんステージ4では、どれだけ治療がよく効いても、定期的な画像検査や血液検査を続けながら慎重に経過を見る必要があります。治療をやめられるか、どのタイミングで変更するか、どこまで局所治療を加えるかは、病状や治療反応によって個別に判断されます。

肺がんステージ4でも長生きできる可能性はある

この章で最も伝えたいことは「完治するかどうか」を二択で考えないことです。肺がんステージ4では、完治率を明確に示すことは難しい一方で、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、局所治療の組み合わせによって、5年以上生存する患者や、長期間病気を抑えながら生活する患者が実際に存在します。大切なのは、自分の肺がんに治療標的があるのか、免疫療法が期待できる状態なのか、転移が限られているのか、局所治療を組み合わせる余地があるのかを確認することです。

「完治できますか」という問いに対して、簡単に「できます」とは言えません。しかし「長く生きる可能性はありますか」「治癒に近い状態を目指せる場合はありますか」という問いであれば、条件によっては十分に検討できる時代になっています。

保険診療以外の選択肢 ― 自由診療や先進医療について

肺がんステージ4と診断され、標準治療について調べていくと、多くの患者さんが次に目にするのが「自由診療」や「先進医療」、「最新治療」といった言葉です。

「標準治療以外にも治療法はありますか」
「海外ではもっと新しい薬が使われているのでしょうか」
「自由診療なら治る可能性が高くなるのでしょうか」

こうした疑問を持つことは自然なことです。しかし、インターネット上には科学的根拠が十分ではない情報も少なくありません。治療の選択肢を広げるためにも、まずは「保険診療」「先進医療」「自由診療」「臨床試験」がそれぞれ何を意味するのかを理解しておくことが重要です。

標準治療とは

非小細胞肺がんのステージ4では、遺伝子異常やPD-L1発現、組織型、全身状態などに応じて、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、細胞障害性抗がん剤などの薬物療法が検討されます。

また、脳転移や骨転移などに対する放射線治療や、転移が限られている患者さんへの局所治療を組み合わせる場合もあります。標準治療とは、現時点で有効性と安全性に関する科学的根拠があり、専門家によって推奨される治療のことです。具体的な選択肢は肺がんの種類や患者さんの病状によって異なります。

参考:Non-Small Cell Lung Cancer Treatment(PDQ)|NCI

一方、標準治療だけが唯一の選択肢というわけではありません。例えば、新しい薬剤を評価する『治験(臨床試験)』があります。

治験(臨床試験)とは

治験とは、新しい薬剤や新しい治療方法が本当に有効で安全なのかを確認するために実施される臨床研究です。現在も肺がん領域では、次世代の分子標的薬、新しい免疫療法、抗体薬物複合体(ADC)、二重特異性抗体など、多くの治験が国内外で行われています。

標準治療が終了した患者さんや、現在使用できる薬剤が限られてきた患者さんにとっては、治験への参加が新たな選択肢になる場合があります。

もちろん、治験には参加条件があります。

治験の参加条件

遺伝子異常の種類、これまで受けた治療、全身状態、臓器機能など細かな基準が設定されており、希望すれば誰でも参加できるわけではありません。また、有効性を検証する段階の治療であるため、期待した効果が得られない可能性や未知の副作用が生じる可能性もあります。

それでも、現在標準治療となっている多くの薬剤も、過去には治験を経て実用化されてきました。特に肺がんは新薬開発が活発な分野であり、大学病院やがん診療連携拠点病院では継続的に新しい治験が行われています。

参考:研究段階の医療(臨床試験、治験など)基礎知識|国立がん研究センター がん情報サービス

自由診療とは

「自由診療」という言葉は非常に幅広い意味で使われています。自由診療とは、公的医療保険を使用せず、患者さんが治療費を全額自己負担する医療です。しかし「自由診療=最新治療」という意味ではありません。

実際には、自由診療の中には科学的根拠が十分に蓄積されている治療もあれば、有効性が十分に検証されていない治療も含まれています。そのため「保険適用ではないから最先端」「高額だから効果が高い」と考えることは適切ではありません。

例えば近年では、樹状細胞ワクチン療法、活性化リンパ球療法、がんペプチドワクチンなど、免疫細胞を利用した自由診療を提供する医療機関もあります。これらの治療については、研究が進められているものもありますが、現時点では肺がんステージ4に対する標準治療として推奨できる十分なエビデンスは確立されていません。薬剤の承認や比較試験によって有効性と安全性が確認された標準治療と同等の効果があると判断することはできません。

先進医療とは

また「先進医療」という言葉も誤解されやすい言葉です。先進医療とは、厚生労働省が定めた制度の一つであり、有効性や安全性を評価しながら保険診療との併用を認める医療技術を指します。一般に「最先端医療」と混同されることがありますが、自由診療とは制度上の位置付けが異なります。

現在、肺がんステージ4で検討される治療では、「先進医療」よりも、保険診療として承認された新薬や治験の方が現実的な選択肢となるケースが多くみられます。

参考:先進医療の概要について|厚生労働省

自由診療を検討する価値

では、自由診療を検討する価値はないのでしょうか。そのように一概には言えません。

標準治療が終了した後、新たな治療を希望する患者さんにとっては、自由診療が一つの選択肢になることもあります。ただし、その際には「この治療によってどの程度の効果が期待できるのか」「どのような論文や臨床試験があるのか」「副作用や費用はどの程度なのか」を十分に確認することが重要です。

特に数百万円単位の費用が必要となる治療では「最新だから」「海外で行われているから」という理由だけで判断するのではなく、客観的な医学的根拠を確認したうえで検討することが勧められます。

根拠のある治療の選択肢を増やすことが重要

近年は新しい治療法が次々と登場しています。その一方で、「新しい治療」と「効果が証明された治療」は必ずしも同じではありません。本当に患者さんに利益をもたらす治療かどうかは、大規模な臨床試験によって初めて評価されます。そのため、保険診療以外の選択肢を検討する場合も、標準治療を担当している主治医と十分に相談しながら判断することが大切です。

肺がんステージ4では「選択肢を増やすこと」と「根拠のある治療を選ぶこと」の両方が重要になります。焦って決断するのではなく、それぞれの治療のメリットと限界を理解したうえで、自分にとって納得できる治療を選択していくことが望まれます。

最新治療の現状 ― 肺がん治療はどこまで進歩するのか

肺がん治療は、この20年で最も大きく進歩したがん治療の一つといわれています。

かつては進行肺がんに対する治療といえば抗がん剤が中心であり、選択できる薬剤も限られていました。しかし現在では、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって治療成績は大きく改善し、これまで治療が難しかった患者さんの中にも、数年間にわたって病気をコントロールできる人がいます。

そして現在も、新しい治療法の開発は世界中で続いています。新聞やインターネットでは「画期的新薬」「夢の新治療」といった見出しを目にすることがありますが、実際には研究段階のものから、すでに保険診療で使用できるものまで、その位置付けはさまざまです。最新治療を理解するには「すでに実用化されている治療」と「これから実用化が期待されている治療」を分けて考えることが重要です。

抗体薬物複合体(ADC)|承認済み薬と研究段階の薬

近年、肺がん治療で特に注目されているのが『抗体薬物複合体(Antibody-Drug Conjugate:ADC)』です。

抗体薬物複合体(ADC)とは

ADCは「抗体」と「抗がん剤」を組み合わせた薬剤です。

通常の抗がん剤は全身へ広く作用しますが、ADCはがん細胞の表面にある特定の分子を目印にして薬剤を運ぶため、より効率的にがん細胞を攻撃できる可能性があります。

トラスツズマブ デルクステカン(エンハーツ)

抗HER2抗体薬物複合体のトラスツズマブ デルクステカン(エンハーツ)は、日本で2023年8月に「がん化学療法後に増悪したHER2(ERBB2)遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」に対する効能・効果が追加承認されました。さらに、2026年3月には「HER2陽性の進行・再発の固形がん(標準的な治療が困難な場合に限る)」への効能・効果も追加されています。HER2遺伝子変異、遺伝子増幅、タンパク質発現は同じ検査結果ではなく、承認された適応と使用条件を確認する必要があります。未治療のステージ4肺がん全体に一律に使用できる薬ではありません。

抗体薬物複合体は抗体と細胞障害性薬剤を組み合わせた治療法ですが、副作用がないわけではありません。エンハーツでは、重篤な間質性肺疾患が起こる可能性があるため、投与中の息切れ、咳、発熱などの症状には特に注意が必要です。

参考:エンハーツ点滴静注用100mg 医療用医薬品情報(2026年3月改訂を含む)|PMDA、2026年3月2日 薬事審議会医薬品第二部会議事録|厚生労働省

パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd)

HER3を標的とする抗体薬物複合体(ADC)として、パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd)の臨床開発が進められてきました。この薬剤は、特にEGFR遺伝子変異陽性の進行非小細胞肺がんを対象として、複数の臨床試験で検討されています。

ただし、2026年10月時点で、HER3-DXdは日本において肺がんに対する承認済みの標準治療薬ではありません。研究段階の薬剤については、臨床試験で有効性が検討されていることと、通常の保険診療で使用できることを区別する必要があります。

臨床試験の実施状況や参加条件は試験ごとに異なります。新しい薬剤を検討する際は、承認状況と治験の募集状況を確認し、担当医と相談することが大切です。

参考:HERTHENA-Lung01 臨床試験情報|米国国立がん研究所(NCI)、HERTHENA-Lung02 治験登録情報|厚生労働省 臨床研究情報ポータルサイト

「治療標的がない肺がん」を減らす研究も進んでいる

以前は、EGFRやALKなどの遺伝子異常が見つからない肺がんでは、治療の選択肢が限られていました。しかし近年は、KRAS G12C変異、MET exon14 skipping変異、RET融合遺伝子、NTRK融合遺伝子など、新たな治療標的が次々に見つかっています。

つまり「遺伝子異常がない肺がん」が減っているのではなく、「これまで見つけられなかった遺伝子異常を検出できるようになった」と考える方が正確です。そのため現在では、一度の検査で数十種類以上の遺伝子異常を同時に調べる『がん遺伝子パネル検査(NGS)』が広く利用されるようになりました。

今後さらに新しい標的薬が承認されれば、「使える薬がない」と考えられていた患者にも、新しい治療選択肢が生まれる可能性があります。

リキッドバイオプシーは治療を変える可能性がある

肺がん治療では、リキッドバイオプシーも急速に普及し始めています。従来は、遺伝子異常を調べるためには肺や転移巣から組織を採取する必要がありました。しかし、病変の場所によっては生検が難しいこともあり、患者さんへの負担も少なくありませんでした。

リキッドバイオプシーでは、採血によって血液中に流れている腫瘍由来DNA(ctDNA)を解析し、遺伝子異常を調べます。

もちろん、すべての遺伝子異常を血液だけで検出できるわけではありませんが、組織生検が難しい患者や、分子標的薬が効かなくなった原因を調べる場面では、すでに実臨床でも重要な役割を担っています。今後さらに解析技術が進歩すれば、再発をより早く発見したり、薬剤耐性を早期に把握したりできる可能性も期待されています。

参考:リキッドバイオプシー活用でがんの克服目指す|国立がん研究センター

免疫療法も次の世代へ進んでいる

免疫チェックポイント阻害薬は、現在の肺がん治療を支える重要な柱となりました。しかし研究はそれで終わりではありません。現在は、PD-1やPD-L1だけではなく、TIGITやLAG-3など、別の免疫チェックポイント分子を標的とした薬剤の開発が進められています。

また、一種類の免疫療法だけではなく、複数の免疫療法を組み合わせたり、ADCや分子標的薬と組み合わせたりすることで、より高い治療効果を目指す研究も行われています。「免疫療法が効かなかったら終わり」ではなく、その次の治療戦略が次々と開発されていることも、現在の肺がん研究の特徴です。

AIやゲノム医療も治療選択を支えている

最新治療というと新薬に目が向きがちですが、診断技術も急速に進歩しています。AIを活用した画像診断支援では、CT画像から小さな肺結節を検出したり、病変の性質を評価したりする研究が進んでいます。

また、ゲノム医療の発展によって、一人ひとりの遺伝子異常や薬剤耐性を詳しく解析し、その患者に最も適した治療を選択する「個別化医療」も急速に進歩しています。将来的には、AIとゲノム解析を組み合わせることで、現在よりさらに精度の高い治療選択が可能になると期待されています。

「最新治療」という言葉だけで判断しないことが大切

ここまで見ると「最新治療なら標準治療より優れている」と感じる人もいるかもしれません。しかし、そう単純ではありません。現在研究が進められている治療の中には、将来標準治療になる可能性があるものもありますが、途中で十分な効果が確認できず開発が中止される薬剤もあります。

新しい治療という理由だけで選択するのではなく、臨床試験でどの段階まで有効性が確認されているのか、日本で承認されているのか、自分の肺がんに適応があるのか、を確認することが重要です。

肺がん治療は今もなお進歩を続けています。数年前には存在しなかった薬剤が標準治療となり、これまで治療が難しかった患者に新しい選択肢をもたらしています。だからこそ、治療を続ける中で新しい薬剤や治験の情報を定期的に確認し、その時点で利用できる選択肢を主治医と相談しながら考えていくことが、これからの肺がん診療ではますます重要になるでしょう。

よくある質問(FAQ)

Q1. 肺がんステージ4でも仕事を続けることはできますか?

可能です。

実際に、仕事を続けながら外来で治療を受けている患者さんは少なくありません。特に分子標的薬は内服治療が中心であり、体調が安定していれば普段どおりの生活を送れるケースもあります。また、免疫チェックポイント阻害薬も数週間ごとの通院で治療を継続できるため、働きながら治療を受けている患者さんもいます。

一方で、抗がん剤では治療直後に倦怠感や食欲低下が強く出ることがあり、仕事内容によっては勤務時間の調整や休職が必要になる場合もあります。大切なのは「仕事を続けるか辞めるか」を診断直後に決めてしまわないことです。現在は治療法によって生活への影響が大きく異なるため、まずは治療を開始し、副作用や体調の変化を見ながら働き方を調整するという考え方が一般的になっています。

Q2. 肺がんステージ4でも旅行はできますか?

体調が安定していれば旅行そのものは禁止されていません。治療の合間を利用して旅行を楽しんでいる患者さんもいます。ただし、旅行を計画する際には、次回の治療日程や血液検査の予定を確認し、主治医へ相談しておくことが大切です。また免疫療法中や抗がん剤治療中は感染症へ注意が必要になることもあります。

飛行機を利用する場合は、呼吸機能が低下している患者さんや在宅酸素療法を受けている患者さんでは事前の手続きが必要になることもあります。「安全に旅行するには何に注意すればよいか」という視点で考えることが重要です。

Q3. 食事だけで肺がんステージ4は改善しますか?

現在の医学では、特定の食品や食事療法だけで肺がんステージ4が改善することを示した信頼できる科学的根拠はありません。インターネットでは「○○を食べればがんが消える」「糖質制限で治る」といった情報も見られますが、これらを標準治療の代わりに行うことは推奨されません。

一方で、十分な栄養を維持することは非常に重要です。体重減少や筋力低下は治療継続にも影響するため、食べられるものを無理なく摂取し、必要に応じて管理栄養士の支援を受けることが勧められます。

Q4. サプリメントや健康食品は飲んでもよいのでしょうか?

一概に「飲んではいけない」というわけではありません。しかし、一部のサプリメントは抗がん剤や分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬の効果へ影響を与える可能性が指摘されています。

また「がんに効く」と宣伝されている健康食品の多くは、十分な臨床試験によって有効性が証明されているわけではありません。新しいサプリメントや健康食品を始める前には、必ず主治医や薬剤師へ相談することが勧められます。

Q5. 禁煙することで治療効果は変わりますか?

はい。肺がんステージ4であっても、禁煙することには大きな意味があります。「もう肺がんになったのだから、今さら禁煙しても意味はない」と思われる方もいますが、そのようなことはありません。

喫煙を続けると、肺や気管支の炎症が続き、肺炎などの合併症が起こりやすくなるほか、手術や放射線治療、薬物療法を予定どおり継続できなくなる可能性があります。診断後に禁煙した患者では、生存期間の延長や治療成績の改善が期待できることも報告されています。

禁煙によって肺がんそのものが治るわけではありませんが、治療を受けやすい体を維持し、治療効果を最大限に引き出すための重要な取り組みと考えられています。禁煙が難しい場合は、一人で抱え込まず主治医や禁煙外来へ相談するとよいでしょう。

Q6. セカンドオピニオンは受けた方がよいのでしょうか?

治療方針に疑問や不安がある場合には、有効な選択肢の一つです。セカンドオピニオンを受けたからといって、必ず転院しなければならないわけではありません。特に肺がんでは、遺伝子パネル検査の適応、治験への参加可能性、新しい薬剤の使用経験など、医療機関によって対応できる内容が異なることがあります。

現在の治療方針を確認する目的でも利用できるため、不安がある場合は遠慮せず相談してみるとよいでしょう。

Q7. 肺がんステージ4は家族へ遺伝しますか?

肺がんの多くは遺伝性ではありません。喫煙や加齢、環境要因など、さまざまな要因が重なって発症すると考えられています。一方で、ごく一部には遺伝性腫瘍症候群との関連が疑われるケースもありますが、肺がん全体から見ると非常にまれです。

治療で調べるEGFR遺伝子変異などは「がん細胞に生じた変化」であり、通常は家族へ遺伝するものではありません。家族内に肺がん患者がいるからといって、必ず同じ病気になるわけではありませんが、喫煙を避けることや定期的な健康診断を受けることは予防の観点から重要です。

Q8. 肺がんステージ4では、どの病院を選べばよいのでしょうか?

最も確実なのは「肺がん診療の経験が豊富で、多職種による診療体制が整っている医療機関」を選ぶことです。がん遺伝子パネル検査、放射線治療、呼吸器外科、呼吸器内科、病理診断、緩和ケアなどが連携している施設では、一人の医師だけではなく、複数の専門家が治療方針を検討するカンファレンスが行われることも少なくありません。

治験へ参加できる可能性や、新しい治療薬へのアクセスという点でも、がん診療連携拠点病院や大学病院が選択肢になることがあります。現在通院している病院だけで判断せず、必要に応じてセカンドオピニオンを活用しながら、自分が納得できる医療機関を選ぶことが大切です。

Q9. 肺がんステージ4でも希望を持ってよいのでしょうか?

「希望を持ってください」という言葉だけでは、不安を抱えている患者さんの助けにはならないかもしれません。一方で「ステージ4だから何もできない」という考え方も、現在の医学とは一致しません。

本記事で紹介してきたように、肺がん治療はこの十数年で大きく進歩しました。分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬によって、長期間病気をコントロールしながら生活している患者さんも増えています。さらに、新しい薬剤や新しい治療法の研究も世界中で続けられています。

もちろん、治療効果には個人差があります。しかし「ステージ4」という診断だけで将来を決めつける必要はありません。まずは自分の肺がんの特徴を正しく知り、現在受けられる治療や今後の選択肢について主治医と十分に話し合うことが、納得できる治療への第一歩になります。

肺がんステージ4と向き合うために大切なこと

肺がんステージ4と診断されると、多くの患者さんやご家族は「もう治療法はないのではないか」「余命はどれくらいなのか」と大きな不安を抱えます。しかし、本記事で見てきたように、現在の肺がん治療は大きく進歩しています。

分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、放射線治療、支持療法などを組み合わせることで、病気を長期間コントロールしながら生活を続けている患者さんも少なくありません。ステージ4という診断だけで将来が決まる時代ではなくなり、一人ひとりの遺伝子異常や全身状態、治療への反応に応じて、治療方針を柔軟に組み立てる時代へ変わっています。

一方で、現在受けている標準治療が期待したような効果を示さないこともあります。分子標的薬では耐性が生じることがありますし、免疫チェックポイント阻害薬や抗がん剤も、すべての患者さんに同じ効果が得られるわけではありません。しかし、それは「そこで治療が終わる」という意味ではありません。

現在の肺がん診療では、薬剤耐性が確認された場合には別の薬剤への切り替えを検討し、新たな遺伝子異常が見つかれば、それに対応した分子標的薬が選択できる場合もあります。病状によっては局所治療を追加したり、治験への参加を検討したりすることも選択肢になります。現在の治療だけで将来を判断するのではなく「次にどのような選択肢があるのか」という視点を持つことが大切です。

疑問や不安があれば一人で抱え込まず、主治医へ相談し、必要に応じてセカンドオピニオンを利用することも検討しましょう。現在の治療方針を確認するだけでも、新しい選択肢が見つかったり、今の治療に安心して取り組めたりすることがあります。

肺がんステージ4は決して簡単ながんではありません。しかし、「何もできない病気」でもありません。現在は、患者さん一人ひとりの病状に合わせて治療を組み合わせ、病気をコントロールしながら生活の質を維持することを目指せる時代になっています。そして医学は今も進歩を続けており、新しい薬剤や治療法が次々と実用化されています。

この記事が、肺がんステージ4という診断と向き合う患者さんやご家族にとって、病気を正しく理解し、数ある情報の中から自分に合った治療を考えるための一助となれば幸いです。

前立腺がんは、男性の膀胱の下にある前立腺に発生するがんです。日本では2023年に102,094例が新たに診断され、男性の部位別がん罹患数では1位となっています。2023年のデータに基づく生涯罹患リスクは11.2%で、男性のおよそ9人に1人が一生のうちに前立腺がんと診断される計算です。

一方で、前立腺がんはすべてが同じ速さで進行する病気ではありません。長期間ほとんど変化せず、すぐには治療を必要としないがんがある一方、前立腺の外へ広がったり、リンパ節や骨などへ転移したりするがんもあります。そのため、前立腺がんと診断された後は「がんがあるかどうか」だけではなく、どこまで広がっているのか、どの程度悪性度が高いのか、今すぐ治療が必要なのかを確認することが重要です。

診断ではPSA(前立腺特異抗原)検査、MRI、前立腺生検などを組み合わせ、病期(ステージ)とリスク分類を評価します。治療には監視療法、手術、放射線治療、ホルモン療法を含む薬物療法などがあり、年齢や健康状態だけでなく、排尿機能や性機能など治療後の生活も考えて選択します。

この記事では、前立腺がんの初期症状、原因・リスク、PSA検査、診断、ステージ、治療法、副作用、再発、ステージ別生存率まで、2026年時点の情報をもとに解説します。

参考:国立がん研究センター「がん統計 前立腺」、国立がん研究センター「最新がん統計」

前立腺がんとは

前立腺は男性だけにある臓器で、膀胱のすぐ下に位置し、尿道を取り囲むような形をしています。前立腺液を分泌して精液の一部をつくる役割があり、前立腺液には腫瘍マーカーとして利用されるPSAというタンパク質も含まれています。

前立腺がんは、この前立腺の細胞が異常に増殖することで発生します。多くは腺がんで、比較的ゆっくり進行するものが多い一方、悪性度が高く早い段階から前立腺の外へ広がるがんもあります。

初期には症状が出にくい

前立腺がんは、早期では自覚症状がほとんどないことが特徴です。前立腺がんが発生しやすい部位は尿道から離れた前立腺の外側であるため、がんが小さい段階では尿道を圧迫しにくいことが理由の1つです。

一方、前立腺肥大症は尿道に近い部分が大きくなりやすいため、頻尿や尿の出にくさなどが目立ちます。前立腺肥大症と前立腺がんは別の病気であり、肥大症がそのままがんへ変化するわけではありませんが、両方が同時に存在することはあります。

進行速度は患者ごとに大きく異なる

前立腺がんでは、診断されても長期間ほとんど進行しない低リスクがんがあります。このような場合には、すぐに手術や放射線治療を行わず、定期検査を続けながら必要になった時点で治療へ切り替える監視療法が標準的な選択肢になります。

一方、悪性度の高いがんでは前立腺の外へ浸潤し、リンパ節や骨などへ転移する可能性があります。そのため治療の必要性を判断するときには、腫瘍の大きさだけではなく、ステージ、PSA値、グリーソンスコア、グレードグループなどを組み合わせて評価します。

参考:国立がん研究センター「前立腺がんについて」

前立腺がんの原因とリスク

前立腺がんが発生する原因を、一人ひとりの患者について特定することは通常できません。一方、発症リスクとの関連が比較的明確に確認されている要因として、高年齢と前立腺がんの家族歴があります。

前立腺がんは年齢とともに増加し、特に高齢男性で多く診断されます。また、父親や兄弟など血縁者に前立腺がんになった人がいる場合には、家族歴がない人より発症リスクが高くなることが知られています。

遺伝的要因が関係する場合がある

一部の前立腺がんでは、BRCA2をはじめとする遺伝子の病的変化が関係することがあります。家族内に前立腺がん、乳がん、卵巣がん、膵がんなどを発症した人が複数いる場合や、比較的若い年齢で前立腺がんを発症した場合などには、遺伝的背景を考慮することがあります。

遺伝子検査は発症原因を調べるだけではなく、進行した前立腺がんで使用する薬を選ぶために行われる場合もあります。家族への影響を伴う生殖細胞系列の検査では、必要に応じて遺伝カウンセリングも含めて検討します。

食事・肥満・喫煙などとの関係は研究段階のものも多い

肥満、食事内容、カルシウム摂取、喫煙などと前立腺がんとの関係について多くの研究がありますが、国立がん研究センターは、高年齢や家族歴のように明らかな発生要因とは位置づけていません。

したがって、「食生活が欧米化したから前立腺がんになった」「特定の食品を避ければ前立腺がんを予防できる」と単純に考えることは適切ではありません。禁煙、節度ある飲酒、バランスのよい食事、運動、適正体重の維持はがん全般や生活習慣病の予防には重要ですが、前立腺がんだけを確実に防ぐ方法は確立されていません。

前立腺がんの検診について

PSA検査は前立腺がんを見つけるうえで重要な検査ですが、日本では前立腺がんは国が指針として定める対策型がん検診の対象にはなっていません。自治体、職場、人間ドックなどでPSA検査を受ける場合には、早い段階のがんを発見できる可能性がある一方、生命に影響しないがんまで発見する過剰診断などの課題があることも理解しておく必要があります。

PSA検査を受けるかどうか迷う場合には、年齢や家族歴なども踏まえて医師と相談する方法があります。すでに排尿症状や骨の痛みなどがある人が受ける検査は「検診」とは異なり、症状の原因を調べるための診療として行われます。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 予防・検診」

前立腺がんの初期症状・進行したときの症状

早期の前立腺がんは、多くの場合ほとんど症状がありません。そのため、健康診断や人間ドックなどでPSA値の異常を指摘されたことから精密検査へ進み、がんが見つかることがあります。

症状がないことは「がんがない」ことを意味しませんが、反対に排尿症状があるからといって前立腺がんとは限りません。高齢男性では前立腺肥大症など良性疾患による排尿症状も非常に多いため、症状だけで診断することはできません。

進行すると排尿症状が現れることがある

前立腺内でがんが大きくなったり尿道付近まで広がったりすると、尿が出にくい、尿の勢いが弱い、排尿回数が増える、残尿感があるなどの症状が現れることがあります。血尿や血精液症が生じる場合もありますが、いずれも前立腺がんだけに特有の症状ではありません。

これまでなかった排尿症状が続く場合や血尿がみられる場合には、自己判断せず泌尿器科で原因を確認することが重要です。症状の程度とがんの進行度は必ずしも一致しないため、症状が軽くても必要に応じて検査を行います。

骨転移によって痛みが出る場合がある

前立腺がんは進行するとリンパ節や骨へ転移しやすい特徴があります。骨転移では腰、背中、骨盤などの痛みが続いたり、骨が弱くなって骨折しやすくなったりすることがあります。

背骨への転移によって脊髄が圧迫されると、足のしびれや筋力低下、排尿・排便障害などが現れることがあります。このような神経症状が急に出た場合には緊急の治療が必要になることがあるため、速やかな受診が必要です。

ステージ4の病状や骨転移などについては、前立腺がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「前立腺がんについて」

PSA検査とは

PSAは「前立腺特異抗原」と呼ばれるタンパク質で、主に前立腺でつくられています。前立腺がんによって前立腺組織が壊れると血液中へPSAが漏れ出すため、血液検査によって前立腺がんの可能性を調べる腫瘍マーカーとして使用されます。

ただし、PSAが高いことと前立腺がんであることは同じ意味ではありません。前立腺肥大症、前立腺炎などでも上昇することがあり、反対に基準値内であっても前立腺がんが見つかる場合があります。

PSA値の目安

一般的には4.0ng/mL以下が基準値として用いられますが、年齢による違いを考慮した基準もあります。国立がん研究センターでは、50~64歳では3.0ng/mL以下、65~69歳では3.5ng/mL以下、70歳以上では4.0ng/mL以下を推奨値として紹介しています。

PSA値が10ng/mLを超えても前立腺がんが見つからないことがある一方、4.0ng/mL以下でもがんが見つかることがあります。100ng/mLを超えるような著しい高値では前立腺がんが強く疑われ、転移を伴っている可能性も考えて詳しい検査を行います。

1回の数値だけでなく変化の仕方も確認する

PSAは1回の値だけではなく、以前の検査と比べてどのように変化しているかも判断材料になります。また、前立腺の体積に対するPSA値を示すPSA densityなどをMRI所見と組み合わせ、生検が必要かどうかを判断することがあります。

一方、数値の変化だけで前立腺がんを確定することはできません。PSAが高い場合には、直腸診やMRIなどを行い、必要に応じて前立腺生検へ進みます。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 検査」、国立がん研究センター「前立腺がん 予防・検診」

前立腺がんの検査と診断

PSA値や症状などから前立腺がんが疑われた場合には、直腸診、MRI、前立腺生検などを組み合わせて診断します。前立腺がんと確定した後は、病理学的な悪性度と、前立腺外やリンパ節・骨などへの広がりを調べることが治療選択につながります。

現在は「PSAが高ければすぐ生検」という単純な流れではなく、MRIによって疑わしい病変の有無を確認し、生検の必要性や採取する場所を検討することも一般的になっています。

MRI検査

MRIでは、前立腺の内部にがんを疑う病変がないか、前立腺の外へ広がっていないかなどを確認します。複数の撮像方法を組み合わせたマルチパラメトリックMRIが用いられ、生検前の評価や生検する場所を決めるために活用されます。

MRIで疑わしい病変があった場合でも、画像だけで前立腺がんを確定することはできません。確定診断には原則として組織を採取して顕微鏡で調べる病理診断が必要です。

前立腺生検

前立腺生検では細い針で前立腺の組織を複数採取し、がん細胞の有無を調べます。針を直腸側から刺す経直腸生検と、肛門と陰嚢の間の皮膚から刺す経会陰生検があり、施設や患者の状態に合わせて方法を選びます。

MRIで見つかった病変を狙って組織を採取するMRI標的生検も行われています。ただし、生検でがんが見つからなくてもPSA高値が続く場合などには、その後の経過によって再検査が必要になることがあります。

グリーソンスコアとグレードグループ

前立腺がんでは、がん細胞の形や配列から悪性度を評価するグリーソンスコアが重要です。最も多い組織パターンと次に多いパターンを組み合わせて6~10で表し、数字が大きいほど一般に悪性度が高くなります。

現在はグリーソンスコアに対応したグレードグループも広く用いられています。たとえばグリーソンスコア3+4=7と4+3=7は同じ合計7でも後者の方が悪性度が高いため、別のグレードグループとして評価されます。

グレードグループ グリーソンスコア 悪性度の目安
1 6以下 低い
2 3+4=7 中間
3 4+3=7 中間~高い
4 8 高い
5 9~10 非常に高い

転移を調べる画像検査

前立腺がんと診断された後は、リスクに応じてCT、MRI、骨シンチグラフィなどを行い、リンパ節や骨、その他の臓器への転移を調べます。すべての早期患者に同じ検査を行うのではなく、悪性度や病期などから必要性を判断します。

PSMA PETは前立腺がん細胞に多く発現する前立腺特異的膜抗原を利用して病変を画像化する検査です。海外では病期診断や再発部位の検索にも利用されていますが、日本で2025年に承認されたガリウム68ゴゼトチドを用いる診断は、PSMA標的治療であるプルヴィクトの適応判定を目的とした位置づけであり、すべての前立腺がん患者に一般的な病期診断として行う検査ではありません。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 検査」、PMDA「治療用放射性医薬品の適応判定を目的として承認された診断用放射性医薬品」

前立腺がんのステージとリスク分類

前立腺がんでは、がんがどこまで広がっているかを示す「ステージ」と、転移のないがんが今後進行・再発する可能性を評価する「リスク分類」の両方が重要です。ステージが同じでも悪性度や腫瘍マーカー値が異なれば、適した治療が変わることがあります。

ステージを考える際にはTNM分類に加えて、PSA値とグレードグループも重要です。Tは前立腺とその周囲への広がり、Nは骨盤内の所属リンパ節転移、Mは遠隔転移の有無を表します。次の表は、これらを組み合わせた予後ステージ分類の大まかな目安です。

ステージ 主な状態
Ⅰ期 前立腺内に限局し、前立腺特異抗原値10ng/mL未満、グレードグループ1などの条件を満たす。所属リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅱ期 前立腺内に限局しているが、前立腺特異抗原値やグレードグループなどがⅠ期より高い。所属リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅲ期 前立腺外へ広がる場合のほか、前立腺内にとどまっていても前立腺特異抗原値20ng/mL以上、またはグレードグループ5の場合など。所属リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅳ期 所属リンパ節への転移(N1)、または骨・遠隔リンパ節・ほかの臓器への遠隔転移(M1)がある

前立腺がんでは「ステージ4=必ず遠隔転移」とは限りません。所属リンパ節への転移があるN1・M0もⅣ期に含まれるため、同じステージ4でも病状や治療方針は異なります。

なお、この表はTNM分類にPSA値・グレードグループを加えた予後ステージ分類を、理解しやすいよう簡略化したものです。実際にはⅠ~Ⅳ期がさらに細かい病期に分かれ、判定には複数の条件の組み合わせが用いられます。正確な病期は担当医に確認し、治療方針は次に説明するリスク分類や健康状態なども踏まえて検討します。

ステージ4の分類、骨転移、治療、生存率や余命について詳しく知りたい場合は、前立腺がんステージ4の記事もあわせてご覧ください。

転移がない前立腺がんではリスク分類も重要

転移がない場合には、腫瘍の広がり、グリーソンスコア、PSA値、生検結果などから低リスク、中間リスク、高リスクなどへ分類します。たとえば同じⅡ期でも、悪性度やPSA値によって監視療法が適する場合と、手術や放射線治療を積極的に考える場合があります。

リスク分類 主な評価の目安
超低リスク T1c、グリーソンスコア6、前立腺特異抗原値10未満に加え、生検陽性本数や密度など一定の条件を満たす
低リスク T1~T2a、グリーソンスコア6、前立腺特異抗原値10未満
中間リスク T2b~T2c、グリーソンスコア7、前立腺特異抗原値10~20など
高リスク T3a、グリーソンスコア8~10、前立腺特異抗原値20超など
超高リスク・局所進行性 T3b~T4や、非常に悪性度が高い病理所見などを伴う

リスク分類は治療を機械的に決めるためのものではありません。年齢、期待余命、持病、排尿機能、治療によって守りたい生活なども含めて最終的な方針を決めます。

参考:前立腺がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス、Prostate Cancer Treatment(PDQ)|米国国立がん研究所(NCI)

前立腺がん治療の全体像

前立腺がんでは、すぐ治療した方がよい患者もいれば、積極的治療を急がない方が生活の質を保ちやすい患者もいます。そのため「がんと診断されたから手術」という一方向の考え方ではなく、病状に応じて治療の目的を整理することが重要です。

主な治療方針は次のように考えます。

病状 主に検討される治療
超低~低リスク 監視療法、手術、放射線治療など。病状によって局所療法を検討する場合がある
中間リスク 手術、放射線治療。放射線ではリスクに応じてホルモン療法を組み合わせる
高~超高リスク・局所進行 手術または放射線治療を中心に、ホルモン療法などを組み合わせた集学的治療
リンパ節転移・遠隔転移あり ホルモン療法を土台とした全身薬物療法が中心。病状に応じて放射線治療などを組み合わせる

同じリスク分類でも、70歳で大きな持病がない人と、85歳で心臓病など複数の持病がある人では治療による利益と負担が異なります。前立腺がんでは「がんだけを見る」のではなく、治療しなかった場合の進行リスクと治療による生活への影響を比較して考えることが重要です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

監視療法とフォーカルセラピー

悪性度が低く進行する可能性が低い前立腺がんでは、すぐに根治治療を行わない方法があります。その代表が監視療法で、一定の患者では標準的な治療選択肢です。

一方、監視療法と前立腺全体を対象とする根治治療の中間として、がんがある部分を中心に治療するフォーカルセラピーも研究・実施されています。それぞれ目的と確立度が異なるため、同じ「前立腺を残す方法」と考えずに分けて理解する必要があります。

監視療法

監視療法は、治療を諦めることではありません。すぐに治療しなくても生命への影響が小さいと考えられる前立腺がんについて、PSA検査、直腸診、MRI、生検などを定期的に行い、進行の兆候が現れた段階で根治治療へ切り替える方法です。

手術による尿失禁や性機能障害、放射線治療による排尿・排便への影響を、必要になるまで避けられることが大きな利点です。一方、定期的な検査を続ける必要があり、「がんを治療せずに持っている」ことへの心理的な負担を感じる人もいます。

フォーカルセラピー

フォーカルセラピーは、画像や生検で位置を特定した前立腺内の病変を選択的に治療し、正常な前立腺組織をできるだけ残す考え方です。低~中間リスクの限局性前立腺がんの一部で検討されますが、手術や放射線治療と同じだけの長期的根治性が確立している治療ばかりではありません。

高密度焦点式超音波を利用する局所治療についても国内で臨床研究が続いています。治療を希望する場合には、「自分が適応になるか」だけでなく、保険診療・先進医療・臨床研究のどの位置づけなのか、長期成績がどこまで分かっているのかを確認することが大切です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、厚生労働省 臨床研究情報ポータルサイト「前立腺癌に対する高密度焦点式超音波療法の臨床研究」

前立腺がんの手術

手術では、前立腺と精嚢を摘出し、膀胱と尿道をつなぎ直す前立腺全摘除術を行います。限局性前立腺がんを中心に根治を目的として行われますが、局所進行性の一部でも治療全体の計画の中で手術が選択される場合があります。

現在はロボット支援下前立腺全摘除術が広く行われています。ただし、ロボットを使用すること自体が治療成績を決めるわけではなく、がんの状態、術式、神経温存が可能か、術者・施設の経験なども重要です。

尿失禁

前立腺は尿道を取り囲んでいるため、摘出後には尿を保持する機能が一時的に低下し、尿漏れが起こることがあります。多くの場合は手術後の時間経過や骨盤底筋訓練によって改善しますが、回復の程度や期間には個人差があります。

尿失禁が長く続き生活への影響が大きい場合には、薬物療法や人工尿道括約筋など追加の治療を検討することがあります。手術前には「尿漏れが起こるか」だけではなく、どの程度続く可能性があるのか、改善しない場合にどのような治療があるのかまで確認するとよいでしょう。

性機能への影響

前立腺の周囲には勃起に重要な神経が走っているため、前立腺全摘除術後には勃起機能が低下することがあります。がんの位置や広がりから安全に神経を残せる場合には神経温存手術を検討しますが、がんを十分に取り切ることが優先される場合には温存できないこともあります。

また、前立腺と精嚢を摘出するため、手術後は精液が出なくなります。将来子どもを持つことを希望する場合には、治療開始前に妊孕性温存について相談する必要があります。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、国立がん研究センター「前立腺がん 療養」

前立腺がんの放射線治療

放射線治療は、手術と並んで限局性・局所進行性前立腺がんの根治を目指せる治療です。体の外から放射線を当てる外照射療法と、前立腺内へ放射線源を配置する組織内照射療法があり、リスク分類や前立腺の状態などによって方法を選びます。

中間リスク以上では、再発リスクに応じてホルモン療法を一定期間併用することがあります。放射線だけを行うのか、ホルモン療法を組み合わせるのか、組み合わせる場合にどの程度の期間行うのかが治療計画の重要なポイントになります。

外照射療法

現在の外照射では、周囲の膀胱や直腸への線量を抑えながら前立腺へ放射線を集中させるIMRTが広く利用されています。1回あたりの線量を増やして治療期間を短縮する寡分割照射や、選択された患者ではさらに少ない回数で行う定位放射線治療を検討する場合もあります。

放射線治療では手術のように前立腺を摘出しませんが、治療中から治療後に頻尿、排尿時痛、直腸出血などが生じることがあります。症状が数年後に現れる晩期障害もあるため、治療終了後も経過観察を続けます。

小線源療法

小線源療法では、放射線を出す小さな線源を前立腺内へ留置する方法などによって内部から照射します。主に限局性前立腺がんが対象となり、リスクによっては外照射やホルモン療法と組み合わせる場合があります。

前立腺の大きさや排尿状態、これまでに受けた手術などによって適応が異なります。治療方法を比較するときには根治性だけでなく、治療期間、通院回数、排尿や性機能への影響を含めて検討することが重要です。

手術と放射線治療は単純に優劣を決められない

限局性前立腺がんでは、手術と放射線治療のどちらも根治を目指せる治療です。がんのリスク、年齢、期待余命、排尿機能、性機能、通院条件などによって適した選択肢は変わります。

手術では摘出した前立腺を詳しく病理診断できることや、その後のPSA評価が比較的分かりやすいという特徴があります。放射線治療では手術を避けられる一方、治療期間や晩期の排尿・消化管症状など別の負担があるため、治療前に自分が何を優先したいのかを整理することが大切です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

前立腺がんの薬物療法

前立腺がんの薬物療法は、ホルモン療法だけを独立して考えるよりも、男性ホルモンを抑える治療を土台として、病状に応じて別の薬を組み合わせると理解すると分かりやすくなります。

特に転移性前立腺がんでは治療選択肢が大きく増えており、診断時にホルモン療法が効く「去勢感受性」の状態なのか、十分に男性ホルモンを抑えているにもかかわらず病気が進行する「去勢抵抗性」の状態なのかによって治療が異なります。ここでいう「去勢」は精巣を摘出する手術だけを指すものではなく、薬によってテストステロンを十分に低下させた状態も含む医学用語です。

アンドロゲン除去療法

前立腺がんの多くは男性ホルモンであるアンドロゲンを利用して増殖します。このため、精巣からのテストステロン産生を低下させる薬などを使うアンドロゲン除去療法が、進行前立腺がんの治療の土台になります。

以前はアンドロゲン除去療法だけを長期間続けることも多くありましたが、現在の転移性前立腺がんでは、病状に応じてアンドロゲン受容体シグナル阻害薬や抗がん剤を早期から組み合わせ、治療を強化することが重要になっています。

アンドロゲン受容体シグナル阻害薬

アビラテロン、エンザルタミド、アパルタミド、ダロルタミドなどは、男性ホルモンの産生や受容体を介した働きを強く抑える薬です。転移性去勢感受性前立腺がんや去勢抵抗性前立腺がんなど、薬によって使用できる病状が異なります。

どの薬を選ぶかは、転移量、これまでの治療、心血管系の持病、転倒リスク、併用薬なども考慮します。同じ「ホルモンの作用を抑える薬」であっても副作用や使用条件は同じではありません。

抗がん剤

ドセタキセルは、転移性去勢抵抗性前立腺がんだけでなく、初めて転移性前立腺がんと診断された去勢感受性の段階でも、病状によって使用されます。また、去勢抵抗性となった後にはカバジタキセルなどが治療候補になる場合があります。

抗がん剤では白血球・好中球減少、感染症、脱毛、末梢神経障害、倦怠感などが問題になることがあります。治療効果だけでなく、年齢、全身状態、既往症、これまでの副作用を確認して使用できるかを判断します。

遺伝子検査とPARP阻害薬

去勢抵抗性前立腺がんでは、BRCA1・BRCA2などDNA修復に関係する遺伝子異常を調べることが、治療選択につながる場合があります。PARP阻害薬の適応条件は薬剤や併用療法ごとに異なるため、「BRCA変異があればPARP阻害薬」「変異がなければ使えない」と一律には説明できません。

特にタラゾパリブは2026年3月に国内の効能・効果が変更され、エンザルタミドとの併用による遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんについて、現行の効能・効果には、BRCAなどDNA修復に関係する遺伝子変異があること自体は条件として付されていません。一方、遺伝子異常はほかの治療選択や遺伝性腫瘍の評価にも関係するため、検査の意義がなくなったわけではありません。

PSMA標的放射性リガンド療法

2025年には、ルテチウム177を用いた放射性リガンド療法であるプルヴィクトが国内承認されました。対象はPSMA陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんで、治療前に承認された診断用医薬品を用いてPSMA陽性病変があることを確認します。

この治療は「新しいからすべての進行前立腺がんに使用する」ものではありません。これまでに受けたアンドロゲン受容体シグナル阻害薬や、タキサン系抗がん剤を行うべきかなどを含めて適応を判断します。

転移性去勢感受性前立腺がん、去勢抵抗性前立腺がん、PARP阻害薬、プルヴィクトを含む治療順序については、前立腺がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「ターゼナ 医療用医薬品情報」、PMDA「プルヴィクト 医療用医薬品情報」

前立腺がん治療の副作用と生活への影響

前立腺がんは長期にわたって経過をみる患者が多いため、治療効果だけではなく、治療後の生活の質を考えることが重要です。治療方法によって排尿、排便、性機能、骨や筋肉、体重、仕事などへの影響が異なります。

副作用は「治療だから仕方がない」と我慢するものではありません。早く相談することで症状を軽減できたり、治療方法や投与量を調整できたりする場合があります。

手術による影響

手術では尿失禁と性機能障害が代表的な合併症です。尿失禁は時間とともに改善する人が多い一方、回復までの期間や程度には個人差があり、日常生活や仕事に影響する場合があります。

勃起機能についても、年齢、手術前の機能、神経温存の可否などによって回復の可能性が変わります。治療前に排尿と性機能の両方について具体的な見通しを確認しておくことが重要です。

放射線治療による影響

放射線治療では、治療中から頻尿、排尿時の違和感、下痢、直腸の違和感などが起こることがあります。治療終了後しばらくして改善する症状もありますが、数カ月から数年後に血尿や直腸出血などの晩期障害が起こる場合もあります。

性機能低下も時間の経過とともに現れることがあります。手術とは副作用が出る時期や特徴が異なるため、「どちらの治療なら副作用がないか」ではなく、どのような影響を自分が受け入れやすいかを比較します。

ホルモン療法による影響

男性ホルモンを低下させる治療では、ほてり、発汗、性欲低下、勃起機能低下、筋力低下、体脂肪増加、骨密度低下などが起こることがあります。長期治療では糖代謝や脂質代謝、心血管リスクなどにも注意が必要です。

運動、食事、骨の健康管理などを治療と並行して行うことが重要になります。骨粗しょう症リスクが高い場合には骨密度検査や薬物療法を検討することもあります。

仕事や日常生活への影響

前立腺がんでは治療を受けながら仕事を続けられる人も多くいますが、手術後の尿漏れ、放射線治療の通院、ホルモン療法による疲労や筋力低下などが仕事に影響する場合があります。治療を決める際には、病気だけではなく通院頻度や仕事内容、介護・家庭生活なども医療者へ伝えておくと治療計画を考えやすくなります。

治療後の生活について困りごとがある場合には、泌尿器科医だけでなく、看護師、リハビリテーション、がん相談支援センターなども利用できます。長期間治療を続けることがある病気だからこそ、生活をできるだけ維持しながら治療を続けられる方法を考えることが重要です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、国立がん研究センター「前立腺がん 療養」

前立腺がんのステージ別生存率

前立腺がんは、がん全体の中でも比較的生存率の高いがんです。全国がん登録による2018年診断例の前立腺がん全体の5年相対生存率は95.7%となっています。

ただし、前立腺がんの予後はステージによって大きく異なります。特にリンパ節転移や遠隔転移を含むステージⅣでは、Ⅰ~Ⅲ期と比べて生存率が低下します。

国立がん研究センターの院内がん登録2014~2015年診断例による5年ネット・サバイバルは次のとおりです。

ステージ 対象数 5年ネット・サバイバル
Ⅰ期 29,438例 100.0%
Ⅱ期 22,329例 100.0%
Ⅲ期 11,587例 98.5%
Ⅳ期 10,319例 60.1%

ここで用いているネット・サバイバルとは、がん以外の死因の影響を統計的に除き、「そのがんだけが死因となる状況」を仮定して算出する指標です。前述した2018年診断例の5年相対生存率95.7%とは、診断年、患者集団、計算方法が異なるため、直接比較する数字ではありません。

また、この表は2014~2015年当時の病期区分に基づく集計です。前述したPSA値やグレードグループを含む予後ステージ分類とは、各病期に含まれる患者さんの条件が完全に一致するわけではありません。そのため、現在の病期分類で診断された患者さんの見通しに、この表の数値をそのまま当てはめることはできません。

Ⅰ~Ⅲ期の生存率が高い理由

Ⅰ期・Ⅱ期は前立腺内にとどまるがんが中心で、病状に応じて監視療法、手術、放射線治療などを検討します。Ⅲ期には前立腺外へ広がるがんのほか、前立腺内にとどまっていてもPSA値やグレードグループによってⅢ期に分類されるがんが含まれます。遠隔転移がない患者さんでは、手術、放射線治療、ホルモン療法などを病状に応じて組み合わせ、根治や長期的な病勢コントロールを目指します。

また、前立腺がんには比較的ゆっくり進行するタイプが多いことも、生存率が高くなる背景の1つです。ただし同じステージでもグリーソンスコアやリスク分類によって再発リスクは異なるため、「5年生存率が高い=治療や経過観察が不要」という意味ではありません。

ステージⅣで生存率が低下する理由

ステージⅣには、遠隔転移はないものの所属リンパ節へ転移しているN1・M0と、骨や遠隔リンパ節、肺、肝臓などへ遠隔転移しているM1の両方が含まれます。

特にM1では、画像で確認できる病変だけでなく全身に存在する可能性のあるがん細胞を考えて治療する必要があるため、薬物療法が治療の中心になります。一方、N1・M0では前立腺や骨盤への局所治療も含めて治療方針を検討します。このようにステージⅣには病状の異なる患者さんが含まれるため、Ⅰ~Ⅲ期より生存率が低い一方、ステージⅣの数字だけから個人の見通しを判断することはできません。

ただし、ステージⅣの60.1%を、現在ステージ4と診断された個人の「5年後に生きている確率」とそのまま考えることはできません。この統計は2014~2015年診断例であり、その後アンドロゲン受容体シグナル阻害薬の早期使用、治療強化、PARP阻害薬、PSMA標的放射性リガンド療法など治療選択肢が変化しています。

さらにステージⅣには所属リンパ節転移のみの患者と、多数の遠隔転移を持つ患者の両方が含まれます。ステージ4の生存率や余命、転移部位、現在の治療成績については、前立腺がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 前立腺がん」、国立がん研究センター「がん統計 前立腺」

前立腺がんの再発とPSA再発

前立腺がんでは、手術や放射線治療によって画像上がんが確認できなくなった後も、PSA検査を続けます。画像に病変が見えるより先にPSAが上昇することがあり、この状態を生化学的再発、またはPSA再発と呼びます。

再発したからといって、すぐに遠隔転移があるとは限りません。前立腺周囲だけにがんが残っている可能性もあれば、画像にはまだ映らない微小な転移が存在する可能性もあるため、以前受けた治療やPSAの上昇速度などから次の治療を考えます。

手術後のPSA再発

前立腺をすべて摘出するとPSAは非常に低い値になるため、術後に再び上昇した場合には再発を疑います。国立がん研究センターでは、2~4週間空けて測定したPSA値が2回連続して0.2ng/mLを超えた場合を再発の疑いとして示しています。

前立腺周囲に再発している可能性がある場合には、救済放射線治療を検討します。救済放射線治療はPSAがあまり高くならない段階で開始する方が効果を期待しやすいため、術後の定期検査が重要です。

放射線治療後のPSA再発

放射線治療では前立腺そのものが残っているため、手術後のようにPSAがゼロ近くになるとは限りません。一般には、治療後に最も低くなったPSA値から2.0ng/mL以上上昇した場合に再発を疑います。

PSAが上昇してもすぐに全身治療が必要とは限らず、上昇速度、画像所見、最初の悪性度、治療後どのくらいの期間で再発したかなどを確認します。局所治療が可能な場合もあれば、ホルモン療法など全身治療が必要になる場合もあります。

再発によって遠隔転移が確認された場合や、ホルモン療法中に去勢抵抗性となった場合の治療は、前立腺がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、国立がん研究センター「前立腺がん 療養」

前立腺がんの治療選択で個別に考えること

前立腺がんには標準的な治療方針がありますが、同じステージ・リスク分類でもすべての患者が同じ治療を選ぶわけではありません。前立腺がんは治療後も長く生活する患者が多いため、がんを抑える効果と治療による長期的な生活への影響の両方を考える必要があります。

たとえば低リスク前立腺がんでは、早く手術を受けることで安心できる人がいる一方、治療しなくても生命に影響しない可能性の高いがんに対して尿失禁や性機能障害のリスクを負うことを避け、監視療法を選ぶ人もいます。

高リスク・局所進行性前立腺がんでは、手術だけ、放射線だけという単純な選択ではなく、リンパ節郭清や術後治療、放射線とホルモン療法の組み合わせなどを含めて考えます。転移性前立腺がんでは、アンドロゲン除去療法だけでなく、早い段階から治療を強化できるかどうかが重要になります。

年齢だけで治療を決めない

前立腺がんは高齢者に多い病気ですが、「80歳だから治療しない」「若いから必ず手術」という決め方は適切ではありません。平均余命、持病、日常生活の自立度、がんの悪性度などを組み合わせ、治療によって得られる利益がどの程度あるのかを考えます。

同じ年齢でも健康状態は大きく異なります。年齢そのものよりも、治療によってどれだけ生命予後の改善を期待できるか、治療による負担に耐えられるかを個別に評価することが重要です。

治療後の生活で何を優先するか

手術では尿失禁や性機能障害、放射線治療では排尿・排便症状や晩期障害、ホルモン療法では性機能、筋力、骨、代謝などへの影響があります。根治率だけを比べても、患者自身にとって最も納得できる治療が決まるとは限りません。

治療を選ぶ際には「できるだけがんを取り除くことを最優先したい」「仕事を続けやすい治療を選びたい」「排尿機能や性機能をできるだけ保ちたい」など、自分が何を重視しているかを医療者へ伝えることが大切です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

前立腺がんの治療を選ぶときに確認したいこと

前立腺がんは選択肢が多く、「医師から複数の方法を提示されたものの、どれを選べばよいか分からない」と感じる人も少なくありません。治療方法の名称だけを比較するのではなく、自分の病状でなぜその治療が候補になっているのかを確認すると判断しやすくなります。

確認したいこと 確認する意味
現在のステージはどこまでか 前立腺内にとどまるのか、周囲へ浸潤しているのか、リンパ節・遠隔転移があるのかで治療目的が変わる
どのリスク分類に当てはまるか 同じステージでも悪性度や腫瘍マーカー値によって監視療法・根治治療などの必要性が異なる
今すぐ治療する必要があるか 低リスクでは治療による不利益を避ける監視療法が選べる場合がある
手術と放射線治療の両方を選べるか 根治性だけでなく、尿失禁、排尿・排便、性機能、通院期間などを比較できる
追加の薬物療法が必要か 高リスクや転移性では、一つの治療だけでなく複数の治療を組み合わせることで予後改善を目指す場合がある
治療後にどのような生活への影響があるか 排尿機能、性機能、仕事、骨・筋力など長期間の生活まで考えて治療を選べる
再発した場合にどの治療が残るか 現在の治療だけでなく、救済治療やその後の薬物療法まで含めて治療計画を考えられる

説明を受けても治療方法を決めきれない場合には、セカンドオピニオンを利用する方法もあります。特に手術と放射線治療の両方が選べる場合や、治療を急ぐか監視療法を選ぶか迷う場合には、それぞれの治療を専門とする医師から説明を受けることで判断材料が増えることがあります。

まとめ

前立腺がんは日本の男性で最も多く診断されるがんですが、その進行速度や生命への影響は患者ごとに大きく異なります。初期にはほとんど症状がなく、PSA検査をきっかけに発見されることが多いため、PSAの意味と限界を理解し、異常を指摘された場合にはMRIや生検など必要な検査へ進むことが重要です。

診断後はステージだけでなく、グリーソンスコア、グレードグループ、PSA値などからリスクを評価します。低リスクでは監視療法が適する場合がある一方、中間~高リスクでは手術や放射線治療、局所進行例ではホルモン療法を組み合わせた治療などを検討します。

転移性前立腺がんでは治療選択肢が大きく増えており、アンドロゲン除去療法を土台にアンドロゲン受容体シグナル阻害薬や抗がん剤を組み合わせる治療に加え、病状によってPARP阻害薬やPSMA標的放射性リガンド療法なども選択肢になっています。ステージ4の治療は複雑化しているため、詳しい内容は前立腺がんステージ4の記事で確認してください。

前立腺がんでは治療後も長期間生活する患者が多いため、治療効果だけでなく、尿失禁、排尿機能、性機能、骨や筋力、仕事など生活への影響も重要な判断材料になります。自分の病状ではどの治療が選べるのか、それぞれを選んだ場合に何が変わるのかを主治医と確認し、自分が大切にしたいことも含めて納得できる治療方針を考えることが大切です。

卵巣がんは抗がん剤がよく効く一方で、再発や薬剤耐性が課題になります。抗がん剤の効果を高め、耐性化を抑えるという考えから、当院が卵巣がんで重視している核酸医薬の標的と組み合わせをご紹介します。

はじめに

卵巣がんは婦人科がんの中でも、抗がん剤が比較的よく効くがんとして知られています。

標準治療では、手術後や手術が不可の患者様にカルボプラチン+パクリタキセル(TC療法)が行われ、多くの患者様で腫瘍の縮小が期待できます。

しかしその一方で、腹膜播種を起こすことも多く、再発率も高く、再発を繰り返すうちに白金製剤やパクリタキセルに対する耐性を獲得してしまうことが大きな課題です。

TC療法が効かなくなった場合、代わりとなる治療はTC療法に比べて有効度が下がり、徐々に使える薬が無くなっていきます。

そのため核酸医薬には「抗がん剤に代わる治療」としての役割も期待できますが、当院ではTC療法を長く続けられるよう、抗がん剤の効果を高めたり、耐性化を遅らせたりする治療としても期待しています。

当院では核酸医薬を、アプタマー、RNA干渉薬、miRNA mimicの大きく3種類用意しています。

  • アプタマー4種類
    MUC1-Y、Nucleolin、Heparanase、PD-L1
  • RNA干渉薬9種類
    CDK4、PSMD10(ガンキリン)、KRAS、MDM2、CDC6、IL6、mTOR、PIK3CA、THBS2
  • miRNA mimic8種類
    let-7g、miR-185、miR-29b2、miR-148a、miR-320a、miR-145、miR-30a、miR-34a

ターゲットとする遺伝子は、上記の全21種類を用意しており、どのがんにも対応できるようにしています。

その中から卵巣がんに合うと考えられる組み合わせを、現在使用している抗がん剤やこれまで使用してきた抗がん剤、どの抗がん剤に耐性を持っているかなどを踏まえて選び、使用する薬を決定します。

第1位 MUC1アプタマー

当院が卵巣がんで最も期待しているのが、MUC1-Yアプタマーです。

MUC1-Yアプタマーは、MUC1-Yというタンパク質を阻害する核酸医薬です。

MUC1は卵巣がんで高発現していることが多く、次のような多くの悪性形質に関与しています。

  • がん細胞の増殖
  • 腹膜への接着
  • 浸潤・転移
  • 免疫逃避
  • 薬剤耐性

特に注目しているのは、薬剤耐性との関係です。

MUC1はPI3K/AKT経路やNF-κB経路などを活性化し、がん細胞が抗がん剤による細胞死を回避しやすくなることが報告されています。

これらの報告から、MUC1を阻害することで、カルボプラチンやパクリタキセルに対する感受性を改善できる可能性があります。

MUC1の阻害には、がん細胞の増殖・転移・浸潤を抑える効果も期待されますが、卵巣がんはTC療法がよく効くがんだからこそ、その効果をさらに引き出す標的としてMUC1は非常に魅力的だと考えています。

第2位 Heparanaseアプタマー

第2位はHeparanaseアプタマーです。

卵巣がんの最大の特徴は、腹膜播種を非常に起こしやすいことです。

Heparanaseは細胞外マトリックス(ECM)を分解する酵素で、次のような過程に深く関わっています。

  • 腹膜播種
  • 浸潤
  • 転移
  • 血管新生

腹膜播種を抑えることができれば、卵巣がんにおいて効果的な治療になると考えられます。
そのためHeparanaseは、卵巣がんにおいて極めて重要な標的の一つです。

また、すでに腹膜播種の状態にある患者様においても、アプタマーは抗体医薬などに比べて分子が小さいため、薬が届きにくいとされる腹膜にも比較的届きやすいと考えられます。腹膜にあるがんに対する治療としても、有効な方法になると期待しています。

第3位 let-7g mimic

第3位はlet-7g mimicです。

let-7ファミリーは、代表的な腫瘍抑制miRNAです。

特徴は、1つの遺伝子だけではなく、次のような複数のがん関連遺伝子を同時に制御できる点です。

  • KRAS
  • HMGA2
  • MYC

卵巣がんではlet-7の発現低下が報告されており、補充することで次の項目を抑制できる可能性が研究されています。

  • 細胞増殖
  • 浸潤
  • 幹細胞性
  • 抗がん剤耐性

幅広い経路に作用できることから、抗がん剤との併用にも期待しています。

第4位 PIK3CA siRNA

第4位はPIK3CA siRNAです。

PI3K-AKT-mTOR経路は、卵巣がんで異常に活性化していることが多い経路です。

この経路は、次の項目に深く関与しています。

  • 細胞増殖
  • 生存
  • 薬剤耐性

PIK3CAを抑制することで、抗がん剤によって障害を受けたがん細胞が生き残る能力を低下させられる可能性があります。

MUC1とも関連する経路であるため、将来的に組み合わせることで相乗効果も期待されます。

卵巣がんでターゲットとなりうる遺伝子

卵巣がんの増殖や転移、薬剤耐性などに関わる遺伝子の中から、核酸医薬で標的にできるものを、当院が重視する順に整理しました。

順位 標的 種類
1 MUC1 アプタマー
2 Heparanase アプタマー
3 let-7g miRNA mimic
4 PIK3CA siRNA
5 PSMD10 siRNA
6 miR-145 miRNA mimic
7 Nucleolin アプタマー
8 mTOR siRNA
9 miR-34a miRNA mimic
10 PD-L1 アプタマー

まとめ

卵巣がんでは、カルボプラチンとパクリタキセルによるTC療法が高い奏効率を示しますが、再発と薬剤耐性が依然として大きな課題です。

そのため核酸医薬には、それ自体によるがんの縮小効果に加えて、抗がん剤を置き換えるのではなく、抗がん剤の効果を高め、耐性化を抑える役割も期待されています。

特に当院では、次の4つが卵巣がんにおける核酸医薬戦略の中心になる可能性があると考えています。

  • MUC1による薬剤耐性の抑制
  • Heparanaseによる腹膜播種の抑制
  • let-7gによる広範な腫瘍抑制
  • PIK3CAによる増殖シグナルの遮断

当院で卵巣がんの治療を行う際は、MUC1-Yアプタマー、Heparanaseアプタマー、let-7g mimic、PIK3CA siRNAを同時に点滴で投与する方法が良いと考えています。これらの組み合わせは単独でも効果が期待できますが、抗がん剤との併用においても高い効果が期待できる組み合わせです。

核酸医薬(アプタマー)の詳細はこちら

膵臓がんは依然として予後不良ながんの一つであり、再発・転移症例に対する治療選択肢も限られています。

現在、進行膵癌に対する標準治療としては、

  • FOLFIRINOX療法
  • Gemcitabine(ゲムシタビン:ジェムザール)
    +nab-Paclitaxel(ナブパクリタキセル:アブラキサン)(GnP療法)

の2つが中心となっています。

しかし、GnP療法で十分な効果が得られなかった症例に対して、その後FOLFIRINOXへ変更した際に著明な治療効果が得られるケースは決して多くありません。

今回当院では、腹膜播種再発を認めた膵臓がん患者様に対し、FOLFIRINOX療法と核酸医薬を併用した結果、腫瘍マーカーCA19-9の正常化を認めた症例を経験しました。

※本症例は単一症例であり、同様の効果を保証するものではありません。

症例概要

患者様は膵臓がんに対して膵頭十二指腸切除術を受けられました。

術後補助療法としてTS-1が開始されましたが、アレルギー反応のため継続困難となりました。

その後、腹膜播種再発を認め、2026年1月からGemcitabine(ゲムシタビン:ジェムザール)+nab-Paclitaxel(ナブパクリタキセル:アブラキサン)(GnP療法)が約3か月施行されましたが、十分な治療効果は認められませんでした。

2026年4月16日よりFOLFIRINOX療法へ変更となりました。

2回目の投与は4月30日に予定されていましたが、ヘモグロビン値7.0 g/dLまで低下したため延期となり、5月7日に2回目の投与が施行されました。

その後、2026年5月18日より当院にて核酸医薬治療を併用開始しました。

なお、本症例は標準治療を病院で行っている症例であり、前治療中のすべての検査データを取得できているわけではありません。本報告は当院で把握・評価できた臨床情報をもとに考察しています。

実施した治療

標準治療

FOLFIRINOX療法

核酸医薬

  • Nucleolinアプタマー
  • MUC1アプタマー
  • Heparanaseアプタマー
  • KRAS siRNA
  • miR-34a mimic

治療経過

2026年5月18日、CA19-9が154.6 U/mLの状態で当院の核酸医薬治療(点滴)を開始し、その後のCA19-9の推移は以下の通りです。※腫瘍マーカーは、いずれも点滴実施前に測定した値です。

点滴(治療)実施日 CA19-9(U/mL)
2026年5月18日 154.6
2026年6月8日 86.2
2026年6月22日 31.6
(正常値)

短期間でのCA19-9の急速な正常化を確認

CA19-9は約5週間で154.6 U/mLから31.6 U/mLまで低下し、核酸医薬の点滴を始めて3回目のデータで正常範囲まで改善しました。

膵臓がんにおいてCA19-9の低下は比較的よく認められますが、正常化まで到達する症例は決して多くありません。

また、本症例ではGnP療法で十分な効果が得られなかった後に、このような改善が得られたことが特徴的でした。

なぜ本症例が興味深いのか

GnP療法で十分な効果が得られなかった場合、その後FOLFIRINOX療法へ変更しても高い奏効率が得られるとは限りません。YasuiらはGnP不応後のmFOLFIRINOXについて30例を対象とした後ろ向き研究を行い、奏効率(ORR)は0%と報告しています。

論文名:Safety and efficacy of mFOLFIRINOX as a second-line treatment for patients with metastatic pancreatic cancer after failure of gemcitabine plus nab-paclitaxel
著者:Yasui et al.
掲載誌:Journal of Gastrointestinal Oncology(2020)

また、Takahashiらは53例を対象とした後ろ向き研究において、奏効率(ORR)は3.8%(PR 2例)と報告しています。

論文名:Efficacy and safety of mFOLFIRINOX as second-line chemotherapy in patients with metastatic pancreatic cancer who failed gemcitabine plus nab-paclitaxel
著者:Takahashi et al.
掲載誌:Investigational New Drugs(2018)

一般的にはもう少し高い奏効率を報告した研究もありますが、これらの報告からも分かるように、GnP療法で十分な効果が得られなかった患者様において、FOLFIRINOXのみで著明な治療効果を得ることは決して一般的な経過ではありません。

そのため、本症例で認められたCA19-9正常化は非常に興味深い経過と考えられます。

また、FOLFIRINOXを十分な回数投与できていない段階からCA19-9が急速に改善している点にも注目しています。

考察

膵臓がんでは薬剤耐性だけでなく、強い線維化(デスモプラジア)や腫瘍間質による薬剤浸透性の低下も治療抵抗性の重要な要因と考えられています。

また、そのような腫瘍微小環境の影響から、免疫細胞療法を含め様々な治療法において十分な効果が得られにくい場合が多く、自由診療においても治療戦略の構築が難しいがんの一つと考えられます。

本症例は腹膜播種再発症例でした。腹膜播種は一般に血流が乏しく、薬剤到達性の観点からも治療抵抗性を示しやすい病態と考えられています。

そのような状況下でCA19-9正常化が得られたことは興味深く、腫瘍細胞そのものへの作用だけでなく、腫瘍微小環境への影響も検討する価値があると考えられます。

本症例では、

  • Nucleolinアプタマー
  • MUC1アプタマー
  • Heparanaseアプタマー
  • KRAS siRNA
  • miR-34a mimic

をFOLFIRINOX療法と併用しました。

アプタマーは抗体医薬と比較して分子量が小さいという特徴があります。そのため、腫瘍組織への到達性や抗がん剤との併用効果にも期待し、本症例では治療に用いることとしました。

MUC1は膵癌において浸潤・転移・抗癌剤耐性との関連が報告されている分子です。さらに近年の前臨床研究では、MUC1を抑制することでGemcitabineだけでなくFOLFIRINOXに対する感受性が向上することも報告されています。

論文名:MUC1 promotes glycolysis through inhibiting BRCA1 expression in pancreatic cancer
著者:Fu X et al.
掲載誌:Chinese Journal of Natural Medicines(2020)

また、膵癌で問題となる薬剤浸透性の改善に何らかの影響を与えた可能性も否定できません。

さらにKRAS siRNAは膵癌の主要ドライバー変異であるKRASを標的としており、miR-34aは腫瘍抑制性miRNAとして知られています。

また、Heparanaseは腹膜播種形成との関連が報告されている分子であり、本症例ではHeparanaseを標的としたアプタマーも併用しました。病勢コントロールへの寄与については、今後さらに検討が必要であると考えています。

本症例ではFOLFIRINOX療法開始後に核酸医薬を追加併用しており、それぞれの治療がどの程度寄与したかを明確に区別することはできません。また、FOLFIRINOX開始直前の腫瘍マーカー値が得られていないため、FOLFIRINOX単独での初期反応を評価することも困難です。

もちろん単一症例であるため因果関係を証明することはできません。

しかし、GnP療法で十分な効果が得られなかった腹膜播種再発症例において、FOLFIRINOX療法と核酸医薬併用後にCA19-9正常化を認めた事実は、今後さらに検討する価値のある知見であると考えています。

まとめ

本症例では、GnP療法で十分な効果が得られなかった腹膜播種再発を伴う膵臓がん患者様に対し、FOLFIRINOX療法と核酸医薬を併用した結果、CA19-9の正常化を認めました。

GnP不応後のFOLFIRINOX療法は一般的に高い奏効率が期待できる治療とは言えず、過去の後ろ向き研究でも限定的な治療効果が報告されています。

そのような背景の中で得られた本症例の経過は興味深く、核酸医薬による腫瘍微小環境や薬剤感受性への影響について、今後さらに症例を蓄積し検討していく価値があると考えています。

子宮頸がんは、国立がん研究センターの2023年のがん統計で罹患数10,457例、2024年の死亡数は2,751人と報告されています。乳がんや大腸がんほど患者数が多いわけではありませんが、20代後半から40代という比較的若い世代にも発症することが知られており、妊娠や出産、仕事、子育てと向き合う時期に診断されることも少なくありません。

子宮頸がんは他のがんとは少し異なる特徴を持っています。発症原因の多くがHPV(ヒトパピローマウイルス)感染と関係していることが分かっており、がんになる前の段階である「異形成」が存在すること、検診によって早期発見だけでなく前がん病変の段階で治療介入できること、さらにHPVワクチンによって発症そのものを予防できる可能性があることなど、発見から予防までの流れが比較的明確になっているがんでもあります。

その一方で、HPV陽性と言われたらがんなのか、異形成とは何なのか、円錐切除を受けると妊娠できなくなるのか、子宮摘出が必要になるのはどの段階なのかなど、診断や検診をきっかけに多くの疑問を抱える人がいます。インターネット上には断片的な情報も多く、HPV感染と子宮頸がんの関係を誤解したまま不安を抱えているケースも少なくありません。

子宮頸がんを理解するためには、がんだけを見るのではなく、その前段階であるHPV感染や異形成まで含めて考える必要があります。また、治療法だけではなく、妊娠や出産への影響、再発リスク、治療後の生活についても知っておくことが重要です。

この記事では、子宮頸がんとはどのような病気なのかという基本的な内容から、HPV感染、検診、異形成、治療法、妊孕性温存治療、予後、再発までを順を追って解説します。検診で異常を指摘された方、HPV陽性と言われた方、子宮頸がんと診断された方、家族が治療を受けている方にも役立つよう、できるだけ実際の診療に沿った形で整理していきます。

参考:子宮頸部|国立がん研究センター がん統計

  • 子宮頸がんは毎年1万人前後が診断され、約3000人が亡くなっている
  • 発症にはヒトパピローマウイルス(HPV)感染が深く関わる
  • HPVワクチンの普及によって子宮頸がん発症率の低下が期待されている

子宮頸がんとは

子宮頸がんは、子宮の入り口にあたる子宮頸部に発生するがんです。子宮は、大きく分けると妊娠した際に胎児を育てる子宮体部と、その出口にあたる子宮頸部から構成されています。子宮体部に発生するのが子宮体がんであり、子宮頸部に発生するのが子宮頸がんです。同じ「子宮のがん」として扱われることがありますが、発症原因も好発年齢も治療の考え方も大きく異なります。

日本では2023年に10,457例の子宮頸がんが新たに診断され、2024年には2,751人が子宮頸がんで亡くなっています。20代後半から罹患が増え始め、30~50代など比較的若い世代でも診断されることが特徴ですが、中高年以降でも発症します。妊娠や出産、仕事、子育てなど、治療と生活上の問題が重なる人も少なくありません。

子宮頸がんのもう一つの特徴は、発症の過程が比較的よく分かっていることです。多くのがんでは「なぜその人が発症したのか」を明確に説明できないことが少なくありません。しかし子宮頸がんでは、ヒトパピローマウイルス(HPV)というウイルスが発症に深く関わることが明らかになっています。現在では、子宮頸がんのほとんどでHPV感染が確認されており、子宮頸がんを理解するうえで避けて通れない存在になっています。

参考:子宮頸がんについて|国立がん研究センター がん情報サービス、ヒトパピローマウイルス感染症とは|厚生労働省

ただし、HPVに感染したら必ず子宮頸がんになるわけではありません。実際には、感染した大部分の人では自然にウイルスが排除されます。子宮頸がんが発生するまでには、HPV感染、異形成と呼ばれる前がん病変、そしてがん化という長い過程があります。そのため子宮頸がんは、早期発見だけでなく、がんになる前の段階で見つけて介入できる数少ないがんの一つでもあります。

子宮頸がんを調べていると、「異形成」「HPV陽性」「ASC-US」「LSIL」「円錐切除」といった聞き慣れない言葉が数多く出てきます。これは子宮頸がん診療が、がんそのものだけではなく、その前段階から管理されているためです。検診で異常を指摘された人の中には、実際にはまだがんではない人も多く含まれています。

その意味では、子宮頸がんは診断されたときに初めて始まる病気ではありません。HPV感染から異形成を経て、長い時間をかけて進行する可能性のある病気であり、その途中には検診や治療によって進行を防げる機会が何度も存在します。子宮頸がんを正しく理解するためには、まず発症の出発点であるHPV感染について知る必要があります。

HPV感染と子宮頸がんの関係

子宮頸がんの原因として最も重要なのが、ヒトパピローマウイルス(HPV)です。現在では、子宮頸がんの多くは高リスク型HPVの持続感染と関連していることが分かっています。そのため子宮頸がんは、他のがんと比べても発症メカニズムが比較的明確な病気として知られています。

性的接触の経験がある女性の多くがHPVに感染する

HPVは非常にありふれたウイルスです。厚生労働省によると、海外では性的接触の経験がある女性の50~80%が、生涯で一度はHPVに感染すると報告されています。男性にもHPVは感染しますが、この数値は女性についての推計であり、男女共通の感染率を示すものではありません。HPVに感染しても自覚症状がない場合が多く、本人が気付かないまま経過することもあります。

参考:HPVワクチン(HPV感染の説明を含む)|厚生労働省

子宮頸がんについて調べ始めた人が最初に驚くのは、この感染頻度の高さかもしれません。子宮頸がんは比較的珍しい病気ですが、その原因となるHPV感染は決して珍しいものではありません。むしろ感染そのものは非常に一般的であり、問題になるのは感染した後の経過です。

高リスク型HPVは16型・18型以外にもある

HPVには200種類以上の型がありますが、そのすべてが子宮頸がんの原因になるわけではありません。子宮頸がんとの関係が強い型を高リスク型HPVと呼び、16型と18型は特に重要ですが、31型、33型、45型、52型、58型なども子宮頸がんの原因になります。

現在、日本の定期接種で使用される9価HPVワクチンは、こうした複数の高リスク型への感染を予防するものです。ただし、すべての高リスク型を防ぐわけではないため、接種後も子宮頸がん検診が必要です。

感染後、多くの場合は免疫の働きによってウイルスが少なくなり、1~2年程度で検査から検出されなくなることがあります。一方、高リスク型HPVが長期間持続すると、子宮頸部の細胞に前がん病変が生じ、一部が子宮頸がんへ進行することがあります。なお、HPV感染が確認されないタイプの子宮頸がんも少数存在するため、すべての子宮頸がんをHPVだけで説明できるわけではありません。

HPV感染が続くと、子宮頸部の細胞に変化が現れ始めます。最初は軽度異形成と呼ばれる状態ですが、その一部は中等度異形成、高度異形成へ進行し、さらに一部が子宮頸がんへ発展します。この過程は数か月で起こるものではなく、多くの場合は数年から十年以上かけて進行します。

子宮頸がん検診が有効とされる理由の一つは、HPV感染から前がん病変を経て浸潤がんに至るまでに時間がかかることです。検診で異形成などの前がん病変を見つけ、必要に応じて精密検査や治療につなげることで、子宮頸がんへの進行を防げる可能性があります。ただし、すべてのHPV感染や軽度異形成に直ちに治療が必要なわけではなく、病変の程度や経過に応じて対応を判断します。

感染時期を特定することはほぼ不可能

HPV感染について説明される際、「性感染症」という言葉だけが強調されることがあります。しかし、この表現だけでは実態を正確に理解できません。確かにHPVは性的接触によって感染しますが、その感染頻度は極めて高く、感染したこと自体が特殊な状況を意味するわけではありません。また、感染時期を特定することもほとんど不可能です。数か月前なのか、数年前なのか、それ以上前なのかも分からないことが一般的です。

そのため、子宮頸がんやHPV陽性と診断された患者の中には、自分を責めたり、パートナーとの関係に悩んだりする人もいます。しかし医学的には、「誰から感染したのか」「いつ感染したのか」を証明できるケースはほとんどありません。診断時に考えるべきなのは感染経路の追及ではなく、現在どの段階にあり、どのような管理や治療が必要なのかという点です。

現在の子宮頸がん診療は、HPVを中心に組み立てられています。検診、HPV検査、異形成の診断、ワクチン接種、さらには将来の予後予測まで、ほぼすべてがHPVとの関係を前提に考えられています。子宮頸がんを理解するということは、単にがんを理解することではありません。その前段階にあるHPV感染から異形成、そしてがん化へ至る長い流れ全体を理解することでもあります。

HPVワクチンと検診は役割が異なる

HPVワクチンは、子宮頸がんの原因となる高リスク型HPVへの感染を予防するためのワクチンです。2026年4月から、日本の定期接種では9価HPVワクチン(シルガード9)が使用されており、小学校6年生から高校1年生相当の女子が公費による定期接種の対象です。接種回数は接種開始年齢などによって異なります。

ワクチンは接種前から存在するHPV感染や異形成を治療するものではなく、すべての型の感染を防げるわけでもありません。ワクチンによる感染予防と、検診による前がん病変・早期がんの発見を組み合わせることが大切です。接種後には接種部位の痛みなどがみられることもあるため、効果と副反応について説明を受けて判断します。

参考:HPVワクチン|厚生労働省、HPVワクチンに関するQ&A|厚生労働省

子宮頸がんになる原因とリスク要因

子宮頸がんの原因として最も重要なのはHPV感染ですが、HPV感染だけで子宮頸がんの発症を説明できるわけではありません。多くの場合、感染したウイルスは免疫の働きによって自然に排除され、細胞に大きな異常を残すことなく消失します。

子宮頸がんが発生するのは、その自然排除がうまくいかなかった場合です。

持続的なHPV感染

高リスク型HPVが長期間子宮頸部に感染し続けると、細胞の遺伝子に少しずつ異常が蓄積していきます。最初は異形成と呼ばれる前がん病変の段階ですが、その一部は数年から十年以上の時間をかけて子宮頸がんへ進行します。つまり、子宮頸がんの発症には「感染すること」よりも、「感染が持続すること」が重要になります。

では、なぜ同じHPVに感染しても、自然に排除される人と、感染が長期間続く人がいるのでしょうか。その違いに関わる要因の一つとして知られているのが喫煙です。

喫煙

タバコは肺がんだけでなく、子宮頸がんのリスク因子でもあります。喫煙によって子宮頸部の局所免疫が低下し、HPVを排除しにくくなると考えられています。また、タバコに含まれる発がん性物質は血液を通じて子宮頸部にも到達することが知られており、細胞異常の進行を後押しする可能性があります。HPV感染者の中でも、喫煙者では異形成や子宮頸がんへ進行するリスクが高くなることが報告されています。

免疫機能の低下

免疫機能の低下も重要な要因です。本来であれば体内へ侵入したウイルスは免疫によって排除されます。しかし、何らかの理由で免疫機能が低下している場合には、HPV感染が長期間持続しやすくなります。HIV感染者や免疫抑制剤を使用している患者では、子宮頸がんや高度異形成の発症リスクが高いことが知られています。

年齢

年齢も無関係ではありません。若い世代ではHPV感染そのものは珍しくありませんが、多くは自然消失します。一方で感染が長期間続いた場合には、年齢とともに異形成やがん化のリスクが高まります。そのため、HPV陽性という結果だけで過度に不安になる必要はありませんが、長期間にわたって異常が続く場合には慎重な経過観察が必要になります。

経口避妊薬(ピル)の長期使用

経口避妊薬(ピル)の長期使用についても研究が行われています。長期間使用した場合に子宮頸がんリスクがやや上昇する可能性が報告されていますが、その影響はHPV感染ほど強いものではありません。また、ピルには避妊や月経困難症改善などのメリットもあるため、単純に「危険だから使わない方がよい」と結論づけられるものではありません。

出産回数

出産回数と子宮頸がんリスクとの関連を調べた研究では、出産回数が多い女性でリスクが高くなる傾向が報告されています。ただし、出産そのものが直接の原因であると断定できるわけではなく、HPV感染の状況や生活環境などの影響も考慮する必要があります。出産経験だけで個人の発症リスクを判断することはできません。

こうした危険因子がある一方で、子宮頸がんには他のがんとは少し違う特徴があります。

土台にあるのはHPV感染

胃がんや膵臓がんでは「なぜ自分が発症したのか」が分からないまま診断されることも珍しくありません。しかし子宮頸がんでは、HPV感染という比較的明確な出発点が存在します。そのため現在の医療は、がんになってから治療するだけではなく、HPV感染や異形成の段階で介入する方向へ進化してきました。

実際、HPVワクチンの普及によって将来的な子宮頸がん発症率の低下が期待されていますし、検診によって異形成の段階で発見できれば、がんになる前に治療できる可能性もあります。

子宮頸がんのリスクを考えるとき、喫煙や免疫低下などの危険因子は確かに存在します。しかし、その土台にあるのはHPV感染です。子宮頸がんを予防するためには、まずHPVについて正しく理解し、ワクチンや検診を適切に活用することが重要になります。

子宮頸がんの初期症状と進行時の変化

子宮頸がんの厄介な点の一つは、初期の段階ではほとんど症状がないことです。

実際、検診で発見される早期子宮頸がんや高度異形成の多くは、自覚症状がありません。体調に変化はなく、日常生活にも支障はありません。そのため、症状がないから大丈夫だと考えて検診を受けずにいると、異形成や初期がんを見逃してしまうことがあります。

不正出血

子宮頸がんで最もよくみられる症状は不正出血です。月経以外の時期に出血する、閉経後に出血する、生理が終わったはずなのに出血が続くといった症状が代表的です。

ただし、不正出血があるから必ず子宮頸がんというわけではありません。子宮内膜ポリープ、子宮筋腫、ホルモンバランスの乱れ、子宮体がんなどでも出血は起こります。そのため、不正出血があった場合には自己判断せず婦人科で原因を確認することが重要です。

性交時出血

子宮頸がんに比較的特徴的なのが性交時出血です。性交後に少量の出血がある、毎回ではないが繰り返し出血するという場合には、子宮頸部に異常が存在する可能性があります。子宮頸部は腟に近い場所にあるため、病変ができると接触によって出血しやすくなります。もちろん炎症など良性疾患でも起こり得ますが、繰り返す場合には検査を受ける必要があります。

おりものの変化

病気が進行すると、おりものの変化が現れることがあります。

量が増える、血液が混じる、茶色っぽくなる、水っぽいおりものが続く、臭いが強くなるといった変化がみられることがあります。ただし、おりものの変化だけで子宮頸がんを診断することはできません。感染症など他の原因も多いため、症状が続く場合には婦人科で確認することが大切です。

下腹部痛・腰痛

さらに進行すると、下腹部痛や腰痛が現れることがあります。子宮頸部の病変が周囲組織へ広がることで痛みが生じる場合があります。ただし腰痛や下腹部痛は非常に一般的な症状であり、それだけで子宮頸がんを疑うことは難しいのが実際です。そのため、痛みが出る前の段階で検診によって発見することが重要になります。

排尿や排便の異常

より進行した段階では、膀胱や直腸への浸潤によって排尿や排便の異常が現れることがあります。尿が出にくい、血尿が出る、便が出にくい、排便時に痛みがあるといった症状です。この段階では病変が子宮頸部を超えて広がっている可能性があります。

症状がない段階で見つけることが重要

子宮頸がんの症状について知っておくことは重要ですが、それ以上に知っておきたいのは、症状が出る前から異形成や初期がんが存在することです。不正出血や性交時出血が現れてから受診する患者もいますが、現在の子宮頸がん診療では、症状がない段階で見つけることが最も大きな目的になっています。

そのため次に理解しておきたいのが、子宮頸がん検診と早期発見の考え方です。

子宮頸がん検診と早期発見の重要性

子宮頸がんは、現在知られているがんの中でも数少ない「がんになる前の段階で見つけて防げる可能性があるがん」です。

胃がんや肺がんの検診は、できるだけ早い段階でがんを発見することが目的です。しかし子宮頸がん検診では、がんそのものだけでなく、異形成と呼ばれる前がん病変の段階で異常を見つけることができます。HPV感染から異形成、そして子宮頸がんへ進行するまでには数年から十年以上かかることも珍しくありません。その長い時間があるため、検診によって介入できる機会が他のがんより多いのです。

実際、現在診断される子宮頸がんのすべてが症状をきっかけに見つかっているわけではありません。自治体検診や職場健診、人間ドックなどで異常を指摘され、その後の精密検査によって異形成や早期がんが発見されるケースも少なくありません。逆に言えば、症状が出てから受診する患者では、すでに病変がある程度進行している場合もあります。

日本の子宮頸がん検診は「20歳からの細胞診」と「30歳以上のHPV検査単独法」

日本で国が推奨する対策型の子宮頸がん検診には、20歳以上の女性を対象に2年に1回行う細胞診と、一定の実施要件を満たした自治体が導入できる30歳以上の女性を対象とするHPV検査単独法があります。HPV検査単独法では、陰性であれば原則5年に1回の受診となります。

ただし、HPV陽性で細胞診に異常がない場合には1年後の追跡検査などが必要になり、全員が5年後まで検査不要になるわけではありません。また、どちらの検診方法を実施するかは自治体の制度によって異なり、受診者が自由に選択できるとは限りません。不正出血などの症状がある場合は、検診日を待たずに婦人科で診察を受けてください。

参考:子宮頸がん検診について|国立がん研究センター がん情報サービス、HPVワクチンに関するQ&A(子宮頸がん検診)|厚生労働省

細胞診

子宮頸がん検診の中心になっているのは細胞診です。子宮頸部の表面から細胞を採取し、顕微鏡で異常の有無を調べます。検査時間は数分程度で、多くの場合は外来で簡単に受けられます。検診で採取しているのは組織そのものではなく細胞であり、病変があるかどうかを推測するためのスクリーニング検査です。そのため細胞診だけで最終診断が確定するわけではありません。

HPV検査

HPV検査は、子宮頸がんと関連の強い高リスク型HPVが検出されるかどうかを調べる検査です。一方、細胞診は子宮頸部から採取した細胞の形に異常がないかを調べます。HPV陽性は、現在がんであることや将来必ずがんになることを意味しません。

2024年から日本の一部の自治体では、HPV検査を最初に行う「HPV検査単独法」が導入されています。この方法では、HPV陽性の場合に同じ検体で細胞診を追加し、結果によってコルポスコピーなどの精密検査か、1年後の追跡検査かを判断します。検査結果ごとの対応が異なるため、自治体や医療機関の案内に従うことが重要です。

海外ではHPV検査を最初の検査として用いる国が増えており、日本でも実施体制の整った自治体で導入されています。ただし、細胞診も有効な検診方法であり、国内では自治体の制度に応じて細胞診またはHPV検査単独法が行われます。どちらの方法でも、定められた受診間隔を守り、要精密検査や要追跡検査となった場合には忘れずに次の検査を受けることが大切です。

検診結果を受け取った人が最も不安になるのは、「異常あり」と書かれたときです。特に多いのがASC-USという判定です。

ASC-US

ASC-USは「意義不明な異型扁平上皮細胞」と訳されますが、この言葉だけで病状を理解するのは困難です。簡単に言えば、正常とは言い切れない細胞が見つかったものの、高度異常とも断定できない状態です。

炎症や一時的な変化で出現することもあり、この結果だけで子宮頸がんを意味するわけではありません。そのため現在はASC-USと判定された場合、高リスク型HPV検査を追加して次の対応を決めることが一般的です。

LSIL

LSILは軽度扁平上皮内病変を意味します。病理学的には軽度異形成に近い状態であり、多くはHPV感染に伴う変化です。若年女性では自然に改善することも少なくありません。そのため、LSILと診断されたからといって直ちに手術になるわけではなく、年齢やHPV結果を踏まえて経過観察が選択されることもあります。

HSIL

一方、HSILは高度扁平上皮内病変が疑われる細胞診の結果です。組織診でCIN2やCIN3などが見つかる可能性があるため、コルポスコピーや組織診による精密検査が重要になります。ただし、HSILという細胞診の結果だけで浸潤がんやCIN3が確定したわけではありません。

検診結果で「要精密検査」と書かれていると、多くの人は「がんだったのではないか」と考えます。しかし実際には、要精密検査と判定された人の大半がすぐに子宮頸がんと診断されるわけではありません。異形成なのか、一時的な細胞変化なのか、高度病変なのかを確認するために次の検査へ進むという意味です。

ここで知っておきたいのは、HPV陽性という結果も同じだということです。

HPV陽性は「がん」と同じ意味ではない

HPV陽性と聞くと、将来必ず子宮頸がんになるような印象を受けるかもしれません。しかし、高リスク型HPVに感染した女性の大部分は自然にウイルスを排除します。感染した人すべてが異形成になるわけではなく、異形成になった人すべてががんになるわけでもありません。問題になるのは感染が長期間持続し、細胞異常が進行していく場合です。

子宮頸がん検診が他のがん検診と大きく異なるのは、この「長い経過」を前提にしている点です。検診の目的は、がんを見つけることだけではありません。HPV感染を把握し、異形成を発見し、必要であれば治療を行い、がんになる前の段階で流れを止めることにあります。

そのため、検診結果を見たときに最初に確認すべきなのは「がんなのかどうか」だけではありません。現在どの段階にいるのか、HPVは関与しているのか、精密検査は必要なのか、経過観察でよいのかを理解することが重要になります。

そして、その判断に欠かせないのが次に説明する異形成と前がん病変の知識です。子宮頸がん診療では、「正常」と「がん」の間に長いグラデーションが存在します。その途中にある異形成を理解することが、検診結果を正しく受け止めるための土台になります。

子宮頸がんの検査と診断

子宮頸がん検診で「要精密検査」と書かれた結果を受け取ると、多くの人はその時点でがんが見つかったように感じます。ただ、細胞診やHPV検査はあくまで異常の可能性を拾い上げる検査であり、それだけで子宮頸がんと診断されるわけではありません。検診で分かるのは、子宮頸部の細胞に変化があるか、高リスク型HPVが関与している可能性があるかという段階までです。

本当に異形成なのか、治療が必要な前がん病変なのか、すでに浸潤癌になっているのかを判断するには、子宮頸部を直接観察し、必要な部位から組織を採取して調べる必要があります。

コルポスコピー

精密検査で中心になるのがコルポスコピーです。これは子宮頸部を拡大して観察する検査で、腟鏡を使って子宮頸部を見える状態にし、コルポスコープという拡大鏡で病変が疑われる場所を確認します。

検査では酢酸を塗ることがあり、異常のある部分が白っぽく見えたり、血管の走り方が変わって見えたりします。患者側からすると「薬を塗られた」「拡大して見られた」というだけで何が起きているのか分かりにくいかもしれませんが、医師はこの変化を手がかりに、どの部分から組織を採るべきかを判断しています。

生検

コルポスコピーで異常が疑われる部位があれば、その場で小さな組織を採取します。これが生検です。細胞診では表面からこすり取った細胞を見ますが、生検では組織の一部を切り取って、細胞の並び方や深さまで確認します。この違いは大きく、細胞診では「異常がありそう」としか言えなかったものが、生検によってCIN1、CIN2、CIN3、上皮内癌、浸潤癌のどれに近いのかが分かってきます。

検査時には軽い痛みや出血を伴うことがありますが、多くは短時間で終わります。出血が続く場合や強い痛みがある場合には受診先へ連絡が必要ですが、少量の出血や茶色いおりものが数日続くことはあります。

病理診断で最も大きな分かれ目になるのは、異常細胞が上皮の中にとどまっているのか、それとも基底膜を越えて周囲へ浸潤しているのかという点です。異形成や上皮内癌では、異常細胞は上皮内にとどまっています。

一方、浸潤癌では異常細胞が基底膜を越え、周囲の組織へ入り込んでいます。子宮頸がんの診断で「浸潤があるかどうか」が重視されるのは、ここからリンパ管や血管を通じた広がりの可能性が出てくるためです。つまり、同じ「高度な異常」と言われても、上皮内にとどまっているのか、浸潤しているのかで治療方針は大きく変わります。

円錐切除

生検だけでは病変全体を評価しきれないこともあります。細胞診では強い異常が出ているのに生検では軽い病変しか確認できない場合、病変が子宮頸管の奥へ広がっていてコルポスコピーで見えにくい場合、浸潤の有無をより正確に確認したい場合には、円錐切除が検討されます。

円錐切除は治療として行われることもありますが、診断の意味も非常に大きい検査です。子宮頸部を円錐状に切除し、病変の広がり、浸潤の深さ、切除断端に病変が残っていないかを詳しく調べます。高度異形成や上皮内癌であれば円錐切除だけで治療が完結することもありますが、切除した組織から浸潤癌が見つかると、追加手術や放射線治療が必要になる場合があります。

円錐切除は子宮を残せる可能性がある一方で、妊娠への影響も無視できません。子宮頸部を一部切除するため、将来妊娠した際に早産リスクが上がることがあります。どの程度切除するか、病変を十分に取り切れるか、妊娠希望があるかによって、治療の判断は慎重になります。

検査として必要な場合でも、若い患者にとっては「診断のための処置」で済まない重さを持つことがあります。子宮頸がん診療では、がん化を防ぐことと将来の妊娠可能性を残すことが、ときに同じ方向を向かないためです。

MRI検査

浸潤癌と診断された場合には、次に病気の広がりを調べます。ここからは「何の病変か」を調べる段階ではなく、「どこまで進んでいるか」を評価する段階になります。

MRIは子宮頸部周囲の広がりを見るうえで重要です。病変の大きさ、子宮頸部のどの範囲まで広がっているか、子宮周囲の組織へ浸潤しているかを確認します。子宮頸がんでは、病変が子宮頸部にとどまっているのか、周囲組織へ広がっているのかによって、手術が適しているのか、化学放射線療法が中心になるのかが変わります。

CT検査

CTはリンパ節や遠隔転移の評価に使われます。骨盤リンパ節や傍大動脈リンパ節が腫れていないか、肺や肝臓など離れた臓器へ病変がないかを確認します。PET-CTはすべての患者に必要な検査ではありませんが、リンパ節転移や遠隔転移の有無をより詳しく評価したい場合、再発が疑われる場合、他の画像検査だけでは判断が難しい場合に使われることがあります。膀胱や直腸への浸潤が疑われる場合には、膀胱鏡や直腸鏡が行われることもあります。

精密検査でステージ分類と治療方針を決める

こうした検査の情報をもとに、子宮頸がんのステージが決まります。現在はFIGO分類が広く使われており、病変が子宮頸部にとどまっているのか、腟や子宮周囲へ広がっているのか、骨盤壁へ達しているのか、膀胱や直腸へ浸潤しているのか、リンパ節転移や遠隔転移があるのかによって分類されます。

2018年のFIGO分類改訂では、画像診断や病理診断の情報がより反映され、リンパ節転移がある場合にはステージIIICとして扱われるようになりました。この変更は、子宮頸がんの治療方針を考えるうえでリンパ節転移が非常に大きな意味を持つことを示しています。

参考:Cervical Cancer Treatment(PDQ):FIGO病期分類|米国国立がん研究所(NCI)、子宮頸がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス

子宮頸がんの検査は、単に「がんかどうか」を決めるためだけのものではありません。検診で異常を拾い上げ、コルポスコピーと生検で病変の正体を確認し、必要に応じて円錐切除で浸潤の有無や切除範囲を評価し、浸潤癌であればMRIやCTで広がりを確認する。その一連の流れによって、子宮を残せる可能性があるのか、手術で治療できるのか、放射線治療や化学療法が必要なのかが見えてきます。

CIN(異形成)と上皮内癌

子宮頸がんの記事を読んでいると、異形成という言葉に何度も出会います。検診結果に書かれていたり、コルポスコピー後の説明で伝えられたりすることもありますが、この言葉だけで自分の状態を正確に理解するのは簡単ではありません。

CIN(異形成)とは

がんではないと言われる。しかし正常とも言われない。経過観察でよいと言われる人もいれば、円錐切除を勧められる人もいる。そのため「結局どれくらい深刻なのか分からない」という不安を抱える人も少なくありません。この分かりにくさは、子宮頸がんという病気そのものの特徴と関係しています。

多くのがんでは、検査で病変が見つかった時点で既にがんであることが珍しくありません。もちろん、その前段階となる細胞の変化は存在しますが、それを何年にもわたって追跡しながら管理する機会はそれほど多くありません。

ところが子宮頸がんでは、正常な細胞が突然がんになるわけではありません。高リスク型HPVへの感染が続くことで細胞に少しずつ異常が生じ、その変化が長い時間をかけて積み重なっていきます。検診で見つかる異形成は、その途中経過にあたります。

つまり異形成とは、正常でもなければ浸潤癌でもない状態です。将来がんになる可能性を持っている病変ではありますが、そのすべてががんへ進行するわけではありません。若い世代ではHPV感染そのものが自然に排除されることも多く、それに伴って異形成も消失する場合があります。そのため検診で異常を指摘されたにもかかわらず、すぐに治療ではなく経過観察を勧められることがあります。

異形成=即手術ではない

患者からすると「異常があるなら早く取った方がよいのではないか」と感じるかもしれません。しかし子宮頸部への治療は将来の妊娠や出産にも影響する可能性があります。自然に改善する可能性が十分ある病変まで治療してしまうと、本来必要のなかった処置を受ける人が増えてしまいます。そのため子宮頸がん診療では、病変を見つけたらすぐ切除するのではなく、その病変がどの程度進行しているのかを慎重に見極めます。

その目安として使われているのがCIN分類です。

CIN分類について

CINは異常細胞が上皮のどこまで広がっているかを評価する考え方で、軽度異形成に相当するCIN1から、高度異形成に相当するCIN3まで分類されます。ただし、この分類で本当に見ているのは「今どれくらい悪いか」だけではありません。この病変が将来どの方向へ進む可能性があるのかという点です。

CIN1では自然に改善する可能性が比較的高くなります。CIN2になると改善する症例と進行する症例が混在し始めます。CIN3まで進むと将来的ながん化リスクは高くなり、円錐切除などの治療が検討されることが一般的になります。

こうして見ると、異形成は段階的に進行していく病変のように思えるかもしれません。しかし実際にはすべての病変が同じ経過をたどるわけではありません。何年も変化しない病変もありますし、途中で改善する病変もあります。その一方で、少しずつ進行して上皮内癌へ至る病変も存在します。

上皮内癌とは

「上皮内癌」という名称は、現在の病理分類ではCIN3に含めて扱われる扁平上皮系の病変などに使われてきたものです。また、腺系の前がん病変には上皮内腺がん(AIS)もあります。浸潤がんと異なり、いずれも上皮の外へ広がる浸潤が確認されていない段階ですが、適切な精密検査と治療の判断が必要です。

上皮内癌では、異常細胞は上皮全体を占めています。それでもまだ基底膜と呼ばれる境界を越えていません。細胞の異常そのものは強くなっていますが、病変は上皮の中にとどまったままです。子宮頸がん診療において本当に大きな境界線は、異形成と上皮内癌の間ではありません。基底膜を越えているかどうかです。

上皮の中にとどまる非浸潤性の病変は、原則としてリンパ節や遠くの臓器へ転移しません。ただし、検査で見えていない微小な浸潤が隠れていないかを確認することは重要です。基底膜を越えて浸潤が起こると、リンパ管や血管を通じて病気が広がる可能性が生じます。検診で前がん病変を見つけ、必要な治療を行う意義はここにあります。

癌になる前に介入する

検診の目的は、浸潤癌を早く見つけることだけではありません。異形成や上皮内癌の段階で病変を発見し、浸潤が始まる前に介入することにあります。子宮頸がんが「予防できるがん」と言われることがあるのも、その長い途中経過を利用できるからです。

異形成という結果を受け取ると、不安になるのは当然です。ただ、その診断は手遅れを意味するものではありません。むしろ子宮頸がんという長い病気の流れの中で、まだ進行を防ぐ選択肢が残されている段階で見つかったことを意味しています。

子宮頸がんのステージ分類

子宮頸がんのステージ(病期)は、がんが子宮頸部にとどまっているか、腟や子宮周囲へ広がっているか、リンパ節や遠くの臓器へ転移しているかをもとに判断します。国内ではFIGO 2018に対応した進行期分類が広く用いられており、Ⅰ期からⅣ期までに分けられます。

同じⅠ期・Ⅱ期でも、病変の大きさや浸潤の深さによって細かな区分があります。また、骨盤リンパ節や傍大動脈リンパ節への転移がある場合は、原発巣が比較的小さくてもⅢC期に分類されることが重要な特徴です。

FIGO分類による子宮頸がんのステージ一覧

以下の表は、FIGO 2018の主な分類を患者さん向けに整理したものです。実際の進行期は診察、病理検査、MRI・CTなどの結果を合わせて判定します。

病期 分類 がんの広がり・特徴
Ⅰ期 ⅠA期 子宮頸部に限局し、顕微鏡で確認できる深さ5mm以下の浸潤がん。深さ3mm以下をⅠA1期、3mmを超え5mm以下をⅠA2期とする
Ⅰ期 ⅠB期 子宮頸部に限局し、ⅠA期より深く浸潤している。腫瘍径2cm以下がⅠB1期、2cm超~4cm以下がⅠB2期、4cm超がⅠB3期
Ⅱ期 ⅡA期 子宮頸部の外へ広がり、腟の上方3分の2まで進展しているが、子宮傍組織への浸潤はない
Ⅱ期 ⅡB期 子宮傍組織へ浸潤しているが、骨盤壁には達していない
Ⅲ期 ⅢA期 腟の下方3分の1まで進展しているが、骨盤壁には達していない
Ⅲ期 ⅢB期 骨盤壁への進展、またはがんによる水腎症・無機能腎が認められる(ほかの原因によるものを除く)
Ⅲ期 ⅢC1期 骨盤リンパ節への転移が認められる
Ⅲ期 ⅢC2期 傍大動脈リンパ節への転移が認められる
Ⅳ期 ⅣA期 膀胱や直腸など、隣接する骨盤内臓器の粘膜へがんが浸潤している
Ⅳ期 ⅣB期 肺・肝臓・骨など、離れた臓器や遠隔リンパ節に転移している

※ これはFIGO 2018の主な分類を簡略化した表です。子宮体部への進展だけではⅠ期から変更されません。ⅢC期は画像検査と病理検査のどちらでリンパ節転移を確認したかも区別されます。細かな病期判定は担当医による評価が必要です。
参考:Cervical Cancer Treatment(PDQ):FIGO Stage Groupings and Definitions|米国国立がん研究所(NCI)

ステージごとに治療の考え方も異なる

Ⅰ期では、病変の大きさや浸潤の深さ、妊娠希望などによって、円錐切除・子宮摘出術・妊孕性温存手術・放射線治療などを検討します。Ⅱ期では手術や放射線治療、化学放射線療法を選ぶ場面があり、病変が子宮傍組織へ広がるⅡB期では化学放射線療法が重要になります。

Ⅲ期やⅣA期でも、放射線治療と薬物療法を組み合わせ、根治を目指せる場合があります。特にⅢC期はリンパ節転移があるという分類であり、遠くの臓器へ転移したⅣB期と同じ病状ではありません。

ⅣB期や治療後に遠隔再発した場合には、薬物療法を中心に病気の進行を抑え、症状や生活の質を改善する治療を検討します。ステージは治療方針を考えるための重要な情報ですが、同じステージでも病変の大きさ・組織型・全身状態などによって治療は異なります。

子宮頸がん治療の全体像

子宮頸がんと診断された後、多くの患者は「自分はどの治療を受けることになるのか」を知りたいと考えます。しかし実際の診療では、診断名だけで治療方針が決まることはありません。

同じ子宮頸がんであっても、円錐切除だけで治療が終わる患者もいれば、子宮摘出術が必要になる患者もいます。放射線治療が中心になる患者もいれば、抗がん剤や免疫療法を組み合わせながら病状のコントロールを目指す患者もいます。その違いを生み出しているのは、単に病変の大きさではなく、病気がどこまで広がっているのか、そしてその広がりに対してどの治療が最も高い効果を期待できるのかという判断です。

治療によって失われるもの

子宮頸がんの治療を理解するうえで特徴的なのは、他のがん以上に「治療によって失われるもの」と向き合わなければならない場面が多いことです。特に若い世代で診断された患者では、病気そのものだけでなく、将来の妊娠や出産への影響が大きな問題になります。

もちろん、がん治療の第一目標は病変を制御し、再発や転移のリスクを減らすことです。しかし子宮頸がんでは、その目標を追いながらも、条件が許すのであれば子宮を残せないか、妊娠の可能性を残せないかという検討が同時に行われます。そのため診察室では、「治る可能性がありますか」という質問と同じくらい、「子どもを持つことはできますか」という相談が交わされています。

一方で、病変が進行している場合には考え方も変わります。病変が子宮頸部の外へ広がり始めると、手術で切除することだけが最善の方法とは限らなくなります。実際には放射線治療と抗がん剤を組み合わせた化学放射線療法が標準治療として選択されることも多く、無理に切除を目指すよりも高い治療効果が期待できるケースもあります。

子宮頸がん診療では「手術できるなら手術」という単純な発想ではなく、その患者にとって最も根治の可能性が高い方法は何かという視点で治療が組み立てられているのです。

治療の選択肢

さらに近年は治療選択肢そのものも変化しています。かつては手術、放射線治療、抗がん剤治療が中心でしたが、再発例や進行例では分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬が使われるようになり、以前より長期間病状をコントロールできる患者も増えてきました。子宮頸がんの治療は一つの方法で完結するものではなく、病気の状態や患者自身の希望に応じて複数の選択肢を組み合わせながら進められるようになっています。

このように子宮頸がん診療では「がんを治す」という目標だけでなく、「どのように治すのか」という視点も重要になります。そして、その最初の分岐点になるのが、異形成や早期がんで検討される円錐切除や妊孕性温存治療です。

円錐切除と妊孕性温存治療

子宮頸がんの治療について調べ始めると、多くの人が最初に目にするのが円錐切除という治療です。特に異形成や上皮内癌と診断された患者では、「子宮を取らずに済むかもしれない治療」として説明を受けることも少なくありません。

ただ、円錐切除という言葉だけを聞いても、実際に何をしているのかは分かりにくいものです。病変を削る治療なのか、検査なのか、それとも手術なのか。診断直後はそうした疑問を抱く人も多いでしょう。

円錐切除とは、子宮頸部の病変を円錐状に切除する治療です。病変が存在する部分をまとめて取り除き、その組織全体を病理検査に提出します。前章で触れたように、円錐切除には治療と診断の両方の意味があります。異形成や上皮内癌を取り除くことが目的である一方で、その組織を詳しく調べることで、本当に病変が取り切れているのか、予想以上に深い浸潤が存在しないかを確認する役割も担っています。

子宮頸がん診療において円錐切除が重視される理由は、病変の進行を防ぎながら子宮そのものを残せる可能性があるからです。

例えば高度異形成や上皮内癌の段階で発見された病変では、子宮全摘術を行わなくても円錐切除だけで治療が完結することがあります。これは他の多くのがんにはあまり見られない特徴です。胃がんであれば胃を、肺がんなら肺の一部を切除することになりますが、子宮頸がんでは病変が早い段階で見つかれば、子宮そのものを温存できる可能性があります。

もちろん、すべての患者が円錐切除だけで済むわけではありません。切除した組織の病理検査で浸潤癌が見つかることもありますし、切除断端に病変が残っていることが確認される場合もあります。そのような場合には追加の円錐切除や子宮摘出術が検討されます。円錐切除は「必ず子宮を守れる治療」ではなく、「子宮を残せる可能性を確認するための重要な治療」でもあるのです。

将来の妊娠への影響

診察室でよく話題になるのが、将来の妊娠への影響です。子宮そのものを残せると聞くと、妊娠や出産にもまったく影響がないように感じるかもしれません。しかし実際には、子宮頸部を一部切除することで早産や流産のリスクが高くなることが知られています。

子宮頸部は妊娠中に胎児を支える役割を担っています。そのため切除範囲が大きい場合には、妊娠後に子宮頸部が十分な強度を保てなくなることがあります。もちろん多くの患者は円錐切除後に妊娠・出産を経験していますが、「子宮を残した=妊娠への影響がゼロ」というわけではありません。それでも、子宮摘出術と比較した場合の差は非常に大きいものがあります。

子宮摘出術を受ければ妊娠はできなくなります。一方で円錐切除では妊娠の可能性そのものは維持されます。そのため将来の出産を希望する患者にとって、円錐切除は単なる治療法ではなく、その後の人生設計にも関わる選択肢になります。

さらに早期の子宮頸がんでは、妊孕性温存治療という考え方が検討されることがあります。妊孕性温存治療とは、がんの根治を目指しながら妊娠の可能性を残すための治療です。その代表的な方法が広汎子宮頸部摘出術(トラケレクトミー)です。

広汎子宮頸部摘出術(トラケレクトミー)

この手術では子宮頸部や周囲組織を切除しますが、子宮本体は温存します。そのため条件が整えば、治療後に妊娠を目指すことが可能です。ただし、誰でも受けられる治療ではなく、病変の大きさ、浸潤の深さ、リンパ節転移の有無、組織型など、いくつもの条件を満たしている必要があります。加えて、妊娠の可能性を残す治療でも、がんの根治性と再発リスクを慎重に評価する必要があります。そのため、病状や治療後のリスクを十分に確認したうえで、適応となる患者さんに限って検討されます。

ここで知っておきたいのは、子宮頸がん診療において妊孕性温存は「特別な希望」ではないということです。以前は、がん治療と妊娠の両立は難しいものと考えられていました。しかし現在は、若い世代の患者が増えていることもあり、診断時から妊娠希望を確認し、それを踏まえて治療方針を検討することが一般的になっています。もちろん最優先されるのは病気の制御ですが、その前提を守りながら将来の選択肢を残せる可能性があるのであれば、その可能性について十分に検討する価値があります。

子宮頸がんの治療は、単に病変を取り除くためだけのものではありません。特に早期の段階では「治すこと」と「将来を残すこと」の両方を考えながら進められます。円錐切除や妊孕性温存治療は、その考え方を象徴する治療とも言えるでしょう。一方で、病変が進行している場合には、こうした温存治療だけでは対応できなくなります。その段階で中心になるのが子宮摘出術や広汎子宮全摘術であり、次に見ていく手術療法の基本になります。

手術療法(子宮摘出術・広汎子宮全摘術)

子宮頸がんの治療について調べていると「子宮全摘術」や「広汎子宮全摘術」という言葉を目にします。同じ子宮を摘出する手術であるにもかかわらず、なぜ複数の術式が存在するのか疑問に感じる人も少なくありません。その理由は、子宮頸がんの手術が単純に子宮だけを取り除く治療ではないからです。

子宮頸部は骨盤の深い位置にあり、膀胱や尿管、直腸といった重要な臓器に囲まれています。さらに子宮の周囲には血管やリンパ管が張り巡らされており、がんが進行するとそれらを通じて広がる可能性があります。そのため子宮頸がんの手術では、目に見える病変だけを切除すればよいというわけではありません。病変の広がりに応じて、どこまで安全域を確保して切除する必要があるのかを考えながら術式が選択されます。

単純子宮全摘術

ごく早期の浸潤癌では、単純子宮全摘術が選択されることがあります。この手術では子宮を摘出しますが、周囲組織の切除範囲は比較的限定的です。病変が小さく、周囲への広がりが少ないと考えられる場合には十分な治療効果が期待できます。しかし、病変が一定以上の大きさになると話は変わります。

子宮頸がんは、子宮頸部から周囲組織へ少しずつ広がっていく特徴があります。画像検査では明らかな浸潤が見えなくても、顕微鏡レベルでは周囲へ広がっている可能性があります。そのため、病変そのものだけでなく、その周囲にある組織も含めて切除する必要が出てきます。そこで行われるのが広汎子宮全摘術です。

広汎子宮全摘術

この手術では子宮だけでなく、子宮を支えている靱帯や周囲の結合組織、腟の一部なども含めて切除します。さらに骨盤リンパ節郭清が併せて行われることも少なくありません。

患者からすると「がんを取るためになぜそこまで切除する必要があるのか」と感じるかもしれません。しかし手術の目的は、現在見えている病変だけを取り除くことではありません。将来的な再発リスクをできるだけ減らし、根治の可能性を高めることにあります。そのため子宮頸がんの手術では、病変の周囲に存在する可能性のある微小な病変まで含めて切除範囲が設定されています。このような背景から、子宮頸がんの手術は婦人科手術の中でも比較的大きな手術に分類されます。

術後の後遺症

広汎子宮全摘術では、骨盤内の神経に近い場所を操作することになるため、術後に排尿障害が生じることがあります。正常な排尿というのは、膀胱に尿がたまったことを神経が感知し、適切なタイミングで排出するという複雑な仕組みによって成り立っています。手術によってその神経が影響を受けると、尿意を感じにくくなったり、自力で十分に排尿できなくなったりすることがあります。

近年は神経温存手術の技術が進歩し、できるだけ排尿機能を維持する工夫が行われています。しかし病変の広がりによっては、神経温存よりも根治性を優先しなければならない場合もあります。また、リンパ節郭清による影響も無視できません。リンパ節は体液の流れを調整する役割を持っています。そのため骨盤内のリンパ節を切除すると、術後に下肢のリンパ浮腫が生じることがあります。症状の程度には個人差がありますが、一度発症すると長期的なケアが必要になることもあります。

こうした説明を受けると、手術の負担ばかりが目につくかもしれません。一方で、早期の子宮頸がんに対する手術は根治を期待できる治療でもあります。

早期の手術は根治を期待できる

病変が局所にとどまっている段階であれば、手術によってがんを完全に切除できる可能性があります。そのため診療では、手術によって得られる利益と、術後に生じる可能性のある影響の両方を比較しながら方針が決定されます。

すべての患者が手術の対象になるわけではありません。病変の広がりによっては、最初から放射線治療や化学放射線療法が推奨されることもあります。これは「切除できるかどうか」ではなく「どの治療が最も高い治療効果を期待できるか」が重視されるためです。

手術は重要な選択肢ではありますが、決して唯一の標準治療ではありません。病変の広がりや患者の状態によっては、放射線治療が手術と同等あるいはそれ以上の役割を担うこともあります。そして実際に子宮頸がん診療で大きな位置を占めているのが、次に解説する放射線治療と化学放射線療法(CCRT)です。

放射線治療と化学放射線療法(CCRT)

子宮頸がんの治療では、手術と並んで放射線治療が大きな役割を持っています。がん治療というと「切除できるなら手術の方が確実」と考えられがちですが、子宮頸がんでは必ずしもそうとは限りません。病変が子宮頸部を越えて周囲へ広がっている場合や、リンパ節転移が疑われる場合には、手術で無理に切除するよりも、放射線治療と抗がん剤を組み合わせた化学放射線療法の方が標準的な治療になることがあります。

放射線治療の仕組み

放射線治療は、がん細胞のDNAへダメージを与えて増殖できないようにする治療です。子宮頸がんでは、骨盤の外側から照射する外部照射と、腟内から子宮頸部周囲へ集中的に照射する腔内照射を組み合わせることが多くあります。

外部照射では子宮頸部だけでなく、骨盤内のリンパ節領域も含めて治療することがあり、腔内照射では病変が存在する中心部へ高い線量を集中させます。この二つを組み合わせることで、骨盤内へ広がる可能性のある病変を広く抑えながら、子宮頸部の原発巣には十分な治療強度を届けることができます。

腔内照射

子宮頸がんの放射線治療が特徴的なのは、腔内照射の存在です。腔内照射では、専用の器具を腟内や子宮内に挿入し、体の内側から病変へ放射線を当てます。

外から見ると「放射線を当てる治療」と一括りにされますが、患者が実際に受ける負担は外部照射とはかなり異なります。器具を挿入することへの不安、痛みへの恐怖、羞恥心、治療中の姿勢保持など、身体的な負担だけでなく心理的な負担も大きくなりやすい治療です。それでも腔内照射が重要視されるのは、子宮頸がんの局所制御に大きく関わるためです。

化学放射線療法(CCRT)

局所進行子宮頸がんでは、放射線治療に抗がん剤を併用する化学放射線療法が行われます。ここで使われる抗がん剤は、全身に散らばったがんを攻撃する目的だけではありません。シスプラチンなどの薬剤には放射線の効果を高める働きがあり、がん細胞を放射線に反応しやすくする目的で併用されます。つまりCCRTでは、抗がん剤が主役で放射線が補助という関係ではなく、放射線治療の効果を最大限に引き出すために薬物療法が組み込まれていると考えた方が実態に近いでしょう。

局所進行例ではペムブロリズマブを併用する場合もある

2024年11月、日本では局所進行子宮頸がんに対して、ペムブロリズマブ(キイトルーダ)と同時化学放射線療法を併用する治療が承認されました。KEYNOTE-A18試験では、高リスクの局所進行子宮頸がん患者さんにおいて、化学放射線療法へペムブロリズマブを追加した群で無増悪生存期間と全生存期間の改善が確認されました。

この治療は、シスプラチンを用いた化学放射線療法とペムブロリズマブを組み合わせ、その後も定められた期間ペムブロリズマブを投与する方法です。すべての子宮頸がんやすべての局所進行例が対象になるわけではなく、臨床試験での対象や国内電子添文、全身状態などを踏まえて判断します。遠隔転移のある再発例で使用するペムブロリズマブ+化学療法とは、治療目的と適応条件が異なります。

患者側では「手術しないということは、治すことを諦めたのではないか」と受け止めてしまうことがあります。しかし子宮頸がんでは、手術をしない治療が根治を目指さない治療という意味にはなりません。病変が子宮傍組織へ広がっている場合やリンパ節転移を伴う場合には、手術よりも化学放射線療法の方が適していることがあります。

実際の診療では、切除できるかどうかではなく、どの治療が最も再発リスクを下げ、長期生存につながる可能性が高いかを基準に判断されます。

参考:キイトルーダ(ペムブロリズマブ)|PMDA、子宮頸がんに対するペムブロリズマブの最適使用推進ガイドライン改正|厚生労働省、子宮頸がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス

放射線治療の副作用

放射線治療には、手術とは異なる副作用があります。治療中には下痢、腹痛、頻尿、排尿時の違和感、皮膚の赤み、倦怠感などが起こることがあります。骨盤内へ照射するため、腸や膀胱が影響を受けやすいのです。多くは治療中から治療直後にかけて出る急性期の副作用ですが、治療が終わってしばらくしてから腸閉塞、血便、血尿、膀胱炎様症状、腟の乾燥や狭窄といった晩期障害が問題になることもあります。

特に腟の変化は、患者が相談しづらい副作用の一つです。放射線治療後には腟の乾燥や硬さ、狭窄、性交痛が起こることがあります。命に直接関わる副作用ではないため診察室で十分に話題にならないこともありますが、治療後の性生活やパートナーとの関係には大きく影響します。子宮頸がんは比較的若い世代にも発症するため、放射線治療後の性機能や心理的負担は、単なる生活の一部ではなく、治療後の人生に関わる問題になります。

CCRTでは抗がん剤による副作用も加わります。シスプラチンでは吐き気、食欲低下、腎機能障害、聴力障害、末梢神経障害、骨髄抑制などが問題になることがあります。放射線治療は平日ほぼ毎日続くことが多く、そこへ抗がん剤投与が加わるため、治療期間中の身体的負担は決して軽くありません。通院で受けられる場合もありますが、仕事や家事、育児を続けながら治療を受ける患者にとっては、治療スケジュールそのものが生活を大きく圧迫します。

一方で、放射線治療には手術と異なる利点もあります。手術によって大きく体を切開する必要がなく、病変の広がりによっては子宮頸部周囲やリンパ節領域を含めて広く治療できます。高齢で手術リスクが高い患者や、持病のため大きな手術が難しい患者でも、放射線治療が選択肢になることがあります。

もちろん放射線治療にも体への負担はありますが、手術とは異なる形で根治を目指せる治療として、子宮頸がん診療では重要な位置を占めています。

放射線治療は中心的な治療のひとつ

子宮頸がんの放射線治療を理解するうえで大切なのは、「手術の代わりに仕方なく行う治療」と考えないことです。病変の広がりによっては、放射線治療こそが標準治療になります。特に化学放射線療法は、局所進行子宮頸がんに対して根治を目指す治療として確立されています。治療期間は長く、副作用もありますが、子宮頸がんの進行例においては病気を制御するための中心的な治療の一つです。

治療方針を説明されたときに「なぜ手術ではなく放射線なのか」と疑問に感じる患者は少なくありません。その疑問は自然です。ただ、子宮頸がんでは手術と放射線のどちらが強いかを比べているわけではありません。病変がどこまで広がっているのか、リンパ節転移があるのか、体がどの治療に耐えられるのか、その人にとって根治を目指すうえでどの方法が最も合理的なのかを見ながら治療方針が決められています。

放射線治療やCCRTは、子宮頸がん診療における補助的な選択肢ではなく、病状によっては治療の中心になる方法です。

薬物療法(抗がん剤・分子標的治療・免疫療法)

子宮頸がんの治療というと、多くの人は手術や放射線治療を思い浮かべます。実際、早期の子宮頸がんでは手術が中心になりますし、局所進行例では化学放射線療法が標準治療として行われています。そのため、「抗がん剤治療は最後の手段なのではないか」「薬物療法が必要と言われたらかなり進行しているのではないか」と不安になる患者も少なくありません。

子宮頸がんでは、早期の病変で手術を行う場合がある一方、局所進行例では化学放射線療法が中心になる場合もあります。さらに、再発や遠隔転移を伴う場合には、全身へ作用する薬物療法が重要になります。近年は分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬に加え、抗体薬物複合体(ADC)も国内で承認され、病状や治療歴に応じた選択肢が広がっています。

そもそも薬物療法が必要になるのは、目に見える病変だけを治療しても十分ではない状況です。手術や放射線治療は局所治療であり、病変が存在する場所を直接治療することには優れていますが、全身へ広がった可能性のあるがん細胞までは対応できません。そのため再発例や転移例では、血液の流れに乗って全身へ作用する薬物療法が必要になります。

プラチナ製剤(シスプラチン・カルボプラチン等)

長年、子宮頸がんの薬物療法の中心だったのはプラチナ製剤を軸とした化学療法です。特にシスプラチンは子宮頸がん診療において重要な薬剤であり、前章で解説した化学放射線療法でも使用されています。再発例や進行例では、シスプラチンやカルボプラチンに加えてパクリタキセルなどを組み合わせた治療が行われます。

抗がん剤治療という言葉を聞くと、強い副作用を心配する人も多いでしょう。実際に吐き気や食欲低下、脱毛、骨髄抑制、感染症リスクの上昇、末梢神経障害などが問題になることがあります。ただし現在は制吐薬や支持療法も進歩しており、以前と比べると副作用への対策は大きく改善しています。それでも治療期間中は仕事や家事、育児への影響が避けられないこともあり、身体的負担だけでなく生活への影響も無視できません。

分子標的薬(ベバシズマブ等)

薬物療法の世界が大きく変わったきっかけの一つが分子標的治療薬の登場です。子宮頸がんではベバシズマブという薬剤が使用されます。がんは大きくなるために新しい血管を作り出します。ベバシズマブはその血管新生を抑えることで、がんへ栄養が届きにくい状態を作り出します。直接がん細胞を攻撃するというよりも、がんが成長しにくい環境を作る治療と考えると理解しやすいかもしれません。

再発・転移子宮頸がんに対する臨床試験では、化学療法へベバシズマブを追加することで生存期間の延長が示されました。一方、高血圧や出血、血栓症のほか、消化管や尿路と腟などの間に異常な通り道ができる瘻孔(ろうこう)など、重篤な合併症にも注意が必要です。特に骨盤への放射線治療歴なども確認し、使用の利益とリスクを判断します。

免疫チェックポイント阻害薬

子宮頸がんでは、免疫の働きを利用する免疫チェックポイント阻害薬も重要な治療選択肢になっています。代表的な薬剤がペムブロリズマブ(キイトルーダ)とセミプリマブ(リブタヨ)です。ただし、薬剤によって使用する病状や治療歴、PD-L1の検査条件、ほかの薬との組み合わせが異なります。

再発または遠隔転移を伴う子宮頸がんでは、PD-L1の発現状況などの条件を満たす患者さんに、ペムブロリズマブとプラチナ製剤・パクリタキセルを含む化学療法を組み合わせ、状況に応じてベバシズマブを追加する治療が選択肢になります。また、前の章で解説したとおり、ペムブロリズマブは特定の局所進行子宮頸がんに対して化学放射線療法と組み合わせる方法でも国内承認されています。

セミプリマブは、がん化学療法後に病状が進行した進行・再発子宮頸がんに使用するPD-1阻害薬です。一次治療としての使用やほかの抗がん薬との併用は、国内電子添文上で有効性・安全性が確立していません。したがって、すべての免疫チェックポイント阻害薬が同じ治療段階で使えるわけではありません。

免疫チェックポイント阻害薬には、肺炎、大腸炎、肝機能障害、甲状腺機能異常など、正常な臓器に免疫反応が起こる特有の副作用があります。効果だけでなく、投与できる条件や副作用を確認し、息切れ・続く下痢・強い倦怠感などが現れたら早めに医療機関へ相談することが重要です。

参考:キイトルーダ|PMDA、リブタヨ|PMDA

抗体薬物複合体(ADC):チソツマブ ベドチン

2025年3月には、抗体薬物複合体(ADC)であるチソツマブ ベドチン(テブダック)が、日本で「がん化学療法後に増悪した進行または再発の子宮頸がん」に対して承認されました。ADCは、特定の標的に結合する抗体と細胞を攻撃する薬剤を組み合わせた治療薬です。

テブダックは、眼障害が起こり、視力低下や重い場合には失明に至る可能性があるため、眼科的な診察や予防的な処置を含む安全対策が特に重要な薬剤です。末梢神経障害や出血などにも注意が必要です。研究段階の薬ではなく国内承認済みの治療ですが、すべての患者さんが使用できるわけではなく、治療歴や全身状態などを踏まえて適応を検討します。

参考:テブダック|PMDA、チソツマブ ベドチン製剤の使用上の注意|厚生労働省

薬物療法は病気の勢いを抑える武器

薬物療法は、がんを切除する治療ではありません。放射線治療のように病変へ直接照射する治療でもありません。そのため効果を実感しにくいことがあります。しかし、再発や転移を伴う子宮頸がんでは、薬物療法こそが病気の勢いを抑える中心的な武器になります。

現在の子宮頸がん診療では、抗がん剤、分子標的治療薬、免疫療法を状況に応じて組み合わせながら治療が行われています。かつては限られていた選択肢が少しずつ広がり、再発例や進行例に対しても長期的な病状コントロールを目指せる時代になりつつあります。

ただし、それは「治療が簡単になった」という意味ではありません。どの薬を選ぶべきか、どの副作用に注意するべきか、治療によってどのような生活の変化が起こるのかを理解しながら向き合う必要があります。薬物療法は単なる延命治療ではなく、病気と付き合いながら生活を続けていくための重要な治療選択肢になっています。

治療の副作用と生活への影響

子宮頸がんの治療について説明を受けるとき、多くの患者がまず意識するのは「治るかどうか」です。診断を受けた直後であればなおさらでしょう。手術が必要なのか、放射線治療になるのか、再発の可能性はどれくらいあるのか。診察室で交わされる会話の中心も、当然ながら病気そのものに関する内容になります。

そのため治療が始まる段階では、治療後の生活まで具体的に想像できないことも少なくありません。しかし実際には、手術や放射線治療、薬物療法に費やす時間よりも、その後の人生の方がはるかに長く続きます。

現在の子宮頸がん診療では治療成績が向上し、早期発見によって根治を目指せる患者も増えています。それは非常に喜ばしいことですが、同時に「治療後を生きる患者」が増えているという意味でもあります。そしてその時になって初めて見えてくる課題があります。

以前と同じ生活に戻るのは難しい

治療が終わり、定期検査でも異常が見つからず、医師からも順調だと言われる。それにもかかわらず、以前とまったく同じ生活に戻れるとは限りません。病気がなくなったことと、病気になる前の状態へ完全に戻ることは別の問題だからです。

例えば手術を受けた患者の中には、体力の回復に以前より時間がかかるようになったと感じる人がいます。放射線治療を受けた患者では、治療が終わって何か月も経ってから腸や膀胱の変化を意識するようになることもあります。

もちろん症状の程度には個人差がありますが、共通しているのは「治療が終わればすべてが元通りになるわけではない」という現実です。その変化は外見から分かるものばかりではありません。職場へ復帰すれば周囲からは元気になったように見えますし、家事や育児を再開すれば以前と同じ生活に戻ったようにも見えます。しかし本人の中では、体の変化や将来への不安と向き合い続けていることがあります。

子宮頸がんが他のがんと少し違うのは、その影響が単純な身体症状だけでは終わらないことです。発症年齢が比較的若いため、治療後の人生設計そのものに関わる問題が出てきます。妊娠や出産について考えていた人であれば、その選択肢がどう変わるのかという問題が避けられません。

診断直後は病気を治すことが最優先であり、多くの患者はそのことを理解しています。しかし治療が落ち着き、数年後の将来を考え始めたときになって初めて、自分が失った可能性の大きさを実感することがあります。

治療の判断が間違っていたわけではありません。その時点では最善の選択だったとしても、人は失われた未来について考えてしまうものです。これは医学的な問題というより、人として自然な感情と言えるでしょう。

性生活やパートナー関係への影響

また、子宮頸がんの治療では性生活やパートナーとの関係に影響が及ぶこともあります。放射線治療後には腟の乾燥や狭窄が起こることがありますし、手術や治療による体の変化が自己イメージへ影響することもあります。しかしこうした悩みは診察室で相談しにくい傾向があります。

再発の話ではない。命に関わる問題でもない。だから後回しにしてしまう。その結果、一人で抱え込んでしまう患者も少なくありません。けれど実際には、こうした問題は治療後の生活の質に大きく関わっています。がんを治すことと、その後も自分らしく生きることは本来切り離せない問題だからです。

さらに治療内容によっては、更年期症状が突然始まることもあります。卵巣機能が低下すると、本来であればもっと先の年齢で経験するはずだった体の変化が一気に訪れることがあります。

ほてりや発汗といった症状だけではなく、不眠や気分の落ち込み、集中力の低下などが仕事や家庭生活へ影響することもあります。周囲からは見えにくい変化であるため理解を得にくく「治療は終わったのに、なぜこんなに辛いのか」と感じる患者もいます。しかしそれもまた、子宮頸がん治療後に起こりうる現実の一部です。

治療後に悩みが残るのは珍しいことではない

こうした話をすると、治療後の生活に不安を感じる人もいるかもしれません。ただ、ここで伝えたいのは悲観的な話ではありません。治療後に悩みが残ることは珍しいことではなく、多くの患者が同じような経験をしています。再発がないのに不安になることもありますし、体力が戻った後も以前との違いを感じることがあります。それは治療が失敗したからではありません。子宮頸がんという病気が、単にがん細胞だけの問題ではないからです。

現在の子宮頸がん診療では、生存率だけでなく生活の質も重視されるようになっています。どれだけ長く生きられるかだけではなく、どのような生活を送れるのか、どのような支援が必要なのかという視点も含めて治療が考えられるようになっています。

子宮頸がんの治療は、手術や放射線治療が終わったところで完結するものではありません。その後に続く何十年という人生もまた治療の延長線上にあります。だからこそ治療法を選択するときには、再発率や生存率だけではなく、その治療が将来の生活にどのような影響を与える可能性があるのかまで理解しておくことが大切です。子宮頸がんと向き合うということは、病気だけではなく、その後の人生そのものと向き合うことでもあるのです。

子宮頸がんのステージ別生存率と予後

子宮頸がんの生存率は、がんが発見されたときの広がりによって大きく異なります。ただし、生存率は過去に診断された患者さんの集団から計算された数字であり、個人の余命や、2026年に受ける治療の効果をそのまま予測するものではありません。

国立がん研究センターの院内がん登録による2014~2015年診断例の5年ネット・サバイバルを、同じ集計方法・診断年で比較すると次のようになります。

子宮頸がんのステージ別5年ネット・サバイバル

病期 5年ネット・サバイバル 集計対象者数
Ⅰ期 94.9% 6,081人
Ⅱ期 79.4% 2,178人
Ⅲ期 64.0% 2,947人
Ⅳ期 25.9% 1,304人

※ 国立がん研究センターの院内がん登録による2014~2015年診断例です。ネット・サバイバルは、ほかの原因による死亡の影響を統計学的に調整し、対象のがんだけが死亡原因となる状況を仮定して推計した指標です。生存率の集計は当時のUICC TNM分類に基づいており、前章で紹介したFIGO 2018の新しいⅢC期などの分類にそのまま当てはめることはできません。
参考:子宮頸がん・2014~2015年診断例の病期別5年生存率|国立がん研究センター 院内がん登録生存率集計結果閲覧システム

同じステージでも治療成績は一人ひとり異なる

Ⅰ期は比較的良好な治療成績が示されていますが、ⅠA期とⅠB3期では病変の規模も治療方法も異なります。また、Ⅱ期やⅢ期では、子宮傍組織への浸潤、リンパ節転移の有無や範囲などによって予後が変わります。ⅢC期には骨盤リンパ節への転移と傍大動脈リンパ節への転移が含まれますが、どちらも同じ経過をたどるわけではありません。

さらに、ⅣA期は膀胱・直腸など周辺臓器への直接浸潤を主体とし、化学放射線療法によって根治を目指す場合があります。一方、ⅣB期は遠くの臓器などへの転移を伴い、薬物療法が中心になることが多い病状です。「Ⅳ期」という大きな区分だけで、治療の目的や個人の見通しを決めつけることはできません。

過去の生存率と現在の治療成績は同じではない

上記の患者さんが診断された2014~2015年には、現在使用されている一部の免疫チェックポイント阻害薬や抗体薬物複合体は、子宮頸がんの標準治療には含まれていませんでした。そのため、この統計を2026年現在の治療成績として説明することは適切ではありません。ただし、新しい治療が登場したからといって、すべてのステージの5年生存率が同じ割合で改善したと計算することもできません。

また、これらの数値は子宮頸がんと診断された患者集団の成績であり、前がん病変であるCIN1~CIN3やAISの予後を表すものではありません。検診で異形成が見つかった人が、この表のⅠ期に含まれるわけではないことにも注意が必要です。

生存率だけでなく再発リスクや生活への影響も考える

子宮頸がんの予後には、病期だけでなく病理組織型、リンパ節転移、全身状態、治療に対する反応なども関係します。治療後には、再発の有無を確認するだけでなく、排尿・排便機能、妊娠への影響、性生活、リンパ浮腫など、長期的な生活への影響にも目を向けることが重要です。

治療方針や予後について不安がある場合は、自分の病期の細かな分類と、提案された治療で期待できる利益・副作用・再発リスクを主治医に確認することで、統計をより適切に受け止めやすくなります。

子宮頸がんの再発と転移

子宮頸がんの治療が終わった後、多くの患者が最も恐れるのは再発です。手術を受けた。放射線治療も終わった。定期検査でも異常は見つかっていない。それでも診察日が近づくたびに不安になる人は少なくありません。

実際、治療後の外来で最も多く聞かれる質問の一つが「再発の可能性はありますか」というものです。この不安が生まれるのは当然です。がん治療では病変を取り除くことが目標になりますが、医師が治療後も長期間の経過観察を続けるのは、再発の可能性を完全にゼロとは言い切れないからです。

再発という言葉を聞くと、多くの人は「治療で取り残したがんが大きくなった状態」をイメージします。もちろんそのようなケースもあります。しかし実際にはもう少し複雑です。手術で病変を完全に切除できたように見えても、画像検査では確認できないほど小さながん細胞が体内に残っていることがあります。

放射線治療によって病変が消失したように見えても、顕微鏡レベルの病変が生き残っていることがあります。現在の医療技術をもってしても、すべてのがん細胞を直接確認できるわけではありません。そのため治療後しばらく時間が経ってから病変が再び増殖し、再発として発見されることがあります。

子宮頸がん再発のタイプ

子宮頸がんの再発は、大きく分けると二つの形で現れます。

一つは、もともと病変が存在していた骨盤内に再び現れる局所再発です。子宮頸部周辺や腟断端、骨盤内リンパ節などに病変が出現することがあります。もう一つは遠隔転移です。肺や肝臓、骨、遠隔リンパ節など、骨盤外の臓器で発見される再発がこれにあたります。ただし患者の立場からすると、局所再発なのか遠隔転移なのかという分類そのものよりも、「再発したらどうなるのか」の方が気になるでしょう。

再発後の治療手段

再発と診断されたからといって、直ちに治療の選択肢がなくなるわけではありません。再発した場所、初回治療で放射線を受けたか、これまでに使った薬剤、全身状態などによって、選択できる治療は異なります。局所再発では手術や放射線治療が検討される場合がありますし、遠隔転移を伴う場合でも化学療法、免疫チェックポイント阻害薬、抗体薬物複合体などを用いて病気をコントロールできる場合があります。

もちろん再発していない状態と同じではありません。再発後の治療は初回治療より難しくなることが多く、根治が難しい症例もあります。しかし、それは「何もできない」という意味ではありません。実際には病状を長期間抑えながら生活を続けている患者もいます。

子宮頸がんが再発する時期

再発を考えるうえで重要なのは、いつ起こりやすいのかという点です。子宮頸がんでは、再発の多くが治療後2〜3年以内に見つかるとされています。そのため治療後しばらくの間は定期検査の頻度も高く設定されています。診察、内診、画像検査などを繰り返しながら経過を確認していくのは、その期間に再発を早期発見する意味が大きいからです。

一方で、検査を受けるたびに不安を感じる患者も少なくありません。再発していないか。何か見つかるのではないか。少し体調が悪いだけでも気になってしまう。こうした感情は決して珍しいものではありません。実際には再発の不安と付き合いながら生活している患者は数多くいます。

また、再発リスクはすべての患者で同じではありません。病期が進んでいるほど再発率は高くなる傾向がありますし、リンパ節転移の有無も重要な要素になります。組織型によっても違いがあります。そのため診察室で再発リスクについて説明されるときには、「子宮頸がん全体」の話ではなく、自分自身の病状に基づいた説明を受けることが大切です。

近年は薬物療法の進歩も再発後の診療を変えています。抗がん剤だけでなく、分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬が使われるようになり、以前より長期間病状をコントロールできる患者も増えてきました。特に免疫療法の登場は、再発子宮頸がん治療において大きな変化の一つと言われています。ただ、それでも再発を完全に防ぐ方法が存在するわけではありません。だからこそ重要になるのが、治療後の経過観察です。

経過観察も治療の一部

定期検査は安心するためだけに行われるものではありません。再発をできるだけ早い段階で見つけ、その時点で最も適した治療へつなげるために行われています。治療後の診察が何年も続くのは、その意味があるからです。

子宮頸がんでは、治療終了が診療の終わりではありません。むしろその後の経過観察も治療の一部です。そして再発という問題を理解することは、単に不安を増やすためではなく、自分の病気と長く向き合うための知識にもなります。

再発や転移は確かに重い問題です。しかし現在の子宮頸がん診療は、「再発したら終わり」という時代ではなくなっています。病状に応じて治療を組み合わせながら、病気をコントロールしていく時代へ少しずつ変化しています。その変化を知ることは、予後を考えるうえでも大きな意味を持っています。

標準治療の限界

現在の子宮頸がん診療には、円錐切除や子宮摘出術、放射線治療、化学放射線療法、薬物療法など、病期に応じた選択肢があります。局所進行例ではペムブロリズマブを組み合わせた化学放射線療法が、再発・転移例では免疫チェックポイント阻害薬や抗体薬物複合体が国内で利用できるようになっています。ただし、新しい薬剤が承認されたからといって、すべての患者さんに同じ利益が得られるわけではありません。

しかし実際の診療現場では、今もなお難しい状況に置かれる患者がいます。それは標準治療が間違っているからではありません。むしろ現在の標準治療は、多くの臨床試験や治療成績の積み重ねによって確立された最善の選択肢です。それでもなお限界が存在するのは、がんという病気そのものが非常に複雑だからです。

なぜ子宮頸がんが発症するのか

子宮頸がんは、ある意味では特殊ながんです。発症にHPV感染が深く関わることが分かっており、ワクチンによる予防効果も確認されています。さらに検診によって前がん病変の段階で発見できる可能性があります。つまり現在の医学では、発症リスクを下げる方法も、早期発見する方法も存在しています。それにもかかわらず、進行がんとして発見される患者はなくなっていません。

そこには医学だけでは解決できない現実があります。検診を受ける機会がなかった人もいますし、症状があっても受診を後回しにしてしまった人もいます。仕事や育児に追われ、自分の体調を後回しにしていた人もいます。医療の技術が進歩することと、その医療へたどり着けることは同じではありません。そのため本来であれば前がん病変の段階で発見できた病気が、治療の難しい段階まで進行してから見つかることがあります。

治療と生活は別の問題

また、標準治療によって病気を制御できたとしても、患者が失うものまで完全に守れるわけではありません。例えば若い世代の患者では、治療と妊娠の問題が避けて通れません。医師は根治を目指しますし、それは当然最優先されるべき目標です。しかし病変の広がりによっては子宮を残せないことがあります。放射線治療が必要になることもあります。医学的には正しい選択であっても、その結果として患者が思い描いていた将来の一部を手放さなければならないことがあります。

さらに治療後の人生は、再発の有無だけでは決まりません。再発がなくても、以前と同じ体ではないと感じることがあります。性生活への影響を抱える人もいますし、排尿や排便の変化と付き合い続ける人もいます。仕事へ復帰できても、以前と同じ働き方が難しくなることがあります。検査結果だけを見れば治療成功です。しかし患者の人生という視点で見ると、そこで話が終わるわけではありません。

すべての患者を救うことはできない

進行例や再発例になると、さらに別の現実が見えてきます。近年の薬物療法は確実に進歩しています。免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、以前より長期間病状をコントロールできる患者も増えました。それでも、すべての患者が同じように恩恵を受けられるわけではありません。非常によく効く患者もいれば、十分な効果が得られない患者もいます。現在の医学は多くの患者を救えるようになりましたが、まだすべての患者を救える段階には到達していません。

現在の子宮頸がん診療では「治すこと」だけが目標ではなくなりつつあります。もちろん根治を目指すことは最も重要です。しかし現実には、病気を抱えながら生活を続ける患者もいますし、再発後の治療を受けながら仕事や家庭生活を続けている患者もいます。そのため診療では、どれだけ長く生きられるかだけでなく、どのように生きられるかという視点も重視されるようになっています。

標準治療には限界があります。しかしその限界は、標準治療を否定する理由ではありません。むしろ限界があることを理解するからこそ、過度な期待にも過度な悲観にも振り回されずに病気と向き合うことができます。

子宮頸がん診療は今も進歩を続けていますが、その一方で患者一人ひとりが抱える事情や人生までは完全に解決できません。最終的に重要になるのは、「最も優れた治療法は何か」を探すことではなく、「自分にとって納得できる選択は何か」を考えることです。そしてそれこそが、子宮頸がんと向き合ううえで最後に残るテーマでもあります。

納得できる治療を選択するために

子宮頸がんという病気について調べ始めたとき、多くの人は「治る病気なのか、それとも危険ながんなのか」という答えを求めます。しかしここまで見てきたように、子宮頸がんはそう単純に説明できる病気ではありません。

HPV感染という明確な原因が分かっており、ワクチンによる予防も期待できる。さらに検診によって異形成や上皮内癌の段階で発見できる可能性もある。その意味では、現在の医学が最も対策しやすいがんの一つと言えるかもしれません。一方で、現実には毎年多くの患者が浸潤癌として診断され、進行した状態で治療を受けています。予防できる可能性があることと、実際に予防できていることは同じではなく、そこには医療だけでは埋められない課題も存在しています。

がん治療について考えるとき、多くの人は「一番良い治療」を探そうとします。それは自然なことです。しかし実際の診療では、必ずしも全員に当てはまる最良の選択肢が存在するわけではありません。高い根治性を得られる治療が、ある患者にとっては人生設計を大きく変えてしまうこともありますし、生活の質を優先した選択が、別の患者にとっては受け入れられないこともあります。治療とは単に病気へ介入する行為ではなく、その後の人生へも影響を与える選択だからです。

もちろん、治療を受けるうえで最も重要なのは病気を制御することです。しかし患者が守りたいものは命だけではありません。仕事を続けたいという思いがあるかもしれませんし、家族との生活を大切にしたいと考える人もいるでしょう。妊娠や出産を諦めたくない人もいます。パートナーとの関係や将来の生活設計を重視する人もいます。だからこそ、診療の現場では「どの治療が優れているか」だけでなく、「その人にとって何が大切なのか」という視点が欠かせません。

実際、長く患者と向き合っている医療者ほど、治療成績の数字だけでは患者の満足度を説明できないことを知っています。ガイドラインどおりの最善の治療であっても、十分に理解しないまま受ければ後悔が残ることがあります。反対に、悩みながらも自分で納得して選んだ治療であれば、困難な状況であっても前向きに受け止められることがあります。最終的に患者を支えるのは「正しい治療を受けた」という事実だけではなく、「自分で理解して選んだ」という実感であることも少なくありません。

子宮頸がん診療は今も進歩を続けています。予防の仕組みは広がり、検診の重要性も広く知られるようになりました。手術技術や放射線治療は進歩し、再発例に対する薬物療法の選択肢も増えています。その一方で、病気になる前の人生を完全に取り戻せるとは限らないこと、再発を完全には防げないこと、治療によって失われるものがあることもまた事実です。

子宮頸がんと向き合うということは、単にがん細胞と戦うことではありません。病気を正しく理解し、その先の人生をどう生きていくのかを考えることでもあります。そして最終的に治療を受けるのは医師ではなく患者本人です。だからこそ「どの治療が一番優れているのか」を探し続けるよりも、「自分はなぜその治療を選ぶのか」を理解することが、後悔の少ない治療選択につながるのではないでしょうか。