”新しい未来をともに”最先端のがん治療を追求するがん治療専門クリニック ”新しい未来をともに”最先端のがん治療を追求するがん治療専門クリニック

がんの情報をみなさまにお届けします

がんと向き合うすべての方へ
知りたいことに寄り添い、大切な選択の助けとなる情報をお届けします。

大細胞神経内分泌癌(Large Cell Neuroendocrine Carcinoma/LCNEC)は、肺癌全体の約3%を占める希少ながんで、非小細胞肺癌に分類される組織型のひとつです。増殖スピードが速く悪性度が高いという小細胞肺癌に似た特徴があり、平均発症年齢は約65歳、喫煙歴のある男性に多い疾患です。初期には自覚症状が乏しく、進行すると長引く咳、血痰、息切れ、胸の痛み、声のかすれ、体重減少、全身の倦怠感などが現れます。

本ページでは、大細胞神経内分泌癌の特徴や原因、症状、診断(画像検査・病理検査・免疫染色)、そして治療の選択肢についてわかりやすく解説します。治療を検討されている方やご家族が、いまの状況に合う選択肢を整理し、納得のいく方針を考えるための一助となれば幸いです。

  • 肺癌全体の約3%を占める希少ながんで、悪性度が高く再発しやすい
  • TP53・RB1などの遺伝子異常が高頻度で見られる
  • 手術後も再発リスクが高く、複数の治療を組み合わせることが重要

大細胞神経内分泌癌(LCNEC)とは

大細胞神経内分泌癌は肺癌全体の約3%しかみられない希少腫瘍です。LCNECが発生する臓器は肺が最も多く、約半数を占めています。

LCNECが発生する臓器は肺が最も多く、次いで消化器(膵臓や大腸、小腸などの消化管など)に発生することが多いがんです。

大細胞神経内分泌癌は神経内分泌腫瘍の一種と考えられています。ちなみに、神経内分泌腫瘍は、神経内分泌細胞から発生する腫瘍で、悪性度に応じて、小細胞癌、大細胞神経内分泌癌、非定型カルチノイド、定型カルチノイドに分類されます。この中で、大細胞神経内分泌癌は、小細胞癌に近い性質を持つ悪性度が高く予後不良の神経内分泌腫瘍と考えられています。

肺癌は「非小細胞肺癌」と「小細胞肺癌」の2つに分けられ、大細胞神経内分泌癌は非小細胞肺癌に属します。しかし、増殖スピードが速く悪性度が極めて高いという、小細胞肺癌によく似た特徴があります。

また、平均発症年齢は約65歳で、喫煙歴(タバコ)との強い関連があります。

肺に発生する大細胞神経内分泌癌は、初期段階では自覚症状が乏しいのが一般的です。がんが進行するにつれ、長引く咳、血痰、息切れ、胸の痛み、声のかすれ、体重減少、全身の倦怠感などの症状が現れます。

大細胞神経内分泌癌(LCNEC)の原因

大細胞神経内分泌癌の発生メカニズムは完全には解明されていませんが、喫煙(タバコ)との関連が非常に強いことが分かっています。患者様の多くは高齢男性で、長年の喫煙量(本数×年数)に比例して発症リスクが高まるのが特徴です。

また、遺伝子異常も発症原因に深く関わっていると考えられています。例えば、細胞のがん化を抑える「TP53」や「RB1」といった遺伝子の異常が高頻度で見られます。さらにこの両方とも同時に遺伝子異常が見られる方は、約40%(10人中4人程度)と報告されています。

また、一部の患者様では「STK11」や「KEAP1」の変異も確認されています。

これらの異常が重なることで、がん細胞が過剰に増え続け、極めて進行の速いがんになると考えられています。

大細胞神経内分泌癌(LCNEC)の診断

大細胞神経内分泌癌の診断は、画像検査と詳細な病理組織学的検査を組み合わせて行います。

画像検査では、CT検査で肺の末梢(外側)に比較的大きな塊(腫瘤)として発見されることが多く、PET-CT検査や頭部MRI検査を用いて全身への転移状況を調べます。

また、診断の最大の鍵となるのが病理検査です。大細胞神経内分泌癌は「細胞が大きいこと」と「ホルモンを出す性質を持つこと」の2つの条件を病理医が確認する必要があります。

一般的には、口から気管支鏡という細いカメラを挿入して腫瘍の一部を採取して病理検査を行いますが、小さな組織片では特徴を捉えきれないことが多く、手術で切り取った部分を詳しく解析して初めて病名が確定することも珍しくありません。

最終的には、特殊な染料を使って特定のタンパク質の有無を調べる「免疫染色」を行い、神経内分泌の目印(CD56、クロモグラニンA、シナプトフィジンなど)が陽性所見であれば病理診断上、確定診断できます。

大細胞神経内分泌癌(LCNEC)の一般的な治療法

大細胞神経内分泌癌の治療方針は、がんがどれくらい進行しているか(ステージ)や、患者様の体力・体調に合わせて決められます。

この病気は症例数が少なく、「どの治療が本当に効果的か」を確かめるための大規模な研究データがまだ十分にそろっておらず様々な治験も行われている状況です。

そのため実際の治療では、比較的データが蓄積されている非小細胞肺癌や小細胞肺癌の治療実績を参考にしながら、患者様お一人おひとりに合わせて慎重に治療方針を組み立てていきます。

早期の場合(まだ広がっていない場合)

大細胞神経内分泌癌の治療では、手術が最も重要な役割を果たします。ただしこの病気は、他の非小細胞肺癌に比べて、たとえ早期に見つかっても手術後に再発しやすいという特徴があります。

そのため手術だけで終わらせず、術後に抗がん剤治療(術後補助化学療法)を組み合わせることが勧められています。主に使われるのは「プラチナ製剤(シスプラチンなど)+エトポシド」という抗がん剤の組み合わせです。このような術後補助化学療法を行うことで、生存率が約58%→約88%まで改善したという報告もあります。

進行している場合・再発した場合

手術で取りきれないほど進行している場合や、再発してしまった場合には、抗がん剤を中心とした治療が主体になります。最初に選ばれることが多いのは、小細胞肺癌に準じた治療内容(プラチナ製剤+エトポシドなど)ですが、非小細胞肺癌向けの治療法が取り入れられることもあります。また近年では、一部の患者様において免疫チェックポイント阻害薬による効果も期待され始めています。

放射線治療について

放射線治療は、がんがそれ以上広がらないように抑えたり、症状を和らげたりする目的で行われます。がんが1か所にとどまっていても手術が難しいという場合には、抗がん剤治療と組み合わせる「化学放射線療法」が検討されます。

また大細胞神経内分泌癌は脳に転移しやすいという特徴があるため、転移が見つかった際の治療や痛みの緩和は、生活の質を保つうえでとても大切になります。

大細胞神経内分泌癌(LCNEC)における保険診療の限界

大細胞神経内分泌癌の保険診療では、手術・化学療法・放射線療法などを組み合わせて治療を進めます。

ただしこの病気は悪性度が非常に高く、早期再発しやすいという特徴があるため、標準治療だけでは長期的に病状を安定させるのが難しいケースも少なくありません。

実施できる化学療法の限界

大細胞神経内分泌癌は、最初の抗がん剤治療である程度の効果が見込まれますが、小細胞肺癌と同じように早期に薬が効かなくなり、再び進行するリスクが高いがんです。再発後の二次治療において、有効性が証明されたお薬の選択肢が限られている点は大きな課題となっています。

化学療法に伴う「きつい」副作用

治療に用いられるプラチナ製剤などは、吐き気、嘔吐、食欲不振、全身の倦怠感に加え、骨髄抑制(白血球や血小板の減少)による感染症リスクを伴う場合があります。特に高齢者や合併症を持つ患者様の場合、副作用により治療を続けることが難しくなるとともに、普段の生活を楽しく送れなくなる可能性があるため注意が必要です。

保険診療ではカバーしきれない再発・進行のリスク

大細胞神経内分泌癌は、手術で完全に切除できたと思われる場合であっても、短期間で別の臓器へ転移(遠隔転移)しやすい傾向があります。手術後に術後補助化学療法を行わない場合には10人に4人が、行えたとしても10人に1割程度は再発してしまうと報告されています。

大細胞神経内分泌癌で重要な新しい治療の考え方

大細胞神経内分泌癌では、現時点で最も重要なのは、「遺伝子異常の有無を調べること」と「免疫療法の適応を評価すること」です。

特にTP53変異やRB1変異は比較的高頻度とされ、標的治療の候補となりえます。また、免疫チェックポイント阻害薬が有効となる可能性もあります。これらの治療を組み合わせることで、治療効果を高めることが期待できます。

分子レベルの異常にアプローチする「核酸医薬(アプタマー・siRNA ・miR-34a mimic)」

近年、がんの発症や進行に関わる分子レベルの異常に着目した核酸医薬が注目され、研究・臨床応用が進んでいます。当院では、根本的な原因に直接作用することが期待される「アプタマー」「RNA干渉を利用した核酸医薬(siRNA など)」「miR-34a mimic」といった核酸医薬を、新たな治療の選択肢として提供しています。

アプタマー核酸医薬は、がんに特有に発現している異常なタンパク質に結合し、その働きを抑えてがん細胞の増殖を抑制したり死滅させたりする治療薬です。一方、miR-34a mimic 核酸医薬は、がん化によって失われた体に本来備わる「がんを抑える力」を取り戻す治療薬で、がんの成長や増殖を止め、自然ながん細胞の死滅を促します。

がん中央クリニックグループでは、こうした分子レベルにアプローチする治療を提供しています。

欧米では、がんの部位ではなく遺伝子やタンパク質の異常に注目して治療法を決定する研究や臨床試験が行われています。日本では一部の遺伝子レベルの治療が保険適用となっているものの、国際的にはやや遅れをとっている状況です。がん中央クリニックグループでは、いち早く遺伝子レベルの異常に焦点をあてた診察・治療を導入しています。

「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」治療をオススメする患者様

アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」は、大細胞神経内分泌癌のほとんどの患者様にお選びいただける治療法です。

以下では、どのような患者様に効果が期待できるのかを解説します。ご自身の状況に照らし合わせてご検討ください。

治療方法がない、標準治療では治療困難な患者様へ

大細胞神経内分泌癌では、病状や体力、副作用などの理由で、保険診療の標準治療だけでは選択肢が限られることがあります。そうした場合でも、がんに関わる分子レベルの異常に着目する核酸医薬は、標準治療とは異なるアプローチで治療を提供することが可能です。

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は目立った副作用が現れにくく、「体力がないため抗がん剤はできません」などと説明された方でも、治療の提案が可能です。

さらに、まだ治療ができる体力があるにもかかわらず選択肢がなくなり、緩和を勧められている方にとっても、新たな治療の選択肢として検討いただけます。

がん中央クリニックグループでは、核酸医薬を含め、様々な治療を組み合わせながら患者様の状態や疾患に応じて、患者様一人ひとりに合わせたテーラーメイドによる治療を提案、提供しています。

保険診療(標準治療)との併用で相乗効果が期待

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は、化学療法などの薬物療法や放射線療法と併用でき、相乗効果が期待できます。

なぜなら、化学療法はすでに増殖したがん細胞や産生されたたんぱく質に作用するのに対し、核酸医薬はがん細胞やたんぱく質が作られる前の段階に作用するからです。両者は攻撃するポイントが異なるため、組み合わせることでより高い効果が期待できます。

大細胞神経内分泌癌は肺癌の中でも悪性度が高いため、完治を目指すには複数の治療法を組み合わせることが重要です。標準治療(手術前後の抗がん剤治療を含む)を受けている患者様にも、核酸医薬の併用は選択肢となります。

再発を抑制、防止するため。手術前後のすべての患者様

大細胞神経内分泌癌は、手術を行っても再発しやすい疾患です。手術のみでは5年以内に約4割の患者様が再発するとされ、再発予防のために術後補助化学療法(抗がん剤治療)が勧められるケースがあります。

しかし、術後補助化学療法を実施しても再発する患者様は一定数おられます。また、抗がん剤には副作用があるため、体力に不安のある高齢の患者様や副作用が心配な患者様には実施が難しいこともあります。

こうした背景から、手術前後の患者様が核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を併用することは、再発リスクを下げる一つの選択肢となります。

治療継続可能な副作用

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)には目立った副作用が少ないことも特徴です。

特に、化学療法で起きやすい嘔気、食欲不振、倦怠感、脱毛、貧血、命に関わる副作用などはほとんど起こりません。副作用としては、一時的な微熱、頭痛、アレルギー反応などがあります。解熱鎮痛剤など薬物を使う場合もありますが、自然と改善する副作用が大半であり、治療を継続するのに支障をきたしません。

「体力面や仕事面で副作用の不安がある」「標準治療を続けながら副作用をできるかぎり抑えたい」といった方でも受けていただける治療となっております。

大細胞神経内分泌癌の完治を目指して保険診療と患者様に合った自由診療を組み合わせるのがおすすめ

大細胞神経内分泌癌は、適切に治療を行えば完治を目指せる疾患です。

発症要因の一つに遺伝子異常があるため、保険診療と核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)、免疫チェックポイント阻害薬などを組み合わせる集学的治療が有効な選択肢となります。保険診療だけではカバーしきれない場合にも、これらの治療によって腫瘍縮小効果や再発抑制効果が期待できます。

がん中央クリニックグループでは、「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」をはじめ、患者様1人ひとりに合ったがんの自由診療を提案いたします。大細胞神経内分泌癌の患者様は、どのような状況の場合でも是非お気軽にご相談ください。

「ステージ4の肺がんです。」

医師からそう告げられた瞬間、頭の中が真っ白になったという人は少なくありません。「もう治療できないのではないか」「命はどれくらいなのか」「家族には何と伝えればいいのだろう」「仕事は続けられるのか」「本当に他に方法はないのか」診断直後はこのような疑問や不安が一度に押し寄せます。

インターネットで「肺がん ステージ4」と検索すると、「末期がん」「余命」「生存率」といった言葉が数多く並び、不安がさらに大きくなってしまうこともあります。しかし、現在の肺がん診療は、こうした情報だけでは語れないほど大きく変化しています。

肺がんステージ4と診断されると、以前は抗がん剤による延命治療が中心でした。しかし現在では、遺伝子異常に応じた分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、治療の選択肢は大きく広がっています。患者によっては病気を長期間コントロールしながら仕事や日常生活を続けている人もおり、「ステージ4=すぐに治療ができなくなる」という時代ではなくなりました。

同じステージ4という診断であっても、病気の広がり方や遺伝子変異の有無、全身状態などによって治療方針は大きく異なります。肺だけに病変がある人と、脳や骨へ転移している人では治療の考え方が違いますし、EGFR遺伝子変異がある人とない人でも、最初に選択される薬は変わります。「ステージ4」という言葉だけでは、その人の病状や将来を判断することはできません。

この記事では、肺がんステージ4とはどのような状態なのかをはじめ、生存率や余命の考え方、現在受けられる標準治療、最新の薬物療法、完治の可能性、さらには標準治療以外の選択肢まで、現在の医学的知見に基づいて詳しく解説します。

診断直後に知っておきたい基本的な知識だけでなく、治療を選択する際に判断材料となる情報もできる限り分かりやすくまとめています。この記事が、不安の中で情報を探している患者さんやご家族にとって、冷静に状況を整理し、今後の治療について考えるための一助となれば幸いです。

  • 肺がんのステージ4は肺以外の場所へがんが広がっている状態
  • 肺がんステージ4の5年生存率は約8.6%(国立がん研究センター 2015年5年生存率)
  • ステージ4の余命はどの治療を受けられるかによって大きく変わる

肺がんステージ4とは

肺がんのステージ4とは、一般的に「肺以外の場所へがんが広がっている状態」を指します。そのため、「最も進行した段階」「末期がん」という説明を目にすることもあります。しかし実際の診療では、ステージ4という一つの言葉だけで病状を判断することはありません。

現在の肺がんでは、どこへ、どの程度転移しているのか、そしてどのような性質を持つがんなのかによって、治療方法も予後も大きく変わるからです。

肺がんの進行度は、国際的に用いられているTNM分類によって決定されます。Tは肺の原発巣の大きさや周囲への広がり、Nはリンパ節転移、Mは遠隔転移を表しており、この三つを組み合わせて病期(ステージ)が決定されます。

このうちステージ4に分類される最大の理由は「M」、つまり遠隔転移です。肺の外にがん細胞が広がると、たとえ肺の腫瘍自体がそれほど大きくなくてもステージ4になります。

参考:肺癌診療ガイドライン2025年版|日本肺癌学会

肺がんが転移しやすい部位

遠隔転移が起こりやすい部位としては、脳、骨、肝臓、副腎が代表的です。例えば脳へ転移した場合には頭痛や手足の麻痺、けいれんなどが現れることがありますし、骨へ転移すると腰痛や背部痛、骨折の原因になることもあります。ただし、転移が見つかったからといって必ず症状があるとは限りません。現在ではPET-CTやMRIなど画像診断の精度が向上したことで、自覚症状がない段階で転移が見つかる患者も少なくありません。

ⅣA期・ⅣB期

肺がんのステージ4は、さらにⅣA期とⅣB期に分類されます。

ⅣA期は、例えば片側の肺にできた肺がんが反対側の肺へ転移している場合や、胸水・心嚢水の中にがん細胞が確認された場合、あるいは一つの遠隔転移が認められる場合などが該当します。一方、ⅣB期では複数の臓器や複数箇所への遠隔転移が認められ、病気がより広く全身へ及んでいる状態です。

この分類は単なる数字の違いではありません。なぜなら、転移の数や広がりによって治療戦略が変わることがあるためです。

オリゴ転移

近年、特に注目されている考え方が『オリゴ転移(Oligometastasis)』です。これは転移がごく限られた数にとどまっている状態を指します。例えば肺に原発巣があり、脳へ一つだけ転移しているようなケースでは、肺の病変と転移巣の両方へ積極的な局所治療を行うことで、長期生存が期待できる患者もいることが分かってきました。一部では治癒を目指した集学的治療も検討されます。

EGFR遺伝子変異・ALK融合遺伝子

さらに重要なのが、肺がんは病気の広がりだけではなく、がん細胞の性質そのものも治療方針を左右するという点です。

例えばEGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子などが見つかった患者では、従来の抗がん剤ではなく分子標的薬が第一選択となることがあります。またPD-L1というタンパク質の発現状況によっては、免疫チェックポイント阻害薬を中心とした治療が選択される場合もあります。

そのため現在の肺がん診療では「ステージ4でした」という説明だけでは十分ではありません。実際にはその後、遺伝子検査や病理検査、画像検査などを組み合わせながら、「この患者に最も効果が期待できる治療は何か」を慎重に検討していきます。

ステージ以外の要素も含めて総合的に評価

ステージ4という診断は、確かに病気が進行していることを意味します。しかし、それだけで「治療ができない」「余命が短い」と決めつけることはできません。現在の肺がんは、転移の状況、遺伝子異常、全身状態など、多くの要素を総合的に評価して初めて治療方針が決まる病気になっています。

そのため診断直後は、ステージという一つの情報だけで将来を判断するのではなく、自分の肺がんがどのような特徴を持っているのかを正しく理解することが、その後の治療を考える第一歩になります。

ステージ4でも治療する理由

「ステージ4まで進行しているなら、もう治療をしても意味はないのではないか。」肺がんと診断された患者さんやご家族から、このような声を聞くことは少なくありません。実際「ステージ4=治療できない」「延命しかできない」というイメージを持っている人も多いでしょう。しかし、この考え方は必ずしも当てはまりません。

もちろん、ステージ4は肺の外へがんが広がっている状態であり、早期肺がんのように手術だけで完治を目指せるケースは多くありません。だからといって治療の目的が「何もできない」になるわけではありません。近年は分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、病気を長期間コントロールできる患者が増えており、診療の考え方そのものが大きく変わっています。

その変化を理解するためには、まず肺がん治療の目的を知る必要があります。

肺がん治療の目的

早期肺がんでは、治療の第一目標は「がんを完全に取り除くこと」です。一方、ステージ4では病気が全身へ広がっているため、目に見える病変だけを切除しても、体内のどこかに残っているがん細胞まで取り除くことは困難です。そのため現在の治療では「すべてのがんをなくすこと」だけではなく、「病気をできるだけ長くコントロールしながら生活を維持すること」が重要な目標になります。

ここで誤解してはいけないのは「コントロールする」という言葉が「ただ延命するだけ」という意味ではないことです。

例えば、肺がんによる咳や息苦しさ、痛みなどの症状が改善すれば、これまで難しかった外出や仕事、趣味を再開できる患者もいます。分子標的薬がよく効いた患者では、腫瘍が大きく縮小し、普段と変わらない生活を数年間続けられることもあります。治療の目的は寿命を延ばすことだけではなく「その時間をどのように過ごせるか」を守ることにもあるのです。

こうした考え方が広がった最大の理由は、肺がん治療そのものが大きく進歩したことにあります。

肺がん治療の進歩

かつてステージ4肺がんの薬物療法は、細胞障害性抗がん剤が中心でした。抗がん剤によって腫瘍が縮小する患者もいましたが、効果が続く期間には限りがあり、副作用とのバランスも大きな課題でした。

その後、EGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子など、肺がんの増殖に深く関わる遺伝子異常が次々と明らかになり、それぞれを標的とする分子標的薬が開発されました。さらに、患者自身の免疫機能を利用してがんを攻撃する免疫チェックポイント阻害薬も登場し、治療成績は以前と比べて大きく改善しています。

同じステージ4でもEGFR遺伝子変異が見つかった患者では、分子標的薬が第一選択となることが一般的です。一方で、遺伝子変異がなくPD-L1の発現が高い患者では、免疫チェックポイント阻害薬が中心になる場合があります。さらに、これらに当てはまらない患者では、抗がん剤と免疫療法を組み合わせた治療が検討されます。このように現在は「どの薬を使うか」ではなく、「その患者の肺がんにはどの治療が最も適しているか」を考える時代になっています。

抗がん剤以外の選択肢が増えている

ステージ4だからといって全身治療だけが行われるわけではありません。

例えば脳へ一つだけ転移している場合には、定位放射線治療によって転移巣を治療しながら、肺の原発巣に対して薬物療法を続けることがあります。骨転移による強い痛みがある場合には、その部位へ放射線を照射して症状を和らげることもあります。さらに、転移がごく限られているオリゴ転移では、肺の病変と転移巣の双方へ局所治療を組み合わせることで、長期生存が期待できる患者も報告されています。

もちろん、すべての患者が同じように治療へ反応するわけではありません。治療効果には個人差がありますし、副作用との兼ね合いから薬剤を変更することもあります。しかし、以前のように「抗がん剤が効かなくなったら終わり」という時代ではなくなりました。新しい薬剤への切り替えや、遺伝子異常に応じた治療、局所治療との組み合わせなど、状況に応じて次の選択肢を検討できる場面が増えています。

一人ひとりの肺がんに合わせた個別化医療が標準

ステージ4と診断された時点で最も重要なのは「治療できるかどうか」を心配することではありません。

まずは自分の肺がんがどのような特徴を持ち、どのような治療が選択できるのかを正確に知ることです。そのために必要なのが、診断直後に行われる詳しい検査です。肺がんでは、病気の広がりを調べるだけでなく、遺伝子異常や免疫の状態まで詳しく調べることで、最初に選ぶべき治療が決まります。

現在の肺がん診療は「ステージ4だから同じ治療を受ける」という時代ではありません。一人ひとりの肺がんの性質を詳しく調べ、その結果に合わせて治療を選択する個別化医療が標準となっています。そして、その出発点となるのが、次に紹介する各種検査です。

各種検査

肺がんステージ4と診断されると、多くの患者は「すぐに抗がん剤が始まるのだろう」と考えます。しかし、実際にはそのような流れになることはほとんどありません。診断がついた後、まず行われるのは「どの薬を使うか」を決めるための詳しい検査です。

これは現在の肺がん治療が「肺がん」という一つの病気を治療する時代から「その人の肺がんの特徴に合わせて治療を選ぶ時代」へ変わったためです。同じステージ4であっても、遺伝子異常の有無や免疫の状態によって、最初に選択される治療が全く異なることがあります。現在では治療を急ぐよりも先に、病気を正確に分析することが非常に重要になっています。

病理検査

最初に行われるのは、肺がんであることを確定する病理検査です。

気管支鏡検査やCTガイド下生検などによって採取した組織を顕微鏡で調べ、がん細胞の種類を確認します。肺がんには大きく非小細胞肺がんと小細胞肺がんがあり、この違いだけでも治療方針は大きく変わります。さらに非小細胞肺がんの中でも、腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんなど組織型によって使用できる薬剤が異なるため、病理診断はすべての治療の出発点になります。

遺伝子検査

病理診断が終わると、次に重要になるのが遺伝子検査です。

近年の肺がん診療では「どこに転移しているか」と同じくらい、「どのような遺伝子異常を持っているか」が重要視されています。特に非小細胞肺がんでは、EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E変異、MET遺伝子異常、RET融合遺伝子、HER2変異、KRAS G12C変異など、治療薬が存在する遺伝子異常が次々と見つかっています。

もしこれらの遺伝子異常が確認されれば、従来の抗がん剤よりも分子標的薬が第一選択となることが少なくありません。分子標的薬は、がん細胞が増殖する原因となっている分子を狙って作用するため、高い奏効率が期待できる場合があります。そのため現在では、遺伝子検査の結果を待ってから治療を開始することが標準的な流れになっています。

さらに現在では、一つずつ遺伝子を調べるだけではなく『次世代シークエンサー(NGS)』を用いたマルチプレックス遺伝子検査も広く普及しています。一度の検査で複数の遺伝子異常を同時に調べられるため、患者への負担を抑えながら、より多くの治療選択肢を検討できるようになりました。

参考:肺がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス

PD-L1検査

遺伝子検査と並んで重要なのが、PD-L1検査です。

PD-L1は、がん細胞の表面に発現するタンパク質の一つで、免疫チェックポイント阻害薬の効果を予測するための重要な指標です。PD-L1の発現割合が高い患者では、免疫チェックポイント阻害薬を単独で使用することが検討される場合があります。一方、発現が低い場合でも、抗がん剤との併用によって効果が期待できるケースもあるため、この結果だけで治療法が決まるわけではありません。それでも、現在の肺がん診療では欠かすことのできない検査になっています。

CT・PET-CT・MRI検査

病気の広がりを正確に把握するための画像検査も重要です。

胸部から腹部までのCT検査では、肺の病変だけでなく、リンパ節や肝臓、副腎などへの転移の有無を確認します。さらにPET-CTでは、全身のがん細胞が活発に活動している部位を一度に調べられるため、CTだけでは分かりにくい転移を発見できることがあります。

また、肺がんでは脳転移が比較的多いため、症状がなくても頭部MRIを行うことが一般的です。脳転移はCTでは小さな病変を見逃すこともあるため、より精度の高いMRIが推奨されています。脳転移の有無は、薬物療法だけでなく放射線治療の必要性を判断するうえでも重要な情報になります。

骨転移が疑われる場合には、PET-CTのほか、病状によって骨シンチグラフィやMRIを追加することもあります。骨転移は痛みや骨折の原因になるだけでなく、治療方針にも影響するため、必要に応じて詳しく評価されます。

全身状態を評価

さらに見落とされがちですが、患者自身の全身状態を評価することも、治療選択では非常に重要です。

肺がん診療では『Performance Status(PS)』という指標を用いて、日常生活をどの程度自分で送れているかを評価します。同じステージ4であっても、仕事や家事を問題なく行えている患者と、ほとんどベッド上で生活している患者では、体へかけられる治療の強さが異なります。治療方針は画像や検査結果だけでなく、患者の体力や生活状況も含めて決定されます。

早く治療を始めるよりも大切なこと

ここまで多くの検査を行うと「治療開始が遅れてしまうのではないか」と心配になる人もいるでしょう。しかし、検査を省略して早く治療を始めることよりも、病気の性質を正確に把握し、その患者に最も適した治療を選ぶことの方が重要だと考えられています。

例えば、EGFR遺伝子変異がある患者へ抗がん剤を先に開始してしまうと、本来第一選択となる分子標的薬を最初から使えなくなる場合があります。反対に、PD-L1の発現が高い患者では、免疫チェックポイント阻害薬を中心とした治療が高い効果を示すこともあります。つまり「早く治療を始めること」が最優先ではありません。「最初から最適な治療を選ぶこと」が、その後の治療成績を大きく左右するのです。

こうして病理診断、遺伝子検査、PD-L1検査、画像検査、全身状態の評価までが終わると、初めて治療方針を具体的に検討する段階へ進みます。同じステージ4という診断でも、その結果によって選択される治療は大きく異なります。

肺がんステージ4の治療全体像

肺がんステージ4の治療は、一つの方法だけで完結することはほとんどありません。現在の診療では、薬物療法を中心に据えながら、必要に応じて放射線治療や手術、緩和ケアなどを組み合わせて病気をコントロールしていきます。どの治療を選択するかは、前章で説明した遺伝子検査やPD-L1検査、画像検査などの結果を踏まえて決定されます。

治療法は大きく分けると「全身へ作用する治療」と「特定の病変を治療する局所治療」の二つに分けられます。

全身治療

全身へ作用する治療の中心となるのが薬物療法です。

現在の肺がん診療では、遺伝子異常が確認された患者には分子標的薬、免疫療法の効果が期待できる患者には免疫チェックポイント阻害薬、それ以外の患者には細胞障害性抗がん剤や免疫療法との併用療法など、病気の特徴に合わせて治療が選択されます。近年は新しい薬剤が次々と登場しており、以前と比べて選択肢は大きく広がっています。

局所治療

放射線治療や手術は局所治療に分類されます。

ステージ4というと「全身に病気が広がっているから局所治療は意味がない」と思われることがありますが、実際にはそうではありません。脳転移による神経症状を改善したり、骨転移による痛みを和らげたりするために放射線治療が行われることがありますし、転移が限られている患者では原発巣や転移巣に対して局所治療を組み合わせることで、より長期の病勢コントロールが期待できる場合もあります。

緩和ケア

肺がん治療では緩和ケアも欠かすことができません。緩和ケアというと終末期医療をイメージする人が少なくありませんが、現在では診断された早い段階から取り入れることが推奨されています。痛みや息苦しさ、不安、不眠などを軽減しながら治療を継続できるよう支援することも、肺がん治療の重要な役割の一つです。

それぞれの治療で期待できる効果は異なる

このように現在の肺がんステージ4では、一つの治療法だけで病気に対応することはほとんどありません。薬物療法を軸としながら、放射線治療や局所治療、緩和ケアを適切なタイミングで組み合わせることで、一人ひとりの病状に合わせた治療が行われています。

それぞれの治療には、期待できる効果や適応となる患者、副作用が異なります。ここからは現在の肺がん診療で中心となっている各治療法について、それぞれの特徴や選択される理由を詳しく見ていきましょう。

分子標的薬 ― 肺がん治療を大きく変えた新しい治療

肺がんステージ4と診断された患者の中には「分子標的薬が使えるかもしれません」と説明を受ける人がいます。しかし、初めて耳にする言葉だけに「普通の抗がん剤とは何が違うのか」「自分にも使える薬なのか」と疑問を持つ人は少なくありません。

現在の肺がん診療において、分子標的薬は最も大きな進歩の一つといわれています。その理由は、従来の抗がん剤とは治療の考え方そのものが異なるからです。これまでの抗がん剤は、細胞分裂が活発ながん細胞を攻撃することで腫瘍を小さくする治療でした。しかし、正常な細胞にも影響が及ぶため、脱毛や吐き気、白血球減少などの副作用が起こりやすいという課題がありました。

一方、分子標的薬は、がん細胞だけが持つ特定の遺伝子異常やタンパク質の異常を狙って作用します。いわば、がん細胞が増殖するための「スイッチ」をピンポイントで遮断する治療です。そのため、適応となる患者では高い治療効果が期待できるだけでなく、従来の抗がん剤とは異なる副作用の現れ方をすることも特徴です。

ドライバー遺伝子変異

すべての肺がん患者が分子標的薬を使用できるわけではありません。

この治療が効果を発揮するのは、ドライバー遺伝子変異と呼ばれる特定の遺伝子異常が確認された場合です。診断時に遺伝子検査を行い、どのような遺伝子異常が存在するのかを詳しく調べたうえで、適応となる薬剤を選択することが現代の標準的な診療となっています。

EGFR遺伝子変異

最もよく知られているのがEGFR遺伝子変異です。

日本人の肺腺がんでは比較的頻度が高く、特に喫煙歴の少ない患者や女性に多くみられることが知られています。EGFR遺伝子変異が見つかった場合には、オシメルチニブ(タグリッソ)をはじめとしたEGFR阻害薬が第一選択となることが多く、腫瘍が大きく縮小したり、症状が改善したりする患者も少なくありません。

ALK融合遺伝子

一方で、ALK融合遺伝子が確認された患者では、アレクチニブやロルラチニブなどALK阻害薬が選択されます。ALK陽性肺がんは患者数としては多くありませんが、薬剤がよく効く患者では長期間病状をコントロールできることもあり、肺がん治療を大きく変えた分子標的薬の代表例の一つです。

その他の遺伝子

さらに現在では、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E変異、MET遺伝子異常、RET融合遺伝子、HER2変異、KRAS G12C変異など、治療薬が存在する遺伝子異常が次々と見つかっています。以前であれば一括して「肺がん」と治療されていた患者も、遺伝子異常ごとに異なる薬剤を選択する時代になりました。

こうした変化によって「肺がん」という一つの病気は、実際には複数の異なる病気の集まりとして考えられるようになっています。

参考:バイオマーカー検査の流れとマルチプレックス遺伝子検査|日本肺癌学会

分子標的薬の課題

分子標的薬にも課題があります。最も大きな課題が耐性です。治療開始当初は高い効果が得られていても、時間の経過とともにがん細胞が薬剤へ適応し、効きにくくなることがあります。これを耐性獲得と呼びます。

しかし、耐性が生じたからといって、すぐに治療手段がなくなるわけではありません。例えばEGFR遺伝子変異では、耐性が生じた原因を再び遺伝子検査で調べ、新たな遺伝子異常が確認されれば、それに対応した薬剤への変更を検討することがあります。また、薬剤を変更したり、抗がん剤や免疫療法へ切り替えたりしながら病気をコントロールしていくことも珍しくありません。

近年では、治療開始時だけでなく、病気が進行したタイミングでも再度遺伝子検査を行うことが増えています。これは、肺がん細胞が治療によって性質を変化させることがあるためです。現在では血液を用いて遺伝子異常を調べるリキッドバイオプシーも実用化されており、患者への負担を抑えながら耐性の原因を調べられる場面も増えています。

分子標的薬の副作用

副作用についても、従来の抗がん剤とは特徴が異なります。

脱毛や強い吐き気は比較的少ない一方で、皮膚の発疹、爪の異常、下痢、肝機能障害、間質性肺炎など、それぞれの薬剤に特有の副作用があります。特に間質性肺炎は頻度は高くないものの重症化することがあるため、息切れや咳が悪化した場合には早めに医療機関へ相談することが重要です。

分子標的薬は、自宅で内服を続けられる薬剤が多く、治療を受けながら仕事や日常生活を維持している患者も少なくありません。しかし、「飲み薬だから軽い治療」というわけではなく、定期的な画像検査や血液検査を行いながら、効果と副作用の両方を確認していく必要があります。

遺伝子異常がない場合は別の治療が必要

現在の肺がん診療では、分子標的薬によって長期間病気をコントロールできる患者が増えています。その一方で、この治療は遺伝子異常がある患者だけが対象です。遺伝子異常が見つからなかった患者では、別の治療戦略が必要になります。

その代表となるのが、患者自身の免疫の力を利用してがんを攻撃する免疫チェックポイント阻害薬です。次の章では、現在の肺がん治療でもう一つの柱となっている免疫療法について詳しく解説します。

免疫療法(免疫チェックポイント阻害薬)

肺がん治療について調べていると「免疫療法」という言葉を目にする機会が増えています。しかし、免疫療法という名称だけでは、「体の免疫力を高める治療なのだろうか」「サプリメントのようなものなのだろうか」とイメージしにくい人もいるでしょう。

現在、肺がんの標準治療として行われている免疫療法は、免疫チェックポイント阻害薬と呼ばれる薬剤を用いた治療です。これは健康食品や民間療法で使われる「免疫療法」とは全く異なるもので、多くの臨床試験によって有効性が確認され、日本や海外の診療ガイドラインでも標準治療として位置付けられています。

免疫の仕組み

この治療を理解するためには、まず私たちの免疫の仕組みを知る必要があります。本来、人の体では免疫細胞が毎日異常な細胞を見つけて排除しています。がん細胞も例外ではなく、発生した直後の小さながん細胞は免疫によって消えていると考えられています。

しかし、がん細胞は生き残るために巧妙な仕組みを身につけています。その一つが、免疫細胞へ「自分は攻撃しなくてよい細胞です」という信号を送り、攻撃を避ける仕組みです。この信号に関わる代表的な分子がPD-1とPD-L1です。

免疫チェックポイント阻害薬は、この信号を遮断することで、免疫細胞が再びがん細胞を認識し、攻撃できる状態をつくり出します。つまり、薬そのものががん細胞を直接攻撃するのではなく、患者自身が本来持っている免疫機能を回復させる治療と考えると理解しやすいでしょう。

肺がんで使用される免疫チェックポイント阻害薬

肺がんで使用される代表的な免疫チェックポイント阻害薬には、ペムブロリズマブ(キイトルーダ)、ニボルマブ(オプジーボ)、アテゾリズマブ(テセントリク)、デュルバルマブ(イミフィンジ)などがあります。

薬剤ごとに適応は異なりますが、現在では進行・再発非小細胞肺がんの治療に広く使用されており、患者の状態によっては最初から免疫療法を中心とした治療が選択されることもあります。

参考:肺がん治療に使用される薬剤一覧|日本肺癌学会

PD-L1検査の重要性

治療方針を決める際に重要になるのが、前章でも触れたPD-L1検査です。PD-L1は、がん細胞の表面に発現するタンパク質で、その発現割合が高い患者では免疫チェックポイント阻害薬が高い効果を示す可能性があります。そのため診断時には病理検体を用いてPD-L1発現率を測定し、その結果を参考に治療方針を決定します。

ただし、PD-L1の数値だけですべてが決まるわけではありません。

例えばPD-L1が50%以上であれば免疫チェックポイント阻害薬単独療法が選択されることがありますが、患者の全身状態や病気の進行速度によっては抗がん剤との併用療法が適している場合もあります。また、PD-L1の発現率が低くても、免疫療法と抗がん剤を組み合わせることで十分な治療効果が期待できる患者もいます。

「PD-L1が高いから免疫療法」「低いから使えない」という単純な判断ではなく、さまざまな情報を総合して治療法を決定しています。

効果が長期間持続

免疫療法が肺がん診療を大きく変えた理由は、効果が長期間持続する患者がいることです。

従来の抗がん剤では、一度効果があっても時間とともに病気が進行することが少なくありませんでした。一方、免疫チェックポイント阻害薬では、治療開始後に腫瘍が縮小し、その状態が数年間維持される患者も報告されています。すべての患者に同じような効果が現れるわけではありませんが、この「長期生存」という新しい可能性は、肺がん治療に大きな変化をもたらしました。

免疫療法の注意点

免疫療法には特有の注意点もあります。抗がん剤のような脱毛や強い吐き気は比較的少ないものの、免疫が活性化し過ぎることで、自分自身の正常な臓器を攻撃してしまう『免疫関連有害事象(irAE)』が起こることがあります。

例えば、甲状腺機能異常、間質性肺炎、大腸炎、肝機能障害、副腎機能低下、1型糖尿病などが知られています。頻度は決して高くありませんが、重症化すると治療の中止や入院が必要になることもあるため、早期発見と早期対応が非常に重要です。特に肺がん患者では、間質性肺炎に注意が必要です。

息苦しさや空咳、発熱などは肺がんそのものでも起こり得る症状ですが、免疫関連有害事象による肺炎が原因である場合もあります。放置すると重症化することがあるため、「少し様子を見よう」と自己判断せず、気になる症状があれば早めに主治医へ相談することが勧められます。

参考:免疫チェックポイント阻害薬による免疫関連有害事象対策マニュアル|厚生労働省

効果があるか早めに分かる

また免疫療法は「効果があるかないか」が比較的早い段階で分かる治療でもあります。

画像検査で腫瘍が縮小していれば治療を継続しますが、病気が進行している場合には別の薬剤へ切り替えることもあります。さらに、治療開始直後に一時的に腫瘍が大きく見える『偽増悪(Pseudoprogression)』という特殊な現象が起こることもあるため、画像だけではなく症状や全身状態も含めて慎重に治療効果を判断します。

すべての患者が対象になるわけではない

免疫チェックポイント阻害薬は、現在の肺がん治療を支える重要な柱の一つです。しかし、すべての患者が対象になるわけではなく、また万能な治療でもありません。遺伝子異常の有無やPD-L1発現率、病気の進行速度などを総合的に評価し、その患者に最も適した形で使用することが重要になります。

そして、分子標的薬も免疫療法も適応にならない患者、あるいはこれらの治療後に病気が進行した患者では、現在でも細胞障害性抗がん剤が重要な役割を担っています。次の章では、現在の肺がん診療における抗がん剤治療の位置付けと、以前とは大きく変わった副作用対策について詳しく解説します。

抗がん剤治療 ― 現在でも肺がん治療を支える重要な選択肢

分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、肺がん治療は大きく進歩しました。そのため、「今はもう抗がん剤の時代ではない」と考える人もいるかもしれませんが、そのようなことはありません。

現在でも抗がん剤は、進行肺がんに対する標準治療の重要な柱であり、多くの患者が治療を受けています。特に、分子標的薬の対象となる遺伝子異常が見つからない患者や、免疫療法だけでは十分な効果が期待できない患者では、抗がん剤が治療の中心になります。また、分子標的薬や免疫療法の効果が弱まった後に、次の治療として抗がん剤が選択されることも少なくありません。

肺がんで使用される抗がん剤

「抗がん剤」と一言でいっても、現在では一種類の薬を使うことはほとんどありません。

肺がんでは、複数の薬剤を組み合わせて治療効果を高める方法が標準となっています。代表的なのはプラチナ製剤を中心とした治療で、シスプラチンやカルボプラチンに、ペメトレキセド、パクリタキセル、ドセタキセルなどを組み合わせる方法が広く行われています。

参考:肺がん治療に使用される薬剤一覧|日本肺癌学会

肺がんの組織型で異なる

使用する薬剤は、肺がんの組織型によっても異なります。

例えば、非小細胞肺がんの中でも腺がんではペメトレキセドが使用されることが多い一方、扁平上皮がんでは別の薬剤が選択されることがあります。小細胞肺がんではさらに治療法が異なり、エトポシドやイリノテカンなどを組み合わせた治療が標準となっています。「肺がんだからこの抗がん剤」という考え方ではなく、組織型やこれまでの治療歴、全身状態などを踏まえて薬剤を選択することが一般的です。

抗がん剤単独の治療は少ない

近年は、抗がん剤単独で治療を行う場面も以前より少なくなっています。

例えば、免疫チェックポイント阻害薬と抗がん剤を組み合わせることで、それぞれ単独で使用するよりも高い治療効果が期待できる患者がいます。このような併用療法は現在の進行非小細胞肺がんでは標準的な選択肢の一つとなっており、「抗がん剤だけを続ける」という治療から、「他の治療と組み合わせる」という治療へ変化しています。

抗がん剤の副作用と支持療法について

もちろん抗がん剤には副作用があります。多くの人が最初に思い浮かべるのは、脱毛や吐き気でしょう。確かに以前は、副作用が強く、治療そのものが大きな負担になることもありました。しかし現在では、副作用を予防・軽減するための支持療法が大きく進歩しています。

例えば吐き気については、高性能な制吐薬をあらかじめ使用することで、以前より強い症状が出にくくなっています。白血球が減少し感染症のリスクが高くなる場合には、G-CSF製剤を使用して骨髄機能をサポートすることもあります。貧血や食欲低下、便秘、口内炎などについても、それぞれ症状に応じた治療が行われます。

現在は「副作用を我慢しながら治療を続ける」という考え方ではなく、「副作用をコントロールしながら治療を継続する」という考え方が基本になっています。それでも、副作用が全くなくなるわけではありません。

抗がん剤は正常な細胞にも影響するため、倦怠感や味覚の変化、末梢神経障害、爪の変化など、治療を続ける中で日常生活へ影響する症状が現れることがあります。副作用の種類や程度は薬剤によって異なるため、治療開始前にはどのような症状が起こり得るのかを確認し、体調の変化があれば早めに医療スタッフへ伝えることが重要です。

抗がん剤はいつまで続けるのか

また「抗がん剤はいつまで続けるのですか」という質問もよく聞かれます。

これには一律の答えはありません。

画像検査で治療効果を確認しながら、病気がコントロールされ、副作用も許容できる範囲であれば治療を継続します。一方で、病気が進行した場合や副作用が強くなった場合には、別の薬剤へ変更したり、免疫療法や分子標的薬など他の治療へ切り替えたりすることもあります。現在の抗がん剤治療は「決められた回数だけ行う治療」ではなく、その時々の病状や体調に応じて柔軟に調整していく治療です。

患者の病状に応じて最適な組み合わせを選択する

抗がん剤は分子標的薬や免疫療法に取って代わられた存在ではありません。それぞれの治療には役割があり、患者の病状に応じて最適な組み合わせを考えながら治療が進められています。

そして、薬物療法だけでは十分な効果が得られない場面では、放射線治療や手術が重要な役割を果たすことがあります。特に脳転移や骨転移、オリゴ転移では局所治療を組み合わせることで、症状の改善や病状の長期コントロールが期待できる場合があります。次の章では、ステージ4肺がんにおける放射線治療と手術の役割について詳しく解説します。

放射線治療・手術 ― ステージ4での局所治療の重要性

「肺がんがステージ4まで進行しているなら、手術や放射線治療はもう受けられない」そのように考えている人も少なくありません。実際、がんが全身へ広がっている以上、肺だけを治療しても意味がないと思うのは自然なことです。しかし、この考え方も変わりつつあります。

確かにステージ4では、薬物療法が治療の中心になります。分子標的薬や免疫療法、抗がん剤によって全身に存在する可能性があるがん細胞へ働きかけることが基本です。一方で、それだけでは十分ではない場面があります。

転移部位の症状改善

例えば、脳転移によって手足の麻痺や言葉が出にくいといった症状が現れている場合、薬物療法だけでは改善まで時間がかかることがあります。そのようなときには、脳転移に対して放射線治療を行うことで、症状を早く改善できる可能性があります。

骨転移も同様です。肺がんは骨へ転移しやすいがんの一つで、背骨や骨盤、肋骨などへ転移すると、強い痛みや骨折の原因になることがあります。骨転移による痛みは生活の質を大きく低下させますが、放射線治療によって痛みが軽減する患者は少なくありません。また、脊椎への転移で神経が圧迫されている場合には、麻痺などを防ぐために早期の放射線治療が重要になることもあります。

このように放射線治療は「がんを治すためだけの治療」ではありません。症状を改善し、合併症を予防し、その後の薬物療法を継続しやすくすることも大切な役割です。だからこそ診断直後から放射線治療医が治療方針の検討に加わることも珍しくありません。

放射線の照射技術の進歩

近年は放射線を照射する技術も大きく進歩しています。

以前は広い範囲へ放射線を照射することが一般的でしたが、現在では定位放射線治療(Stereotactic Body Radiation Therapy:SBRT)や定位放射線照射(SRS)によって、小さな病変へ高線量の放射線を正確に集中させられるようになりました。

特に脳転移では、病変が限られている場合にガンマナイフやサイバーナイフなどを用いた定位放射線治療が選択されることがあります。正常な脳への影響をできるだけ抑えながら病変を治療できるため、従来よりも治療後の生活への影響を軽減できる可能性があります。

参考:放射線治療 | 公益社団法人 日本放射線技術学会

オリゴ転移

肺がんでは近年「オリゴ転移」という考え方が重要になっています。オリゴ転移とは、遠隔転移があっても病変の数が限られている状態を指します。例えば肺に原発巣があり、脳へ一つだけ転移している場合や、副腎へ単発の転移がある場合などがこれに該当することがあります。

こうした患者では、薬物療法だけではなく、肺の原発巣や転移巣へ放射線治療や手術を追加することで、病気をより長期間コントロールできる可能性があることが報告されています。そのため以前のように「ステージ4だから局所治療は意味がない」と一律に判断されることは少なくなりました。

肺がんステージ4で手術が検討されるケース

では、手術はどのような場合に検討されるのでしょうか。一般的に、肺がんステージ4で最初から手術が選択されることは多くありません。しかし、薬物療法によって腫瘍が十分小さくなり、病変が限られた部位だけに残っている場合には、原発巣や転移巣を切除することが検討されることがあります。

例えば、副腎や脳へ単発転移がある患者では、薬物療法で全身の病状をコントロールしたうえで局所治療を追加し、長期生存につながった例も報告されています。もちろん、すべての患者が対象になるわけではありませんが、局所治療が治療戦略の一部として組み込まれるケースは以前より確実に増えています。

放射線治療や手術は、薬物療法と競合するものではありません。薬物療法で全身の病気を抑え、局所治療で症状の原因となる病変や限られた転移巣へ対応することで、より長い病勢コントロールを目指すことができる場合があります。

治療を続けることだけが目的ではない

忘れてはならないのが、治療を続けることだけが目的ではないという点です。

肺がんステージ4では、症状を軽減し、呼吸を楽にし、痛みを和らげ、これまでどおりの生活をできるだけ長く続けられるようにすることも、治療の大切な目標です。その意味で放射線治療や局所治療は、生存期間を延ばすためだけではなく、生活の質を守るためにも重要な役割を担っています。

こうして肺がんステージ4では、薬物療法と局所治療を組み合わせながら病気と向き合っていきます。その一方で、治療そのものによる負担や、がんによる症状をできるだけ軽くしながら生活を支える医療も欠かすことができません。次の章では「緩和ケアは終末期医療ではない」という現在の考え方も含め、肺がん治療を支える支持療法について詳しく解説します。

緩和ケア・支持療法 ― 「治療を続けるための医療」という考え方

「緩和ケア=終末期医療」というイメージは今でも根強く残っています。しかし、この考え方は大きく変わっています。緩和ケアは治療をあきらめた患者のためだけに行われる医療ではありません。

現在では、肺がんと診断された早い段階から標準治療と並行して行うことが推奨されています。その目的は、がんそのものを治療することではなく、病気や治療によって生じるさまざまな症状を軽減し、できるだけ普段の生活を維持できるよう支えることにあります。

病気による症状と治療の副作用を軽減

肺がんステージ4では、病気そのものによる症状と、治療による副作用の両方へ向き合わなければなりません。腫瘍が気管支を圧迫すると咳や息苦しさが続くことがあります。胸膜へがんが広がれば胸水がたまり、少し歩いただけでも息切れを感じるようになることがあります。骨転移では痛みが強くなり、睡眠や歩行に影響することもあります。

治療による副作用も生活へ少なからず影響します。抗がん剤による倦怠感や食欲低下、免疫療法による内分泌障害、分子標的薬による皮膚障害や下痢などは、命に直接関わらない症状であっても、日常生活の質を大きく低下させることがあります。支持療法は、こうした症状をできるだけ軽減しながら治療を継続できるよう支える医療です。

痛み

例えば、痛みに対しては、原因や程度に応じてアセトアミノフェンや非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)、医療用麻薬などを組み合わせながらコントロールします。「医療用麻薬」と聞くと依存を心配する人もいますが、がん性疼痛に対して適切に使用する場合、医療者の管理のもとで安全に使用できる薬剤です。痛みを我慢し続けることは体力や食欲を奪い、その後の治療継続にも影響するため、現在では早めに痛みをコントロールすることが勧められています。

呼吸苦

呼吸苦への対応も、肺がんでは重要な課題です。息苦しさの原因は一つではありません。腫瘍による気道狭窄、胸水、肺炎、間質性肺炎、貧血などさまざまな原因が考えられます。そのため、まずは原因を確認したうえで、胸水を排液したり、放射線治療を行ったり、必要に応じて酸素療法や薬物療法を組み合わせながら症状を軽減していきます。

食欲低下・体重減少

食欲低下や体重減少も、多くの患者が経験する症状です。肺がんでは、がんそのものの影響や治療による副作用によって十分な食事が摂れなくなることがあります。栄養状態が悪化すると筋力や体力が低下し、予定していた治療を継続できなくなることもあります。そのため現在では、医師だけではなく管理栄養士も加わり、一人ひとりの状態に合わせた栄養管理を行う施設が増えています。

精神的な負担

肺がんでは精神的な負担も決して小さくありません。診断された直後の不安だけではなく、画像検査の結果を待つ時間や、画像で病状が変化していないか確認するたびに緊張する人もいます。仕事や家族の将来への心配から眠れなくなったり、気分の落ち込みが続いたりすることも珍しくありません。こうした心の負担に対応することも、緩和ケアの大切な役割です。

専門的緩和ケア

現在では、緩和ケア医、がん看護専門看護師、公認心理師、医療ソーシャルワーカー、薬剤師、管理栄養士、リハビリスタッフなど、多職種が協力しながら患者と家族を支える体制が整えられています。身体だけではなく、仕事や経済的な問題、介護サービスの利用、在宅療養の準備などについて相談できることも少なくありません。

実際、早い段階から緩和ケアを導入した患者では、生活の質が改善するだけでなく、結果として治療を継続しやすくなり、生存期間にも良い影響を与えたという報告があります。そのため国内外の診療ガイドラインでも、進行肺がんでは診断早期から緩和ケアを併用することが推奨されています。

緩和ケアは生活を支えるための土台となる医療

緩和ケアは「治療を終えた人のための医療」ではありません。標準治療を受けながら、できるだけ痛みや苦しさを少なくし、自分らしい生活を維持するための医療です。分子標的薬や免疫療法、抗がん剤、放射線治療と並行して行われるからこそ、本来の力を発揮します。

肺がんステージ4では、病気そのものだけでなく「どのように生活を続けていくか」も治療の重要なテーマになります。緩和ケアや支持療法は、その生活を支えるための土台となる医療と考えると理解しやすいでしょう。

ここまで、現在行われている治療法について見てきました。では実際に肺がんステージ4と診断された場合、どのくらいの治療成績が期待できるのでしょうか。次の章では、多くの患者が最も気になる「生存率」について、統計の見方や近年の治療進歩も踏まえながら詳しく解説します。

肺がんステージ4の生存率

国立がん研究センターが公表している院内がん登録生存率集計では、肺がんの病期(ステージ)ごとの5年ネット・サバイバルと10年ネット・サバイバルが公表されています。

ネット・サバイバルとは、肺がん以外の病気による死亡の影響をできるだけ除き「肺がんそのものが生命に与えた影響」を評価した生存率です。異なる年齢層や集団を比較しやすいことから、現在では国際的にも広く用いられています。

肺がん全体の病期別ネット・サバイバルは、おおよそ次のような結果となっています。

病期 5年ネット・サバイバル 10年ネット・サバイバル
ステージI期 約81.9% 約63.9%
ステージII期 約51.7% 約30.9%
ステージIII期 約29.3% 約14.8%
ステージIV期 約8.6% 約2.5%

参考:院内がん登録生存率集計|国立がん研究センター がん情報サービス

※国立がん研究センター「院内がん登録10年生存率集計報告書」をもとに作成。対象年や集計条件によって数値は変動します。

この数字だけを見ると「ステージ4では5年以上生きられる人はほとんどいない」と感じるかもしれませんが、この表だけで自分の将来を判断することはできません。なぜなら、この数字はあくまでも過去に治療を受けた多くの患者をまとめた統計であり、一人ひとりの病状や治療内容までは反映されていないからです。

さらに、この統計には現在の分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬が十分普及する以前の患者も含まれています。近年は治療の進歩によって長期生存する患者が増えており、「現在受けられる治療」と「過去の統計」は分けて考える必要があります。

同じステージ4でも生存率が大きく異なる理由

現在の肺がん診療では「ステージ4」という病期だけで予後を予測することはできません。実際には、がんの性質や患者さん自身の状態によって、生存率は大きく変化します。最も大きな要因の一つがドライバー遺伝子変異です。

ドライバー遺伝子変異

EGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子などが見つかった患者では、それぞれに対応した分子標的薬を使用できます。これらの薬剤は従来の抗がん剤では得られなかった高い奏効率を示し、病気を数年間コントロールできる患者も珍しくありません。そのため「どの遺伝子異常を持つ肺がんなのか」が生存率を左右する重要な要素になっています。

転移先の部位

転移の部位も予後へ大きく影響します。例えば脳転移が見つかった場合でも、病変が限られていれば定位放射線治療や分子標的薬によって長期間コントロールできることがあります。骨転移も適切な薬物療法や放射線治療を組み合わせることで、症状を抑えながら生活を維持できる患者が少なくありません。

一方で、肝転移は一般的に予後不良因子の一つと考えられており、複数の臓器へ広範囲に転移している場合は治療が難しくなる傾向があります。ただし、これも個人差が大きく「肝転移があるから必ず短期間で進行する」という意味ではありません。

転移の数

転移の数も重要です。近年ではオリゴ転移という概念が広まり、転移がごく限られている患者では、薬物療法に加えて放射線治療や手術などの局所治療を組み合わせることで、長期に病気をコントロールできる可能性があることが分かってきました。

パフォーマンスステータス

また『Performance Status(PS)』も重要な予後因子です。

日常生活を問題なく送れている患者は積極的な治療を受けやすく、新しい薬剤への切り替えもしやすくなります。一方で、体力が大きく低下している場合には治療の選択肢が限られることもあるため、同じステージ4でも経過に違いが生じます。

その他の要因

さらに年齢や喫煙歴、肺がんの組織型なども予後へ影響します。

特に女性や非喫煙者ではEGFR遺伝子変異が見つかる割合が比較的高く、その結果として分子標的薬による治療効果が期待できるケースもあります。このように、生存率は一つの要素だけで決まるものではなく、さまざまな条件が重なり合って決まります。

肺がんステージ4でも5年以上生きる人はいるのか

結論から言えば、います。もちろん、その割合は決して高くありません。しかし「ステージ4だから5年以上生きられない」というわけではありません。

日本肺癌学会で報告された長期生存例の解析では、5年以上生存した患者にはいくつかの共通した特徴がみられました。

例えば、治療標的となる遺伝子異常があること、転移する臓器や病変の数が限られていること、肝転移を伴わないこと、Performance Statusが良好で積極的な治療を継続できたことなどが、長期生存と関連していました。

もちろん、これらの条件に当てはまれば必ず長く生きられるという意味ではありません。また、条件に当てはまらなくても治療がよく効き、長期間病気をコントロールできる患者もいます。重要なのは「ステージ4」という病期だけでは将来を予測できなくなっているという事実です。

参考:原発性肺癌切除後10年以上長期生存例の予後因子に関する検討

生存率は「未来を予測する数字」ではない

インターネットには「肺がんステージ4の5年生存率は○%」という数字だけが紹介されている記事も少なくありません。しかし、生存率とは同じような病状だった多くの患者をまとめて集計した結果です。

そこには、自分がこれから受ける最新の治療、自分の遺伝子異常、自分の体力、治療への反応といった個別の情報は含まれていません。生存率は将来を断定する数字ではなく「同じ病気を持つ患者全体では、このような傾向がある」という参考資料として受け止めることが大切です。

近年では新しい分子標的薬や免疫療法、抗体薬物複合体(ADC)などが次々と登場し、治療成績は少しずつ改善しています。統計は重要な情報ですが、それだけで希望や選択肢まで決めてしまう必要はありません。

では、多くの患者が生存率と並んで気になる「余命」はどのように考えればよいのでしょうか。次の章では、余命という言葉の意味や、医師がどのような情報をもとに経過を判断しているのかについて詳しく解説します。

肺がんステージ4の余命 ― 最新治療によってどこまで変わったか

肺がんステージ4と診断されると、多くの患者さんやご家族が気になるのが「余命」です。あと何年くらい生きられるのか、インターネットには余命1年と書いてあった、自分も同じ経過になるのか、こうした不安を抱くのは自然なことです。しかし「肺がんステージ4の余命は○年です」と一律に説明することはできません。その理由は、どの治療を受けられるかによって生存期間が大きく変わる時代になったからです。

以前は進行肺がんに対する治療の中心は細胞障害性抗がん剤であり、治療の選択肢も限られていました。しかし現在では、遺伝子異常の有無やPD-L1発現率に応じて分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬を使用できる患者が増え、生存期間は大きく改善しています。

その違いを理解するために、代表的な臨床試験で報告された全生存期間(Overall Survival:OS)の中央値を見てみましょう。

治療法 対象患者 全生存期間中央値(OS)
オシメルチニブ
(FLAURA試験)
EGFR遺伝子変異陽性 38.6か月
ペムブロリズマブ
(KEYNOTE-024試験)
PD-L1発現率50%以上 26.3か月
免疫療法+化学療法
(KEYNOTE-189など)
ドライバー遺伝子変異陰性の一部 約22か月前後※

参考:New England Journal of Medicine
参考:Updated Analysis of KEYNOTE-024

※試験デザインや対象患者によって結果は異なります。

この表から分かるように、現在では「肺がんステージ4だから余命は1年前後」という時代ではありません。

もちろん、これらは臨床試験の結果であり、条件を満たした患者を対象としています。そのため、すべての患者さんに当てはまる数字ではありませんが、「治療によって生存期間が大きく変わる」という現在の肺がん診療を理解する上で重要なデータです。

「中央値」は平均余命ではない

ここで注意したいのが「全生存期間中央値」という言葉です。例えば、オシメルチニブの38.6か月という数字は「38.6か月で亡くなる」という意味ではありません。中央値とは、多くの患者さんを生存期間の短い順に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する患者さんの生存期間です。

実際には、数か月で病気が進行する患者さんもいれば、5年以上病気をコントロールしながら生活している患者さんもいます。つまり中央値は、一人ひとりの余命ではなく「その治療を受けた患者集団全体の傾向」を示した統計です。

なぜ同じステージ4でこれほど余命に差が生まれるのか

その理由は、肺がんが一つの病気ではなくなったからです。現在では、EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、MET遺伝子異常、RET融合遺伝子など、さまざまな遺伝子異常が見つかっています。これらの異常が確認された患者では、それぞれに対応した分子標的薬を使用できます。一方で、遺伝子異常が見つからなくても、PD-L1発現率が高ければ免疫チェックポイント阻害薬が第一選択となる場合があります。

つまり現在は「肺がんステージ4」という診断名よりも、「どのタイプの肺がんなのか」がその後の経過を左右する重要な要素になっています。

同じステージ4でも実際の経過は大きく異なる

例えば、60代でEGFR遺伝子変異が見つかり、全身状態も良好な患者さんでは、分子標的薬によって長期間病気をコントロールできることがあります。治療を受けながら仕事や家庭生活を続けている患者さんも少なくありません。

一方で、病気の進行が速く、複数の臓器へ転移している患者さんでは、病状の変化も早くなることがあります。また、高齢で体力が低下している場合には、積極的な薬物療法が難しくなることもあります。このように「ステージ4」という同じ診断名でも、余命は患者さんごとに大きく異なります。

余命を調べるときに知っておきたいこと

インターネットには「肺がんステージ4の余命は○か月」と断定的に書かれた記事も少なくありません。しかし、その数字の多くは、治療法や遺伝子異常を区別せず多くの患者さんをまとめて集計した統計です。現在では、分子標的薬や免疫療法の登場によって、こうした数字だけでは実際の経過を説明できなくなっています。

そのため「余命○年」という数字を見るときには、そのデータがいつ集計されたものなのか、どのような患者さんを対象としているのかまで確認することが大切です。

余命は「治療の可能性」を考えるための参考情報

余命は多くの患者さんにとって避けて通れないテーマです。しかし、余命という数字だけに目を向けるのではなく「自分にはどの治療が使えるのか」を確認することの方が重要です。

新しい分子標的薬が使える可能性はあるのか。免疫療法の対象になるのか。次の治療へ切り替えられる選択肢は残されているのか。こうした情報によって、その後の経過は大きく変わる可能性があります。余命は未来を決める数字ではなく、治療方針を考える上での一つの参考情報として受け止めることが大切です。

次の章では、「肺がんステージ4でも完治する可能性はあるのか」という、多くの患者さんが最後に抱く疑問について、現在の医学的な考え方と最新の治療成績を踏まえながら詳しく解説します。

肺がんステージ4でも完治する可能性はあるのか

肺がんステージ4と診断されたとき、多くの患者さんやご家族が知りたいのは「治療法があるか」だけではありません。本当に知りたいのは「完治する人はいるのか」「長く生きられる人はどのような人なのか」「治癒に近い状態とは具体的に何を指すのか」という点でしょう。

まず前提として、肺がんステージ4の「完治率」を明確な数字として示すことは困難です。ステージ4は遠隔転移を伴う状態であり、画像上すべての病変が消えたように見えても、微小ながん細胞が体内に残っている可能性を完全には否定できません。そのため、医療現場ではステージ4肺がんに対して「完治」という言葉を慎重に使います。一般的には、完治率を何%と示すよりも、完全奏効、無増悪生存期間、全生存期間、長期生存例といった指標で治療成績を評価します。

「完治が難しい=長期生存ができない」では無い

「完治が難しい」と「長期生存が期待できない」は同じ意味ではありません。実際、IV期非小細胞肺がん66例を対象にした東京歯科大学市川総合病院の報告では、5年以上生存した患者が8例確認されています。

参考:5年以上生存したIV期非小細胞肺癌症例の検討

この研究では、長期生存例にEGFR遺伝子変異陽性、N0またはN1、遠隔転移臓器が1つである症例が多く、75歳未満、N0またはN1、肝転移がないことが長期生存に関連する独立した因子として示されています。これは「この条件なら必ず治る」という意味ではありませんが、ステージ4であっても病気の性質や転移の広がりによって経過が大きく変わることを示す重要なデータです。

分子標的薬の長期生存データ

分子標的薬の登場によって、長期生存の可能性はさらに広がっています。EGFR遺伝子変異陽性の進行非小細胞肺がんを対象にしたFLAURA試験では、オシメルチニブを一次治療として使用した群の全生存期間中央値は38.6か月で、従来のEGFR-TKI群の31.8か月を上回りました。これは「完治率」ではありませんが、ステージ4でも3年以上の中央値が報告される時代になったことを示しています。

参考:New England Journal of Medicine

免疫チェックポイント阻害薬の長期生存データ

免疫チェックポイント阻害薬でも、長期生存を示すデータがあります。PD-L1発現率50%以上の転移性非小細胞肺がんを対象にしたKEYNOTE-024試験の5年追跡では、ペムブロリズマブ群の5年全生存率は31.9%、化学療法群は16.3%と報告されています。全員に効く治療ではありませんが、免疫療法がよく効く患者では、ステージ4でも5年を超えて生存する可能性が現実的に示されています。

参考:Updated Analysis of KEYNOTE-024

ALK阻害薬の長期生存データ

また、ALK融合遺伝子陽性肺がんでは、ロルラチニブなどの新しいALK阻害薬によって、無増悪生存期間が大きく延長したデータも報告されています。2024年に報じられた第3相試験では、ロルラチニブ群で5年時点に病勢進行なく生存していた患者が60%、クリゾチニブ群では8%とされました。これは全生存率ではなく「無増悪生存」のデータですが、特定の遺伝子異常を持つ肺がんでは、ステージ4であっても長期間病気を抑えられる患者がいることを示しています。

参考:ローブレナ®、CROWN試験でALK 陽性の進行肺がん患者の多くが疾患の進行なく5年以上の生存を確認

「治癒に近い状態」とは

では「治癒に近い状態」とは何を指すのでしょうか。医学的には明確な単一定義があるわけではありませんが、一般には、画像検査で病変が確認できない状態が長期間続く、治療後に再増悪なく生活できている、または限られた転移に対して薬物療法と局所治療を組み合わせ、長期間無病状態に近い経過をたどるような場合を指して使われることがあります。

特にオリゴ転移では、薬物療法に加えて原発巣や転移巣へ定位放射線治療や手術を行うことで、通常の全身治療だけでは得にくい長期コントロールを目指せるケースがあります。

病変が消えた=完治ではない

ここで注意したいのは「病変が消えた」「長く効いている」「5年以上生存している」という状態と「再発の可能性が完全になくなった」という意味での完治は同じではないという点です。

肺がんステージ4では、どれだけ治療がよく効いても、定期的な画像検査や血液検査を続けながら慎重に経過を見る必要があります。治療をやめられるか、どのタイミングで変更するか、どこまで局所治療を加えるかは、病状や治療反応によって個別に判断されます。

肺がんステージ4でも長生きできる可能性はある

この章で最も伝えたいことは「完治するかどうか」を二択で考えないことです。肺がんステージ4では、完治率を明確に示すことは難しい一方で、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、局所治療の組み合わせによって、5年以上生存する患者や、長期間病気を抑えながら生活する患者が実際に存在します。大切なのは、自分の肺がんに治療標的があるのか、免疫療法が期待できる状態なのか、転移が限られているのか、局所治療を組み合わせる余地があるのかを確認することです。

「完治できますか」という問いに対して、簡単に「できます」とは言えません。しかし「長く生きる可能性はありますか」「治癒に近い状態を目指せる場合はありますか」という問いであれば、条件によっては十分に検討できる時代になっています。

保険診療以外の選択肢 ― 自由診療や先進医療について

肺がんステージ4と診断され、標準治療について調べていくと、多くの患者さんが次に目にするのが「自由診療」や「先進医療」、「最新治療」といった言葉です。

「標準治療以外にも治療法はありますか。」
「海外ではもっと新しい薬が使われているのでしょうか。」
「自由診療なら治る可能性が高くなるのでしょうか。」

こうした疑問を持つことは自然なことです。しかし、インターネット上には科学的根拠が十分ではない情報も少なくありません。治療の選択肢を広げるためにも、まずは「保険診療」「先進医療」「自由診療」「臨床試験」がそれぞれ何を意味するのかを理解しておくことが重要です。

標準治療とは

現在、日本で肺がんステージ4に対して標準治療として行われているのは、これまで紹介してきた分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、抗がん剤、放射線治療などです。これらは国内外の大規模な臨床試験で有効性と安全性が確認され、日本肺癌学会やNCCN、ESMOなどの診療ガイドラインでも推奨されています。

一方、標準治療だけが唯一の選択肢というわけではありません。

例えば、新しい薬剤を評価する『治験(臨床試験)』があります。

治験(臨床試験)とは

治験とは、新しい薬剤や新しい治療方法が本当に有効で安全なのかを確認するために実施される臨床研究です。現在も肺がん領域では、次世代の分子標的薬、新しい免疫療法、抗体薬物複合体(ADC)、二重特異性抗体など、多くの治験が国内外で行われています。

標準治療が終了した患者さんや、現在使用できる薬剤が限られてきた患者さんにとっては、治験への参加が新たな選択肢になる場合があります。

もちろん、治験には参加条件があります。

治験の参加条件

遺伝子異常の種類、これまで受けた治療、全身状態、臓器機能など細かな基準が設定されており、希望すれば誰でも参加できるわけではありません。また、有効性を検証する段階の治療であるため、期待した効果が得られない可能性や未知の副作用が生じる可能性もあります。

それでも、現在標準治療となっている多くの薬剤も、過去には治験を経て実用化されてきました。特に肺がんは新薬開発が活発な分野であり、大学病院やがん診療連携拠点病院では継続的に新しい治験が行われています。

参考:研究段階の医療(臨床試験、治験など)基礎知識|国立がん研究センター がん情報サービス

自由診療とは

「自由診療」という言葉は非常に幅広い意味で使われています。自由診療とは、公的医療保険を使用せず、患者さんが治療費を全額自己負担する医療です。しかし「自由診療=最新治療」という意味ではありません。

実際には、自由診療の中には科学的根拠が十分に蓄積されている治療もあれば、有効性が十分に検証されていない治療も含まれています。そのため「保険適用ではないから最先端」「高額だから効果が高い」と考えることは適切ではありません。

例えば近年では、樹状細胞ワクチン療法、活性化リンパ球療法、がんペプチドワクチンなど、免疫細胞を利用した自由診療を提供する医療機関もあります。これらの治療については、研究が進められているものもありますが、現時点では肺がんステージ4に対する標準治療として推奨できる十分なエビデンスは確立されていません。国内外の主要な診療ガイドラインでも、標準治療と同等の位置付けにはなっていないのが現状です。

先進医療とは

また「先進医療」という言葉も誤解されやすい言葉です。先進医療とは、厚生労働省が定めた制度の一つであり、有効性や安全性を評価しながら保険診療との併用を認める医療技術を指します。一般に「最先端医療」と混同されることがありますが、自由診療とは制度上の位置付けが異なります。

現在、肺がんステージ4で検討される治療では、「先進医療」よりも、保険診療として承認された新薬や治験の方が現実的な選択肢となるケースが多くみられます。

参考:先進医療の概要について|厚生労働省

自由診療を検討する価値

では、自由診療を検討する価値はないのでしょうか。そのように一概には言えません。

標準治療が終了した後、新たな治療を希望する患者さんにとっては、自由診療が一つの選択肢になることもあります。ただし、その際には「この治療によってどの程度の効果が期待できるのか」「どのような論文や臨床試験があるのか」「副作用や費用はどの程度なのか」を十分に確認することが重要です。

特に数百万円単位の費用が必要となる治療では「最新だから」「海外で行われているから」という理由だけで判断するのではなく、客観的な医学的根拠を確認したうえで検討することが勧められます。

根拠のある治療の選択肢を増やすことが重要

近年は新しい治療法が次々と登場しています。その一方で、「新しい治療」と「効果が証明された治療」は必ずしも同じではありません。本当に患者さんに利益をもたらす治療かどうかは、大規模な臨床試験によって初めて評価されます。そのため、保険診療以外の選択肢を検討する場合も、標準治療を担当している主治医と十分に相談しながら判断することが大切です。

肺がんステージ4では、「選択肢を増やすこと」と「根拠のある治療を選ぶこと」の両方が重要になります。焦って決断するのではなく、それぞれの治療のメリットと限界を理解したうえで、自分にとって納得できる治療を選択していくことが望まれます。

最新治療の現状 ― 肺がん治療はどこまで進歩するのか

肺がん治療は、この20年で最も大きく進歩したがん治療の一つといわれています。

かつては進行肺がんに対する治療といえば抗がん剤が中心であり、選択できる薬剤も限られていました。しかし現在では、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって治療成績は大きく改善し、これまで長期生存が難しいと考えられていた患者でも、数年間にわたって病気をコントロールできるケースが珍しくなくなっています。

そして現在も、新しい治療法の開発は世界中で続いています。新聞やインターネットでは「画期的新薬」「夢の新治療」といった見出しを目にすることがありますが、実際には研究段階のものから、すでに保険診療で使用できるものまで、その位置付けはさまざまです。最新治療を理解するには「すでに実用化されている治療」と「これから実用化が期待されている治療」を分けて考えることが重要です。

すでに標準治療へ組み込まれ始めている新しい薬

近年、肺がん治療で特に注目されているのが『抗体薬物複合体(Antibody-Drug Conjugate:ADC)』です。

抗体薬物複合体(ADC)とは

ADCは「抗体」と「抗がん剤」を組み合わせた薬剤です。

通常の抗がん剤は全身へ広く作用しますが、ADCはがん細胞の表面にある特定の分子を目印にして薬剤を運ぶため、より効率的にがん細胞を攻撃できる可能性があります。

トラスツズマブ デルクステカン(エンハーツ)

近年ではHER2遺伝子変異陽性肺がんに対する『トラスツズマブ デルクステカン(エンハーツ)』が承認され、HER2異常を持つ患者の新たな治療選択肢となりました。これまで治療が難しかった患者に対しても効果が期待されており、肺がん領域でもADCは急速に存在感を高めています。

参考:抗悪性腫瘍剤「エンハーツ®」の日本におけるHER2遺伝子変異を有する非小細胞肺がんに係る一部変更承認取得のお知らせ

パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd)

さらに現在は、TROP2やHER3を標的としたADCの開発も進められています。例えばHER3を標的としたパトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd)は、EGFR阻害薬が効かなくなった患者を対象とした臨床試験が進められており、新しい治療選択肢として期待されています。

第一三共株式会社によると、EGFR遺伝子変異を有する非小細胞肺がんに係る承認申請については自主的取り下げがされましたが、ホルモン受容体陽性かつHER2陰性乳がん患者を対象とした第3相臨床試験が開始されており、日本を含むアジア、欧州、北米および南米において、約1000名の患者を登録する予定となっているようです。

参考:パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd/U3-1402)の米国におけるEGFR遺伝子変異を有する非小細胞肺がんに係る承認申請の自主的取り下げについて
参考:パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd/U3-1402)のホルモン受容体陽性かつHER2陰性乳がん患者を対象とした第3相臨床試験の開始について

「治療標的がない肺がん」を減らす研究も進んでいる

以前は、EGFRやALKなどの遺伝子異常が見つからない肺がんでは、治療の選択肢が限られていました。しかし近年は、KRAS G12C変異、MET exon14 skipping変異、RET融合遺伝子、NTRK融合遺伝子など、新たな治療標的が次々に見つかっています。

つまり「遺伝子異常がない肺がん」が減っているのではなく、「これまで見つけられなかった遺伝子異常を検出できるようになった」と考える方が正確です。そのため現在では、一度の検査で数十種類以上の遺伝子異常を同時に調べる『がん遺伝子パネル検査(NGS)』が広く利用されるようになりました。

今後さらに新しい標的薬が承認されれば、「使える薬がない」と考えられていた患者にも、新しい治療選択肢が生まれる可能性があります。

リキッドバイオプシーは治療を変える可能性がある

肺がん治療では、リキッドバイオプシーも急速に普及し始めています。従来は、遺伝子異常を調べるためには肺や転移巣から組織を採取する必要がありました。しかし、病変の場所によっては生検が難しいこともあり、患者さんへの負担も少なくありませんでした。

リキッドバイオプシーでは、採血によって血液中に流れている腫瘍由来DNA(ctDNA)を解析し、遺伝子異常を調べます。

もちろん、すべての遺伝子異常を血液だけで検出できるわけではありませんが、組織生検が難しい患者や、分子標的薬が効かなくなった原因を調べる場面では、すでに実臨床でも重要な役割を担っています。今後さらに解析技術が進歩すれば、再発をより早く発見したり、薬剤耐性を早期に把握したりできる可能性も期待されています。

参考:リキッドバイオプシー活用でがんの克服目指す|国立がん研究センター

免疫療法も次の世代へ進んでいる

免疫チェックポイント阻害薬は、現在の肺がん治療を支える重要な柱となりました。しかし研究はそれで終わりではありません。現在は、PD-1やPD-L1だけではなく、TIGITやLAG-3など、別の免疫チェックポイント分子を標的とした薬剤の開発が進められています。

また、一種類の免疫療法だけではなく、複数の免疫療法を組み合わせたり、ADCや分子標的薬と組み合わせたりすることで、より高い治療効果を目指す研究も行われています。「免疫療法が効かなかったら終わり」ではなく、その次の治療戦略が次々と開発されていることも、現在の肺がん研究の特徴です。

AIやゲノム医療も治療選択を支えている

最新治療というと新薬に目が向きがちですが、診断技術も急速に進歩しています。AIを活用した画像診断支援では、CT画像から小さな肺結節を検出したり、病変の性質を評価したりする研究が進んでいます。

また、ゲノム医療の発展によって、一人ひとりの遺伝子異常や薬剤耐性を詳しく解析し、その患者に最も適した治療を選択する「個別化医療」も急速に進歩しています。将来的には、AIとゲノム解析を組み合わせることで、現在よりさらに精度の高い治療選択が可能になると期待されています。

「最新治療」という言葉だけで判断しないことが大切

ここまで見ると「最新治療なら標準治療より優れている」と感じる人もいるかもしれません。しかし、そう単純ではありません。現在研究が進められている治療の中には、将来標準治療になる可能性があるものもありますが、途中で十分な効果が確認できず開発が中止される薬剤もあります。

新しい治療という理由だけで選択するのではなく、臨床試験でどの段階まで有効性が確認されているのか、日本で承認されているのか、自分の肺がんに適応があるのか、を確認することが重要です。

肺がん治療は今もなお進歩を続けています。数年前には存在しなかった薬剤が標準治療となり、これまで治療が難しかった患者に新しい選択肢をもたらしています。だからこそ、治療を続ける中で新しい薬剤や治験の情報を定期的に確認し、その時点で利用できる選択肢を主治医と相談しながら考えていくことが、これからの肺がん診療ではますます重要になるでしょう。

よくある質問(FAQ)

Q1. 肺がんステージ4でも仕事を続けることはできますか?

可能です。

実際に、仕事を続けながら外来で治療を受けている患者さんは少なくありません。特に分子標的薬は内服治療が中心であり、体調が安定していれば普段どおりの生活を送れるケースもあります。また、免疫チェックポイント阻害薬も数週間ごとの通院で治療を継続できるため、働きながら治療を受けている患者さんもいます。

一方で、抗がん剤では治療直後に倦怠感や食欲低下が強く出ることがあり、仕事内容によっては勤務時間の調整や休職が必要になる場合もあります。大切なのは「仕事を続けるか辞めるか」を診断直後に決めてしまわないことです。現在は治療法によって生活への影響が大きく異なるため、まずは治療を開始し、副作用や体調の変化を見ながら働き方を調整するという考え方が一般的になっています。

Q2. 肺がんステージ4でも旅行はできますか?

体調が安定していれば旅行そのものは禁止されていません。治療の合間を利用して旅行を楽しんでいる患者さんもいます。ただし、旅行を計画する際には、次回の治療日程や血液検査の予定を確認し、主治医へ相談しておくことが大切です。また免疫療法中や抗がん剤治療中は感染症へ注意が必要になることもあります。

飛行機を利用する場合は、呼吸機能が低下している患者さんや在宅酸素療法を受けている患者さんでは事前の手続きが必要になることもあります。「安全に旅行するには何に注意すればよいか」という視点で考えることが重要です。

Q3. 食事だけで肺がんステージ4は改善しますか?

現在の医学では、特定の食品や食事療法だけで肺がんステージ4が改善することを示した信頼できる科学的根拠はありません。インターネットでは「○○を食べればがんが消える」「糖質制限で治る」といった情報も見られますが、これらを標準治療の代わりに行うことは推奨されません。

一方で、十分な栄養を維持することは非常に重要です。体重減少や筋力低下は治療継続にも影響するため、食べられるものを無理なく摂取し、必要に応じて管理栄養士の支援を受けることが勧められます。

Q4. サプリメントや健康食品は飲んでもよいのでしょうか?

一概に「飲んではいけない」というわけではありません。しかし、一部のサプリメントは抗がん剤や分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬の効果へ影響を与える可能性が指摘されています。

また「がんに効く」と宣伝されている健康食品の多くは、十分な臨床試験によって有効性が証明されているわけではありません。新しいサプリメントや健康食品を始める前には、必ず主治医や薬剤師へ相談することが勧められます。

Q5. 禁煙することで治療効果は変わりますか?

はい。肺がんステージ4であっても、禁煙することには大きな意味があります。「もう肺がんになったのだから、今さら禁煙しても意味はない」と思われる方もいますが、そのようなことはありません。

喫煙を続けると、肺や気管支の炎症が続き、肺炎などの合併症が起こりやすくなるほか、手術や放射線治療、薬物療法を予定どおり継続できなくなる可能性があります。診断後に禁煙した患者では、生存期間の延長や治療成績の改善が期待できることも報告されています。

禁煙によって肺がんそのものが治るわけではありませんが、治療を受けやすい体を維持し、治療効果を最大限に引き出すための重要な取り組みと考えられています。禁煙が難しい場合は、一人で抱え込まず主治医や禁煙外来へ相談するとよいでしょう。

Q6. セカンドオピニオンは受けた方がよいのでしょうか?

治療方針に疑問や不安がある場合には、有効な選択肢の一つです。セカンドオピニオンを受けたからといって、必ず転院しなければならないわけではありません。特に肺がんでは、遺伝子パネル検査の適応、治験への参加可能性、新しい薬剤の使用経験など、医療機関によって対応できる内容が異なることがあります。

現在の治療方針を確認する目的でも利用できるため、不安がある場合は遠慮せず相談してみるとよいでしょう。

Q7. 肺がんステージ4は家族へ遺伝しますか?

肺がんの多くは遺伝性ではありません。喫煙や加齢、環境要因など、さまざまな要因が重なって発症すると考えられています。一方で、ごく一部には遺伝性腫瘍症候群との関連が疑われるケースもありますが、肺がん全体から見ると非常にまれです。

治療で調べるEGFR遺伝子変異などは「がん細胞に生じた変化」であり、通常は家族へ遺伝するものではありません。家族内に肺がん患者がいるからといって、必ず同じ病気になるわけではありませんが、喫煙を避けることや定期的な健康診断を受けることは予防の観点から重要です。

Q8. 肺がんステージ4では、どの病院を選べばよいのでしょうか?

最も確実なのは「肺がん診療の経験が豊富で、多職種による診療体制が整っている医療機関」を選ぶことです。がん遺伝子パネル検査、放射線治療、呼吸器外科、呼吸器内科、病理診断、緩和ケアなどが連携している施設では、一人の医師だけではなく、複数の専門家が治療方針を検討するカンファレンスが行われることも少なくありません。

治験へ参加できる可能性や、新しい治療薬へのアクセスという点でも、がん診療連携拠点病院や大学病院が選択肢になることがあります。現在通院している病院だけで判断せず、必要に応じてセカンドオピニオンを活用しながら、自分が納得できる医療機関を選ぶことが大切です。

Q9. 肺がんステージ4でも希望を持ってよいのでしょうか?

「希望を持ってください」という言葉だけでは、不安を抱えている患者さんの助けにはならないかもしれません。一方で「ステージ4だから何もできない」という考え方も、現在の医学とは一致しません。

本記事で紹介してきたように、肺がん治療はこの十数年で大きく進歩しました。分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬によって、長期間病気をコントロールしながら生活している患者さんも増えています。さらに、新しい薬剤や新しい治療法の研究も世界中で続けられています。

もちろん、治療効果には個人差があります。しかし「ステージ4」という診断だけで将来を決めつける必要はありません。まずは自分の肺がんの特徴を正しく知り、現在受けられる治療や今後の選択肢について主治医と十分に話し合うことが、納得できる治療への第一歩になります。

肺がんステージ4と向き合うために大切なこと

肺がんステージ4と診断されると、多くの患者さんやご家族は「もう治療法はないのではないか」「余命はどれくらいなのか」と大きな不安を抱えます。しかし、本記事で見てきたように、現在の肺がん治療は大きく進歩しています。

分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、放射線治療、支持療法などを組み合わせることで、病気を長期間コントロールしながら生活を続けている患者さんも少なくありません。ステージ4という診断だけで将来が決まる時代ではなくなり、一人ひとりの遺伝子異常や全身状態、治療への反応に応じて、治療方針を柔軟に組み立てる時代へ変わっています。

一方で、現在受けている標準治療が期待したような効果を示さないこともあります。分子標的薬では耐性が生じることがありますし、免疫チェックポイント阻害薬や抗がん剤も、すべての患者さんに同じ効果が得られるわけではありません。しかし、それは「そこで治療が終わる」という意味ではありません。

現在の肺がん診療では、薬剤耐性が確認された場合には別の薬剤への切り替えを検討し、新たな遺伝子異常が見つかれば、それに対応した分子標的薬が選択できる場合もあります。病状によっては局所治療を追加したり、治験への参加を検討したりすることも選択肢になります。現在の治療だけで将来を判断するのではなく「次にどのような選択肢があるのか」という視点を持つことが大切です。

疑問や不安があれば一人で抱え込まず、主治医へ相談し、必要に応じてセカンドオピニオンを利用することも検討しましょう。現在の治療方針を確認するだけでも、新しい選択肢が見つかったり、今の治療に安心して取り組めたりすることがあります。

肺がんステージ4は決して簡単ながんではありません。しかし、「何もできない病気」でもありません。現在は、患者さん一人ひとりの病状に合わせて治療を組み合わせ、病気をコントロールしながら生活の質を維持することを目指せる時代になっています。そして医学は今も進歩を続けており、新しい薬剤や治療法が次々と実用化されています。

この記事が、肺がんステージ4という診断と向き合う患者さんやご家族にとって、病気を正しく理解し、数ある情報の中から自分に合った治療を考えるための一助となれば幸いです。

参考:
肺癌診療ガイドライン2025年版|日本肺癌学会
肺がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス
バイオマーカー検査の流れとマルチプレックス遺伝子検査|日本肺癌学会
肺がん治療に使用される薬剤一覧|日本肺癌学会
免疫チェックポイント阻害薬による免疫関連有害事象対策マニュアル|厚生労働省
放射線治療 | 公益社団法人 日本放射線技術学会
院内がん登録生存率集計|国立がん研究センター がん情報サービス
原発性肺癌切除後10年以上長期生存例の予後因子に関する検討
New England Journal of Medicine
Updated Analysis of KEYNOTE-024
5年以上生存したIV期非小細胞肺癌症例の検討
ローブレナ®、CROWN試験でALK 陽性の進行肺がん患者の多くが疾患の進行なく5年以上の生存を確認
研究段階の医療(臨床試験、治験など)基礎知識|国立がん研究センター がん情報サービス
先進医療の概要について|厚生労働省
抗悪性腫瘍剤「エンハーツ®」の日本におけるHER2遺伝子変異を有する非小細胞肺がんに係る一部変更承認取得のお知らせ
パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd/U3-1402)の米国におけるEGFR遺伝子変異を有する非小細胞肺がんに係る承認申請の自主的取り下げについて
パトリツマブ デルクステカン(HER3-DXd/U3-1402)のホルモン受容体陽性かつHER2陰性乳がん患者を対象とした第3相臨床試験の開始について
リキッドバイオプシー活用でがんの克服目指す|国立がん研究センター
肺がん|国立がん研究センター がん情報サービス
肺癌診療ガイドライン|特定非営利活動法人 日本肺癌学会
たばことがん|国立がん研究センター がん情報サービス

前立腺がんは、日本で最も多く診断される男性のがんの一つです。高齢化の進行に加え、PSA(前立腺特異抗原)検査が広く行われるようになったことで、これまで症状が現れるまで見つからなかったような早期の前立腺がんも診断される機会が増えています。国立がん研究センターのがん統計では、男性の部位別罹患数で上位を占めるがんとなっており、今後も患者数は増加すると考えられています。

前立腺がんは「がん」という言葉から一般的にイメージされる病気とは少し性質が異なります。前立腺がんの中には、数年から十数年かけてゆっくり進行するものもあれば、比較的短期間で転移し、積極的な治療が必要になるものもあります。同じ前立腺がんという診断であっても、その性質は一様ではありません。

そのため「前立腺がんと診断されたらすぐに手術を受けなければならない」とは限りません。病気の進行度や悪性度によっては、あえて治療を急がず慎重に経過を観察する「監視療法」が標準的な選択肢になることもあります。この考え方は、他の多くのがんとは大きく異なる特徴です。

診断後には「PSAが高いと言われたが、本当にがんなのか」「手術と放射線治療では何が違うのか」「尿漏れや性機能への影響は避けられないのか」「高齢でも治療を受けるべきなのか」といった疑問を抱く人も少なくありません。治療法が複数存在するからこそ、どれを選ぶべきか迷いやすい病気でもあります。

この記事では、前立腺がんとはどのような病気なのかという基本的な知識から、PSA検査の意味、診断までの流れ、リスク分類、監視療法、手術、放射線治療、ホルモン療法、薬物療法、副作用、再発、予後まで、現在の標準的な診療に沿って詳しく解説します。治療法の特徴だけでなく、それぞれの治療によって生活がどのように変わる可能性があるのかという点にも触れながら、納得できる治療を選択するための判断材料をお伝えします。

参考:最新がん統計|国立がん研究センター

  • 男性の罹患者数1位のがん(国立がん研究センター 2023年統計)
  • 限局がんの5年相対生存率はほぼ100%(全国がん罹患データ 2016年~2023年)
  • 50歳頃から少しずつ増え始め、60代以降になると患者数が大きく増加

前立腺がんとは

前立腺がんを理解するためには、まず前立腺という臓器がどのような役割を担っているのかを知ることが大切です。

前立腺とは

前立腺は男性だけに存在する臓器で、膀胱のすぐ下に位置し、尿道をドーナツ状に取り囲むような形をしています。大きさは若い頃にはクルミほどですが、加齢とともに少しずつ大きくなる傾向があります。前立腺の主な役割は前立腺液を分泌することです。前立腺液は精液の一部を構成し、精子が活動しやすい環境を保つ働きを担っています。

この位置関係が、前立腺の病気に特徴的な症状を生みます。前立腺は尿道を囲んでいるため、前立腺が大きくなると尿道が圧迫され、尿が出にくくなったり、排尿に時間がかかったり、夜間に何度もトイレへ起きるようになったりします。ただし、こうした症状が現れたからといって、必ずしも前立腺がんとは限りません。実際には加齢によって起こる前立腺肥大症でも同じような症状がみられることが多く、症状だけで両者を区別することはできません。

前立腺がんとは

前立腺がんは、前立腺の中にある腺細胞が何らかの原因で異常な増殖を始めることで発生します。病理学的には約95%以上が「腺癌」に分類され、通常は前立腺の外側(末梢帯)から発生することが多いとされています。この部位は尿道から少し離れているため、初期の前立腺がんでは尿道への影響が少なく、自覚症状がほとんど現れません。そのため、多くの患者は症状ではなくPSA検査の異常をきっかけに診断されています。

前立腺がんが進行すると前立腺の外へ広がり、精嚢や膀胱、骨盤内の組織へ浸潤することがあります。さらにリンパ管や血液の流れを通じてリンパ節や骨へ転移することもあります。前立腺がんが骨転移を起こしやすいことはよく知られており、進行例では腰や骨盤、背骨などの痛みがきっかけで発見されることもあります。

参考:前立腺癌診療ガイドライン|日本泌尿器科学会

前立腺がんは「骨へ転移しやすいがん」という特徴だけが注目されがちですが、それだけで病気を理解することはできません。実際には、同じ前立腺がんという診断でも、何年もほとんど大きさが変わらないものもあれば、比較的短期間で進行するものもあります。その違いは、病理検査で評価される悪性度や遺伝子異常、病変の広がりなど、さまざまな要素によって決まります。

近年では前立腺がんを一つの病気として考えるのではなく、「進行速度や悪性度が異なる複数の病気の集まり」と捉える考え方が一般的になっています。そのため診断後にまず行われるのは、「前立腺がんであるかどうか」を確認することだけではありません。そのがんがどの程度進行しているのか、どれくらいの速さで進行する可能性があるのか、積極的な治療が必要なのか、それとも経過を見ながら生活できるタイプなのかを慎重に評価することが、現在の前立腺がん診療の出発点になっています。

前立腺がんの原因とリスク

前立腺がんと診断されると、「なぜ自分が前立腺がんになったのだろう」と考える人は少なくありません。長年の食生活が悪かったのではないか、仕事のストレスが原因だったのではないか、あるいは過去の生活習慣に問題があったのではないかと、自分なりに理由を探そうとする人もいます。

しかし現在の医学でも「前立腺がんはこれが原因で発症する」と断定できるものは見つかっていません。

加齢

発症にはいくつもの要因が重なり合っていると考えられており、その中でも最も大きく関係しているのが加齢です。前立腺がんは50歳頃から少しずつ増え始め、60代以降になると患者数が大きく増加します。日本でも高齢化が進むにつれて患者数は年々増加しており、現在では男性で最も多く診断されるがんの一つとなっています。

加齢によって前立腺の細胞では少しずつ遺伝子異常が蓄積していきます。ほとんどの異常は体の修復機能によって処理されますが、一部は修復されずに残り、その積み重ねによって正常な細胞ががん細胞へ変化していくと考えられています。そのため、前立腺がんは「年齢を重ねること自体が最大のリスク因子」と説明されることもあります。

男性ホルモンの影響

もう一つ、前立腺という臓器ならではの特徴として重要なのが男性ホルモンとの関係です。

前立腺はアンドロゲンと呼ばれる男性ホルモンの影響を受けながら発達し、その機能を維持しています。前立腺がんの細胞も多くの場合、この男性ホルモンを利用して増殖します。そのため進行した前立腺がんでは、男性ホルモンの働きを抑えるホルモン療法が標準治療として行われています。

ただし、ここで誤解してはいけないのは、「男性ホルモンが多い人ほど前立腺がんになりやすい」という単純な関係ではないということです。血液中の男性ホルモン濃度と前立腺がん発症率には一貫した関連が示されておらず、男性ホルモンだけで発症を説明することはできません。現在では、ホルモン環境だけでなく、細胞側がどのようにホルモンへ反応するのかという仕組みまで含めて研究が進められています。

遺伝的要因

家族歴も無視できない要素です。父親や兄弟に前立腺がんになった人がいる場合には、一般より発症リスクが高くなることが知られています。特に複数の近親者が若い年齢で前立腺がんを発症している場合には、遺伝的な背景が関与している可能性も考えられます。

近年ではBRCA2をはじめとする遺伝子異常が、前立腺がんの発症や悪性度と関係することも明らかになってきました。BRCA遺伝子というと乳がんや卵巣がんを思い浮かべる人が多いかもしれませんが、男性では前立腺がんとの関連も重要視されています。

食生活の欧米化

生活習慣については現在も研究が続いています。

欧米では以前から、動物性脂肪の多い食事や肥満との関連が指摘されてきました。日本でも食生活の欧米化とともに前立腺がん患者が増加していることから、その影響を考える研究は数多く行われています。ただし、特定の食品を食べたから前立腺がんになる、あるいは特定の食品を食べれば予防できるという明確な証拠はありません。健康的な食生活は全身の健康維持には重要ですが、それだけで前立腺がんを完全に防げるわけではないというのが現在の考え方です。

性行為や自慰行為に関する医学的根拠について

インターネットでは「性行為の回数が多いと前立腺がんになる」「自慰行為が原因になる」といった情報を目にすることがあります。しかし、これらを裏付ける信頼性の高い医学的根拠はありません。

反対に、射精頻度と前立腺がんリスクとの関係を調べた研究では、一定の傾向が示唆されたものもありますが、結果は一貫しておらず、現在の診療ガイドラインでも発症リスクとして扱われてはいません。日常生活の一つひとつを前立腺がんの原因と結びつけて考える必要はないでしょう。

さまざまな要素が積み重なり発症する

このように前立腺がんは、一つの原因によって発症する病気ではありません。年齢、遺伝的背景、ホルモン環境、生活習慣など、さまざまな要素が長い年月をかけて積み重なり、その結果として発症すると考えられています。そのため「原因を取り除けば予防できる病気」というより、「リスクを理解し、早期発見につなげることが重要な病気」と捉える方が実際の診療に近いと言えます。

前立腺がんは発症後の治療だけでなく、PSA検査による早期発見にも大きな意味があります。ただし、PSAが高いからといって必ず前立腺がんとは限りません。次の章では、多くの人が最初に耳にすることになるPSA検査について、その意味と見方を詳しく解説します。

参考:前立腺がん|国立がん研究センター がん情報サービス

初期症状・進行するとどうなる?

前立腺がんは「症状が出てから病院へ行けば大丈夫」と考えていると見つけるタイミングを逃しやすいがんです。多くのがんでは、ある程度進行すると痛みや出血、しこりなどの自覚症状が現れます。しかし前立腺がんは、かなり早い段階ではほとんど症状がありません。そのため、患者自身が体の異変に気付いて受診するというよりも、健康診断や人間ドックで受けたPSA検査の異常をきっかけに発見されるケースが非常に多くなっています。

なぜ症状が出にくいのか

「がんなのに症状がない」という話を聞くと、不思議に感じる人もいるかもしれません。その理由は、前立腺がんが発生しやすい場所にあります。前立腺は、尿道を取り囲むように存在する臓器ですが、前立腺がんの多くは尿道から少し離れた「末梢帯(まっしょうたい)」と呼ばれる部分から発生します。この段階では尿道への影響がほとんどないため、病変がある程度大きくなるまで排尿症状は現れません。実際には数センチの病変が存在していても、自覚症状がまったくないまま過ごしている患者も珍しくありません。

一方で、前立腺肥大症は尿道を圧迫しやすい「移行帯(いこうたい)」から大きくなる病気です。そのため、尿が出にくい、夜中に何度もトイレへ起きる、排尿後も残尿感があるといった症状は、前立腺肥大症の方がむしろ起こりやすいと言えます。年齢を重ねた男性では、この二つの病気が同時に存在することも珍しくないため「排尿しにくいから前立腺がんだ」「症状がないから前立腺がんではない」と症状だけで判断することはできません。

前立腺がんが進行すると出てくる症状

病気が進行してくると、少しずつ症状が現れることがあります。前立腺の中で病変が大きくなると尿道が圧迫され、尿の勢いが弱くなる、排尿に時間がかかる、何度もトイレへ行きたくなるといった変化がみられるようになります。ただし、これらの症状だけでは前立腺肥大症との区別は難しく、症状の強さとがんの進行度が必ずしも一致するわけでもありません。反対に、かなり進行した前立腺がんであっても排尿症状が軽いまま経過することがあります。

さらに病変が前立腺の外へ広がると、血尿や血精液症が現れることがあります。血精液症とは、精液に血液が混じる状態です。見た目の変化に驚いて受診する患者もいますが、この症状も前立腺炎など良性疾患で起こることがあるため、それだけで前立腺がんと決めつけることはできません。ただし、これまでになかった症状が続く場合には、一度泌尿器科で評価を受けることが勧められます。

転移したことによる症状

前立腺がんで最も注意しなければならないのは、転移によって初めて病気が見つかるケースです。前立腺がんは骨へ転移しやすいことが知られており、腰や骨盤、背中の痛みをきっかけに検査を受けた結果、前立腺がんが見つかることがあります。この場合、痛みの原因は加齢による腰痛ではなく、骨へ転移したがんである可能性があります。もちろん腰痛の多くは筋肉や背骨の変化によるものであり、腰が痛いから前立腺がんというわけではありません。しかし、痛みが長く続く、夜間にも痛みで目が覚める、痛み止めが効きにくいといった場合には、詳しい検査が必要になることがあります。

骨転移がさらに進行すると、骨折しやすくなったり、背骨へ転移した病変が脊髄を圧迫したりすることがあります。脊髄圧迫が起こると、足のしびれや筋力低下、排尿・排便障害などが急速に現れることがあり、緊急の対応が必要になります。このような状態まで進行する患者は決して多くありませんが、前立腺がんが進行すると起こり得る合併症として知っておくことは大切です。

症状が出た時には既に進行しているケースも

前立腺がんは「症状がない病気」と説明されることがありますが、正確には「初期には症状が出にくい病気」です。そして症状が現れたときには、すでに病気がある程度進行している場合もあります。したがって、現在の前立腺がん診療では、症状だけに頼るのではなく、PSA検査を組み合わせながら早い段階で異常を見つけることが重視されています。

ただし、PSA値が高かったとしても、それだけで前立腺がんと診断されるわけではありません。前立腺肥大症や前立腺炎でもPSAは上昇しますし、逆にPSAがそれほど高くなくても前立腺がんが見つかることがあります。PSAは非常に優れた検査ですが「がんの有無を決める検査」ではなく、「詳しい検査が必要かどうかを判断するための検査」と理解することが重要です。次の章では、そのPSA検査について、基準値の考え方や数値の見方、検査結果をどのように解釈するのかを詳しく解説します。

参考:前立腺がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス

PSA検査とは?

前立腺がんについて調べ始めた人の多くが、最初に耳にするのが「PSA」という言葉です。健康診断で「PSAが高いので泌尿器科を受診してください」と書かれていた、あるいは人間ドックで数値の異常を指摘されたことをきっかけに、不安になってインターネットで調べ始めたという人も少なくありません。

実際、現在の前立腺がん診療はPSA検査から始まることがほとんどです。しかし「PSAが高い=前立腺がん」というわけではありません。この点を正しく理解しておくことが、その後の診断や治療を落ち着いて受けるための第一歩になります。

PSAとは

PSAとは「Prostate Specific Antigen(前立腺特異抗原)」の略で、前立腺の細胞から作られるタンパク質です。本来は前立腺液の成分として分泌され、精液を液状に保つ働きを担っています。健康な人でも血液中にはわずかな量しか存在しませんが、前立腺に何らかの変化が起こると血液中へ漏れ出す量が増え、PSA値が上昇します。

ただし、PSAは前立腺がんだけに反応する物質ではありません。前立腺がんでは確かにPSAが高くなることが多いものの、それ以外の病気でも上昇します。代表的なのが前立腺肥大症と前立腺炎です。前立腺肥大症では前立腺そのものが大きくなるため、PSAを産生する細胞の量も増え、結果として血液中のPSA値が高くなることがあります。また、前立腺炎では炎症によって前立腺の組織が傷つき、一時的に多くのPSAが血液中へ流れ出ることがあります。

つまり、PSAは「前立腺に何か起きている可能性」を示す指標であって、「前立腺がんを確定する検査」ではありません。

PSAの数値の目安

従来、日本ではPSA4.0ng/mL以上を一つの目安として精密検査が勧められることが多くありました。しかし現在では、この数字だけで判断することは少なくなっています。

例えば健康診断でPSAが4.5ng/mLだったとします。この数値だけを見ると不安になるかもしれませんが、その人が必ず前立腺がんというわけではありません。実際には前立腺肥大症だけだったというケースもありますし、炎症が落ち着くと正常値へ戻ることもあります。反対に、PSAがそれほど高くなくても前立腺がんが見つかる患者もいます。PSAは非常に感度の高い検査ですが、万能な検査ではないのです。

前立腺の大きさは年齢によって変化します。加齢とともに前立腺肥大症を合併する人も増えるため、高齢者ではPSAがやや高くても良性疾患であることが珍しくありません。そのため現在の診療では、年齢別基準値も参考にしながら総合的に判断することが一般的になっています。例えば60代と80代では、同じPSA値であっても評価の仕方が異なることがあります。

参考:前立腺がん 検査|国立がん研究センター がん情報サービス

数値が急上昇している場合は要注意

近年は、単純に一回のPSA値だけを見るのではなく「どのように変化しているのか」も重視されています。

以前は正常範囲だった人が、数年間で急速にPSA値を上昇させている場合には注意が必要です。この変化の速度をPSA Velocityと呼びます。また、前立腺が大きい人ではPSAも高くなりやすいため、前立腺体積との比率を評価するPSA Densityという考え方も診療で利用されています。さらに、血液中に存在するPSAのうち、遊離型PSA(free PSA)の割合を調べることで、良性疾患なのか前立腺がんなのかを推測する材料として用いられることもあります。

参考:EAU Guidelines on Prostate Cancer

PSA検査の数値だけで診断されることは無い

このように現在の前立腺がん診療では、「PSAが〇だからがん」という単純な判断は行われません。年齢、前立腺の大きさ、MRI所見、直腸診の結果、家族歴なども合わせて評価し、「本当に生検が必要なのか」を慎重に判断しています。

健康診断でPSA高値を指摘されたからといって、必要以上に悲観する必要はありません。反対に「少し高いだけだから大丈夫だろう」と自己判断で放置することも勧められません。PSA検査は、がんを診断するためのゴールではなく「次にどの検査へ進むべきか」を考えるためのスタート地点だからです。

近年ではMRIの性能が大きく向上したことにより、PSA高値だからすぐに生検を行うという流れも変わりつつあります。まずMRIで病変の有無を詳しく調べ、その結果を踏まえて生検が本当に必要かどうかを判断する施設も増えています。前立腺がん診療はこの十数年で大きく変化しており、PSAという一つの数値だけで治療方針を決める時代ではなくなっています。

PSA検査は非常に優れた検査ですが、それだけで前立腺がんを診断することはできません。だからこそ、PSA異常を指摘された後にはMRIや前立腺生検などを組み合わせながら、本当にがんなのか、どの程度の悪性度なのかを一つずつ確認していく必要があります。次の章では、その診断の流れと、現在の前立腺がん診療で行われている検査について詳しく解説します。

前立腺がんの検査と診断

PSA検査で異常を指摘されると、多くの人は「次はすぐに生検を受けるのだろう」と考えます。しかし現在の前立腺がん診療では、そのような流れになるとは限りません。MRIをはじめとする画像診断の進歩によって、診断までの考え方はこの十数年で大きく変わりました。現在は「PSAが高いから生検をする」のではなく、「本当に生検が必要なのか」を画像やさまざまな情報から慎重に判断する時代になっています。

診察ではまず、PSA値だけではなく、その数値がどのように変化してきたのかを確認します。過去の健康診断結果があれば、それまでの推移も重要な判断材料になります。さらに年齢、家族歴、前立腺肥大症の有無、排尿症状、服用中の薬なども含めて総合的に評価されます。PSAは前立腺がんだけでなく、前立腺肥大症や前立腺炎でも上昇するため、血液検査だけで診断を確定することはできません。

その次に行われることが多いのがMRI検査です。

MRI検査(マルチパラメトリックMRI)

以前はPSA高値であれば、そのまま前立腺生検へ進むことも少なくありませんでした。しかし現在では、まずMRIで前立腺内部を詳しく観察し、本当に前立腺がんが疑われる病変が存在するのかを確認する施設が増えています。

前立腺MRIでは通常のMRIよりも詳しく評価するため、多方向から撮影した画像や拡散強調画像などを組み合わせた『マルチパラメトリックMRI(mpMRI)』が広く用いられています。この検査では病変の位置だけでなく、大きさや周囲への広がりもある程度評価できるため、生検が必要かどうかを判断するうえで重要な役割を担っています。

MRI画像は単純に「異常がある」「異常がない」と判断されるわけではありません。

現在は『PI-RADS(Prostate Imaging Reporting and Data System)』という国際的な評価基準が用いられており、病変が前立腺がんらしいかどうかを5段階で評価します。PI-RADS1や2では臨床的に重要ながんの可能性は低いと考えられ、反対にPI-RADS4や5では悪性腫瘍の可能性が高くなります。ただしPI-RADS3は判断が難しい領域であり、PSA値や年齢、家族歴なども合わせて生検の必要性が検討されます。

参考:前立腺癌診療ガイドライン|日本泌尿器科学会

生検

MRIで前立腺がんが疑われる病変が見つかった場合や、MRIで明らかな異常がなくてもPSA値などから前立腺がんが強く疑われる場合には、生検が行われます。前立腺生検とは、専用の針を使って前立腺から組織を採取し、顕微鏡で詳しく調べる検査です。前立腺がんは病理診断によって初めて確定されるため、生検は診断に欠かせない検査と言えます。

生検にはいくつかの方法があります。

経直腸生検・経会陰生検

以前は超音波を見ながら肛門から針を挿入する経直腸生検(けいちょくちょうしき)が一般的でした。しかしこの方法では腸内細菌による感染症のリスクが避けられません。そのため近年は、会陰部から針を挿入する経会陰生検(けいかいいんしき)を採用する施設が増えています。経会陰生検は感染症のリスクを大きく減らせることから、日本でも標準的な方法になりつつあります。

さらに診断精度を高める方法として普及しているのが、MRI-US Fusion生検です。

MRI-US Fusion生検

これはMRIで見つかった病変の位置と超音波画像を重ね合わせながら組織を採取する方法で、従来の無作為生検よりも臨床的に重要な前立腺がんを見つけやすいことが報告されています。以前は前立腺全体から一定本数の組織を採取する「系統的生検(ランダム生検)」が中心でしたが、現在ではMRIで疑わしい病変を狙って採取する標的生検(ターゲット生検)と系統的生検を組み合わせる方法が広く行われています。

グリーソンスコアとグレードグループ

採取した組織は病理医によって詳しく観察されます。ここで重要になるのがGleason分類(グリーソンスコア)とISUP Grade Group(グレードグループ)です。

Gleason分類(グリーソンスコア)

Gleason分類は、前立腺がん細胞が正常な前立腺組織からどの程度形を変えているかを評価する方法で、現在でも前立腺がん診療の基本となっています。例えばGleason Score 3+3=6であれば比較的悪性度が低く、4+4=8や4+5=9などになると悪性度が高い前立腺がんと考えられます。

ISUP Grade Group(グレードグループ)

ただし現在の診療では、Gleason ScoreだけではなくISUP Grade Groupも併せて使用されます。Grade Groupは1から5までの5段階で悪性度を分類する方法で、患者にも理解しやすい評価法として国際的に広く用いられています。病理診断書にこの二つが併記されていることも珍しくありません。

参考:前立腺がん|国立がん研究センター東病院

前立腺がんと診断された後には、「がんがある」という事実だけで治療方針が決まるわけではありません。病変が前立腺内に限局しているのか、それともリンパ節や骨へ広がっているのかを調べる必要があります。そのためCTや骨シンチグラフィ、あるいは病状によってはPSMA PET検査などが追加されることがあります。

PSMA PET検査

近年特に注目されているのがPSMA PETです。PSMAとは前立腺特異膜抗原のことで、前立腺がん細胞に多く発現するタンパク質です。この性質を利用したPET検査では、従来の画像検査では見つけにくかった小さなリンパ節転移や遠隔転移を検出できる可能性があります。日本でも適応は限られますが、診療へ導入される施設が少しずつ増えています。

こうして画像診断、病理診断、転移検索まで終了して初めて、治療方針を検討する段階へ進みます。

がんがあるかだけでなく、その性質まで調べる

前立腺がん診療では「がんがあるかどうか」を調べること以上に、「どのような性質のがんなのか」を見極めることが重要です。ゆっくり進行する前立腺がんであれば監視療法という選択肢もありますし、悪性度が高ければ積極的な治療が必要になります。同じ前立腺がんという診断名でも、診断後に行われる詳細な評価によって、その後の治療方針は大きく変わります。

一つの検査だけで結論を出すことはありません。PSA、MRI、生検、病理診断、画像検査。それぞれの結果を積み重ねながら「どのようながんなのか」を丁寧に明らかにしていくことが、適切な治療選択につながっています。

リスク分類とステージ分類

前立腺がんと診断されると、多くの人は「私はステージⅠですか、それともステージⅢですか」と病期を気にします。確かにステージ分類は重要な情報ですが、前立腺がんではステージだけを見ても治療方針は決まりません。これは他の多くのがんとは異なる大きな特徴です。

例えば胃がんや大腸がんでは、病変がどこまで広がっているかによって手術や薬物療法の方針が比較的明確に決まります。しかし前立腺がんでは、同じように前立腺内へ限局している病変であっても、すぐに治療した方がよい患者と、しばらく経過観察できる患者が存在します。その違いを判断するために用いられるのが「リスク分類」です。

ステージ分類(TNM分類)

前立腺がんのステージ分類は、他のがんと同じようにTNM分類を基に決定されます。Tは前立腺内での病変の広がり、Nは骨盤内リンパ節への転移、Mは骨や肺など遠隔臓器への転移を表しています。例えば病変が前立腺の中にとどまっていればT1またはT2、前立腺の外へ広がるとT3、膀胱や直腸など周囲臓器へ浸潤するとT4に分類されます。さらにリンパ節転移があればN1、遠隔転移が確認されればM1となり、これらを組み合わせて最終的な病期が決定されます。

ただし、この分類だけでは病気の勢いまでは分かりません。前立腺内に限局したT2の病変でも、悪性度が低く何年もほとんど変化しないものがある一方で、短期間で進行する性質を持つものもあります。同じような広がりで見つかった前立腺がんでも、その後の経過が大きく異なるのはこのためです。

そこで現在の診療では、病気の広がりだけではなく「どの程度進行しやすい前立腺がんなのか」を評価するリスク分類が治療方針の中心になります。

参考:前立腺がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス

リスク分類

最も広く用いられているのは、PSA値、Gleason Score(またはISUP Grade Group)、そしてT分類の三つを組み合わせて評価する方法です。例えばPSAが低く、病理診断でも悪性度が低く、病変が前立腺内に限局していれば低リスク群と判断されます。一方でPSAが高値であったり、Grade Groupが高かったり、前立腺外への浸潤が疑われたりする場合には、中間リスクあるいは高リスク群へ分類されます。

このリスク分類が重要になる理由は、治療の考え方が大きく変わるからです。低リスク群では、必ずしもすぐ治療を始める必要はありません。定期的にPSA検査やMRI、生検を行いながら病気の変化を慎重に見守る「監視療法」が標準治療の一つになります。一方、高リスク群では病気が進行する可能性が高いため、手術や放射線治療、ホルモン療法などを組み合わせた積極的な治療が検討されます。

前立腺がんでは「がんがある」という事実だけでは治療は決まりません。「そのがんがどのような性質を持っているのか」を評価して初めて、適切な治療方針が見えてきます。近年は、この考え方をさらに細かく分類する指標も使われています。代表的なのがD’Amico分類やNCCNリスク分類です。

D’Amico分類・NCCNリスク分類

どちらもPSA値、病理学的悪性度、病変の広がりを組み合わせて再発リスクや進行リスクを評価する方法で、日本を含め世界中の診療ガイドラインで広く採用されています。NCCN分類では低リスク、中間リスク、高リスクだけでなく、超高リスクや転移性前立腺がんまで含めた詳細な分類が用いられ、手術や放射線治療、ホルモン療法の選択にも大きく関わっています。

患者が診断書や紹介状を見ると、PSA値、Grade Group、Gleason Score、T2a、N0、M0など、多くの専門用語が並んでいることがあります。初めて見る人にとっては複雑に感じられるかもしれませんが、それぞれが別々の情報を示しているわけではありません。それらを組み合わせることで、「どれくらい治療を急ぐ必要があるのか」「どの治療法が適しているのか」「再発リスクはどの程度なのか」を総合的に判断しているのです。

参考:NCCN腫瘍学臨床診療ガイドライン 2019年第4版

前立腺がんはステージ分類とリスク分類を組み合わせて評価する

前立腺がんでは、ステージ分類は病気の広がりを知るための重要な指標ですが、それだけで病気の全体像を理解することはできません。診療の現場では、リスク分類というもう一つの物差しを重ね合わせながら、一人ひとりに合った治療方針が検討されています。そのため「ステージが低いから安心」「ステージが高いから必ず悪い結果になる」と単純に考えることはできません。病気の広がりと悪性度、その両方を理解することが、前立腺がんという病気を正しく知る第一歩になります。

ここまでの検査によって病気の性質が明らかになると、いよいよ治療方針を考える段階へ進みます。ただし前立腺がんでは、診断された全員がすぐに治療を始めるわけではありません。他の多くのがんにはあまり見られない「監視療法」という選択肢が存在することも、この病気を特徴づける大きなポイントです。次の章では、現在の前立腺がん診療でどのような考え方に基づいて治療が選択されているのか、その全体像を詳しく解説します。

前立腺がん治療の全体像

前立腺がんと診断されると、多くの人は「できるだけ早く手術を受けた方がよいのではないか」と考えます。一般的ながんでは、診断がつけばできるだけ早く病変を取り除くことが基本になります。そのため「しばらく様子を見ましょう」と説明されると、「治療が遅れてしまうのではないか」「本当に大丈夫なのか」と不安を感じる人も少なくありません。

しかし、前立腺がんではこの考え方が必ずしも当てはまりません。

今すぐ治療が必要なのか

前立腺がんには非常にゆっくり進行するものがあり、高齢の患者では、前立腺がんそのものよりも他の病気が寿命へ影響することもあります。また、前立腺がんの治療には尿失禁や性機能障害など、生活の質に関わる副作用が伴う可能性があります。そのため現在の診療では「がんだから治療する」という単純な考え方ではなく、「その患者にとって本当に今治療が必要なのか」という視点から治療方針を決めるようになっています。

治療方針を検討する際には、病気の広がりだけではなく、PSA値やGleason Score、ISUP Grade Groupによる悪性度、年齢、持病、体力、そして患者自身がどのような生活を望んでいるかまで含めて総合的に評価されます。例えば同じ低リスク前立腺がんであっても、50代と80代では治療に期待するものが異なりますし、仕事を続けている人と介護が必要な人とでは、優先すべきことも変わってきます。

前立腺がん治療の種類

現在の前立腺がん診療で選択される主な治療法には、監視療法、手術療法、放射線治療、ホルモン療法、薬物療法があります。それぞれ適応となる病状や目的が異なり、どの治療にもメリットと注意点があります。そのため「一番優れた治療法」があるというよりは、「現在の病状に最も適した治療法」を選択するという考え方が基本になります。

監視療法

診断されたばかりの比較的悪性度が低い前立腺がんでは、監視療法が選択されることがあります。これは治療を行わないという意味ではなく、PSA検査やMRI、必要に応じて再度の生検を行いながら病気の変化を注意深く見守り、進行の兆候が現れた時点で根治治療へ切り替える方法です。現在では低リスク前立腺がんに対する標準的な選択肢の一つとして国内外の診療ガイドラインでも位置付けられており、「放置」とは全く異なる考え方です。

参考:前立腺がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス

手術療法・放射線治療

病変が前立腺内に限局し、根治が期待できる患者では、手術療法または放射線治療が治療の中心になります。手術では前立腺そのものを摘出し、放射線治療では前立腺へ高線量の放射線を照射してがん細胞を死滅させます。どちらも高い治療成績が期待できますが、副作用や治療後の生活への影響には違いがあるため、患者の年齢や合併症、希望も考慮しながら選択されます。

ホルモン療法

病気が前立腺の外へ広がっている場合や、リンパ節転移・遠隔転移を伴う場合には、ホルモン療法が重要な役割を担います。前立腺がんは男性ホルモンの影響を受けて増殖する性質を持つため、その働きを抑えることで病気の進行をコントロールできます。さらに近年では、ホルモン療法だけでなく、新しいホルモン薬や抗がん剤、分子標的治療薬などを組み合わせることで、生存期間の延長や生活の質の維持が期待できる患者も増えています。

病気の性質と患者自身の状況を合わせて治療法を考える

このように治療法が多岐にわたるのは、前立腺がんの進行速度や悪性度が患者ごとに大きく異なるためです。同じ「前立腺がん」という診断名であっても、すぐに治療を始める人もいれば、何年も監視療法を続ける人もいます。初回治療で手術を選択する人もいれば、放射線治療を選ぶ人もいます。進行した状態で見つかった患者では、薬物療法を中心に病気を長期間コントロールしていくこともあります。

こうした違いがあるからこそ、前立腺がんでは「他の患者と同じ治療を受ければ安心」という考え方は適切ではありません。診断名だけで治療法を決めるのではなく、病気の性質と患者自身の状況を合わせて考えることが、現在の標準的な診療になっています。

その中でも、前立腺がんを他のがんと最も大きく区別しているのが監視療法という考え方です。「がんを治療しない」という選択に不安を感じる人は少なくありませんが、一定の条件を満たした患者では、監視療法は根拠に基づいた治療戦略として確立されています。次の章では、この監視療法とはどのような治療なのか、なぜ「様子を見る」ことが標準治療になり得るのかを詳しく解説します。

監視療法(Active Surveillance)

前立腺がんと診断されたとき「今は治療せずに経過を見ましょう」と説明されることがあります。がんと診断された直後であれば、多くの人は驚くでしょう。「本当に何もしなくて大丈夫なのか」「治療を遅らせることで手遅れになるのではないか」と、不安を感じるのは当然です。

しかし、前立腺がん診療における監視療法は「治療を先延ばしにする方法」でも「様子を見るだけの消極的な対応」でもありません。一定の条件を満たした患者に対して、科学的な根拠に基づいて選択される標準治療の一つです。この考え方が生まれた背景には、前立腺がんという病気の特徴があります。

前立腺がんの特徴とは

前立腺がんには、短期間で進行する悪性度の高いものがある一方で、何年たってもほとんど大きさが変わらないものも存在します。特にPSA値が低く、病変が前立腺内に限局し、Gleason ScoreやISUP Grade Groupでも低悪性度と評価された前立腺がんでは、診断直後に治療を行わなくても、すぐに命へ影響する可能性は高くないことが、多くの研究で示されてきました。

一方、手術や放射線治療には、高い治療効果が期待できる反面、尿失禁や勃起機能障害、排尿・排便機能への影響など、生活の質に関わる副作用が起こる可能性があります。もちろん副作用の程度には個人差がありますが、「がんがあるからすぐ治療する」という考え方だけでは、結果として必要のない治療まで行ってしまう患者がいることも分かってきました。

こうした背景から生まれたのが監視療法です。

参考:EAU Guidelines on Prostate Cancer

監視療法とは

監視療法では、定期的にPSA検査を行い、数値の変化を確認します。さらにMRIによる画像評価や、一定期間ごとの前立腺生検を組み合わせながら、病気が進行していないかを継続的に観察します。もし悪性度の上昇や病変の拡大など、「今は治療した方がよい」と判断される変化が認められた場合には、その時点で手術や放射線治療へ移行します。つまり監視療法は、「治療しない」のではなく「治療を始める最適な時期を見極める」ための治療戦略なのです。

この点は、一般的な経過観察とは大きく異なります。

経過観察という言葉から「特に何もせず様子を見る」という印象を持つ人もいるかもしれません。しかし監視療法では、決められたスケジュールに沿って検査を繰り返し、病状を継続的に評価します。診断時よりもPSAが急速に上昇していないか、MRIで新たな病変が現れていないか、生検で悪性度が高くなっていないかなど、複数の情報を組み合わせながら慎重に判断していきます。そのため、患者自身も「治療を受けていない」のではなく、「病気を積極的に管理している」という意識を持つことが大切です。

もちろん、監視療法がすべての患者に適しているわけではありません。

積極的な治療を行うケース

悪性度が高い前立腺がんや、病変が前立腺の外へ広がっている前立腺がんでは、早い段階から積極的な治療が勧められます。また、医学的には監視療法の適応であっても「体の中にがんがある状態では落ち着かない」と強い不安を感じる患者もいます。そのような場合には、患者本人の希望も含めて治療方針を検討することになります。

反対に、治療による副作用をできるだけ避けたいと考える患者にとっては、監視療法が生活の質を維持しながら病気と向き合う有効な選択肢になることがあります。特に高齢の患者では、前立腺がんよりも他の病気が健康へ大きく影響することも少なくありません。したがって「病気だけを見る」のではなく、「その人の人生全体を見る」という視点が、監視療法では非常に重要になります。

治療へ切り替えるべきタイミングを見極める

監視療法を選択した患者の中には「本当にこのままでよいのだろうか」と、検査のたびに不安を感じる人もいます。PSAが少し上がるだけで再発や進行を心配することもあるでしょう。しかしPSAは一時的な変動を示すこともあり、一回の数値だけで治療方針が変わるわけではありません。だからこそ、PSAだけではなくMRIや病理所見も含めて総合的に判断し、治療へ切り替えるべきタイミングを慎重に見極めています。

前立腺がんは「早く治療すればよい」という単純な病気ではありません。病気の性質によっては、すぐに治療することよりも、適切な時期まで慎重に見守ることが患者にとって最善となる場合があります。監視療法は、その考え方を形にした治療法です。そして現在では「治療を遅らせる方法」ではなく、「必要な患者には根治の機会を保ちながら、不必要な治療を避けるための標準治療」として位置付けられています。

次の章では、監視療法ではなく積極的な治療が必要と判断された場合に行われる手術療法について詳しく解説します。現在ではロボット支援手術が広く普及していますが、どのような患者に適しているのか、開腹手術との違いや治療後の生活への影響も含めて見ていきます。

手術療法

前立腺がんが前立腺内に限局しており、根治が期待できると判断された場合には、手術療法が有力な選択肢になります。患者からは「がんを取り切ることができる治療」として認識されることも多く、実際に前立腺そのものを摘出することで根治を目指す治療です。一方で、前立腺は排尿や性機能に関わる神経や筋肉に囲まれた場所に存在するため、単純に臓器を取り除けば終わる手術ではありません。現在の前立腺がん手術では、がんを確実に切除することと、その後の生活の質をできるだけ保つことの両立が重要なテーマになっています。

前立腺全摘除術

標準的な術式は前立腺全摘除術です。前立腺に加え、精嚢も一緒に摘出し、その後、膀胱と尿道をつなぎ直します。病状によっては骨盤内リンパ節郭清を追加し、リンパ節への転移がないかを確認するとともに、転移が認められたリンパ節を切除することもあります。病変の広がりや悪性度によって手術範囲は変わるため、すべての患者が同じ手術内容になるわけではありません。

ロボット支援下前立腺全摘除術(ダヴィンチ手術)

現在、日本で最も多く行われているのはロボット支援下前立腺全摘除術です。一般には「ダヴィンチ手術」と呼ばれることもありますが、正式にはロボットが手術を行うわけではなく、術者が操作するロボット支援システムを用いた手術です。高倍率の立体画像を見ながら精密に操作できることが特徴で、狭い骨盤内でも細かな操作が可能になりました。その結果、出血量の減少や術後回復の早さなど、多くの施設で良好な成績が報告されています。

ただし「ロボット手術だから必ず良い結果になる」という理解は正確ではありません。手術成績は病気の進行度だけでなく、術者の経験や施設の体制にも左右されます。

ロボット支援手術は非常に優れた技術ですが、それだけで治療成績が決まるわけではありません。開腹手術や腹腔鏡手術にも長年の実績があり、患者の状態によっては適した方法が異なる場合もあります。そのため現在の診療では「ロボットかどうか」だけではなく、その施設がどのような経験を積み重ねているのかも重要な判断材料になります。

参考:手術支援ロボット「ダヴィンチ」徹底解剖|東京医科大学病院

術後の機能低下について

排尿機能の低下

手術を考えるうえで、多くの患者が気にするのが尿失禁です。

前立腺は尿をためる膀胱のすぐ下にあり、排尿をコントロールする筋肉や神経に近接しています。そのため前立腺を摘出すると、一時的に尿漏れが起こることがあります。術後しばらくは尿取りパッドが必要になる患者も少なくありません。しかし、多くの場合は骨盤底筋体操などのリハビリを続けることで徐々に改善し、日常生活に大きな支障がない程度まで回復する患者が多いとされています。ただし回復には個人差があり、高齢であることや手術前から排尿機能が低下していることなどが影響する場合もあります。

勃起機能への影響

もう一つ、多くの患者が不安を抱くのが勃起機能への影響です。

前立腺のすぐ外側には勃起に関わる神経が左右一対で走っています。病変がその神経から十分離れている場合には、神経を温存しながら手術を行えることがあります。これを神経温存術と呼びます。神経を温存することで勃起機能が保たれる可能性は高くなりますが、必ず元通りになるわけではありません。また、病変が神経の近くまで広がっている場合には、がんを確実に取り切ることを優先し、神経を切除せざるを得ないこともあります。ここでは「がんを取り切ること」と「機能を残すこと」のバランスが常に求められます。

そうした理由から、手術前には病変の位置や悪性度を詳しく評価し「どこまで神経を温存できる可能性があるのか」について十分な説明が行われます。患者によっては、多少機能が低下しても根治性を優先したいと考える人もいますし、できる限り生活の質を維持したいと希望する人もいます。どちらが正しいという話ではなく、患者自身が何を優先したいのかによって選択は変わります。

手術のメリット

手術には根治が期待できる他に、もう一つの大きな利点があります。それは、摘出した前立腺全体を詳しく病理検査できることです。生検では前立腺の一部しか調べられませんが、手術後には病変の広がりや悪性度、切除断端にがん細胞が残っていないかなどを詳細に評価できます。その結果によっては、術後に放射線治療や薬物療法を追加した方がよいと判断されることもあります。

しかしながら、手術がすべての患者に適しているわけではありません。高齢で持病が多い患者や、すでにリンパ節転移や遠隔転移が確認されている患者では、他の治療法が第一選択となることもあります。また、限局した前立腺がんであっても、放射線治療と手術はどちらも根治を目指せる治療であり、一方が絶対に優れているとは言えません。そのため現在では、泌尿器科医だけではなく、放射線腫瘍医なども交えて治療方針を検討する施設が増えています。

自分が何を優先するかを考えることが重要

前立腺がんの手術は「がんを取り除く治療」という一言では説明できません。根治性だけでなく、その後の排尿機能や性機能、仕事への復帰、日常生活まで見据えて治療を選択することが求められます。だからこそ手術を受けるかどうかはもちろん「どのような手術を受けるのか」「自分は何を優先したいのか」を十分に理解したうえで判断することが大切です。

手術と並んで、限局性前立腺がんに対する根治治療の柱となるのが放射線治療です。近年は照射技術が大きく進歩し、以前より正常組織への影響を抑えながら高い治療効果を期待できるようになっています。次の章では、IMRTやSBRT、小線源療法など、現在の前立腺がん放射線治療について詳しく解説します。

放射線治療

前立腺がんと診断され、根治を目指す治療について説明を受けると、多くの患者は「手術を受けるべきか、それとも放射線治療を選ぶべきか」という選択に直面します。がんを切除する手術はイメージしやすいのに対し、放射線治療については「照射するだけの治療」という程度の認識しか持っていない人も少なくありません。しかし現在の放射線治療は、前立腺がん治療の中心を担う根治療法の一つであり、限局性前立腺がんでは手術と同等の治療成績が期待できることが国内外の診療ガイドラインでも示されています。

参考:日本放射線腫瘍学会(JASTRO)

放射線治療の目的

放射線治療の目的は、前立腺の中に存在するがん細胞へ高い線量の放射線を照射し、細胞のDNAを損傷させて増殖できない状態にすることです。がん細胞は正常細胞より放射線による障害を修復する能力が低いため、照射を繰り返すことで徐々に死滅していきます。一方、周囲の正常組織には回復する力があるため、一度に大量の放射線を照射するのではなく、治療回数を分けながら正常組織への影響をできるだけ抑えるという考え方が基本になります。

IMRT(強度変調放射線治療)

近年の放射線治療は「正常組織を守りながら前立腺へ正確に照射する」という技術が大きく進歩しました。現在もっとも広く行われているのが『IMRT(強度変調放射線治療)』です。放射線の強さを細かく調整しながら複数の方向から照射することで、前立腺には十分な線量を届けつつ、膀胱や直腸への被ばくを減らすことができます。前立腺は膀胱と直腸に挟まれた非常に狭い場所に存在するため、この照射精度の向上は治療成績だけでなく、副作用の軽減にも大きく貢献しています。

SBRT(定位放射線治療)

さらに近年は『SBRT(定位放射線治療)』も普及しつつあります。SBRTでは一回あたりに高線量を照射することで、従来より少ない治療回数で治療を完了できます。患者にとって通院回数が少なく済むという利点がありますが、すべての前立腺がんに適応できるわけではありません。病変の広がりや前立腺の状態などを十分に評価したうえで適応が判断されます。

小線源療法(ブラキセラピー)

前立腺がん特有の放射線治療として、小線源療法(ブラキセラピー)も重要な選択肢です。これは体の外から放射線を照射するのではなく、前立腺の内部へ放射線を出す小さな線源を直接留置する方法です。線源が前立腺内から放射線を放出するため、周囲の正常組織への影響を比較的抑えながら高い線量を病変へ集中させることができます。悪性度が比較的低い限局性前立腺がんでは単独で行われることもありますし、病状によっては外照射と組み合わせて実施されることもあります。

粒子線治療(陽子線治療・重粒子線治療)

陽子線治療や重粒子線治療について耳にしたことがある人もいるでしょう。これらは粒子線治療と総称され、通常のX線とは異なる物理学的性質を利用して、病変へ集中的にエネルギーを届ける治療です。正常組織への被ばくをさらに抑えられる可能性がありますが、実施できる施設は限られており、すべての患者に必要となる治療ではありません。現時点では病状や施設の設備、保険適用の条件などを踏まえながら適応が検討されています。

手術と放射線治療のどちらが優れているのか

放射線治療を検討する患者が最も気にするのは、「手術と比べてどちらが優れているのか」という点かもしれません。しかし、この問いに単純な答えはありません。

限局性前立腺がんでは、手術と放射線治療はいずれも根治を目指せる治療法です。病気の状態によっては治療成績にも大きな差はないと考えられており、どちらが適しているかは年齢や合併症、病変の広がり、患者自身が何を重視するかによって変わります。例えば若年で全身状態が良好な患者では手術が選択されることもありますし、高齢の患者や手術による負担を避けたい患者では放射線治療が第一選択となることもあります。

副作用にも違いがあります。

放射線治療の副作用

放射線治療では、治療中あるいは治療後しばらくしてから頻尿や排尿時の違和感、排便時の出血、下痢などが現れることがあります。多くは時間の経過とともに改善しますが、まれに数年経ってから直腸や膀胱へ影響が現れる晩期有害事象が起こることもあります。また、勃起機能への影響は手術後より緩やかに現れる傾向がありますが、時間の経過とともに低下する患者も少なくありません。このことから「放射線治療なら性機能に影響しない」と考えるのは正確ではありません。

さらに、高リスク前立腺がんでは放射線治療単独ではなく、ホルモン療法を組み合わせることが標準治療になる場合があります。男性ホルモンを抑えることで放射線への感受性を高め、再発リスクを下げることが期待されているためです。病気の進行度によっては数か月から数年間ホルモン療法を併用することもあり、治療計画は病状に応じて大きく変わります。

技術の進歩によって安全性も治療効果も向上している

現在の放射線治療は「手術ができない患者のための治療」ではありません。限局性前立腺がんに対する根治療法として確立されており、多様な照射技術の進歩によって安全性も治療効果も向上しています。同時に、副作用や治療期間、ホルモン療法の併用など、事前に理解しておくべき点も少なくありません。手術と放射線治療を単純に比較するのではなく、自分の病状や生活、将来の希望を踏まえながら治療法を選択することが大切です。

前立腺がんでは、病気が前立腺の外へ広がった場合や、高リスク群に分類される場合には、放射線治療だけでなくホルモン療法が治療の中心になります。前立腺がんは男性ホルモンとの関わりが非常に深い病気であり、この特徴を利用した治療が現在の前立腺がん診療を大きく支えています。次の章では、前立腺がん治療の大きな柱であるホルモン療法について詳しく解説します。

ホルモン療法

前立腺がんの治療について調べていると、「ホルモン療法」という言葉を目にする機会が多くあります。しかし、初めて聞く人の中には「ホルモンを補充する治療なのか」「男性ホルモンが足りないから行う治療なのか」とイメージする人もいるかもしれません。実際にはその逆で、前立腺がんに対するホルモン療法とは、男性ホルモンの働きを抑えることで、がん細胞の増殖を抑制する治療です。

前立腺は正常な状態でも男性ホルモンの影響を受けながら機能している臓器です。そして前立腺がん細胞の多くも、男性ホルモンを栄養源のように利用して増殖します。この性質は1940年代から知られており、現在でも前立腺がん治療の根幹を支える考え方になっています。そのため病気が前立腺の外へ広がった患者や、高リスク前立腺がんで放射線治療を受ける患者では、ホルモン療法が重要な役割を担っています。

ホルモン療法の仕組み

ホルモン療法という名称から「薬でホルモンの量を少し調整するだけ」と考えられがちですが、実際には体内の男性ホルモンを大きく低下させる治療です。現在最も多く行われているのは、LH-RHアゴニストやLH-RHアンタゴニストと呼ばれる薬剤を定期的に投与し、精巣から男性ホルモンが分泌されるのを抑える方法です。数週間から数か月ごとに注射を行う治療が一般的で、外来通院で継続できることから、多くの患者に実施されています。

かつては精巣そのものを摘出して男性ホルモンを低下させる外科的去勢術が広く行われていました。現在では薬物療法が主流となっていますが、医学的にはどちらも男性ホルモンを抑えるという目的は同じです。外科的去勢術が必要になる患者は以前より少なくなりましたが、病状や治療方針によっては選択肢となることがあります。

ホルモン療法の効果

ホルモン療法を開始すると、多くの患者でPSA値は低下し、病変も縮小します。骨転移による痛みが軽くなる患者も少なくありません。そのため進行前立腺がんでは非常に効果的な治療ですが、とはいえ「治った」という意味ではないことも理解しておく必要があります。前立腺がん細胞は時間の経過とともに少しずつ変化し、男性ホルモンが少ない環境でも増殖できる細胞が現れることがあります。

この状態を『去勢抵抗性前立腺がん(CRPC:Castration-Resistant Prostate Cancer)』と呼びます。

「去勢抵抗性」という言葉だけを見ると、ホルモン療法が効かなくなったように感じるかもしれません。しかし実際には、男性ホルモンを抑える治療そのものを中止するわけではありません。現在の診療では、ホルモン療法を継続しながら、新しい作用機序を持つ薬剤を追加して病気をコントロールすることが基本になります。

この考え方を大きく変えたのが、新規アンドロゲン受容体標的薬(ARAT)の登場です。

新規アンドロゲン受容体標的薬(ARAT)

代表的な薬剤としては、アビラテロン、エンザルタミド、アパルタミド、ダロルタミドなどがあります。これらは単純に男性ホルモンの量を減らすだけではなく、前立腺がん細胞が男性ホルモンの刺激を受け取る仕組みそのものを阻害することで、病気の進行を抑えます。多くの臨床試験で生存期間の延長や病状進行までの期間を延ばす効果が示されており、現在では転移性前立腺がんだけでなく、一部の高リスク患者にも使用されるようになっています。

このように薬剤が進歩したことで、ホルモン療法は「最後の治療」ではなくなりました。

以前は転移が見つかってから開始されることが多かったホルモン療法ですが、現在では病気の進行度によっては放射線治療と同時に開始されたり、初回治療からARATを組み合わせたりすることもあります。前立腺がん診療はここ十数年で大きく変化しており、男性ホルモンを抑えるだけの治療から、複数の薬剤を組み合わせながら長期間病気をコントロールする治療へと発展しています。

一方で、ホルモン療法には特有の副作用もあります。

ホルモン療法の副作用

男性ホルモンは筋肉や骨、代謝、精神状態などにも関わっているため、その働きを抑えることで体にはさまざまな変化が現れます。代表的なのは、ほてりや発汗を繰り返すホットフラッシュです。また、筋力の低下や体脂肪の増加、体重の変化を自覚する患者もいます。長期間治療を続けると骨密度が低下し、骨粗鬆症や骨折のリスクが高くなることもあるため、必要に応じて骨を保護する薬剤が併用されることもあります。

さらに、性欲の低下や勃起機能への影響、気分の落ち込み、疲れやすさなどを感じる患者もいます。これらは命に関わる副作用ではありませんが、日常生活の質に大きく影響することがあります。そのため現在の診療では、病気だけを診るのではなく、副作用によって生活がどのように変化しているのかも含めて継続的に評価することが重視されています。

状況によって他の治療を組み合わせる

ホルモン療法は前立腺がん治療の中心となる重要な治療法ですが、単独ですべての病状に対応できるわけではありません。病気の進行度や再発の状況によっては、抗がん剤や分子標的治療薬、放射性医薬品などを組み合わせることで、さらに治療効果が期待できる場合があります。前立腺がん治療は「一つの薬で治す」という時代から、「病状に応じて複数の治療を組み合わせながら長く病気をコントロールする」時代へと大きく変化しています。

次の章では、ホルモン療法だけでは十分な効果が得られない場合や、さらに病気が進行した場合に行われる薬物療法について詳しく解説します。

薬物療法

前立腺がんに対する薬物療法というと「抗がん剤を使う治療」を思い浮かべる人が多いかもしれません。しかし、現在の前立腺がん診療では薬物療法の内容は大きく変化しています。以前はホルモン療法が効かなくなった段階で初めて抗がん剤を使用することが一般的でしたが、現在では病気の進行度や悪性度に応じて、ホルモン療法、新規ホルモン薬、抗がん剤、分子標的治療薬、さらには放射性医薬品まで組み合わせながら治療を行う時代になっています。

その背景にあるのは「前立腺がんは一つの薬だけで長期間コントロールできる病気ではない」という考え方です。病気の進行とともに、がん細胞の性質は少しずつ変化していきます。最初は男性ホルモンを抑えるだけで十分な効果が得られていても、時間が経つにつれて別の経路で増殖する細胞が現れることがあります。その変化に合わせて治療を切り替えたり、新しい薬剤を追加したりしながら病気を抑えていくことが、現在の前立腺がん薬物療法の基本的な考え方です。

参考:前立腺がん(薬物療法)|国立がん研究センター がん情報サービス

ドセタキセル

代表的な抗がん剤として長く中心的な役割を担ってきたのがドセタキセルです。ドセタキセルは細胞分裂を妨げることでがん細胞の増殖を抑える薬剤で、転移性前立腺がんや去勢抵抗性前立腺がんに対して広く使用されています。以前は病気がかなり進行してから使用されることが多い薬でしたが、近年では転移性ホルモン感受性前立腺がんに対して、ホルモン療法と早い段階から併用することで生存期間を延長できることが示され、治療戦略そのものが変わりました。

カバジタキセル

ドセタキセルによる治療で十分な効果が得られなくなった場合には、カバジタキセルが選択されることがあります。同じタキサン系抗がん剤ですが、ドセタキセル耐性となった前立腺がんにも効果が期待できることから、現在では重要な治療選択肢の一つになっています。

ホルモン薬

近年の前立腺がん診療を大きく変えたのは、抗がん剤よりもむしろ新しいホルモン薬の登場です。

前章で紹介したアビラテロンやエンザルタミド、アパルタミド、ダロルタミドといったARATは、現在では薬物療法全体の中心的な存在になっています。これらは単純に男性ホルモンを減らすだけではなく、前立腺がん細胞がホルモンの刺激を利用する仕組みそのものを抑えるため、従来のホルモン療法だけでは十分に抑えられなかった病気にも効果が期待できます。その結果、転移が確認された時点からこれらの薬剤を併用することが標準治療として推奨される場面も増えています。

PARP阻害薬

さらに近年では、遺伝子異常に応じた治療も少しずつ広がっています。

前立腺がんの中には、DNA修復に関わるBRCA1やBRCA2などの遺伝子異常を持つ患者がいます。このような患者ではPARP阻害薬が有効となる場合があり、遺伝子検査の結果をもとに治療を選択する個別化医療が進みつつあります。前立腺がんは以前「高齢男性に多い比較的ゆっくり進行するがん」というイメージで語られることが多くありましたが、現在では病気の性質を遺伝子レベルで解析し、その結果に応じて治療法を選ぶ時代へ移行しています。

ルテチウムPSMA治療(放射性リガンド療法)

もう一つ注目されているのが、ルテチウム177(Lu-177)PSMA治療です。

前立腺がん細胞の表面にはPSMAというタンパク質が多く存在しています。Lu-177 PSMA治療では、このPSMAへ選択的に結合する薬剤へ放射性同位元素を結び付け、がん細胞へ集中的に放射線を届けます。従来の外照射とは異なり、体内から病変を狙う治療であり、すでに複数の治療を受けた進行前立腺がん患者に対して有効性が示されています。日本でも導入が進み始めており、今後さらに重要性が高まると考えられています。

参考:プルヴィクトによる放射性リガンド療法|ノバルティスファーマ

薬物療法の副作用

薬物療法というと、副作用を心配する人も多いでしょう。

抗がん剤では脱毛や白血球減少、感染症、しびれ、倦怠感などがみられることがありますが、すべての患者に同じ程度の副作用が現れるわけではありません。またARATでは高血圧や肝機能障害、疲労感など、それぞれの薬剤によって注意すべき副作用が異なります。現在では副作用を予防・軽減するための支持療法も進歩しており、以前より治療を継続しやすくなっています。

薬物療法を続けていると「いつまで治療が続くのか」という疑問を持つ患者も少なくありません。

これは病状によって異なります。一定期間で終了する治療もありますが、病気がコントロールされている間は薬を継続することもあります。また、ある薬が効かなくなった場合でも、それで治療が終わるわけではありません。前立腺がんでは次の治療選択肢へ切り替えながら病気を長期間コントロールできる患者も増えており、「一つの薬が効かなくなったら終わり」という時代ではなくなっています。

病気の状態や治療歴、副作用、遺伝子異常などを総合的に評価

現在の前立腺がん薬物療法は一種類の薬だけで病気を抑える治療ではありません。病気の状態や治療歴、副作用、遺伝子異常などを総合的に評価しながら、その時点で最も効果が期待できる治療を組み合わせていくことが基本になっています。その結果、転移性前立腺がんであっても長期間病気をコントロールしながら生活できる患者は以前より確実に増えています。

こうした治療は病気だけではなく、患者の日常生活にも少なからず影響を与えます。尿失禁や性機能障害だけでなく、ホルモン療法による体の変化や抗がん剤の副作用など、治療後の生活について不安を抱える患者は少なくありません。次の章では、前立腺がん治療が生活へどのような影響を及ぼすのか、身体面だけでなく仕事や家族との関わりも含めて詳しく解説します。

治療の副作用と生活への影響

前立腺がんの治療について考えるとき、多くの人は「治る可能性」に意識を向けます。それは当然のことです。手術を受けるべきなのか、放射線治療がよいのか、ホルモン療法はどれくらい続くのか。診断直後は病気そのものに目が向き、その先の生活まで具体的に想像する余裕はあまりありません。しかし、前立腺がんは比較的予後が良い患者も多く、治療後何十年と生活していく人も少なくありません。だからこそ現在の前立腺がん診療では、「がんを治すこと」と同じくらい、「治療後の生活をどう守るか」が重視されています。

手術による影響

治療法によって副作用は異なりますが、多くの患者が最も不安に感じるのは、排尿機能と性機能への影響でしょう。前立腺は膀胱と尿道の境界に位置し、排尿をコントロールする筋肉や神経に囲まれています。ゆえに、前立腺を摘出する手術では、どうしてもこれらの組織へ一定の影響が及びます。現在ではロボット支援手術の普及や手術技術の向上によって改善傾向にありますが、それでも術後しばらくは尿漏れを経験する患者が少なくありません。

尿失禁という言葉だけを見ると、常に尿が漏れ続ける状態を想像する人もいます。しかし実際には、くしゃみや咳をしたとき、重い物を持ち上げたとき、立ち上がった瞬間など、お腹に力が入った場面で少量の尿が漏れる「腹圧性尿失禁」が多くみられます。術後数週間から数か月は尿取りパッドを使用する患者も珍しくありませんが、多くは時間の経過とともに改善し、骨盤底筋体操などのリハビリを続けることで日常生活へ大きな支障がない程度まで回復します。ただし回復には個人差があり、高齢であることや術前から排尿機能が低下していることなどが影響する場合もあります。

もう一つ、患者が相談しづらい問題として勃起機能への影響があります。前立腺のすぐ外側には勃起に関わる神経が走っており、病変の位置によっては神経を温存しながら手術を行えることがあります。しかし、がんを確実に切除することを優先しなければならない場合には、神経を残せないこともあります。また神経を温存できたとしても、一時的に勃起機能が低下し、回復までに一年以上かかる患者もいます。現在では内服薬や陰圧式勃起補助具などを用いたリハビリも行われていますが、「手術を受ければ以前と全く同じ状態へ戻る」と考えることはできません。

放射線治療の影響

放射線治療では、手術とは異なる形で生活へ影響が現れます。治療中は頻尿や排尿時の違和感、排便時の出血や下痢などが起こることがあります。多くは治療終了後に改善しますが、数年経ってから膀胱や直腸に影響が現れる晩期有害事象がみられることもあります。また勃起機能についても、手術ほど急激ではないものの、時間の経過とともに低下する患者が少なくありません。放射線治療は「体への負担が少ない治療」というイメージを持たれることがありますが、副作用が全くない治療ではないことも理解しておく必要があります。

ホルモン療法による変化

ホルモン療法では、さらに別の変化が起こります。男性ホルモンは前立腺だけではなく、筋肉や骨、脂肪の代謝、精神状態などにも関わっています。そのためホルモン療法を続けると、ほてりや発汗を繰り返すホットフラッシュ、筋力の低下、疲れやすさ、体脂肪の増加、体重の変化などを自覚する患者がいます。長期間治療を続ける場合には骨粗鬆症のリスクも高くなるため、骨密度を定期的に確認したり、必要に応じて骨を保護する薬剤を使用したりすることもあります。

仕事や家庭生活への影響

こうした身体の変化は、仕事や家庭生活にも少なからず影響します。例えば、以前は一日中立ち仕事をしても平気だった人が疲れやすくなったり、筋力低下によって重い荷物を持つことが難しくなったりすることがあります。通勤や長距離の移動が負担になる人もいます。外見には大きな変化がないため周囲から理解されにくく、「治療は終わったのだから元気になったはず」と思われてしまうことに悩む患者も少なくありません。

精神的な負担

前立腺がんでは、精神的な負担も見過ごすことはできません。PSA値が少し変動するだけで「再発したのではないか」と不安になったり、定期検査が近づくたびに落ち着かなくなったりする患者は多くいます。これは特別な反応ではありません。治療が終わっても経過観察が長期間続く前立腺がんでは、多くの患者が同じような不安を抱えながら生活しています。だからこそ現在では、身体の治療だけでなく、心理的な支援や生活支援も前立腺がん診療の一部として考えられるようになっています。

本人以外への影響

また、前立腺がんは本人だけの病気ではありません。排尿や性機能の変化はパートナーとの関係にも影響することがありますし、家族が通院を支えたり、生活をサポートしたりする場面も少なくありません。そのため近年では、患者本人だけではなく、家族も含めて治療について理解を深めることの重要性が指摘されています。副作用についてあらかじめ正しい知識を持っておくことで、「予想していなかった」「こんなはずではなかった」という戸惑いを減らせることもあります。

前立腺がんは長期にわたって付き合っていく病気

前立腺がんは比較的長期にわたって付き合っていく患者が多い病気です。そのため現在の診療では、生存率だけではなく、どのような生活を送りながら病気と向き合っていけるのかという視点が欠かせません。治療法を選ぶときには、根治性だけでなく、その後の排尿機能や性機能、仕事や家庭生活への影響まで含めて考えることが、納得できる治療につながります。

次の章では、前立腺がんと診断された患者が最も気になる「どれくらい治る可能性があるのか」という疑問について、ステージ別の治療成績や予後を交えながら詳しく解説します。

前立腺がんのステージ別生存率と予後

前立腺がんと診断された患者が最も知りたいことの一つが「自分はどれくらい治る可能性があるのか」という点でしょう。診察室でも、「ステージⅠなら安心ですか」「転移があると治療は難しいのでしょうか」といった質問は少なくありません。前立腺がんは、他の多くのがんと比べて予後が良いがんとして知られています。しかし、この一言だけでは病気の実態を正しく伝えることはできません。

例えば、国立がん研究センターが公表している院内がん登録生存率集計では、前立腺がん全体の5年相対生存率は非常に高い水準にあります。また、がん情報サービスが公表している全国がん登録の進行度別生存率でも、前立腺内に限局した段階で発見された患者では非常に良好な治療成績が報告されています。

参考:院内がん登録生存率最新集計値|国立がん研究センター がん情報サービス

この数字だけを見ると、「前立腺がんなら心配しなくてよい」と感じるかもしれません。しかし実際には、前立腺がんは病気の広がりだけでなく、悪性度によって将来の経過が大きく変わる病気です。そのため予後を考える際には、「ステージ」と「リスク分類」の両方を理解する必要があります。

ステージⅠ~Ⅱ期(限局がん)の生存率

病気が前立腺内に限局しているⅠ期からⅡ期では、多くの患者で根治を目指した治療が可能です。

前立腺がんのTNM分類では、病変が前立腺内にとどまっているT1・T2がこの段階に含まれます。さらにPSA値やGleason Scoreが低い低リスク群では、監視療法を選択した患者も含めて長期間病気をコントロールできることが多く、前立腺がんが直接生命予後へ影響する可能性は比較的低いと考えられています。

全国がん登録に基づく進行度別集計では『限局がんの5年相対生存率はほぼ100%』と報告されています。これは「すべての患者が治る」という意味ではありませんが、同年代の一般男性と比べても、生存率にほとんど差が認められないことを示しています。

参考:全国がん罹患データ(2016年~2023年)|国立がん研究センター がん統計

ステージⅢ期・Ⅳ期(領域がん・遠隔がん)の生存率

Ⅲ期になると、病変は前立腺の被膜を越えて周囲へ広がっています。具体的には精嚢への浸潤や前立腺外進展を伴う状態ですが、遠隔転移があるわけではありません。この段階でも手術や放射線治療による根治を目指すことは可能です。ただし再発リスクはⅠ〜Ⅱ期より高くなるため、放射線治療へホルモン療法を組み合わせたり、手術後に追加治療を行ったりすることがあります。

Ⅳ期では病気の状況がさらに変わります。骨盤内リンパ節への転移や骨・肺・肝臓などへの遠隔転移を認める状態であり、この段階では病気を完全に取り除くことが難しい患者も増えてきます。しかし、ここで前立腺がんは他のがんと少し異なる特徴があります。

一般に「転移=予後が非常に悪い」という印象を持たれがちですが、前立腺がんでは転移が見つかった後もホルモン療法やARAT、抗がん剤などによって長期間病状をコントロールできる患者が少なくありません。実際、この十数年で治療薬が大きく進歩したことにより、転移性前立腺がんの生存期間は以前より着実に延長しています。

進行度別生存率をみると、領域がんでも5年相対生存率は100%近い水準が維持されています。一方、遠隔転移がある遠隔がんでは5年相対生存率は約55%前後まで低下します。限局がんと比較すると大きな差がありますが、それでも他の固形がんの遠隔転移例と比べると比較的良好な治療成績であることが前立腺がんの特徴です。

参考:がん種別統計情報 前立腺|国立がん研究センター がん統計

ステージ分類の他に見るべきリスク評価

これらの数字は「前立腺がん」という病名だけで決まるものではありません。

例えば同じⅡ期でも、PSAが低くGrade Group1であれば非常にゆっくり進行することが期待されます。一方、Grade Group5でPSAも高値であれば、高リスク前立腺がんとして再発予防を考えた集学的治療が必要になる場合があります。つまり、前立腺がんでは「ステージⅡ」という情報だけでは将来を予測することはできず、PSA値、病理学的悪性度、画像所見を組み合わせたリスク評価が欠かせません。

近年はさらに、BRCA遺伝子異常などの遺伝学的背景や、PSMA PETなどによる画像診断も予後予測へ活用されるようになっています。同じ転移性前立腺がんであっても、病変の広がりや遺伝子異常の有無によって利用できる治療法が異なるため、「転移がある」という情報だけで将来を決めることはできなくなっています。

生存率よりも重要なこと

生存率という数字は、患者にとって大きな意味を持つ情報です。しかし、その数字は過去に治療を受けた多くの患者を集計した統計であり、一人ひとりの未来を示すものではありません。年齢や体力、持病、病理学的悪性度、治療への反応などによって経過は大きく異なります。

現在の前立腺がん診療では、「あと何年生きられるか」を考えるだけではなく、「その時間をどのような生活で過ごせるか」も同じくらい重要視されています。治療法が進歩したことで、前立腺がんと付き合いながら長期間生活する患者は確実に増えています。だからこそ予後を考えるときには、生存率という数字だけではなく、自分の病気がどのような性質を持ち、どのような治療が選択できるのかを理解することが大切です。

次の章では、前立腺がんが再発した場合にはどのような経過をたどるのか、PSA再発とは何を意味するのか、そして転移が見つかった場合にはどのような治療が行われるのかについて詳しく解説します。

前立腺がんの再発と転移

前立腺がんの治療を終えた患者が、その後最も気にすることの一つが「再発」です。手術や放射線治療によって前立腺内の病変を取り除いたとしても「もう完全に安心なのだろうか」「またがんが出てくることはないのだろうか」と不安を感じる人は少なくありません。しかし、前立腺がんでいう「再発」は、他のがんとは少し意味が異なります。

PSA再発

胃がんや大腸がんでは、画像検査で新たな病変が見つかった時点で再発と診断されることが一般的です。一方、前立腺がんでは画像検査で病変が見えなくても、まずPSA値の上昇によって再発が疑われることがあります。これは前立腺がんならではの特徴であり、現在の診療ではPSAの変化が再発を知る最も重要な手がかりになっています。

例えば前立腺全摘除術では、前立腺そのものを摘出するため、術後のPSA値は測定限界近くまで低下することが期待されます。その後、一定期間が経ってからPSAが再び上昇し始めると、体のどこかに前立腺がん細胞が残っている可能性が考えられます。この状態を『生化学的再発(Biochemical Recurrence:BCR)』と呼びます。

生化学的再発(BCR)とは

「再発」と聞くと、すぐに転移や進行を想像する人もいますが、生化学的再発はそれとは異なります。

この段階ではCTやMRI、骨シンチグラフィを行っても病変が見つからないことが少なくありません。つまり、PSAだけが先に上昇している状態です。前立腺がんは非常に少ないがん細胞でもPSAを産生するため、画像検査で確認できるより早い段階で異常を捉えられることがあります。このことは患者にとって不安の原因にもなりますが、反対に言えば、病気が大きくなる前に変化を察知できるという利点でもあります。

放射線治療後の再発

放射線治療後では、再発の判定方法が少し異なります。

前立腺を残したまま治療を行うため、PSAは手術後のようにゼロ近くまで下がるわけではありません。治療後しばらくかけて徐々に低下し、その後再び一定以上上昇した場合に生化学的再発が疑われます。また、放射線治療後には一時的にPSAが上昇する「PSAバウンス」と呼ばれる現象も知られており、この変化だけで再発と判断することはありません。PSAの推移を一定期間追いながら慎重に評価することが重要になります。

PSA上昇時の治療について

PSAが上昇したからといって、すぐに治療を始めるとは限りません。

現在の診療では、PSAがどの程度の速さで上昇しているのか、初回治療からどれくらい時間が経過しているのか、画像検査で病変が確認できるかなどを総合的に評価します。PSAがゆっくり上昇している患者と、短期間で急激に上昇している患者では、その後の経過や治療方針が異なるためです。

近年は画像診断も大きく進歩しています。従来はCTや骨シンチグラフィが転移検索の中心でしたが、現在ではPSMA PETによって、ごく小さなリンパ節転移や骨転移を発見できる可能性が高くなっています。特にPSAだけが上昇している患者では、従来の検査では分からなかった再発部位を特定できることがあり、治療方針の決定にも役立っています。

参考:前立腺がんの再発・転移 | NPO法人キャンサーネットジャパン

前立腺がんの転移先

再発した前立腺がんは、どこへ転移しやすいのでしょうか。

最も多いのは骨です。前立腺がんは背骨、骨盤、大腿骨、肋骨などへ転移しやすく、進行すると腰痛や背部痛、骨折などの原因になることがあります。ただし、腰痛があるから骨転移というわけではありません。加齢による腰痛の方がはるかに多く、画像検査によって初めて転移の有無が分かります。

リンパ節転移も前立腺がんでは比較的よくみられます。初めは骨盤内リンパ節に転移し、その後さらに広がることがあります。肺や肝臓へ転移する患者もいますが、骨転移ほど頻度は高くありません。

再発・転移時の治療法

再発や転移が確認された場合でも「治療法がなくなった」という意味ではありません。

再発部位が限られている場合には、放射線治療による局所治療が検討されることがあります。近年ではオリゴ転移という考え方が注目されており、転移が少数に限られている患者では、その病変だけを積極的に治療することで病状の進行を遅らせられる可能性が報告されています。

参考:オリゴ転移センター|慶應義塾大学病院

病気が広く再発している場合には、ホルモン療法が治療の中心になります。さらにARAT、抗がん剤、PARP阻害薬、Lu-177 PSMA療法などを病状に応じて組み合わせながら治療を進めていきます。前立腺がん治療はここ十数年で大きく進歩しており、転移が見つかった後でも長期間病状をコントロールしながら生活できる患者は以前より確実に増えています。

前立腺がんでは「再発しないこと」だけが治療目標ではありません。PSAが再び上昇しても、すぐに命へ影響するとは限りませんし、転移が見つかった後も病気と付き合いながら何年も日常生活を送る患者も少なくありません。そのため現在の診療では「PSAを完全にゼロへ戻すこと」だけではなく、「病気を長期間コントロールしながら生活の質を維持すること」も重要な目標になっています。

「再発したら終わり」ではない

再発という言葉は大きな不安を与えます。しかし、現在の前立腺がん診療では、再発は「治療の終わり」ではなく「次の治療を考える出発点」と捉えられています。PSAという優れた指標があるからこそ、病気の変化を早い段階で把握し、その時点で最も適した治療を選択できる時代になっています。

だからこそ、治療後も定期的なPSA測定や画像検査を継続することには大きな意味があります。前立腺がんは治療が終わったら終わりという病気ではなく、長い経過の中で病状を見守りながら、その時々に応じた治療を積み重ねていく病気でもあるのです。

標準治療の限界

前立腺がんの治療は、この二十年ほどで大きく進歩しました。PSA検査によって早期発見される患者が増え、手術や放射線治療の精度は向上し、ホルモン療法や新しい薬物療法も次々と登場しています。以前であれば治療が難しかった進行前立腺がんでも、長期間病状をコントロールできる患者は確実に増えました。

だからといって「標準治療を受ければ誰もが同じ結果になる」というわけではありません。医療でいう標準治療とは「最も新しい治療」という意味でも、「最も強力な治療」という意味でもありません。その時点で最も多くの科学的根拠があり、多くの患者に利益が期待できる治療を指します。

しかし、標準治療はあくまで集団としてのデータに基づいて作られた治療方針であり、目の前にいる一人の患者へ完全に当てはまることを保証するものではありません。このことは前立腺がんでは特に重要になります。

副作用や生活への影響は一人ひとり異なる

例えば、限局性前立腺がんでは手術も放射線治療も標準治療です。どちらも高い根治率が期待できる一方で、副作用の現れ方や、その後の生活への影響には違いがあります。尿失禁をできるだけ避けたいと考える人もいれば「一度取り切って安心したい」という思いを優先する人もいます。医学的にどちらも適切な選択肢であれば、「正解」は患者によって変わります。

監視療法も同様です。

現在では低リスク前立腺がんに対する標準治療として確立されていますが、「がんが体内にある状態では落ち着かない」と感じる患者もいます。その不安は決して間違いではありません。手術や放射線治療を急いだ結果、本来であれば避けられたかもしれない副作用と長く付き合うことになる患者もいます。標準治療は医学的な正解を示してくれますが「その人にとって納得できる選択」まで決めてくれるわけではないのです。

進行前立腺がんではさらに複雑になります。ホルモン療法、ARAT、抗がん剤、PARP阻害薬、Lu-177 PSMA療法など、利用できる治療法は以前より大幅に増えました。しかし、すべての患者に同じ順番で同じ薬を使用するわけではありません。年齢や持病、転移の部位、遺伝子異常の有無、これまで受けた治療など、多くの条件を踏まえながら治療を組み立てていきます。

治療効果には個人差がある

治療効果にも個人差があります。同じ薬を使用しても長期間効果が続く患者もいれば、比較的早い段階で病気が進行する患者もいます。現在でも、その違いを完全に予測することはできません。そのため前立腺がん診療では、治療を始めた後もPSA値や画像検査を定期的に確認しながら、「今の治療が十分な効果を発揮しているか」「次の治療へ切り替えるべき時期ではないか」を継続的に判断しています。

もう一つ忘れてはならないのが、治療には必ず負担が伴うということです。

手術では尿失禁や勃起機能への影響、放射線治療では排尿・排便障害、ホルモン療法では筋力低下や骨粗鬆症、薬物療法では倦怠感や感染症など、それぞれ異なる副作用があります。もちろん現在では副作用を軽減する方法も進歩していますが、「治療効果だけを得て、副作用は全く起こらない」という治療は存在しません。

だからこそ近年は、「どれだけ長く生きられるか」という指標だけではなく、「その時間をどのような状態で過ごせるか」という視点が重視されています。これをQOL(Quality of Life:生活の質)と呼びます。

例えば、仕事を続けたい人、旅行を楽しみたい人、介護を続けたい人、それぞれ大切にしたい生活は異なります。同じ前立腺がんでも、治療によって守りたいものは患者ごとに違います。そのため現在の診療では、生存率だけを追い求めるのではなく、「患者が何を大切にしたいのか」を治療選択の中心へ置く考え方が広がっています。

選択肢が多いということは迷いも生む

前立腺がんは、選択肢が非常に多いがんです。それは治療法が充実しているという意味では大きな利点ですが、同時に「どれを選べばよいのか分からない」という悩みも生みます。インターネットには「手術が一番」「放射線治療の方が優れている」「監視療法は危険だ」といったさまざまな意見がありますが、それらは誰か一人にとっての答えであって、すべての患者に当てはまるわけではありません。

標準治療には確かな根拠があります。しかし、その根拠をどのように自分の人生へ当てはめるかは、一人ひとり異なります。医学的なデータを理解し、自分の病状を知り、自分がこれからどのような生活を送りたいのかを考えたうえで治療を選択することが、前立腺がんでは何より重要になります。

だからこそ、治療法を比較するときには「どちらが優れているか」ではなく、「自分にはどちらが合っているのか」という視点を持つことが大切です。前立腺がんは、その問いに真正面から向き合うことが求められる病気でもあります。

納得できる治療を選択するために

前立腺がんは、日本で最も多く診断される男性のがんの一つです。しかし「前立腺がん」という一つの病名だけでは、病気の本当の姿を語ることはできません。

PSA検査で偶然見つかり、一生症状が出ないまま経過する可能性がある前立腺がんもあれば、比較的短期間で転移を起こし、積極的な治療が必要になる前立腺がんもあります。同じステージⅡという診断であっても、PSA値やGrade Group、年齢、持病によって治療方針は大きく変わります。よって現在の前立腺がん診療では、「前立腺がんだからこの治療」という考え方ではなく、「その人の前立腺がんはどのような性質を持っているのか」を一つずつ評価しながら治療を決めていくことが基本になっています。

前立腺がんほど「治療しない」という選択肢が医学的に認められているがんは多くありません。監視療法はその代表例です。がんが見つかればできるだけ早く治療するという考え方は、他の多くのがんでは間違いではありません。しかし前立腺がんでは、不必要な治療によって生活の質を損なうことを避けるという考え方も、同じくらい重要になっています。

他方で、積極的な治療が必要な患者では、手術、放射線治療、ホルモン療法、薬物療法などを組み合わせながら、病気の進行を抑え、長期間にわたって生活を維持することが目標になります。近年は新しい薬剤や画像診断技術の進歩によって、以前よりも多くの選択肢が利用できるようになりました。転移が見つかった患者であっても、病状をコントロールしながら仕事や日常生活を続けている人は決して珍しくありません。

治療法が増えたことは大きな前進ですが、その反面、「どれを選べばよいのか分からない」という新たな悩みも生まれています。インターネットにはさまざまな体験談や意見が掲載されていますが、前立腺がんでは他人の治療がそのまま自分に当てはまるとは限りません。年齢や病状、体力、仕事、家族構成、そして何を大切にして生活したいのかによって、最適な治療は変わります。

前立腺がんは、治療法を医師が一方的に決める時代ではなくなりました。現在では、医学的な根拠をもとに複数の選択肢が示され、その中から患者自身の価値観も踏まえて治療を決定する「共同意思決定(Shared Decision Making)」という考え方が重視されています。疑問や不安があれば遠慮せず医療者へ相談し、必要であればセカンドオピニオンを利用することも大切です。それは担当医を信頼していないからではなく、自分自身が十分に理解し、納得したうえで治療を受けるための前向きな手段です。

前立腺がんは、早期発見が期待でき、治療法も大きく進歩してきたがんです。そして、診断された後にも複数の選択肢があります。その選択肢の多さは、ときに迷いにつながることもありますが、それは同時に、一人ひとりの病状や人生に合わせた治療を選べる可能性が広がっているということでもあります。

病気だけを見るのではなく、その先にある生活まで見据えながら、自分にとって納得できる治療を選んでいくこと。それが現在の前立腺がん診療において、何より大切にされている考え方です。

卵巣がんは抗がん剤がよく効く一方で、再発や薬剤耐性が課題になります。抗がん剤の効果を高め、耐性化を抑えるという考えから、当院が卵巣がんで重視している核酸医薬の標的と組み合わせをご紹介します。

はじめに

卵巣がんは婦人科がんの中でも、抗がん剤が比較的よく効くがんとして知られています。

標準治療では、手術後や手術が不可の患者様にカルボプラチン+パクリタキセル(TC療法)が行われ、多くの患者様で腫瘍の縮小が期待できます。

しかしその一方で、腹膜播種を起こすことも多く、再発率も高く、再発を繰り返すうちに白金製剤やパクリタキセルに対する耐性を獲得してしまうことが大きな課題です。

TC療法が効かなくなった場合、代わりとなる治療はTC療法に比べて有効度が下がり、徐々に使える薬が無くなっていきます。

そのため核酸医薬には「抗がん剤に代わる治療」としての役割も期待できますが、当院ではTC療法を長く続けられるよう、抗がん剤の効果を高めたり、耐性化を遅らせたりする治療としても期待しています。

当院では核酸医薬を、アプタマー、RNA干渉薬、miRNA mimicの大きく3種類用意しています。

  • アプタマー4種類
    MUC1-Y、Nucleolin、Heparanase、PD-L1
  • RNA干渉薬9種類
    CDK4、PSMD10(ガンキリン)、KRAS、MDM2、CDC6、IL6、mTOR、PIK3CA、THBS2
  • miRNA mimic8種類
    let-7g、miR-185、miR-29b2、miR-148a、miR-320a、miR-145、miR-30a、miR-34a

ターゲットとする遺伝子は、上記の全21種類を用意しており、どのがんにも対応できるようにしています。

その中から卵巣がんに合うと考えられる組み合わせを、現在使用している抗がん剤やこれまで使用してきた抗がん剤、どの抗がん剤に耐性を持っているかなどを踏まえて選び、使用する薬を決定します。

1位 MUC1アプタマー

当院が卵巣がんで最も期待しているのが、MUC1-Yアプタマーです。

MUC1-Yアプタマーは、MUC1-Yというタンパク質を阻害する核酸医薬です。

MUC1は卵巣がんで高発現していることが多く、次のような多くの悪性形質に関与しています。

  • がん細胞の増殖
  • 腹膜への接着
  • 浸潤・転移
  • 免疫逃避
  • 薬剤耐性

特に注目しているのは、薬剤耐性との関係です。

MUC1PI3K/AKT経路やNF-κB経路などを活性化し、がん細胞が抗がん剤による細胞死を回避しやすくなることが報告されています。

これらの報告から、MUC1を阻害することで、カルボプラチンやパクリタキセルに対する感受性を改善できる可能性があります。

MUC1の阻害には、がん細胞の増殖・転移・浸潤を抑える効果も期待されますが、卵巣がんはTC療法がよく効くがんだからこそ、その効果をさらに引き出す標的としてMUC1は非常に魅力的だと考えています。

2位 Heparanaseアプタマー

2位はHeparanaseアプタマーです。

卵巣がんの最大の特徴は、腹膜播種を非常に起こしやすいことです。

Heparanaseは細胞外マトリックス(ECM)を分解する酵素で、次のような過程に深く関わっています。

  • 腹膜播種
  • 浸潤
  • 転移
  • 血管新生

腹膜播種を抑えることができれば、卵巣がんにおいて効果的な治療になると考えられます。
そのためHeparanaseは、卵巣がんにおいて極めて重要な標的の一つです。

また、すでに腹膜播種の状態にある患者様においても、アプタマーは抗体医薬などに比べて分子が小さいため、薬が届きにくいとされる腹膜にも比較的届きやすいと考えられます。腹膜にあるがんに対する治療としても、有効な方法になると期待しています。

3位 let-7g mimic

3位はlet-7g mimicです。

let-7ファミリーは、代表的な腫瘍抑制miRNAです。

特徴は、1つの遺伝子だけではなく、次のような複数のがん関連遺伝子を同時に制御できる点です。

  • KRAS
  • HMGA2
  • MYC

卵巣がんではlet-7の発現低下が報告されており、補充することで次の項目を抑制できる可能性が研究されています。

  • 細胞増殖
  • 浸潤
  • 幹細胞性
  • 抗がん剤耐性

幅広い経路に作用できることから、抗がん剤との併用にも期待しています。

4位 PIK3CA siRNA

4位はPIK3CA siRNAです。

PI3K-AKT-mTOR経路は、卵巣がんで異常に活性化していることが多い経路です。

この経路は、次の項目に深く関与しています。

  • 細胞増殖
  • 生存
  • 薬剤耐性

PIK3CAを抑制することで、抗がん剤によって障害を受けたがん細胞が生き残る能力を低下させられる可能性があります。

MUC1とも関連する経路であるため、将来的に組み合わせることで相乗効果も期待されます。

卵巣がんでターゲットとなりうる遺伝子

卵巣がんの増殖や転移、薬剤耐性などに関わる遺伝子の中から、核酸医薬で標的にできるものを、当院が重視する順に整理しました。

順位 標的 種類
1 MUC1 アプタマー
2 Heparanase アプタマー
3 let-7g miRNA mimic
4 PIK3CA siRNA
5 PSMD10 siRNA
6 miR-145 miRNA mimic
7 Nucleolin アプタマー
8 mTOR siRNA
9 miR-34a miRNA mimic
10 PD-L1 アプタマー

まとめ

卵巣がんでは、カルボプラチンとパクリタキセルによるTC療法が高い奏効率を示しますが、再発と薬剤耐性が依然として大きな課題です。

そのため核酸医薬には、それ自体によるがんの縮小効果に加えて、抗がん剤を置き換えるのではなく、抗がん剤の効果を高め、耐性化を抑える役割も期待されています。

特に当院では、次の4つが卵巣がんにおける核酸医薬戦略の中心になる可能性があると考えています。

  • MUC1による薬剤耐性の抑制
  • Heparanaseによる腹膜播種の抑制
  • let-7gによる広範な腫瘍抑制
  • PIK3CAによる増殖シグナルの遮断

当院で卵巣がんの治療を行う際は、MUC1-Yアプタマー、Heparanaseアプタマー、let-7g mimicPIK3CA siRNAを同時に点滴で投与する方法が良いと考えています。これらの組み合わせは単独でも効果が期待できますが、抗がん剤との併用においても高い効果が期待できる組み合わせです。

核酸医薬(アプタマー)の詳細はこちら

膵臓がんは依然として予後不良ながんの一つであり、再発・転移症例に対する治療選択肢も限られています。

現在、進行膵癌に対する標準治療としては、

  • FOLFIRINOX療法
  • Gemcitabine(ゲムシタビン:ジェムザール)
    +nab-Paclitaxel(ナブパクリタキセル:アブラキサン)(GnP療法)

の2つが中心となっています。

しかし、GnP療法で十分な効果が得られなかった症例に対して、その後FOLFIRINOXへ変更した際に著明な治療効果が得られるケースは決して多くありません。

今回当院では、腹膜播種再発を認めた膵臓がん患者様に対し、FOLFIRINOX療法と核酸医薬を併用した結果、腫瘍マーカーCA19-9の正常化を認めた症例を経験しました。

※本症例は単一症例であり、同様の効果を保証するものではありません。

症例概要

患者様は膵臓がんに対して膵頭十二指腸切除術を受けられました。

術後補助療法としてTS-1が開始されましたが、アレルギー反応のため継続困難となりました。

その後、腹膜播種再発を認め、2026年1月からGemcitabine(ゲムシタビン:ジェムザール)+nab-Paclitaxel(ナブパクリタキセル:アブラキサン)(GnP療法)が約3か月施行されましたが、十分な治療効果は認められませんでした。

2026年4月16日よりFOLFIRINOX療法へ変更となりました。

2回目の投与は4月30日に予定されていましたが、ヘモグロビン値7.0 g/dLまで低下したため延期となり、5月7日に2回目の投与が施行されました。

その後、2026年5月18日より当院にて核酸医薬治療を併用開始しました。

なお、本症例は標準治療を病院で行っている症例であり、前治療中のすべての検査データを取得できているわけではありません。本報告は当院で把握・評価できた臨床情報をもとに考察しています。

実施した治療

標準治療

FOLFIRINOX療法

核酸医薬

  • Nucleolinアプタマー
  • MUC1アプタマー
  • Heparanaseアプタマー
  • KRAS siRNA
  • miR-34a mimic

治療経過

2026年5月18日、CA19-9が154.6 U/mLの状態で当院の核酸医薬治療(点滴)を開始し、その後のCA19-9の推移は以下の通りです。※腫瘍マーカーは、いずれも点滴実施前に測定した値です。

点滴(治療)実施日 CA19-9(U/mL)
2026年5月18日 154.6
2026年6月8日 86.2
2026年6月22日 31.6
(正常値)

短期間でのCA19-9の急速な正常化を確認

CA19-9は約5週間で154.6 U/mLから31.6 U/mLまで低下し、核酸医薬の点滴を始めて3回目のデータで正常範囲まで改善しました。

膵臓がんにおいてCA19-9の低下は比較的よく認められますが、正常化まで到達する症例は決して多くありません。

また、本症例ではGnP療法で十分な効果が得られなかった後に、このような改善が得られたことが特徴的でした。

なぜ本症例が興味深いのか

GnP療法で十分な効果が得られなかった場合、その後FOLFIRINOX療法へ変更しても高い奏効率が得られるとは限りません。YasuiらはGnP不応後のmFOLFIRINOXについて30例を対象とした後ろ向き研究を行い、奏効率(ORR)は0%と報告しています。

論文名:Safety and efficacy of mFOLFIRINOX as a second-line treatment for patients with metastatic pancreatic cancer after failure of gemcitabine plus nab-paclitaxel
著者:Yasui et al.
掲載誌:Journal of Gastrointestinal Oncology(2020)

また、Takahashiらは53例を対象とした後ろ向き研究において、奏効率(ORR)は3.8%(PR 2例)と報告しています。

論文名:Efficacy and safety of mFOLFIRINOX as second-line chemotherapy in patients with metastatic pancreatic cancer who failed gemcitabine plus nab-paclitaxel
著者:Takahashi et al.
掲載誌:Investigational New Drugs(2018)

一般的にはもう少し高い奏効率を報告した研究もありますが、これらの報告からも分かるように、GnP療法で十分な効果が得られなかった患者様において、FOLFIRINOXのみで著明な治療効果を得ることは決して一般的な経過ではありません。

そのため、本症例で認められたCA19-9正常化は非常に興味深い経過と考えられます。

また、FOLFIRINOXを十分な回数投与できていない段階からCA19-9が急速に改善している点にも注目しています。

考察

膵臓がんでは薬剤耐性だけでなく、強い線維化(デスモプラジア)や腫瘍間質による薬剤浸透性の低下も治療抵抗性の重要な要因と考えられています。

また、そのような腫瘍微小環境の影響から、免疫細胞療法を含め様々な治療法において十分な効果が得られにくい場合が多く、自由診療においても治療戦略の構築が難しいがんの一つと考えられます。

本症例は腹膜播種再発症例でした。腹膜播種は一般に血流が乏しく、薬剤到達性の観点からも治療抵抗性を示しやすい病態と考えられています。

そのような状況下でCA19-9正常化が得られたことは興味深く、腫瘍細胞そのものへの作用だけでなく、腫瘍微小環境への影響も検討する価値があると考えられます。

本症例では、

  • Nucleolinアプタマー
  • MUC1アプタマー
  • Heparanaseアプタマー
  • KRAS siRNA
  • miR-34a mimic

をFOLFIRINOX療法と併用しました。

アプタマーは抗体医薬と比較して分子量が小さいという特徴があります。そのため、腫瘍組織への到達性や抗がん剤との併用効果にも期待し、本症例では治療に用いることとしました。

MUC1は膵癌において浸潤・転移・抗癌剤耐性との関連が報告されている分子です。さらに近年の前臨床研究では、MUC1を抑制することでGemcitabineだけでなくFOLFIRINOXに対する感受性が向上することも報告されています。

論文名:MUC1 promotes glycolysis through inhibiting BRCA1 expression in pancreatic cancer
著者:Fu X et al.
掲載誌:Chinese Journal of Natural Medicines(2020)

また、膵癌で問題となる薬剤浸透性の改善に何らかの影響を与えた可能性も否定できません。

さらにKRAS siRNAは膵癌の主要ドライバー変異であるKRASを標的としており、miR-34aは腫瘍抑制性miRNAとして知られています。

また、Heparanaseは腹膜播種形成との関連が報告されている分子であり、本症例ではHeparanaseを標的としたアプタマーも併用しました。病勢コントロールへの寄与については、今後さらに検討が必要であると考えています。

本症例ではFOLFIRINOX療法開始後に核酸医薬を追加併用しており、それぞれの治療がどの程度寄与したかを明確に区別することはできません。また、FOLFIRINOX開始直前の腫瘍マーカー値が得られていないため、FOLFIRINOX単独での初期反応を評価することも困難です。

もちろん単一症例であるため因果関係を証明することはできません。

しかし、GnP療法で十分な効果が得られなかった腹膜播種再発症例において、FOLFIRINOX療法と核酸医薬併用後にCA19-9正常化を認めた事実は、今後さらに検討する価値のある知見であると考えています。

まとめ

本症例では、GnP療法で十分な効果が得られなかった腹膜播種再発を伴う膵臓がん患者様に対し、FOLFIRINOX療法と核酸医薬を併用した結果、CA19-9の正常化を認めました。

GnP不応後のFOLFIRINOX療法は一般的に高い奏効率が期待できる治療とは言えず、過去の後ろ向き研究でも限定的な治療効果が報告されています。

そのような背景の中で得られた本症例の経過は興味深く、核酸医薬による腫瘍微小環境や薬剤感受性への影響について、今後さらに症例を蓄積し検討していく価値があると考えています。