”新しい未来をともに”最先端のがん治療を追求するがん治療専門クリニック ”新しい未来をともに”最先端のがん治療を追求するがん治療専門クリニック

がんの情報をみなさまにお届けします

がんと向き合うすべての方へ
知りたいことに寄り添い、大切な選択の助けとなる情報をお届けします。

乳がんは、日本人女性で最も多く診断されているがんです。国立がん研究センターの統計では、女性のがん罹患数で1位とされ、生涯で9人に1人が乳がんを経験すると推定されています。

乳がんは、決して珍しい病気ではありません。働き盛りの時期に見つかる人もいれば、子育て中、更年期前後、あるいは検診をきっかけに診断される人もいます。乳房は体の表面に近いため、変化に気づきやすい部位です。自分でしこりや違和感に気づいて受診する場合もありますが、症状がないまま検診で見つかることもあります。マンモグラフィ検診によって、しこりとして触れる前の段階で発見されることもあります。

ただし「見つけやすいがん」と言われることがあっても、それだけで安心できるわけではありません。実際には、しこりがあっても痛みがないために様子を見ていたり、生理前の張りだと思って受診を先延ばしにしたりすることがあります。乳がんは、初期から強い痛みを伴うとは限りません。小さな違和感でも、検査をして初めて治療が必要な病変だと分かるケースも少なくありません。

また、一口に乳がんと言っても比較的ゆっくり進むタイプもあれば、短期間で治療判断が必要になるタイプもあります。ホルモンの影響を受けやすい乳がん、HER2というタンパク質が関係する乳がん、抗がん剤治療が重要になる乳がんなど、性質によって治療方針は大きく変わります。

治療では、がん細胞を取り除くことだけでなく、その後の生活も大きな課題になります。乳房を残せるのか、再発リスクをどう下げるのか、仕事や育児を続けられるのか、将来の妊娠に影響するのか。こうした点は、治療を受ける人にとって切実な問題です。

この記事では、乳がんの基本だけでなく、どのような変化で受診を考えるべきか、なぜ治療内容が人によって異なるのか、治療が生活にどのような影響を及ぼすのかを整理します。検査や治療について考えるときに、主治医へ何を確認すればよいかを理解するための参考にしてください。

出典:国立がん研究センター 最新がん統計

  • 乳がんは女性の9人に1人が経験する、罹患者数1位のがん(2023年統計)
  • 治療方針は乳がんのタイプによって大きく異なる
  • 乳がん女性の5年相対生存率は92.3%と高い水準

乳がんとは何か

乳がんは乳腺の細胞が異常に増殖することで発生するがんです。乳房の中には、母乳を作る小葉と、母乳を乳頭まで運ぶ乳管があり、乳がんの多くは乳管の細胞から発生します。乳がんと聞くと、一つの病気のように思われがちですが、実際には性質の異なる複数のタイプがあります。進み方、再発しやすさ、効きやすい薬、治療後の経過は、がん細胞の特徴によって大きく変わります。

たとえば、女性ホルモンの影響を受けて増殖しやすいタイプでは、ホルモン療法が重要になります。HER2というタンパク質が強く発現しているタイプでは、HER2を標的にした薬剤が治療に使われます。ホルモン受容体もHER2も陰性であるトリプルネガティブ乳がんでは、化学療法が治療の中心になることがあります。

そのため、乳がんの治療は「乳がんだからこの治療」と一律に決まるものではありません。腫瘍の大きさやリンパ節転移の有無だけでなく、ホルモン受容体、HER2、増殖の速さなどを確認しながら治療方針を決めていきます。

注意したいのは、しこりの大きさや痛みの有無だけでは、乳がんの性質を判断できないことです。小さな病変でも再発リスクを慎重に考える必要がありますし、比較的大きくても進行がゆるやかなタイプもあります。触った感覚だけで「軽い」「重い」と判断することはできません。

また乳がんは必ず痛みを伴う病気というわけではありません。痛みをきっかけに受診する人もいますが、痛みのないしこりとして見つかることもあります。「少し硬い」「以前と触れた感じが違う」「片側だけ違和感が続く」といった変化が早期発見のきっかけになる場合もあります。

乳がんで確認すべきなのは、強い症状があるかどうかだけではありません。以前にはなかったしこり、皮膚のひきつれ、乳頭からの分泌、左右差の変化などが続く場合には、画像検査で確認することが大切です。乳がんは、進行すると乳房の周囲だけでなく、わきのリンパ節や骨、肺、肝臓などへ広がることがあります。診断後は、乳房内の病変だけでなく、どのタイプの乳がんなのか、どこまで広がっているのかを確認しながら、治療方針を整理していく必要があります。

乳がんの原因とリスク

乳がんは一つの原因だけで発症する病気ではありません。年齢、女性ホルモン、遺伝的背景、体質、生活習慣など、さまざまな要素が関わりながら発生すると考えられています。

乳がんとの関連がよく知られているのが、エストロゲンという女性ホルモンです。乳腺はもともとホルモンの影響を受ける組織で、月経、妊娠、出産などを通して変化を繰り返しています。こうした刺激が長期間続くことが、発症リスクに関係すると考えられています。そのため、初経年齢が早い場合や閉経が遅い場合では乳がんリスクが高くなることがあります。

出産経験や授乳歴なども、ホルモン環境に関わる要素として知られています。ただし、リスク要因があるから必ず発症するわけではありません。反対に、明らかな危険因子がなくても乳がんが見つかることがあります。実際には、健康に気を配って生活していた人が発症することも少なくありません。運動習慣がある人、食事に注意していた人でも乳がんになることがあります。乳がんを単純に「生活習慣だけで起こる病気」と捉えることはできません。

遺伝的要因

一方で、遺伝的要因が関係する乳がんもあります。代表的なのが、BRCA1やBRCA2という遺伝子の変化です。これらに異常がある場合、比較的若い年代で乳がんを発症することがあり、卵巣がんを合併するケースも知られています。

家族の中に乳がんや卵巣がんを発症した人が複数いる場合には、遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)の可能性を考えることがあります。ただ、家族歴だけで乳がんリスクを判断できるわけではありません。乳がん患者の中には、家族に同じ病気の人がいないケースも多くあります。

参考:日本産婦人科医会 遺伝性乳癌卵巣癌症候群(HBOC)の特徴

生活習慣の変化

閉経後の肥満、飲酒習慣、運動不足などと乳がんとの関連も指摘されています。特に閉経後は、脂肪組織からエストロゲンが作られるため、ホルモン受容体陽性乳がんとの関係が知られています。

一方で、「自分はリスクが低いから大丈夫だと思っていた」「健康的な生活をしていたから関係ないと思っていた」という理由で、検診や受診が遅れることがあります。逆に、発症後に「生活習慣が悪かったせいではないか」と自分を責めてしまう人もいます。しかし実際には、乳がんは複数の要因が重なって発生する病気であり、原因を一つだけに絞って説明できるとは限りません。

乳がんで大切なのは、原因を断定することよりも、変化を見逃さずに検査へつなげることです。年齢や家族歴にかかわらず、乳房の変化が続く場合には医療機関で相談することが勧められます。

乳がんの症状と見逃されやすさ

乳がんでは、乳房の変化をきっかけに受診する人が多くいます。なかでも多いのは、しこりや硬さへの気づきです。ただ、最初から「はっきりしたしこり」として分かるとは限りません。触ると少し硬い気がする、左右で感触が違う、以前とは触れ方が変わった気がする。その程度の変化から始まることもあります。日によって気になったり気にならなかったりするため、受診するか迷う人も少なくありません。

乳房はホルモンの影響を受けやすい組織です。月経周期によって張り感が変わることもありますし、乳腺症など良性の変化でも硬さや違和感が出ることがあります。そのため、「よくある変化かもしれない」と考えて様子を見るケースがあります。一方で、痛みがないまま見つかることも珍しくありません。「痛くないから心配ないと思っていた」という経過で受診が遅れることもあります。

乳房の見た目の変化

病気が進行すると、乳房の見た目に変化が出ることがあります。皮膚の一部が引きつれたように見える、えくぼのようなくぼみができる、乳頭が陥没する、といった変化です。乳頭から分泌がみられることもあり、特に血液が混じるような場合には、乳管内の病変が関係していることがあります。

ただ、乳がんでは「典型的な症状がそろう」とは限りません。強い痛みや明らかなしこりがなくても、検査で病変が見つかることがあります。受診を考える目安として重要なのは「以前と違う状態が続いているかどうか」です。

  • 以前にはなかった硬さが続いている
  • 片側だけ変化している
  • 違和感が数週間以上続いている
  • 乳頭分泌や皮膚変化が続いている

こうした変化がある場合には、一度画像検査で確認しましょう。特に閉経後は、乳房の張りや乳腺変化が比較的落ち着いてくるため、新しく出てきたしこりや左右差には注意が必要です。

進行した乳がんの症状

乳がんは乳房の症状だけで見つかるとは限りません。進行すると、わきのリンパ節転移によって脇のしこりが目立つことがあります。さらに骨転移では骨の痛み、肺転移では息切れ、肝転移では倦怠感などがきっかけになることもあります。

もちろん、腰痛や疲れがあるからといって、すべてが乳がんの転移を意味するわけではありません。ただ、乳がんの治療歴がある場合には、「いつもと違う症状が続いていないか」を確認することが大切になります。

乳がんで受診が遅れやすい背景には、「もう少し様子を見てもよいかもしれない」という判断があります。しかし、乳房の変化が続いている場合には、自己判断だけで経過を見るのではなく、一度医療機関で相談することをお勧めします。

乳がんの検査と診断

乳がんは症状だけで診断できる病気ではありません。自分でしこりに気づいて受診する人もいますが、検診で偶然見つかるケースもあります。「以前からある硬さだと思っていた」「乳腺症だと思っていた」という変化が、精密検査で乳がんと分かることもあります。乳房の変化に気が付いたら「はっきり異常だと分かってから受診する」のではなく、画像検査で一度確認することが大切です。

マンモグラフィと超音波検査

乳がん検診として広く行われているのがマンモグラフィです。乳房を圧迫してX線撮影を行い、しこりや石灰化の有無を確認します。自分では触れない段階の病変が見つかることもあります。

ただ、マンモグラフィだけですべての病変を見つけられるわけではありません。特に若い年代では乳腺が発達していることが多く、乳房全体が白く写りやすくなります。高濃度乳房(デンスブレスト)では病変も白く見えるため、小さな異常が背景に紛れて分かりにくくなることがあります。超音波検査は、こうした場合に推奨されています。しこりの内部や境界の状態を確認しやすく、乳腺が発達している人でも評価しやすいという特徴があります。

マンモグラフィと超音波のどちらか一方が優れている、という単純な話ではありません。石灰化はマンモグラフィで分かりやすいことがありますし、超音波の方が観察しやすい病変もあります。年齢や乳腺の状態、症状の有無を踏まえながら使い分けられています。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス 乳がん検診について

病理検査

画像検査で異常が疑われた場合には、組織を採取して病理検査を行います。代表的なのが針生検です。針を用いて病変の一部を採取し、顕微鏡でがん細胞の有無を確認します。乳がんでは、病理検査まで行って初めて診断が確定します。画像だけで「乳がんです」と断定できるわけではありません。

病理検査では「がんかどうか」だけではなく、がん細胞の性質も調べます。ホルモン受容体、HER2、Ki-67、組織型などを確認し、その結果をもとに治療方針を決めていきます。たとえば、ホルモン受容体陽性であればホルモン療法が検討されますし、HER2陽性であればHER2を標的とした薬剤が治療選択肢になります。Ki-67は、がん細胞の増殖活性を評価する指標の一つとして使われています。

診断の流れ

乳がんの診断では「乳がんかどうか」を確認して終わりではありません。どのタイプの乳がんなのか、再発リスクをどう考えるのか、どの治療が適しているのかまで含めて整理していく必要があります。検査結果が出るまでの時間を長く感じる人もいますが、その間には病理診断や追加検査によって、病気の性質を詳しく確認する作業が行われています。

病気の広がりが疑われる場合には、CT、PET-CT、骨シンチグラフィなどで転移の有無を確認することがあります。乳がんでは骨転移として見つかるケースもあるため、症状や病状に応じて追加検査が検討されます。もちろん、腰痛や倦怠感があるからといって、すべてが転移を意味するわけではありません。ただ、乳がんと診断されている場合には、症状の変化を含めて確認していくことが重要になります。

検査は「重い病気かどうか」を調べるだけのものではありません。病気の性質や広がりを整理し、その人に合った治療を考えるためにも必要な過程になります。

乳がんのステージ分類

乳がんでは、病気がどこまで広がっているかを整理するためにステージ分類が使われます。現在はTNM分類をもとに判定されており、腫瘍の大きさ(T)、リンパ節転移の有無(N)、遠隔転移の有無(M)を組み合わせて評価します。

ステージ分類は治療方針を考えるうえで重要ですが、乳がんでは「ステージだけ」で経過が決まるわけではありません。ホルモン受容体、HER2、Ki-67など、がん細胞の性質によって治療反応性が異なるため、同じステージでも再発リスクや治療内容に差が出ることがあります。

参考:東京医科大学病院 乳がんの基礎知識

ステージ0期

ステージ0は非浸潤がんです。がん細胞は乳管や小葉の内部にとどまっており、周囲組織へ広がっていません。代表的なのが非浸潤性乳管癌(DCIS)です。この段階では、リンパ節転移や遠隔転移は認めません。しこりとして触れないことも多く、マンモグラフィで石灰化として見つかる場合があります。病変の範囲によって、乳房温存術や乳房切除術が検討されます。

ステージⅠ期

ステージ1では浸潤がんになっていますが、病変は比較的小さい段階です。一般的には腫瘍径が2cm以下で、リンパ節転移がない、あるいは限られている状態が含まれます。この時期では手術による治療が中心になります。ただし、病変が小さいからといって再発リスクが低いとは限りません。HER2陽性やトリプルネガティブ乳がんでは、比較的小さな段階でも術後薬物療法が検討されることがあります。

ステージⅡ期

ステージ2では、腫瘍が大きくなる、あるいはリンパ節転移を伴うケースが増えてきます。一般的には腫瘍径2〜5cm程度の病変や、脇のリンパ節転移を伴う状態が含まれます。この段階では、手術だけでなく薬物療法を組み合わせることがあります。画像では見えない微小転移の可能性を考慮し、再発リスクを下げる目的で抗がん剤、ホルモン療法、HER2標的治療などが検討されます。

ステージⅢ期

ステージ3には、局所進行乳がんが含まれます。腫瘍が大きい場合、リンパ節転移が広範囲に及ぶ場合、皮膚や胸壁へ広がっている場合などです。この段階では、手術より先に薬物療法を行うことがあります。術前薬物療法によって腫瘍を縮小させ、切除しやすい状態を目指します。病変の広がりによっては、乳房温存の可能性を検討できることもあります。

炎症性乳がんもステージ3に分類されることがあります。乳房全体の赤み、腫れ、皮膚の厚みなどが特徴で、進行が速いタイプとして知られています。

ステージⅣ期

ステージ4では、遠隔転移が認められます。乳がんでは骨転移が比較的多く、肺、肝臓、脳などへ広がることがあります。この段階では、病変を完全に取り切ることよりも、病状をできるだけ安定させながら生活を維持することが治療の中心になります。

一方で、ステージ4だからすぐに治療選択肢がなくなるわけではありません。ホルモン受容体陽性乳がんでは、CDK4/6阻害薬を含む内分泌療法が使われることがありますし、HER2陽性乳がんではHER2標的薬によって治療継続できる期間が延びています。

乳がんでは、ステージだけで予後を単純に説明することはできません。実際の治療では、がん細胞の性質、薬剤への反応性、年齢、体力、併存疾患、生活背景などを踏まえながら治療方針を調整していきます。そのため、ステージ分類は「余命を決める数字」というより、病気の広がりを整理し、どの治療を検討するかを考えるための基準として使われています。

乳がん治療の全体像

乳がん治療では、乳房の中に見えている病変だけでなく、再発リスクも含めて治療方針を考えていきます。画像検査では確認できないレベルのがん細胞が残っている可能性があるためです。実際、手術後しばらく経ってから再発が見つかることもあります。

乳がん治療は、大きく「局所治療」と「全身治療」に分けられます。局所治療は、乳房やリンパ節など病変が存在する部位に対して行う治療です。代表的なのが手術と放射線治療で、乳房内や周囲の再発リスクを抑える目的があります。一方、全身治療は、目に見えていないがん細胞も含めて治療する考え方です。ここにはホルモン療法、化学療法、HER2標的治療、免疫療法などが含まれます。

ただ、すべての患者が同じ治療を受けるわけではありません。ホルモン受容体陽性乳がんでは、内分泌療法が治療の中心になることがあります。HER2陽性乳がんではHER2を標的とした薬剤が重要で、トリプルネガティブ乳がんでは化学療法が中心になることがあります。

治療方針の決め方

治療内容は「乳がんかどうか」だけでは決まりません。病気の広がり、がん細胞の性質、再発リスク、年齢、体力などを踏まえて検討されます。現在は、乳房温存のために腫瘍を小さくして切除しやすくする目的で、術前薬物療法といって手術より前に薬物療法を行うこともあります。HER2陽性乳がんやトリプルネガティブ乳がんでは、術前治療への反応を踏まえて、その後の治療方針を調整することがあります。

そのため、乳がん治療は「見つかったらまず手術」という流れだけではありません。病気の性質によっては、薬物療法を先に行う方が適している場合があります。

また、乳がん治療では生活背景も重要な要素になります。仕事を続けながら通院治療を希望する人もいますし、小さな子どもの育児をしながら治療を受ける人もいます。若い世代では、将来の妊娠について相談が必要になることもあります。特に化学療法では、卵巣機能へ影響する可能性があるため、妊孕性温存について治療開始前から検討する場合があります。

治療を考える際には「医学的に可能な治療」と「実際に継続できる治療」が必ずしも一致するとは限りません。副作用によって日常生活への影響が大きくなれば、治療継続が難しくなることもあります。そのため現在の乳がん診療では、治療効果だけでなく、通院負担、副作用、仕事や家庭との両立なども踏まえながら、現実的な治療を考えていくことになります。

手術治療

乳がん治療では、手術が重要な選択肢になります。ただし現在は「乳がんが見つかったら乳房をすべて切除する」という考え方だけで治療が決まるわけではありません。手術方法を検討する際には、腫瘍の大きさだけでなく、乳房内での広がり方、病変の位置、乳房の大きさ、術後治療の必要性などを確認しながら判断していきます。

乳房温存術

乳房温存術は、がんを含む一部の乳腺組織を切除し、乳房を残す方法です。病変が限局している場合などに検討されます。術前薬物療法によって腫瘍が小さくなり、温存術を選択できるようになるケースもあります。ただ、乳房を残す場合には、術後放射線治療が必要になることがあります。これは乳房内に残る可能性のある微小病変による局所再発リスクを下げるためです。

また、病変が広い範囲に及んでいる場合、多発病変がある場合、広範囲に石灰化がみられる場合などでは、温存術が適さないことがあります。希望だけで手術方法を決められるわけではなく、病変の状態を踏まえて検討する必要があります。

乳房全摘出

乳房全摘術では、乳房全体を切除します。全摘術を希望する理由は人によって異なります。再発への不安から選択する人もいますし、放射線治療を避けたいと考える人もいます。一方で、乳房を切除したからといって、再発リスクが完全になくなるわけではありません。手術前の段階で目に見えないレベルのがん細胞が存在している可能性があります。そのため、手術後に薬物療法を組み合わせることがあります。

乳がん治療では「手術だけで終わるかどうか」ではなく、再発リスクを踏まえて術後治療をどう組み合わせるかも重要になります。

センチネルリンパ節生検 (SLNB)

手術ではリンパ節の評価も行われます。現在広く行われているのが、センチネルリンパ節生検です。これは、がん細胞が最初に流れ込みやすいリンパ節を調べる方法です。転移が認められなければ、脇のリンパ節を広範囲に切除せずに済む場合があります。

脇のリンパ節を大きく切除すると、リンパ浮腫、腕の動かしづらさ、しびれなどが長期的に続くことがあります。そのため現在は、必要な範囲を見極めながら手術を行う方向へ変わっています。

乳房再建

乳房再建を検討する人もいます。乳房を失うことによる心理的負担や、外見の変化による生活への影響が理由になることがあります。再建方法には、インプラントを使う方法や、自分の組織を用いる方法があります。ただし、再建方法によって身体への負担や手術回数は異なります。放射線治療との兼ね合いを考慮する必要がある場合もあります。

乳房再建を希望するかどうかも、人によって考え方が異なります。再建を希望する人もいれば、まずは治療を優先したいと考える人もいます。乳がんの手術では「どの方法が絶対に正しい」という形で決められるわけではありません。病変の広がり、再発リスク、整容性、術後治療、生活背景などを踏まえながら、治療方針を検討していきます。

放射線治療

放射線治療は、乳がんの局所再発リスクを下げるために行われる治療です。手術や薬物療法に比べると、「補助的な治療」という印象を持たれることがありますが、乳がん診療では重要な役割を担っています。

放射線治療を組み合わせるケース

乳房温存術を行った場合には、術後放射線治療が組み合わされることが多くあります。温存術では乳房を残すため、周囲の乳腺組織も一部残ります。そのため、画像では確認できない微小病変による局所再発リスクを下げる目的で放射線治療が行われます。乳がんでは「病変を切除できたか」と「再発リスクをどう抑えるか」を分けて考える必要があります。

一方、乳房全摘術を受けた場合でも、放射線治療が行われることがあります。リンパ節転移が多い場合、腫瘍が大きい場合、皮膚や胸壁へ近い病変がある場合などでは、胸壁や鎖骨周囲へ照射することがあります。放射線治療は「乳房を残した人だけが受ける治療」ではありません。病変の広がりや再発リスクによって適応が検討されます。

現在は、正常組織への影響をできるだけ減らしながら照射する方法が用いられています。特に左乳がんでは心臓が近いため、心臓への被曝を抑える工夫が行われます。深吸気息止め法(DIBH)を使い、呼吸を調整しながら照射することもあります。

放射線治療の副作用

放射線治療は局所治療であり、抗がん剤のような全身性副作用は一般的ではありません。ただし、副作用がまったくないわけではありません。照射部位の皮膚炎、色素沈着、倦怠感、乳房や皮下組織の硬さなどがみられることがあります。皮膚が日焼けに近い状態になり、下着の擦れや入浴時の刺激で痛みを感じる人もいます。

また、照射範囲によっては肺や心臓への影響が問題になることがあります。現在は照射技術が進歩しており、以前より正常組織への負担を抑えられるようになっていますが、治療前には副作用について確認しておくことが大切です。

放射線治療では、通院スケジュールも負担になることがあります。一般的には平日に連日通院し、数週間かけて照射を行います。仕事や育児、介護などとの両立が課題になることもあります。近年は、照射回数を減らした短期照射法が選択されることもありますが、病状や照射範囲によって適応は異なります。

症状緩和を目的とした照射

放射線治療は再発予防だけに使われるわけではありません。骨転移による痛み、脳転移による神経症状、出血や圧迫症状などを和らげる目的で行われることもあります。たとえば骨転移では、痛みによって歩行や睡眠が難しくなることがあります。放射線によって症状が軽減すると、日常生活が改善する場合があります。

乳がん診療における放射線治療は、局所再発リスクを下げる目的だけでなく、症状緩和や生活機能の維持にも使われています。病状や治療段階に応じて、役割が変わる治療の一つです。

薬物療法

乳がんでは、薬物療法が治療全体の中で大きな役割を担っています。進行・再発乳がんだけでなく、手術後の再発予防として行われることもあります。手術で病変を切除できた場合でも、画像検査では確認できないレベルのがん細胞が残っている可能性があります。そのため、再発リスクを下げる目的で薬物療法が検討されます。

乳がんの薬物療法は、がん細胞の性質によって内容が変わります。

ホルモン受容体陽性乳がん

ホルモン受容体陽性乳がんでは、内分泌療法が中心になることがあります。エストロゲンの働きを抑えることで、がん細胞の増殖を抑える治療です。閉経前ではタモキシフェンが使われることがあり、再発リスクによっては卵巣機能抑制を組み合わせる場合があります。閉経後ではアロマターゼ阻害薬が使われることがあります。

内分泌療法は飲み薬で行われることが多いため、比較的負担の少ない治療という印象を持たれることがあります。ただ、実際には数年間継続するケースもあり、関節痛、更年期症状、気分変化、骨密度低下などが生活へ影響することがあります。急性の強い副作用ではなくても、倦怠感や関節症状が長期間続くことで、仕事や家事への負担になる場合があります。

HER2陽性乳がん

HER2陽性乳がんでは、HER2を標的とした薬剤が使われます。代表的なのがトラスツズマブです。HER2標的治療の導入によって、HER2陽性乳がんの治療成績は改善してきています。

一方で、HER2標的薬にも注意が必要な副作用があります。心機能低下が問題になる場合があるため、治療中には心エコー検査などを行いながら経過を確認します。

トリプルネガティブ乳がん

トリプルネガティブ乳がんでは、化学療法が治療の中心になることがあります。ホルモン療法やHER2標的治療が適応にならないためです。化学療法では、脱毛、吐き気、倦怠感、しびれ、白血球減少などの副作用がみられることがあります。

現在は支持療法も進歩しており、制吐薬などを使いながら副作用を抑えて治療継続を目指すことが一般的になっています。ただ、副作用の感じ方や生活への影響には個人差があります。味覚変化によって食事が負担になる人もいますし、倦怠感によって仕事や家事の継続が難しくなる場合もあります。また、脱毛など外見の変化が心理的負担につながることがあります。そのため現在は、ウィッグ支援、アピアランスケア、就労支援などを含めながら治療を支える取り組みも行われています。

PD-L1陽性トリプルネガティブ乳がん

近年は、免疫チェックポイント阻害薬が使われるケースもあります。PD-L1陽性トリプルネガティブ乳がんなどで検討されることがあります。免疫療法では、免疫機能が過剰に働くことで副作用が起こる場合があります。肺炎、腸炎、甲状腺機能異常などが知られており、治療中は体調変化を確認しながら継続します。

乳がんの薬物療法では、「強い治療をどこまで行うか」だけでなく、再発リスク、副作用、生活への影響を含めて治療方針を考えていきます。薬剤ごとに目的や副作用は異なります。どの治療が必要なのか、どの程度の効果や負担が想定されるのかを確認しながら、治療内容を検討していくことが大切です。

先進医療・自由診療・新しい治療選択

乳がん治療について調べていると、「先進医療」「自由診療」「免疫療法」といった言葉を目にすることがあります。標準治療だけでは不安が残る患者ほど、こうした情報に強く引き寄せられやすくなります。ただ、ここで最初に整理しておきたいのは、「新しそうに見える治療」と「有効性と安全性が確認され、診療の中で使われている治療」は同じではないという点です。

日本の制度上の「先進医療」は、厚生労働省が定める評価療養の一つであり、将来的な保険導入を検討する段階の医療技術を指します。名前だけを見ると「標準治療より進んだ治療」と受け取られやすいのですが、実際には“最も効果が高い治療”という意味ではありません。厚生労働省は、先進医療の各技術について、適応となる疾患や実施施設などを個別に定めています。

出典:厚生労働省|先進医療の各技術の概要

粒子線治療(陽子線・重粒子線治療)

乳がんで患者が関心を持ちやすいものに、陽子線治療や重粒子線治療などの粒子線治療があります。粒子線治療は、放射線の一種を病巣へ照射する治療で、一般のX線治療とは線量分布の特徴が異なります。ただし乳がんでは、すべての患者に粒子線治療が標準的に行われるわけではありません。

乳房温存術後の放射線治療や胸壁照射では、通常の放射線治療で十分に治療計画が立てられるケースが多く、粒子線治療の必要性は病状や照射部位、正常組織への影響などを踏まえて慎重に判断されます。名前の印象だけで「通常の放射線より必ず優れている」と考えてしまうと、治療選択を誤る可能性があります。

免疫療法

「免疫療法」という言葉にも注意が必要です。現在の乳がん診療で科学的根拠に基づいて使われる免疫療法は、主に免疫チェックポイント阻害薬です。特にトリプルネガティブ乳がんの一部では、PD-L1発現などの条件を確認した上で、免疫チェックポイント阻害薬が治療選択に入ることがあります。

一方で、自由診療として提供される免疫細胞療法や独自の免疫療法には、標準治療と同じレベルで有効性が確認されていないものもあります。国立がん研究センターも、免疫チェックポイント阻害薬に関する研究や治療抵抗性の課題を示しており、免疫療法は「誰にでも効く万能治療」ではなく、がんの性質や免疫環境によって効果が変わる治療として理解する必要があります。

出典:国立がん研究センター 免疫チェックポイント阻害薬と自然免疫応答を活性化する薬剤との併用における…

分子標的薬・個別化医療

近年の乳がん治療で大きく変化しているのは、むしろ標準治療の中に組み込まれてきた分子標的薬や個別化医療です。HER2陽性乳がんに対するHER2標的薬、ホルモン受容体陽性進行乳がんで使われるCDK4/6阻害薬、BRCA1/2遺伝子変異に関連する乳がんで使われるPARP阻害薬などは、乳がんのタイプに応じて治療を選ぶ時代を象徴しています。日本乳癌学会の乳癌診療ガイドラインでも、PARP阻害薬など薬物療法に関する記載が改訂されています。

出典:乳癌診療ガイドライン2022年版

標準治療と先進医療の違い

ここで患者が混乱しやすいのは、「標準治療」と「新しい治療」が対立するもののように見えてしまうことです。実際には、現在の標準治療そのものが、新しい研究成果を取り込みながら更新されています。HER2標的薬も、CDK4/6阻害薬も、PARP阻害薬も、かつては新しい治療でした。それが臨床試験を通じて有効性と安全性が確認され、診療の中で使われるようになってきたのです。

自由診療や先進医療を検討するときに確認すべきなのは、「新しいかどうか」ではありません。自分の乳がんのタイプに合っているのか、標準治療と比べてどのような根拠があるのか、期待できる効果は何で、何が分かっていないのか、費用負担がどの程度か、標準治療を遅らせるリスクがないかを確認する必要があります。特に乳がんでは、早い段階で適切な治療を受けることが再発リスクや治療選択に関わります。根拠が不十分な治療を優先した結果、標準治療の開始が遅れることは避けるべきです。

先進医療や新しい治療を否定的に見る必要はありません。ただし、「標準治療ではないから効果が高い」「自由診療だから特別に効く」と考えるのは危険です。乳がん治療で本当に大切なのは、治療名の新しさではなく、自分の病状に対して医学的に意味があるかどうかです。気になる治療がある場合には、広告や体験談だけで判断せず、主治医にその治療の根拠、適応、標準治療との関係を確認することが現実的です。

副作用と生活への影響

乳がん治療では「がんを抑えられるか」だけでなく、「その治療を現実的に続けられるか」が大きな問題になります。治療そのものよりも、副作用によって生活が変わってしまうことへ強い負担を感じる患者も少なくありません。

乳がんでは、手術だけで終わるケースもありますが、放射線治療、抗がん剤治療、ホルモン療法、HER2標的治療などが数か月から数年単位で続く場合があります。そのため、副作用は「一時的につらい症状」というより、仕事、家事、育児、人間関係、睡眠の中へ入り込んでくる問題として現れやすくなります。

抗がん剤治療の副作用

抗がん剤治療では、脱毛、吐き気、倦怠感、食欲低下、味覚変化、しびれなどが問題になります。現在は制吐薬が進歩しており、以前より強い吐き気を抑えられるケースも増えています。それでも患者が実際につらさを感じやすいのは、「思った以上に体力が落ちる」という部分です。治療当日だけではなく、数日後から強い疲労感が続くことがあり、階段を上るだけで息切れする、洗濯や買い物が負担になる、人と会うこと自体が億劫になる、という形で生活へ影響する患者もいます。

乳がんでは比較的若い年代で治療を受ける患者も少なくないため、脱毛も単なる美容上の問題ではなく、「社会生活をどう続けるか」という問題につながります。職場でどう説明するか、子どもへどう伝えるか、外出時をどう過ごすかで悩む患者もいます。ウィッグを使っても、鏡を見るたびに病気を意識してしまう人もいますし、周囲からの視線が精神的負担になる場合もあります。

末梢神経障害によるしびれも、軽く見られやすい一方で生活への影響が大きい副作用です。ボタンを留めにくい、スマートフォン操作がしづらい、長時間歩くと足裏感覚が不安定になるなど、一つひとつは小さな変化でも、毎日続けば大きな負担になります。

副作用は「我慢すればよい」という話ではありません。現在の乳がん診療では、副作用が強い場合、薬剤変更、減量、投与間隔調整などを行いながら、治療を継続できる形を探していきます。予定通り最後まで完遂することだけが正解ではなく、治療効果と生活の維持を両方見ながら調整していくことが必要になります。

ホルモン療法の副作用

ホルモン療法では、抗がん剤とは違う種類の負担が問題になります。5年から10年近く続くこともあり、強烈な副作用というより、慢性的な生活のしづらさとして影響が出やすくなります。関節痛によって朝の動き出しがつらくなる患者もいますし、更年期症状の悪化によって睡眠障害、気分低下、集中力低下が続く場合もあります。

特に閉経前患者では、卵巣機能抑制によって急激に更年期状態へ近づくことがあり、発汗、ほてり、不眠だけでなく、気分の落ち込みやイライラが続き、「自分が別人みたいだ」と感じる患者もいます。性機能変化、外見変化、更年期症状については患者側も相談しづらいことがありますが、実際には夫婦関係、人間関係、仕事継続、自尊心へ影響するケースもあります。乳がん治療では、生存率だけでなく、治療後をどう生きるかも重要になります。

手術後の乳房の変化

手術後の身体変化も大きな問題です。乳房温存術でも左右差が残ることがありますし、全摘術では喪失感を抱える患者もいます。周囲から「命が助かったのだから気にしすぎでは」と言われることがあっても、乳房は単なる臓器ではなく、身体イメージや自己認識と強く結びついているため、喪失感が長く残ることもあります。リンパ節郭清後にはリンパ浮腫が起こることがあり、腕のむくみ、重さ、だるさによって、重い荷物を持つ、長時間腕を使う、細かい作業を続けるといった日常動作が負担になる場合があります。

ただ、「もう元の生活には戻れない」と決めつける必要はありません。現在は、リンパ浮腫ケア、リハビリ、アピアランスケア、就労支援などを組み合わせながら、生活を維持する方向へ支援する考え方が広がっています。乳房再建という選択肢もありますが、再建するかどうかは一律に決めるものではありません。再建によって心理的負担が軽くなる患者もいれば、まず病気治療を優先したいと考える患者もいます。乳がんでは、「医学的に正しい」が、そのまま「本人にとって納得できる」と一致するわけではありません。

副作用がつらい時は我慢しなくていい

副作用を考える際に忘れてはいけないのは「治療をやめたくなること自体は珍しくない」という点です。副作用が想像以上につらい、生活が維持できない、精神的に限界を感じる。その結果、「もう治療を続けたくない」と感じる患者もいます。

乳がんの治療は「全部予定通り続ける」か「完全に中止する」かの二択だけではありません。薬剤調整、支持療法追加、スケジュール変更によって、続けられる形へ修正できる場合があります。副作用を我慢の問題にせず、治療効果だけでなく、その人が現実の生活を維持しながら続けられるかを含めて、医療者と一緒に調整していく視点が必要になります。

ステージ別の予後

乳がんの予後を考えるとき、多くの患者が最初に知りたくなるのは「自分はどれくらい生きられるのか」という数字です。国立がん研究センターのがん統計では、乳がん女性の5年相対生存率は92.3%とされています。これは他のがん種と比べて比較的高い水準です。ただし、この数字は乳がん全体をまとめた統計であり、実際には病気の広がりやがん細胞の性質によって経過は大きく異なります。

国立がん研究センターでは進行度別の5年相対生存率も公表されています。2009〜2011年診断例の集計では、

  • がんが乳房内にとどまる「限局」では 99%前後
  • 周囲リンパ節などへ広がる「領域」では 80%台後半
  • 遠隔転移を伴う「遠隔」では 40%前後

と報告されています。

出典:国立がん研究センター がん統計 乳房

乳がんのタイプによって異なる再発リスク

早期の段階で発見された乳がんでは、長期生存が期待できるケースが多くあります。特にステージ0やステージ1では、手術、放射線治療、必要に応じた薬物療法を組み合わせながら、根治を目指した治療が行われます。一方で、早期だから必ず再発しないとは限りません。乳がんでは、ステージだけでなく、ホルモン受容体、HER2、Ki-67などの腫瘍生物学的特徴によって再発リスクが変わります。

たとえば、HER2陽性乳がんでは、HER2標的薬の導入によって治療成績が改善してきています。ホルモン受容体陽性乳がんでは、内分泌療法によって再発リスク低下を目指しますが、術後かなり時間が経ってから再発するケースもあります。5年を超えてから再発が見つかることもあり、長期的な経過観察が行われます。一方、トリプルネガティブ乳がんでは、比較的早い時期の再発リスクが問題になることがあります。再発の時期やパターンは、乳がんのタイプによって異なります。

ステージⅣでもケースバイケース

ステージ4では、骨、肺、肝臓、脳などへの遠隔転移が認められます。この段階では、病変を完全に取り切ることよりも、病状をできるだけ安定させながら生活を維持することが治療の中心になります。ただし、遠隔転移がある場合でも経過は一律ではありません。

ホルモン受容体陽性乳がんでは、内分泌療法やCDK4/6阻害薬を組み合わせながら、外来治療を継続している患者もいます。HER2陽性乳がんでは、HER2標的治療の進歩によって治療選択肢が増えています。反対に、肝転移や脳転移が進行し、短期間で治療調整が必要になるケースもあります。ステージ4という分類だけでは、実際の経過を一律には説明できません。

生存率の見方

生存率を見るときに注意したいのは、統計データが「集団全体の傾向」を示しているという点です。年齢、体力、併存疾患、がん細胞の性質、薬剤への反応、転移部位、治療継続状況などによって、実際の経過は変わります。そのため、乳がんの予後は「5年生存率が高いから安心」「ステージ4だから何もできない」といった単純な言葉だけでは整理できません。

統計は、自分の病状を理解するための参考情報の一つです。治療を考える際には、ステージだけでなく、乳がんのタイプ、再発リスク、治療反応性、今後どのような治療選択肢があるのかを主治医と確認していくことが重要になります。

出典:国立がん研究センター がん情報サービス 乳がん治療

標準治療の限界

乳がん治療では、標準治療が基本になります。標準治療とは、多くの臨床試験で有効性と安全性が検証され、現時点で推奨されている治療のことです。手術、放射線治療、ホルモン療法、化学療法、HER2標的治療などは、それぞれ「どの患者で再発リスクが下がるのか」「どの程度の治療効果が期待できるのか」が検討されたうえで使われています。

ただし、同じ治療を受けても経過には個人差があります。ホルモン受容体陽性乳がんでは、内分泌療法によって長期間再発なく経過する人もいます。一方で、標準治療を受けていても再発がみられるケースがあります。HER2陽性乳がんでも、HER2標的治療によって治療成績は改善していますが、治療経過の中で薬剤変更が必要になることがあります。

乳がんでは、同じステージや病理分類でも、治療への反応や再発リスクが一律ではありません。がん細胞の遺伝子異常、薬剤感受性、免疫環境など、さまざまな要素が関係していると考えられています。

標準治療は検証されたデータの集合体

標準治療は「平均的な患者集団」で検証されたデータをもとに作られています。実際の診療では、年齢、体力、持病、生活背景、仕事、家庭状況などが患者ごとに異なります。そのため、推奨される治療内容と、現実に継続しやすい治療が必ずしも一致するとは限りません。

たとえば、再発リスクを少しでも下げることを優先したい人もいます。一方で、副作用や通院負担を踏まえながら、生活との両立を重視する人もいます。乳がん治療では、治療効果だけでなく、副作用や生活への影響も含めて治療方針を検討していきます。

標準治療でも再発は完全には防げない

標準治療を受けていても再発が起こることがあります。乳がんでは、診断時点ですでに画像検査では確認できない微小転移が存在している場合があります。現在の検査技術でも、それを完全に見つけることは難しいことがあります。そのため、標準治療は「再発を完全に防ぐ保証」というより、医学的根拠に基づいて再発リスクを下げるための治療として行われています。

近年は、乳がん治療も変化しています。HER2標的薬、CDK4/6阻害薬、PARP阻害薬、免疫チェックポイント阻害薬など、新しい薬剤が使われるようになり、治療選択肢は広がっています。また、遺伝子解析やゲノム医療を参考にしながら、病気の性質に応じて治療方針を調整する場面もあります。

一方で、「標準治療に限界がある」という情報から、根拠が十分でない治療へ関心が向くことがあります。乳がんでは、食事療法や自由診療、免疫療法などについてさまざまな情報が見られますが、治療効果や安全性について十分な検証が行われていないものもあります。特に「抗がん剤は不要」「食事だけで改善する」といった断定的な説明には注意が必要です。

乳がん治療は常に進歩している

現在の標準治療は、多数の患者データをもとに、再発率や生存率への影響を検証しながら改善されてきた治療です。副作用や限界があることも事実ですが、「どの治療で再発リスク低下が期待できるのか」を医学的に確認しながら組み立てられています。

治療を考える際には、「標準治療を受けるか受けないか」という二択だけで整理できるわけではありません。自分の病状では何が推奨されているのか、副作用や生活への影響をどう考えるのか、どの治療が現実的なのかを確認しながら、主治医と相談していくことが大切になります。

乳がんの再発と転移

乳がんでは、治療後も一定期間の経過観察が続きます。これは、再発の可能性があるためです。再発の時期や起こり方は、乳がんのタイプによって異なります。ホルモン受容体陽性乳がんでは、術後かなり時間が経ってから再発することがありますし、トリプルネガティブ乳がんでは早い時期の再発リスクが問題になることがあります。

乳がんの再発パターン

再発にはいくつかのパターンがあります。手術した乳房や周囲に再び病変が見つかる局所再発、脇のリンパ節などに再発する領域再発、骨や肺、肝臓、脳などへの遠隔転移です。乳がんでは、骨転移が比較的多くみられます。ただし、転移による症状が典型的とは限りません。

腰痛や肩の痛みが続いていても、加齢や筋肉疲労と思われることがあります。もちろん、すべての痛みが転移を意味するわけではありません。ただ、乳がん治療後に「これまでと違う症状」が続く場合には、主治医へ相談することが勧められます。

肺転移では、咳や息切れがきっかけになることがありますが、症状が目立たないまま画像検査で見つかる場合もあります。肝転移でも、かなり進行するまで自覚症状が乏しいことがあります。そのため、乳がんでは症状だけで再発を判断できるわけではありません。治療後は、診察や必要な検査を続けながら経過を確認していきます。

一方で、経過観察中は「再発への不安」が大きな負担になることがあります。検査前に強い不安を感じたり、体調変化があるたびに再発を心配したりすることは、珍しい反応ではありません。

乳がん再発時の治療選択

標準治療を受けていても再発が起こることがあります。乳がんでは、診断時点ですでに画像検査では確認できない微小転移が存在している場合があります。現在の医療でも、それを完全に予測することは難しいことがあります。そのため、再発は「治療が間違っていた」という意味ではありません。標準治療は、再発リスクを下げるために、医学的根拠をもとに行われています。

近年は、再発・転移乳がんに対する治療も変化しています。ホルモン受容体陽性乳がんでは、内分泌療法やCDK4/6阻害薬を組み合わせながら治療を継続することがあります。HER2陽性乳がんでは、HER2標的治療の進歩によって治療選択肢が増えています。骨転移では、骨修飾薬や放射線治療によって、骨折リスクや痛みの軽減を目指すことがあります。

再発や転移が見つかった場合でも、外来通院を続けながら治療を行っている人はいます。一方で、病状や薬剤への反応によって経過は異なります。乳がんの再発は「再発するか、しないか」だけで単純に整理できるものではありません。治療後は、必要な経過観察を続けながら、症状変化がある場合には早めに相談することが重要になります。また再発後も病状や生活状況に応じて治療を調整しながら、治療継続を目指していくことになります。

納得できる治療を選択するために

乳がんは、日本人女性で多くみられるがんの一つです。ただし、同じ「乳がん」という診断名でも、病気の性質や治療内容、経過は一律ではありません。ホルモン受容体陽性乳がん、HER2陽性乳がん、トリプルネガティブ乳がんでは、使われる薬剤や再発リスクの考え方が異なります。ステージが同じでも、治療方針が変わることがあります。

乳がん治療では、病気そのものだけでなく、生活への影響も考える必要があります。仕事を続けながら通院したい人もいますし、育児や介護との両立を考える人もいます。若い世代では、妊娠や妊孕性について相談が必要になることもあります。そのため、治療方針は「医学的に推奨される治療」だけで決まるわけではありません。再発リスク、副作用、通院負担、生活背景などを含めながら検討していくことになります。

また、治療後も不安が完全になくなるわけではありません。再発への不安や、検査前の緊張を感じる人もいます。一方で、乳がん治療は変化しています。HER2標的薬、CDK4/6阻害薬、PARP阻害薬、免疫チェックポイント阻害薬など、新しい治療選択肢が使われるようになっています。支持療法も進歩しており、副作用を調整しながら治療継続を目指す場面も増えています。

もちろん、病状や治療経過には個人差があります。ただ、乳がんは「一つの治療だけで単純に説明できる病気」ではなくなっています。

インターネット上には、根拠が十分ではない情報もあります。「これだけで改善する」「標準治療は不要」といった断定的な説明は、医学的根拠が十分に確認されていない場合があります。治療を考える際には、強い表現だけで判断するのではなく、自分の乳がんのタイプ、再発リスク、推奨されている治療、その治療で想定される効果や副作用を整理しながら確認していくことが大切です。

乳がん診療では「どの治療を受けるか」だけでなく、「どのように生活を続けていくか」も重要になります。必要な情報を確認しながら、主治医と相談し、自分にとって現実的な治療方針を考えていくことが、納得できる治療選択につながります。

肺がんは、日本人において死亡数の多いがんの一つです。国立がん研究センターの統計では、肺がんは男女合計のがん死亡数で上位に位置しており、現在でも多くの人の命に関わる病気となっています。

一方で、肺がんは「発見が難しいがん」としても知られています。咳が続いていたり、以前より痰が増えていたり、少し動いただけで息切れしやすくなったりすることがあります。また、「なんとなく疲れやすい」と感じていても、年齢や体力低下のせいだと思い込み、そのまま様子を見てしまう人も少なくありません。こうした変化があっても、多くの人は、風邪が長引いているだけだろう、あるいは喫煙の影響かもしれないと考えます。また、年齢による体力低下だと思い込み、病院受診を後回しにしてしまうケースもあります。

実際、肺がんは初期には症状が乏しいことがあります。特に肺の奥に発生するタイプでは、かなり進行するまで自覚症状が見られないケースもあります。そのため、症状をきっかけに進行した状態で見つかることも少なくありません。ただし、現在の肺がん診療は以前とは大きく変化しています。

かつては「肺がん=抗がん剤治療」というイメージが強くありましたが、現在の肺がん診療では、肺がんの種類だけでなく、遺伝子変異の有無や転移の状態、さらに呼吸機能や全身状態まで含めて総合的に評価した上で治療方針が決まります。そのため、同じ「肺がん」という診断名でも、患者によって選択される治療は大きく異なります。

分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって、進行肺がんでも一部では長期に病状コントロールできる症例も報告されています。しかし、ここで誤解しやすいのは「新しい薬がある=誰でも同じように効果が出る」という考え方です。肺がんでは、同じ「肺がん」という診断名でも、病気の性質が大きく異なります。その違いによって使える薬も、期待できる効果も、副作用も変わります。

この記事では、肺がんという病気の基本知識だけではなく、なぜ見逃されやすいのか、進行によって症状がどう変化するのか、なぜ患者ごとに治療法が変わるのかまで含めて解説します。さらに、実際の診療で患者がどのような点を確認しながら治療を考えていく必要があるのかという「判断支援」の視点からも詳しく整理していきます。

出典:国立がん研究センター 最新がん統計

  • 肺がんは日本人において死亡数の多いがん
  • 肺がんは初期段階では無症状なケースも少なくない
  • 同じ「肺がん」という診断名でも、病気の性質が大きく異なる

肺がんとは何か

肺がんは、肺の細胞が遺伝子異常を起こし、異常に増殖することで発生するがんです。肺は、呼吸によって酸素を体内に取り込み、二酸化炭素を排出する役割を担っています。しかし肺がんが進行すると、正常な肺組織が破壊され、呼吸機能そのものに影響を及ぼすようになります。ただし、「肺がん」という言葉だけでは、実際の病態を十分に理解することはできません。肺がんは大きく、非小細胞肺がんと小細胞肺がんに分かれます。

非小細胞肺がんは肺がん全体の約80〜85%を占め、その中には腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんなどがあります。特に腺がんは肺の末梢に発生しやすく、かなり進行するまで症状が出ないことがあります。一方、小細胞肺がんは増殖速度が速く、比較的早い段階でリンパ節や脳、骨、肝臓などへ転移しやすい特徴があります。

つまり肺がんには「肺にできたがん」という共通点はあっても、進行速度や転移のしやすさが大きく異なるだけでなく、治療への反応性や予後にも大きな差があります。

また「症状が軽いから軽症だろう」という考え方は危険です。なぜなら、肺には痛みを感じる神経が少ないため、かなり病気が進行するまで自覚症状が出ないこともあり、特に肺の奥にできた腺がんではかなり大きくなるまで咳すら出ない場合があります。そのため肺がんでは「症状が出ていないから安心」と考えるより、「症状が出にくい病気でもある」と理解しておくことが、早期発見につながります。

肺がんの原因とリスク

肺がん最大のリスク因子として知られているのが喫煙です。国立がん研究センターは、肺がん死亡の多くに喫煙が関与していると説明しています。タバコの煙には多数の発がん物質が含まれており、それらが長期間にわたって肺細胞のDNAを傷つけることで、発がんリスクが高まると考えられています。

ただし近年は「喫煙者だけの病気」という理解では不十分です。実際には、非喫煙者でも肺がんを発症するケースが見られます。女性の肺腺がんでは、喫煙歴がない患者も少なくありません。ここで関係してくるのが「ドライバー遺伝子変異」です。

ドライバー遺伝子変異

肺がんではEGFRやALKなどの遺伝子異常が関与していることがあり、EGFR変異は日本人の肺腺がんで比較的高頻度に見られることが知られています。肺がんは「タバコだけで起こる病気」ではなく、「遺伝子異常によって発症するタイプもある病気」として理解しておく必要があります。

受動喫煙・アスベスト・加齢等その他のリスク

さらに受動喫煙やPM2.5、大気汚染、アスベスト、慢性肺疾患などもリスク因子として知られています。また、加齢も重要です。肺がんは細胞DNAの損傷が長年蓄積することで発症しやすくなるため、高齢になるほどリスクが高まります。

たとえば、咳が長期間続いていたり、肺炎を繰り返していたりする場合には注意が必要です。また、血痰が出る、以前より息切れしやすくなる、健康診断で異常を指摘されているにもかかわらず再検査を受けていない、といった状況も、精密検査を考えるきっかけになります。

肺がんの主な症状と見逃されやすさ

肺がんが見つかりにくい最大の理由は「肺がん特有」と言える症状が少ないことです。「いつもの咳だと思っていた」、「風邪が長引いているだけだと思っていた」という形で受診が遅れるケースは少なくありません。喫煙歴がある人では、慢性的な咳に慣れてしまっているため、変化そのものに気づきにくいことがあります。

さらに肺がんでは、症状の強さと進行度が一致しないことがあります。肺の末梢にできる腺がんでは、かなり大きくなるまで症状が出ない場合があります。一方、気管支近くにできる腫瘍では、比較的小さい段階でも咳や血痰が出ることがあります。肺がんは「どこにできるか」によって症状の出方が変わるのです。

進行状況と症状の変化

肺がんは病気が進行すると症状も変化していきます。最初は軽い咳程度だったものが、腫瘍の増大によって血痰や息切れ、胸痛へつながることがあります。さらに転移が起こると、骨痛や麻痺、けいれん、強い倦怠感など、肺以外の症状が前面に出る場合もあります。

そのため、咳が長期間続いていたり、肺炎を繰り返していたり、血痰が見られる場合には注意が必要です。また、以前より息切れしやすくなったと感じる場合も、単なる加齢や風邪だけで説明できないことがあります。こうした変化が続く場合には、「もう少し様子を見る」という判断よりも、胸部CTを含めた精密検査を早めに検討する方が現実的です。

肺がんの検査と診断

肺がんの診断では、まず画像検査が重要になります。健康診断では胸部X線検査が行われますが、小さな病変や肺の奥にある病変は見つけにくいことがあります。肺の末梢にできる腺がんでは、症状が乏しいまま進行することがあり、X線だけでははっきり見えない場合もあります。そのため、肺がんが疑われる場合には胸部CT検査が行われます。

胸部CT検査

CTでは、腫瘍の位置や大きさだけでなく、リンパ節転移や胸水、転移の可能性まで詳しく確認できます。ただし、画像だけでは「肺がんかどうか」は確定できません。実際に確定診断を行うには、組織を採取して病理診断を行う必要があります。そのため、気管支鏡検査やCTガイド下生検、胸水検査などが行われます。

遺伝子検査

さらに現在の肺がん診療で非常に重要となるのが、遺伝子検査です。これは単なる研究目的ではなく、肺がんでは遺伝子異常によって使える薬が大きく変わるからです。たとえばEGFR変異陽性ならEGFR阻害薬、ALK融合遺伝子陽性ならALK阻害薬が検討されます。

実際の診療では、単に「肺がん」と診断するだけでは十分ではありません。どのタイプの肺がんなのかを分類し、遺伝子変異の有無やPD-L1発現の状態まで確認した上で、初めて治療方針が決定されます。

出典:国立がん研究センター がん情報サービス「肺がん」

肺がんのステージ分類と進行度の考え方

肺がんのステージは、腫瘍そのものの大きさだけで決まるわけではありません。周囲組織へどこまで広がっているか、リンパ節転移があるか、さらに遠隔転移が存在するかまで含めて総合的に評価されます。

単純に「腫瘍が大きいほど危険」というわけではなく、比較的小さな病変でも、すでにリンパ節や脳、骨へ転移していることがあります。小細胞肺がんは増殖速度が速く、診断時点で遠隔転移が見つかるケースも少なくありません。そのため肺がんでは、「大きさ」だけではなく「どこまで広がっているか」が治療方針を大きく左右します。

ステージ別の治療方針

ステージ1は、がんが肺内に比較的限局している状態です。この段階では手術や放射線治療によって根治を目指せる可能性があります。

ステージ2〜3になると、リンパ節転移や周囲組織への浸潤が問題になります。この段階では、手術単独では再発リスクを十分に抑えられないことがあり、術後薬物療法や放射線治療を組み合わせるケースが増えてきます。

ステージ4では、脳、骨、肝臓、副腎などへの遠隔転移が認められます。誤解しやすいのは「ステージ4=何もできない」というイメージです。近年では、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬によって、進行肺がんでも長期間病状をコントロールできるケースがあります。EGFR変異陽性肺がんなどでは、薬物療法によって腫瘍が大きく縮小し、仕事や日常生活を継続できる患者もいます。

そのため肺がんではステージ分類だけで将来を決めつけることはできません。どのタイプの肺がんなのか、遺伝子異常が存在するのか、治療が効きやすいタイプなのかによって経過は変わります。また、患者自身の呼吸機能がどの程度保たれているかによっても、選択できる治療は変わってきます。

進行度と治療目的の変化

ステージ分類は単に病気の重症度を示すだけではありません。どの治療が選択肢になるのか、根治を目指せる段階なのか、それとも再発予防治療が必要になるのかを判断する基準になります。また、進行度によっては「完全切除」を目標にするのではなく、「病状をコントロールしながら生活を維持する」方向へ治療目的が変わることもあります。

そのため、肺がんの診断時には「何期か」だけを見るのではなく、なぜそのステージなのか、どこまで広がっているのか、治療目標が何になるのかまで確認することが、今後の治療を理解するうえで重要になります。

肺がん治療の全体像

肺がん治療では、がんの種類やステージだけではなく、遺伝子異常の有無、患者の呼吸機能、年齢、全身状態まで含めて総合的に評価した上で治療方針が決まります。そのため、同じ肺がんでも、患者ごとに選択される治療内容は大きく異なります。

たとえば早期肺がんでは、手術や放射線治療によって根治を目指せる場合があります。しかしリンパ節転移や遠隔転移がある場合には、薬物療法が治療の中心になることがあります。

さらに現在の肺がん治療では「どの薬を使うか」が以前よりはるかに複雑になっています。以前は細胞障害性抗がん剤が中心でしたが、現在の肺がん診療では、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬、従来型の化学療法、さらに放射線治療まで含めて組み合わせながら治療戦略を考えていきます。ここで大きく関係するのが「遺伝子検査」です。

遺伝子検査の重要性

EGFR変異やALK融合遺伝子などが見つかった場合、対応する分子標的薬が使える可能性があります。これらの薬は、従来の抗がん剤とは異なり、がん細胞の特定の異常を狙って作用します。そのため、患者によっては高い効果が期待できることがあります。

一方で、遺伝子異常がない場合や、免疫療法が適している場合には、免疫チェックポイント阻害薬が検討されます。これは、がん細胞によって抑えられていた免疫反応を回復させ、体自身の免疫でがんを攻撃しやすくする治療です。

ただし「新しい治療だから副作用は少ないだろう」と単純に捉えてはいけません。実際には、分子標的薬にも免疫療法にも、それぞれ特有の副作用があります。さらに、どれだけ効果が期待できる治療であっても、患者の呼吸機能や体力、合併症の有無、年齢などによっては強い治療が難しい場合があります。

肺がん治療では「最も強い治療」を選ぶのではなく「病状を抑えながら、どこまで生活を維持できるか」まで考えることが重要です。

手術治療

手術は、肺がんが肺内に限局しており、切除によって根治を目指せる場合に検討されます。主にステージ1〜一部のステージ3で適応とされています。肺がんの手術では「がんを取れるか」だけではなく、「術後に呼吸機能を維持できるか」が非常に重要になります。肺は呼吸を担う臓器であるため、肺の一部を切除すると、術後に息切れしやすくなることがあります。

特に、高齢者や喫煙歴が長い人、慢性閉塞性肺疾患(COPD)がある人では、もともとの肺機能が低下している場合があります。そのため手術前には肺活量や呼吸機能、さらに心機能まで詳しく評価した上で、安全に手術を行えるかどうかを確認します。

また、肺がん手術にはいくつか種類があります。小さな病変では部分切除で済む場合もありますが、再発リスクを考慮して肺葉切除が行われることもあります。さらにリンパ節転移の可能性がある場合には、周囲リンパ節も一緒に切除します。

しかし、手術後の検査によって画像上は取り切れたように見えても、目に見えない微小転移が残っていることがあります。そのため、再発リスクが高い場合には手術後に薬物療法が追加されるケースがあります。肺がんの手術は「切除して終わり」ではなく、「再発リスクをどう下げるか」まで含めて考える必要があります。

放射線治療

肺がんでは、放射線治療が重要な役割を担う場面があります。放射線治療というと「手術ができない場合の代替治療」というイメージを持つ人もいますが、実際にはそれだけではありません。肺がんにおける放射線治療は、単に腫瘍へ放射線を当てるだけではありません。病変の根治を目指す目的で使われる場合もあれば、再発リスクを下げたり、痛みや神経症状などを和らげたりする目的で行われることもあります。

たとえば早期肺がんでも、高齢や呼吸機能低下などによって手術が難しい場合があります。そのようなケースでは、定位放射線治療(SBRT)が検討されることがあります。これは、限られた病変に対して高精度で放射線を集中させる治療です。従来の放射線治療より正常組織への影響を抑えやすく、身体への負担を軽減しながら治療を行える可能性があります。

一方、局所進行肺がんで放射線治療を行う場合には、単純に腫瘍を小さくするだけではありません。病変の広がりを抑えながら再発リスクを下げ、さらに呼吸苦や痛みなどの症状悪化を防ぐ目的も含まれています。

さらに、放射線治療は転移症状の緩和にも使われます。肺がんでは骨転移による痛みや、脳転移による神経症状が問題になることがあります。そうした場合、放射線治療によって症状を軽減できることがあります。

放射線治療の副作用

「放射線治療は局所治療だから身体への負担が少ない」というイメージを持つ方も多いですが、実際には放射線を当てる部位によって副作用は変わります。肺周囲へ照射した場合には、放射線肺炎が問題になることがあります。これは照射後しばらくしてから咳や発熱、息切れなどが出現する状態です。

また、食道周囲へ放射線が当たると、飲み込み時の痛みが出ることがあります。特に肺がん患者では、もともとの肺機能が低下している場合があります。そのため、軽度の炎症でも呼吸状態へ影響することがあります。

放射線治療では「がんへどこまで効果を出せるか」だけでなく、「正常肺への影響をどこまで抑えられるか」も重要になります。

薬物療法(抗がん剤・分子標的薬・免疫療法)

肺がん治療において、薬物療法は非常に重要な位置を占めています。進行肺がんでは、薬物療法が治療の中心になるケースも少なくありません。ただし、現在の肺がん治療では「抗がん剤」という言葉だけで一括りにすると実態が見えにくくなります。

現在の肺がん薬物療法は、大きく分けると、従来型の細胞障害性抗がん剤、特定の遺伝子異常を狙う分子標的薬、そして免疫機能を活性化する免疫チェックポイント阻害薬に分類されます。

細胞障害性抗がん剤は、増殖の速い細胞を攻撃することで腫瘍を抑えます。ただし、正常細胞にも影響するため、副作用が問題になりやすい治療でもあります。一方、分子標的薬は、がん細胞に存在する特定の遺伝子異常を狙って作用します。

EGFR変異陽性肺がんではEGFR阻害薬、ALK融合遺伝子陽性肺がんではALK阻害薬などが使われます。これらは、条件が合えば高い治療効果が期待できることがあります。実際、腫瘍縮小によって呼吸状態が改善し、仕事や日常生活を継続できる患者もいます。

薬物療法の副作用

分子標的薬では、皮膚障害や下痢、肝機能障害などが問題になることがあります。また、肺がん患者において注意が必要な副作用として、薬剤性肺障害が重症化するケースもあるため、咳や息切れの変化を軽視できません。

また、免疫チェックポイント阻害薬は、免疫機能を回復させることで、体自身ががん細胞を攻撃しやすくする治療です。現在ではPD-L1発現などを参考に適応が検討されます。ただし免疫チェックポイント阻害薬では、免疫が過剰に活性化することで、肺炎や大腸炎、甲状腺障害、肝炎などが起こることがあります。これは通常の副作用というより、免疫反応が正常組織まで攻撃してしまう状態に近いものです。

患者が肺がんの薬物療法を受ける際には「どの薬が効くか」だけでなく、どの副作用が起こりうるか、呼吸状態へどう影響するか、生活を維持できるか、まで含めて確認しておく必要があります。

副作用と生活への影響

肺がん治療では「がんを抑えられるか」だけではなく、「生活をどこまで維持できるか」が非常に重要になります。実際に、副作用によって日常生活が大きく変わることがあります。

たとえば細胞障害性抗がん剤では、吐き気や食欲低下、倦怠感が問題になります。食事量が落ちると体重が減少し、筋力低下につながります。肺がん患者では、呼吸そのものに体力を使うため、筋力低下が進むと息切れも悪化しやすくなります。

また、強い倦怠感が続くと、仕事へ行くことが難しくなったり、家事の負担が大きくなったりすることがあります。外出そのものを避けるようになる患者もおり、結果として生活範囲が大きく狭くなってしまうことがあります。さらに呼吸機能が低下すると少し歩いただけでも息切れするようになったり、階段の上り下りが強い負担になったりすることがあります。会話を続けるだけでも疲労感が強くなる患者もいます。

注意しておきたいのが「どこまで我慢するべきか」という判断です。実際には多くの患者が「治療だから仕方ない」、「我慢しないといけない」と考えてしまいます。しかし現在は支持療法も進歩しており、吐き気止めによる症状緩和だけでなく、疼痛コントロールや栄養管理、呼吸リハビリなどを組み合わせながら生活への影響を軽減する取り組みが行われています。

副作用が強い場合には、薬剤量を調整したり、治療間隔を変更したりすることも可能です。現在の生活への影響が大きい場合には、別の薬剤へ切り替える選択肢が検討されることもあります。肺がん治療では「限界まで耐える」のではなく、「治療を続けながら生活を維持する」という視点が重要です。

ステージ別の予後

肺がんの予後は、どのタイプの肺がんなのか、遺伝子異常が存在するのか、病気がどこまで広がっているのかによって方針が変わります。また、患者自身の呼吸機能や全身状態によっても、選択できる治療や予後の見通しは大きく異なります。

国立がん研究センターの院内がん登録生存率集計によると、肺がん全体の5年相対生存率はおよそ34〜35%前後と報告されています。ただし、この数字だけを見ると、実際の病状との差を見誤る可能性があります。なぜなら、肺がんではステージによって生存率が大きく異なるからです。

出典:国立がん研究センター がん情報サービス「院内がん登録生存率集計」

非小細胞肺がんの統計データ

たとえば非小細胞肺がんでは、国立がん研究センターの院内がん登録データにおいて、5年生存率はおおよそ以下のような傾向が示されています。ステージ1では約80〜90%前後、ステージ2では約50〜60%前後、ステージ3では約20〜35%前後、ステージ4では10%未満〜十数%程度まで低下します。この差が生まれる理由は、単純に「がんが大きくなるから」だけではありません。

ステージⅠ期

ステージ1では、病変が肺内に比較的限局しているため、手術や定位放射線治療によって根治を目指せる可能性があります。特に小型病変を完全切除できた場合には、長期間再発なく経過する患者も少なくありません。

ステージⅡ期

ステージ2〜3になると、リンパ節転移や周囲組織への浸潤が問題になります。この段階では、画像上は取り切れたように見えても、目に見えない微小転移が残っている可能性があります。そのため、再発予防を目的として術後薬物療法や放射線治療が追加されることがあります。

ステージⅢ期

ステージ3では、「切除できるかどうか」が大きな分岐点になります。局所進行肺がんでは、手術だけでなく化学放射線療法や免疫療法を組み合わせるケースもあり、治療そのものが長期戦になることがあります。

ステージⅣ期

ステージ4では、脳、骨、肝臓、副腎などへの遠隔転移が認められます。従来は「ステージ4=短期間で急速に悪化する」というイメージが非常に強くありましたが、近年は分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の進歩によって状況が変わりつつあります。

たとえばEGFR変異陽性肺がんでは、EGFR阻害薬によって長期間病状をコントロールできるケースがあります。ALK融合遺伝子陽性肺がんでも、ALK阻害薬によって長期生存が期待できる患者がいます。近年では、進行肺がんであっても数年以上にわたり外来通院を続けながら、仕事や日常生活を維持している患者も珍しくありません。

もちろん、すべての患者が同じ経過をたどるわけではありません。肺がんでは、薬剤耐性が出現することがありますし、副作用によって十分な治療を継続できない場合もあります。また、同じステージ4でも、転移部位や転移数によって病状は大きく変わります。

転移部位による症状の違い

たとえば脳転移がある場合には、けいれんや麻痺など神経症状が問題になることがありますし、骨転移では痛みによって生活機能そのものが低下することがあります。さらに、肺がん患者ではCOPDや間質性肺炎などを合併しているケースも少なくありません。その場合、がんそのものだけではなく、呼吸機能低下が予後へ大きく影響することがあります。

データはあくまでも参考情報と考える

読者が数字を見る際に意識しておきたいのは、「平均値だけで自分の将来を決めつけない」という点です。どのタイプの肺がんなのか、遺伝子異常があるのか、どの治療が使えるのか、薬剤に反応しやすいのか、全身状態がどの程度保たれているのか、によって経過は大きく変わります。生存率統計は「未来を断定する数字」ではなく、「病状を理解するための参考情報」として受け止めることが大切です。

標準治療の限界と課題

現在の肺がん治療は大きく進歩しています。近年は、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬に加え、高精度放射線治療も進歩しており、「肺がん治療は以前より改善している」という情報を目にする機会も増えています。しかし一方で、すべての患者が同じように治療効果を得られるわけではありません。

たとえば分子標的薬は、対応する遺伝子異常がなければ効果を期待しにくい治療です。また、最初はよく効いていても、時間とともに薬剤耐性が出現することがあります。免疫療法でも、すべての患者に高い効果が出るわけではありません。

さらに肺がんでは、がんそのものだけではなく、呼吸機能低下や低栄養、体力低下、感染症なども治療継続を難しくする要因になります。特に高齢患者では「理論上は強い治療が可能でも、身体が耐えられない」という問題が現実的に起こります。さらに肺がん患者では、COPDや間質性肺炎、心疾患などを合併していることも少なくありません。そのため、治療そのものが既存の呼吸障害や全身状態へ影響するリスクがあります。

つまり肺がん治療では「がんだけを見る」のではなく、「患者全体を見る」必要があります。もっとも患者側が苦しくなりやすいのは、「もっと強い治療をすれば改善するのでは」という思いです。しかし実際には、治療強度を上げることで生活の質が大きく低下してしまうことがあります。また、副作用によって入院回数が増えたり、呼吸状態そのものが悪化したりするケースもあります。肺がん治療は「最大限の結果」だけを追うのではなく、「何を優先したいのか」を整理することも重要になります。

肺がんの治療選択の考え方

実際の治療選択では、年齢や呼吸機能だけでなく、遺伝子異常の有無、仕事状況、家族環境、そして患者自身が生活の中で何を優先したいのかまで含めて考えておきましょう。

患者によって、何を優先したいかは大きく異なります。できる限り根治を目指したいと考える人もいれば、仕事を続けることを重視する人もいます。また、副作用をできるだけ抑えたい人や、通院回数そのものを減らしたいと考える人もいます。そのため、肺がん治療では「医学的に可能な治療」と「本人が続けられる治療」を分けて考える必要があります。

治療選択を考える際には、期待できる効果だけを見るのでは十分ではありません。副作用がどの程度起こりうるのか、生活への影響がどれほどあるのか、さらに通院負担や治療期間まで含めて総合的に考えます。進行肺がんでは「病気を完全になくす」ことだけではなく、「病状を抑えながら生活を維持する」ことが現実的な目標になる場合もありえます。

セカンドオピニオンの重要性

近年はセカンドオピニオンを利用する患者も増えています。これは「主治医を信用していない」という意味ではありません。セカンドオピニオンは、治療選択肢を整理したり、別の専門家の視点を確認したりするために利用されます。その結果として、患者自身が納得した上で治療を受けやすくなるという側面が重要なのです。

肺がんは、治療の進歩が非常に速い分野であり、そのため、新しい薬剤が使用可能かどうかや、治験対象になる可能性があるかどうかも随時確認しておくと選択肢が広がります。遺伝子異常に対応した治療が存在するかによって、治療方針が大きく変わることさえもあります。

肺がんでは「どの治療を受けるか」だけではなく、「自分は何を優先したいのか」を整理することが、治療方針を考えるうえでの重要な指針となるのです。

まとめと今後の行動

肺がんは、初期症状が乏しいため発見が遅れやすく、進行してから見つかることも少なくありません。また現在は、治療法そのものが非常に複雑化しており、患者ごとに治療戦略が大きく変わる病気になっています。一方で現在は、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬、高精度放射線治療などの進歩によって、以前よりも治療選択肢が広がってきました。

実際の肺がん診療では、どのタイプの肺がんなのか、遺伝子異常が存在するのか、病気がどこまで広がっているのかによって治療方針が変わります。また、患者自身の呼吸機能がどの程度残っているかによっても、選択できる治療や予後の見通しは変わってきます。

そして、肺がんでは「どれだけ長く生きるか」だけでなく、「どのように生活を維持するか」も重要なファクターとなります。症状を我慢し続けたり、健康診断で異常を指摘されても再検査を受けなかったり、一人だけで判断してしまったりすると、結果として治療開始が遅れることもあります。早い段階で呼吸器内科や専門医へ相談することが、結果的に治療選択肢を広げることへとつながります。

最後に、すでに診断を受けている場合でも、現在の治療が本当に自分に合っているのかを整理しておきましょう。他に選択肢がないのか、生活とのバランスをどう考えるべきかを含めて治療方針を折に触れて見直す習慣が身に着くと、新たな道が見つかるきっかけとなるでしょう。

大腸がんは、日本人にとって非常に身近ながんの一つです。単に「患者数が多いがん」というだけでなく、現在の統計では、男女を合わせた罹患数で最も多いがんとして報告されています。

国立がん研究センターのがん統計によると、2023年に新たに大腸がんと診断された人は154,039例で、男性85,208例、女性68,830例でした。また、2024年の死亡数は54,416人とされています。5年相対生存率は71.4%と報告されていますが、この数字だけで「治りやすい」「治りにくい」と単純に判断することはできません。大腸がんは、発見された段階、がんの深さ、リンパ節転移の有無、遠隔転移の有無によって治療方針も予後も大きく変わるからです。

大腸がんが厄介なのは、初期には自覚症状が乏しいことです。便の調子が少し変わった、血が混じっている気がする、便秘や下痢が続いているといった変化があっても、多くの人はすぐにがんを疑いません。痔、食生活の乱れ、ストレス、年齢による体質変化だと考え、検査を後回しにしてしまうことがあります。

しかし、大腸がんは「症状が出てから考える病気」ではありません。むしろ、症状がはっきりしない段階で検査によって見つけるべき病気です。症状が出た時点で必ず進行しているわけではありませんが、症状をきっかけに見つかる場合は、すでに治療の選択肢が限られ始めていることもあります。

この記事では、大腸がんについて、単に「症状」「原因」「治療法」を並べるのではなく、なぜその症状が起こるのか、どの段階で治療方針が変わるのか、どのタイミングで検査や相談を考えるべきなのかまで掘り下げて解説します。

出典:国立がん研究センター がん統計「大腸」

  • 大腸がんは男女を合わせた罹患数が最も多いがん
  • 進行度、がんの深さ、転移の有無で治療方針も予後も大きく変わる
  • 症状をきっかけに見つかる場合は、すでに治療の選択肢が限られ始めていることもある

大腸がんとは何か

大腸がんは、結腸や直腸の粘膜から発生するがんです。大腸は食べ物の消化・吸収が進んだ後の内容物から水分を吸収し、便を形成して体外へ排出する役割を担っています。そのため、大腸に腫瘍ができると、便の通り道、排便リズム、出血、腸の動きに影響が出ることがあります。

多くの大腸がんは、ポリープの一種である腺腫が時間をかけてがん化することで発生すると考えられています。この「時間をかけて進む」という特徴は、早期発見の機会があるという意味では有利です。一方で、症状が出るまでに時間がかかるため、本人が異変に気づきにくいという問題もあります。

大腸の壁は、内側から粘膜、粘膜下層、筋層、さらに外側の層へと重なっています。大腸がんは最初、粘膜に発生しますが、進行すると壁の深い層へ入り込みます。国立がん研究センターのがん情報サービスでは、がんの深さが粘膜下層までにとどまるものを「早期がん」、粘膜下層より深いものを「進行がん」と説明しています。

この深さの違いは、単なる分類ではありません。治療が内視鏡で済む可能性があるのか、手術が必要になるのか、リンパ節転移の可能性を考える必要があるのかを左右します。つまり、大腸がんでは「がんがあるかどうか」だけでなく、「どこまで深く入り込んでいるか」が治療判断の中心になります。

参考:大腸がんファクトシート2024

大腸がんの原因とリスク

大腸がんは、ひとつの原因だけで発症する病気ではありません。生活習慣、加齢、遺伝的な要因、腸内環境などが複雑に関係します。

食生活との関係が語られやすいのは、大腸が食べ物の影響を長時間受ける臓器だからです。脂肪分の多い食事、食物繊維の不足、赤身肉や加工肉の摂取量、飲酒、喫煙、運動不足、肥満などは、リスク要因として考えられています。これらは単独で発症を決定するものではありませんが、長年積み重なることで腸内環境や炎症、代謝に影響し、発がんリスクを高める可能性があります。

大腸がんの遺伝的要因

一方で、生活習慣に大きな問題がなければ大腸がんにならない、というわけではありません。遺伝的な要因が関係する大腸がんもあります。日本大腸肛門病学会・大腸癌研究会関連の文献では、遺伝性大腸がんは大腸がん全体の約5%を占めるとされ、代表的なものとしてリンチ症候群や家族性大腸腺腫症が挙げられています。

約5%という数字だけを見ると少なく感じるかもしれません。しかし、遺伝性大腸がんでは若い年齢で発症したり、複数のがんが同時または時期をずらして発生したりすることがあります。家族に若年発症の大腸がんがいる場合や、大腸がん以外の関連がんが複数見られる場合は、一般的な生活習慣リスクとは別に、遺伝的背景を含めた相談が必要になることがあります。

自分のリスクを考えるときは、「生活習慣が乱れているか」だけで判断しない方がよいです。家族歴、年齢、過去のポリープの有無、便潜血検査の結果、排便習慣の変化などを合わせて見ることで、検査を受けるべきタイミングを判断しやすくなります。

参考:日本大腸癌学会(JSCCR)遺伝性大腸癌の臨床診療ガイドライン2024

大腸がんの主な症状と見逃されやすさ

大腸がんが見逃されやすい理由は、症状が特別ではないからです。血便、便秘、下痢、腹痛、便が細くなる、残便感、貧血、体重減少といった症状はありますが、どれも大腸がんだけに特有のものではありません。

血便は、腫瘍が粘膜を傷つけて出血することで起こります。ただし、痔でも血便は起こります。そのため、血が混じっていても「痔だろう」と考えてしまう人は少なくありません。問題は、痔と大腸がんを見た目だけで区別することが難しい場合があることです。とくに出血が繰り返される場合、便に血が混ざる状態が続く場合、排便習慣の変化を伴う場合は、自己判断で済ませない方が安全です。

便が細くなる、便秘と下痢を繰り返す、残便感が続くといった変化は、腫瘍によって腸の通り道が狭くなることで起こることがあります。腸の内側が狭くなると、便が通りにくくなり、形が変わったり、排便後もすっきりしない感覚が残ったりします。ただし、これも過敏性腸症候群や食生活の変化で起こることがあるため、本人は「いつもの不調」として処理してしまいがちです。

よくある見逃しの原因と判断基準

発生部位によって症状の出方が変わる点も、見逃しの原因になります。直腸やS状結腸など左側に近い部位では、便が固形に近いため、腫瘍による狭窄や出血が排便異常として現れやすくなります。一方、盲腸や上行結腸など右側の大腸では、便がまだ液状に近いため、腸が狭くなってもすぐには詰まりにくく、症状が出にくいことがあります。その場合、血便ではなく貧血や倦怠感として気づかれることもあります。

よく迷いやすいのは、「一度だけなら様子を見てもよいのではないか」という判断です。たしかに、一時的な便通異常や出血がすべて大腸がんを意味するわけではありません。しかし、大腸がんは初期症状が乏しく、症状に頼るほど発見が遅れやすい病気です。血便や排便習慣の変化が続く場合、あるいは40歳以上で検査を受けていない場合は、便潜血検査や内視鏡検査を含めた確認を考える段階です。

大腸がんの検査と診断

大腸がんは、症状だけで判断する病気ではありません。疑わしい症状がある場合も、症状がない場合も、最終的には検査によって確認します。

便潜血検査

検診として広く使われているのが便潜血検査です。便に目に見えない血液が混じっていないかを調べる検査で、症状が出る前の段階でも異常を拾い上げることができます。便潜血検査で陽性になった場合は、精密検査として大腸内視鏡検査が行われます。

ただし、すでに血便、便の細さ、便秘と下痢の反復、貧血、原因不明の体重減少などがある場合は、「まず便潜血検査で様子を見る」という考え方が適切でないことがあります。便潜血検査はスクリーニングには有用ですが、症状がある人の不安を解消するための最終確認ではありません。症状がある場合は、大腸内視鏡検査を含めた精密検査を検討する方が現実的です。

大腸内視鏡検査

大腸内視鏡検査では、大腸の内側を直接観察し、ポリープやがんが疑われる病変があれば、その場で組織を採取できます。採取した組織は病理検査で詳しく調べられ、がんかどうか、どのような性質の病変かが確認されます。がんと診断された場合には、CTやMRIなどの画像検査によって、がんの広がり、リンパ節転移、肝臓や肺などへの転移の有無を調べます。

検査の目的は、単に「がんかどうか」を知ることではありません。治療方針を決めるために、深達度、リンパ節転移、遠隔転移、遺伝子変異などを確認することが必要です。大腸がんの治療は、がんの進行度や遺伝子変異、本人の希望、生活環境、年齢、体の状態を総合的に検討して決めるとされています。

 

ステージ分類

大腸がんのステージは、治療方針を考えるための土台です。国立がん研究センター中央病院では、大腸がんのステージは、がんの壁深達度、リンパ節転移、遠隔転移の3つの因子を組み合わせて決まると説明しています。

ステージ0は粘膜内、ステージ1は固有筋層まで、ステージ2は固有筋層を超えて浸潤、ステージ3はリンパ節転移あり、ステージ4は他臓器への転移ありと整理されています。

ステージ別の治療方針

この分類は、単なる病名の細分化ではありません。ステージが変わると、治療の目的が変わります。

ステージ0や一部のステージ1では、がんが大腸の壁の浅い層にとどまっているため、内視鏡治療や手術で局所的に取り切ることを目指せます。

ステージ2ではリンパ節転移はないものの、がんが壁の深い層まで進んでいるため、手術後の再発リスクをどう評価するかが課題になります。

ステージ3ではリンパ節転移があるため、目に見える病変を手術で取るだけではなく、微小ながん細胞を抑える目的で術後補助化学療法が検討されます。

ステージ4では遠隔転移があるため、手術だけで完結するとは限らず、薬物療法、転移巣の切除可能性、放射線治療、緩和的治療を含めて方針を組み立てます。

ステージの数字がひとつ上がるということは、単に「少し悪くなる」という意味ではありません。内視鏡で済む可能性がある段階から手術が必要な段階へ、手術中心の治療から薬物療法を組み合わせる段階へ、根治を目指す治療から病状を抑えながら生活を維持する治療へと、考え方そのものが変わっていきます。

参考:大腸癌治療ガイドライン(医療者向け)

大腸がん治療の全体像

大腸がんの治療には、内視鏡治療、手術、薬物療法、免疫療法、放射線治療、緩和ケア・支持療法があります。治療はひとつを選んで終わりではなく、ステージ、切除可能性、転移の有無、遺伝子変異、体力、生活背景に応じて組み合わせて考えます。

国立がん研究センターのがん情報サービスでは、0期〜Ⅲ期ではまず切除できるかを判断し、切除できる場合には内視鏡治療または手術を行い、Ⅲ期または再発リスクが高いⅡ期では手術後に薬物療法を行うことがあると説明しています。Ⅳ期では、遠隔転移巣と原発巣が切除可能かどうかを見て治療方針を検討します。

治療の組み合わせについて

治療が複数に分かれる理由は、がんの広がり方が一様ではないからです。腸の内側にとどまる病変なら、内視鏡で切除できる可能性があります。腸の壁の深い部分やリンパ節転移の可能性がある場合は、手術で腸管とリンパ節を切除する必要があります。

目に見えない微小転移の可能性がある場合は、薬物療法によって再発リスクを下げることを考えます。直腸がんでは、骨盤内再発を抑える目的で放射線治療を組み合わせることがあります。転移や痛み、出血などの症状がある場合には、生活の質を守るための緩和的治療が必要になることもあります。

治療方針を理解するときは、「どの治療が一番よいか」と考えるより、「自分のがんはどこまで広がっていて、何を目的にその治療を行うのか」を確認する方が役立ちます。同じ大腸がんでも、早期がんとステージ4では治療の目的がまったく違います。

内視鏡治療

内視鏡治療は、大腸の内側から病変を切除する治療です。体への負担が比較的少なく、開腹手術に比べて回復が早い可能性があります。ただし、すべての早期がんが内視鏡で治療できるわけではありません。

国立がん研究センターのがん情報サービスでは、内視鏡治療の適応は、リンパ節転移の可能性がほとんどなく、技術的に一度で完全切除できる大きさと部位にある場合で、深さとしては粘膜下層への広がりが軽度、1mmまでにとどまるがんと説明されています。

内視鏡治療の適応

この1mmという基準は、患者にとって非常に大きな意味を持ちます。がんが浅い段階で見つかれば、内視鏡で切除して治療が完結する可能性があります。しかし、粘膜下層への浸潤が深くなると、リンパ管や血管を通じた転移の可能性が出てくるため、手術による追加切除が必要になることがあります。国立がん研究センター中央病院も、T1b以深では転移の可能性が出てくるため、基本的には外科治療の適応になると説明しています。

内視鏡治療の種類

内視鏡治療には、ポリペクトミー、EMR、ESDなどがあります。茎のあるポリープ状病変ではポリペクトミー、茎のない病変ではEMR、より大きく一括切除が必要な病変ではESDが選択されることがあります。EMRは病変の下に液体を注入して浮かせ、スネアで切除する方法です。ESDは粘膜下層を切開し、病変をはがし取る治療です。

内視鏡治療の合併症

負担が少ない治療とはいえ、合併症がないわけではありません。内視鏡治療後には、出血や穿孔が起こることがあります。出血が起これば血便、穿孔が起これば腹痛や発熱が見られる場合があります。多くは内視鏡で対応されますが、まれに手術が必要になることもあります。

内視鏡治療を受ける人が確認すべきなのは、「切除できるか」だけではありません。切除後の病理検査で、リンパ節転移や再発のリスクがないかを評価し、追加手術が必要になる可能性があるかを確認する必要があります。治療が終わったと思っていた段階で、病理結果によって方針が変わることがあるためです。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス 大腸がん(結腸がん・直腸がん)治療

手術治療

内視鏡治療で十分に切除できない場合や、リンパ節転移の可能性がある場合には、手術が基本になります。手術では、がんがある腸管だけでなく、がんが広がっている可能性のある周囲の腸管やリンパ節も切除します。国立がん研究センターのがん情報サービスでは、がんが周囲の臓器まで及んでいる場合には、可能であればその臓器も一緒に切除すると説明されています。

手術が必要になる理由は、目に見える腫瘍だけを取ればよいわけではないからです。大腸がんはリンパ管や血管を通じて広がることがあり、腫瘍の周囲にあるリンパ節に小さな転移が隠れている可能性があります。そのため、手術では腸管とリンパ節を含めて切除し、再発リスクを下げることを目指します。

結腸がんの手術

結腸がんの手術では、がんの周囲にあるリンパ節も同時に切除するため、がんのある部位から口側・肛門側に一定の距離をとって腸管を切除します。部位によって、回盲部切除、結腸右半切除、横行結腸切除、結腸左半切除、S状結腸切除など方法が変わります。

直腸がんの手術

直腸がんでは、さらに複雑な判断が必要になります。直腸は骨盤内の深く狭い場所にあり、周囲には膀胱、前立腺、子宮、卵巣などがあります。肛門に近いがんでは、がんを取り切ることと肛門機能を残すことのバランスが問題になります。がんの位置や深さによっては、肛門を温存できることもありますが、永久的な人工肛門が必要になる場合もあります。

人口肛門・ストーマ

人工肛門、つまりストーマは、患者にとって非常に大きな心理的負担になりやすいものです。しかし、国立がん研究センターの説明では、ストーマ袋には防臭加工があり、扱いに慣れれば外出、軽い運動、入浴も可能とされています。ストーマ自体には痛みを伝える神経がないため、触れたり排泄したりするときに痛みを感じることはありません。

それでも、ストーマが生活に与える影響は小さくありません。服装、外出、仕事、旅行、睡眠、入浴、性生活など、患者が不安に感じる場面は多くあります。治療方針を考えるときには、がんを取り切れる可能性だけでなく、術後の生活をどのように支えるかまで確認する必要があります。

手術後の合併症

手術後には、縫合不全、創感染、腸閉塞などの合併症が起こることがあります。縫合不全では、腸をつなぎ合わせた部分から内容物が漏れ、発熱や腹痛を伴う腹膜炎につながることがあります。腸閉塞では、便やガスが出にくくなり、腹痛、吐き気、嘔吐が起こることがあります。

手術は「がんを取る治療」であると同時に、術後の回復、排便機能、ストーマ管理、合併症への対応まで含めた治療です。患者が医師に確認すべきなのは、手術名だけではありません。どこをどれだけ切除するのか、リンパ節郭清の範囲、人工肛門の可能性、一時的か永久か、術後の排便機能、仕事復帰の目安、合併症リスクまで確認することで、治療後の生活を具体的に想像しやすくなります。

参考:ストーマ(人工肛門)について|WOC支援室|がん研有明病院

薬物療法:抗がん剤・分子標的薬・免疫チェックポイント阻害薬

大腸がんの治療を考える上で、薬物療法を軽く扱うことはできません。薬物療法は、手術後の再発予防にも、切除が難しい進行・再発大腸がんにも使われます。

国立がん研究センターのがん情報サービスでは、大腸がんの薬物療法には、手術でがんが取り切れた場合に再発を防ぐ目的で行う補助化学療法と、手術で取り切ることが難しい場合に症状を緩和し、進行を抑える目的で行う切除不能進行・再発大腸がんに対する薬物療法があると説明されています。

また、大腸がんで使う薬は、細胞障害性抗がん薬、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬に大きく分けられます。

再発を防ぐための補助化学療法

補助化学療法は、手術で目に見えるがんを取り切れた後に、再発を防ぐ目的で行われます。とくにステージⅢで体の状態がよい場合に推奨され、ステージⅡでも再発リスクが高い場合には検討されます。治療期間は一般的に6カ月ですが、がんの状態や薬の種類によっては3カ月の場合もあります。

この治療で患者が理解しておきたいのは、「手術で取れたのになぜ抗がん剤を使うのか」という点です。理由は、画像検査や手術で見えない微小ながん細胞が残っている可能性があるためです。

補助化学療法は、今ある症状を改善するためというより、将来の再発リスクを下げるための治療です。そのため、治療中に「効いている実感」が得られにくい一方で、副作用は実際に感じることがあります。このギャップが、患者にとって大きな負担になります。

進行・再発した大腸がんに対する薬物療法

切除不能進行・再発大腸がんに対する薬物療法では、目的が少し変わります。がんを完全に取り切ることが難しい場合、治療の目的は、がんの進行を抑えること、症状を軽減すること、生活の質を保つことになります。薬物療法によってがんが小さくなれば、後から手術で切除できるようになることもあります。

進行・再発大腸がんの薬物療法では、一次治療から始まり、効果が落ちた場合や副作用で続けにくい場合には、二次治療、三次治療へと進みます。

どの段階まで治療を行うかは、体力、臓器機能、副作用、生活の希望によって変わります。国立がん研究センターは、治療適応を判断する際、自分で歩いて身の回りのことを行う体力があるか、肝臓や腎臓などの主な臓器機能が保たれているか、他に重い病気がないかを参考にすると説明しています。

大腸がんの遺伝子検査

近年の大腸がん治療では、遺伝子検査の役割も大きくなっています。RAS遺伝子、BRAF V600E、MSI/MMR-IHCなどの検査結果によって、使える薬や優先される治療が変わります。MSI-High/dMMRではない場合は、細胞障害性抗がん薬と分子標的薬の併用が検討され、MSI-High/dMMRの場合は免疫チェックポイント阻害薬が一次治療で使われることがあります。

薬物療法について医師に確認すべきなのは、薬の名前だけではありません。治療の目的が再発予防なのか、進行抑制なのか、症状緩和なのか。どのくらいの期間続ける想定なのか。効果判定はどの検査で、どのタイミングで行うのか。副作用が強い場合に薬の変更や休薬、減量が可能なのか。遺伝子検査の結果が治療選択にどう関係しているのか。これらを確認することで、治療を「受けるもの」ではなく、自分の生活と照らし合わせて選ぶものとして理解しやすくなります。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス 大腸がん(結腸がん・直腸がん)治療

放射線治療

大腸がん、とくに結腸がんでは、放射線治療が中心になることは多くありません。しかし直腸がんでは、骨盤内再発を抑える目的で放射線治療が使われることがあります。また、進行・再発がんでは、痛み、出血、便通障害、転移による症状を和らげる目的で緩和的放射線治療が行われることがあります。

国立がん研究センターは、大腸がんの放射線治療には、主に直腸がんの骨盤内再発を抑える目的で行う補助放射線治療と、痛みや吐き気、嘔吐、めまいなどの症状を和らげる目的で行う緩和的放射線治療があると説明しています。切除可能な直腸がんでは、手術前に薬物療法と一緒に放射線治療を行うことがあり、緩和的放射線治療では、骨盤内腫瘍による痛みや出血、便通障害、肝転移・肺転移・脳転移・骨転移に伴う症状に対して照射が行われることがあります。

放射線治療を考えるときは、「がんを治すための治療なのか」「再発を抑えるための治療なのか」「症状を和らげるための治療なのか」を区別する必要があります。同じ放射線治療でも、目的が違えば、期待する効果も、受け止め方も変わります。

放射線治療の副作用

副作用も照射部位によって異なります。治療期間中に起こる副作用として、だるさ、吐き気、嘔吐、食欲低下、白血球減少、腸炎、皮膚炎、膀胱炎などがあります。腹部や骨盤に照射する場合は、下痢や腹痛が見られることがあります。治療後しばらくしてから、腸管や膀胱からの出血、潰瘍、穿孔、瘻孔、頻回の排便、腸閉塞などが起こることもあります。

患者が放射線治療について確認すべきなのは、照射の目的、照射範囲、治療期間、通院頻度、仕事や日常生活への影響、早期副作用と晩期副作用の違いです。直腸がんでは、手術、薬物療法、放射線治療が組み合わさることで治療期間が長くなることがあり、生活設計にも関わります。

免疫療法と「効果が証明された治療」の見分け方

免疫療法という言葉は、患者にとって希望を感じやすい一方で、慎重に理解する必要があります。国立がん研究センターのがん情報サービスでは、2025年3月現在、大腸がんに効果があると証明されている免疫療法は、MSI-High/dMMRの場合と、腫瘍遺伝子変異量高スコア(TMB-High)の場合に免疫チェックポイント阻害薬を使用する方法のみと説明しています。その他の免疫療法で、大腸がんに対して現時点で標準治療として有効性が確立しているものは限られています。

この情報は、治療を探している患者にとって非常に大きな意味を持ちます。進行がんや再発がんでは、患者や家族が「標準治療以外に何かないか」と考えるのは自然です。しかし、免疫療法と呼ばれるものの中には、科学的に有効性が確認されているものと、十分に証明されていないものが混在しています。

判断するときは、「免疫療法」という名前だけで選ばないことが必要です。自分のがんがMSI-High/dMMRなのか、TMB-Highなのか、免疫チェックポイント阻害薬の適応があるのかを確認することが先です。根拠が十分でない治療を高額な自費診療で受ける前に、標準治療の中で使える選択肢がないか、がんゲノム医療やセカンドオピニオンで確認することが、後悔を減らす判断につながります。

治療の副作用と生活への影響

副作用は、医学的には「治療に伴う望ましくない作用」と説明されます。しかし患者にとっては、単なる症状の一覧ではありません。食べられるか、眠れるか、働けるか、外出できるか、家族との生活を維持できるかという現実の問題です。

薬物療法では、だるさ、吐き気、嘔吐、食欲不振、下痢、便秘、口内炎、しびれ、手足症候群、白血球減少、血小板減少、貧血、肝機能や腎機能の悪化などが問題になることがあります。副作用の種類や程度によっては、治療を継続できなくなることもあるため、治療開始前に、いつどのような副作用が起こりやすいか、どの症状に特に気をつけるべきかを確認しておく必要があります。

吐き気や食欲不振が続くと、食事量が減り、体重や筋力が落ちます。体力が落ちると、治療を続ける余力も下がります。倦怠感が強いと、仕事や家事、通院そのものが負担になります。しびれが出ると、文字を書く、箸を使う、ボタンを留める、階段を上るといった日常動作に影響します。下痢や便秘が続けば、外出や睡眠にも影響します。

副作用があるから治療を避けるべき、という話ではありません。副作用をどう管理するかが、治療を続けるうえで重要になります。薬の量を調整する、休薬期間を設ける、支持療法を使う、生活上の工夫を取り入れることで、治療を継続しやすくなる場合があります。

治療を受ける人が確認すべきなのは、「副作用はありますか」では不十分です。自分の治療で起こりやすい副作用は何か、いつ出やすいか、どの症状が出たらすぐ連絡すべきか、仕事は続けられるか、食事や運動はどう調整すべきか、しびれなどが残る可能性はあるかまで確認すると、治療中の生活を具体的に準備できます。

ステージ別の予後

大腸がん全体の5年相対生存率は71.4%と報告されています。 ただし、この数字だけで自分の見通しを判断することはできません。大腸がんの予後は、ステージによって大きく異なります。

ステージ0~Ⅰ期

ステージ0やステージ1では、がんが粘膜内または比較的浅い層にとどまり、リンパ節転移や遠隔転移がない状態です。この段階で見つかれば、内視鏡治療や手術によって根治を目指せる可能性が高くなります。治療後も定期的なフォローは必要ですが、治療の目的は「取り切ること」に置かれます。

ステージⅡ期

ステージ2では、がんが大腸の壁の深い部分まで進んでいるものの、リンパ節転移は認めない段階です。基本は手術で切除を目指しますが、再発リスクが高い所見がある場合には術後補助化学療法が検討されます。同じステージ2でも、腫瘍の深さ、病理所見、閉塞や穿孔の有無、患者の体力によって、術後治療の判断は変わります。

ステージⅢ期

ステージ3では、リンパ節転移があるため、手術だけでは再発リスクが残ります。この段階では、手術で原発巣とリンパ節を切除した後、再発予防のために補助化学療法が検討されます。治療期間が長くなり、副作用と生活の両立も課題になります。患者が理解しておきたいのは、ステージ3は「もう手遅れ」という意味ではなく、再発リスクを下げるために集学的治療が必要になる段階だということです。

ステージⅣ期

ステージ4では、肝臓、肺、腹膜、骨、脳などへの遠隔転移がある状態です。治療の目的は症例によって大きく変わります。転移巣が切除可能であれば、原発巣や転移巣の切除を検討することがあります。手術で切除できない場合でも、薬物療法によってがんが小さくなり、後から切除可能になることもあります。

一方で、病状によっては、がんを完全に取り切ることよりも、進行を抑え、症状を和らげ、生活の質を維持することが治療の中心になることもあります。国立がん研究センターのがん情報サービスでも、Ⅳ期では遠隔転移巣と原発巣が切除できるかどうかで治療方針を検討すると説明されています。

数字を見るときは、平均値だけで判断しないことが必要です。全体の5年相対生存率は、大腸がん全体をまとめた数字です。実際の見通しは、ステージ、発生部位、転移部位、切除可能性、遺伝子変異、治療反応性、年齢、体力、合併症によって変わります。生存率は不安を煽るための数字ではなく、自分の状態に近い情報を医師に確認し、治療方針を理解するための材料として使うべきです。

参考:国立がん研究センター がん統計「大腸」

標準治療の限界

標準治療は、現時点で有効性と安全性が確認されている治療の基本です。大腸がんでも、ステージや遺伝子変異、切除可能性に応じた標準治療が整理されています。ただし、標準治療があることと、すべての患者に同じように効果が出ることは別です。

進行がんや再発がんでは、薬物療法を行っても効果が十分に出ないことがあります。最初は効いていても、時間が経つと効果が弱くなることがあります。副作用が強く、治療を続けることが難しくなることもあります。体力や臓器機能の低下によって、強い薬物療法が適応にならない場合もあります。

標準治療の限界に直面したときに考えるべきなのは、「もう治療法がない」とすぐに結論づけることではありません。治療の目的を見直す、レジメンを変更する、遺伝子検査の結果を確認する、免疫チェックポイント阻害薬の適応を確認する、症状緩和を重視する、セカンドオピニオンを受けるなど、状況を整理する方法があります。

一方で、根拠の乏しい治療に飛びつくことにも注意が必要です。特に「免疫を高める」「副作用がない」「末期でも治る」といった表現で紹介される治療の中には、大腸がんに対する有効性が十分に証明されていないものもあります。標準治療に限界を感じたときほど、治療の根拠、適応、費用、期待できる効果、生活への影響を冷静に確認する必要があります。

大腸がんの治療選択の考え方

大腸がんの治療選択では、医師が提案する治療を理解することと、自分が何を重視するかを整理することの両方が必要です。

治療方針は、がんのステージ、深達度、リンパ節転移、遠隔転移、遺伝子変異、切除可能性、年齢、体力、併存疾患、生活環境によって変わります。国立がん研究センターのがん情報サービスでも、治療は標準治療を基本としつつ、本人の希望や生活環境、年齢を含めた体の状態などを総合的に検討して担当医と話し合って決めるとされています。

治療を受けるリスク・受けないリスク

患者側が迷いやすいのは、「医師に勧められた治療を受けるべきか」「副作用が怖いが受けないと後悔するのではないか」「他の選択肢があるのではないか」という場面です。このとき、治療を受けるかどうかだけで考えると、判断が苦しくなります。まず、その治療の目的を確認することが必要です。根治を目指す治療なのか、再発予防なのか、進行抑制なのか、症状緩和なのか。目的が違えば、受け入れるべき負担の意味も変わります。

次に、治療を受けた場合と受けなかった場合の見通しを確認します。手術をしない場合に腸閉塞や出血のリスクが高まるのか。補助化学療法を行うことで再発リスクがどの程度下がると見込まれるのか。薬物療法を続けることで生活の質は維持できるのか。副作用が強い場合に代替案はあるのか。

治療選択では、「正しい治療を一つ選ぶ」というより、「自分の病状と生活に合う選択肢を理解する」ことが現実的です。納得できないまま治療を始めると、途中で副作用が出たときに迷いが大きくなります。逆に、治療の目的と負担を理解していれば、つらい時期があっても医師と相談しながら調整しやすくなります。

納得できる治療を選択するために

大腸がんは、早期に発見できれば治療の選択肢が広がる一方で、症状に頼ると発見が遅れやすいがんです。便の変化、血便、便秘や下痢の反復、貧血、体重減少などは、必ず大腸がんを意味するわけではありません。しかし、自己判断で長く放置してよい症状でもありません。

無症状であっても、年齢や家族歴、過去のポリープの有無によっては、定期的な検査が必要です。症状がある場合は、便潜血検査だけで安心せず、内視鏡検査を含めた精密検査を検討する方が現実的です。すでに診断を受けている場合は、ステージ、深達度、リンパ節転移、遠隔転移、遺伝子検査、治療の目的を確認することで、治療方針を理解しやすくなります。

治療では、内視鏡、手術、薬物療法、免疫チェックポイント阻害薬、放射線治療、緩和ケア・支持療法などが、病状に応じて組み合わされます。内視鏡や手術だけでなく、補助化学療法、進行・再発がんに対する薬物療法、副作用管理、生活への影響まで含めて考えることが必要です。

治療に迷ったときは、「どの治療が有名か」ではなく、「自分の状態では何を目的に行う治療なのか」を確認してください。今の治療でよいのか、他の選択肢があるのか、副作用をどう管理できるのか、生活をどこまで維持できるのか。こうした疑問を整理して相談することが、納得できる治療選択につながります。

肺扁平上皮癌(はいへんぺいじょうひがん / lung squamous cell carcinoma)は、非小細胞肺がんに分類される代表的な組織型のひとつで、肺腺がんに次いで頻度が高く、非小細胞肺がん全体の約25〜30%を占めるとされています。喫煙との関連が特に強く、喫煙歴のある男性に多い疾患です。

肺の中心部(気管支付近)に発生しやすいため、初期から咳や血痰がみられることがあるほか、進行すると胸痛、息切れ、体重減少などが出現します。本ページでは、肺扁平上皮癌の特徴や原因、症状、診断(画像検査・病理検査・免疫染色)、そして治療の選択肢についてわかりやすく解説します。

治療を検討されている方やご家族が、いまの状況に合う選択肢を整理し、納得のいく方針を考えるための一助となれば幸いです。

  • 非小細胞肺がんの中で2番目に多い組織型で、喫煙との関連が強い
  • 気管支鏡検査や画像検査で腫瘤を確認し、病理検査、免疫染色で確定
  • PD-L1阻害薬などが有効なケースが多く、治療選択の鍵となる

肺扁平上皮癌とは

出典:肺がんの種類と分類|4つのタイプとその特徴|オンコロ

肺扁平上皮癌は、肺にできる悪性腫瘍(肺がん)のうち、非小細胞肺がんに分類される代表的な組織型の一つです。肺原発悪性腫瘍全体の約30%程度を占め、一般的な肺腺がんと並んで比較的頻度の高い肺がんです。特に喫煙歴のある女性に多い疾患です。

肺扁平上皮癌は、肺の気管支の中心部(肺門部)に発生することが多く、比較的ゆっくり進行する傾向がありますが、進行すると周囲組織への浸潤や転移を来すことがあります。腺がんに比べると遠隔転移はやや遅いとされる一方、局所での増大や気道閉塞による症状が問題となることがあります。

初期には無症状のことが多いですが、病変が大きくなるにつれて、咳、血痰、胸痛、呼吸困難、発熱、体重減少、全身倦怠感などが出現します。特に気道に近い場所にできるため、血痰や咳が比較的早い段階からみられることがあります。がん検診などで早期に切除できる段階で見つかれば根治を目指せる一方、進行例では治療が難しくなることがあります。

肺扁平上皮癌の原因

肺扁平上皮癌は、他の肺がんと同様に、主に喫煙(タバコ)が強く関与しているとされています。長期間の喫煙により、肺の通り道の細胞が繰り返し刺激され弱っていくことで、がん化が進むと考えられています。

また、このがんでは、細胞の増殖や分化に関わる遺伝子の異常が関係しています。例えば、TP53遺伝子やPI3K経路の異常などが報告されています。また頻度は低いですが、KRAS遺伝子異常、EGFR遺伝子異常が見られる場合もあります。

そのため、日本の専門学会(日本肺癌学会)が発行する診療ガイドラインでも、肺扁平上皮がんでは遺伝子異常の頻度や種類を踏まえた検査・治療選択が推奨されています。

肺扁平上皮がんの診断

肺扁平上皮癌は、病院にて画像検査、病理検査、免疫染色などを組み合わせて診断します。

まず胸部X線(レントゲン検査)や胸部CTで肺腫瘤の有無や大きさ、周囲組織への浸潤を確認します。必要に応じてPET-CTや頭部MRIなどを行い、リンパ節転移や遠隔転移の有無を評価して病期(ステージ)を決定します。

肺扁平上皮癌を確定するためには、がんの組織を採取して詳しく調べる「病理検査」が重要です。具体的には、気管支鏡検査で組織を採取することが多く、中心部に発生しやすい特徴から比較的検体が得られやすい場合もあります。

さらに、「免疫染色」により、扁平上皮由来であることを確認し、他の肺がんや転移性腫瘍との鑑別を行います。

また、進行例ではPD-L1発現の評価などを行い、免疫療法の適応を検討します。

肺扁平上皮癌の一般的な治療法

肺扁平上皮癌の治療は、がんの進み具合(ステージ)や体の状態、遺伝子の変化・特徴などをもとに医師と相談して決めます。

基本的には一般的な肺がん(非小細胞肺がん)と同じような治療が行われますが、治療の中心は手術、化学療法、免疫療法、放射線療法となります。

早期の場合(まだ広がっていない場合)

がんを取りきれる状態であれば、手術が最も重要な治療です。肺の一部を切除し、周囲のリンパ節もあわせて取り除きます。

特に肺扁平上皮がんは肺の中心部(気管支付近)に発生することが多いため、腫瘍の位置や広がりによっては、肺の一部または片側すべてを切除する手術が必要になることもあります。 

進行している場合・再発した場合

手術が難しい場合は、従来の抗がん剤(プラチナ製剤+タキサン系など)や分子標的薬による治療が基本となりますが、腫瘍が縮小する割合は約20〜30%程度にとどまり、予後(治療を始めてから亡くなるまでの期間)は約6〜9か月前後と報告されています。

そのため、発見されてからできるだけ早く治療を開始することが重要です。なお、肺扁平上皮がんでは、免疫療法が有効なケースが多いとされています。

放射線治療について

放射線治療は、がんの広がりを抑えたり、症状を和らげたりする目的で放射線を照射する治療です。

肺扁平上皮がんは気管支周囲の中心部に発生することが多いため、放射線による周囲臓器(気管、食道、大血管)への影響も考慮しなければなりません。なお、化学放射線療法といって、化学療法と放射線治療を同時に実施する場合もあります。

肺扁平上皮がんにおける保険診療の限界

肺扁平上皮がんに対する保険診療では、手術、化学療法、免疫療法、放射線療法などが行われます。

しかし、進行例や再発例においては、これらの標準治療のみでは十分な効果が得られにくい場合があるのが現状です。

実施できる化学療法の限界

肺扁平上皮がんでは、プラチナ製剤を中心とした標準的な抗がん剤治療が確立されていますが、進行すると、腫瘍が十分に縮小しにくかったり、長い目でみると病勢が抑えられない場合も多くみられます。

化学療法に伴う「きつい」副作用

肺扁平上皮がんに対する薬物療法では、プラチナ製剤やエトポシドといった従来の薬物や、免疫療法(PD-1/PD-L1阻害薬)が使用されます。使用するレジメン(薬物の組み合わせ)によって、食欲不振、吐き気、倦怠感、骨髄抑制、しびれ、皮疹などの副作用が起こりえます。

さらに、免疫療法では免疫関連有害事象に注意が必要です。治療効果と副作用のバランスを慎重に見ながら進める必要があります。一般的な肺癌治療と同様、患者さんの体力や併存症によっては、十分な治療強度を保てない上に、日常生活が苦しくなる場合があるため、治療効果だけでなく、生活の質とのバランスを十分に考慮しながら治療を進めていくことが重要です。

当グループでは、このPD-L1に対して外側からの無力化と内側からのmRNA分解を同時に行う「ハイブリッド免疫療法」も提供しています。

保険診療ではカバーしきれない再発・進行のリスク

肺扁平上皮がんは完全切除した場合でも、術後5年以内の再発率が約30〜60%程度と報告されています。

肺扁平上皮がんは肺の中心部に発生することが多いため、肺内での再発や気道周囲への進展が問題となることも少なくありません。そのため、定期的な画像検査(CTなど)などが必要です。

肺扁平上皮がんで重要な新しい治療の考え方

肺扁平上皮がんでは、現時点で重要なのは、「遺伝子異常の有無を調べること」と「免疫療法の適応を評価すること」です。

特にTP53遺伝子やPI3K経路の異常は比較的高頻度とされ、標的治療の候補となりえます。

また、肺扁平上皮がんではPD-L1高発現例が比較的多いことが報告されており、免疫チェックポイント阻害薬が有効となる可能性があります。ただし、すべての症例で有効とは限らず、遺伝子異常、全身状態、腫瘍量などを総合して判断する必要があります。

肺肉腫様癌で重要な新しい治療の考え方

近年、肺扁平上皮がんでは、発症や進行に関わる分子レベルの異常に着目した核酸医薬が注目され、研究・臨床応用が進んでいます。

その中でも特に当院では、根本的な原因に直接作用することが期待される「アプタマー」「RNA干渉を利用した核酸医薬(siRNA など)」「miR-34a mimic」といった核酸医薬を、新たな治療の選択肢として提供しています。

アプタマー核酸医薬は、がんに特有に発現している異常なタンパク質に結合することで、その働きを抑えてがん細胞の増殖を抑制したり死滅させたりする次世代の治療薬です。

miR-34a mimic 核酸医薬は、がんになって失われた体に本来備わる「がんを抑える力」を取り戻す新しい治療薬であり、がんの成長や増殖を止め、自然ながん細胞の死滅を促します。

以上のような遺伝子レベルでの最新の治療薬をがん中央クリニックグループのクリニックでは実施できます。

欧米では、がんの部位ではなくどのような遺伝子やタンパク質異常があるか、ということに注目して治療法を決定する研究や臨床試験が行われています。日本では一部の遺伝子レベルの治療が保険でも行われていますが、国際的には遺伝子レベルの治療において遅れを取っています。

がん中央クリニックグループのクリニックではいち早く遺伝子レベルの異常に焦点をあてた診察・治療を導入しています。

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)による治療を推奨する患者様

「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」は肺扁平上皮がんのほとんどの患者様におすすめできる治療法です。

どのような患者様に効果が期待できるのかを以下に具体的に解説します。ぜひご自身のパターンに合わせてをご検討ください。

治療方法がない、標準治療では治療困難な患者様へ

肺扁平上皮がんでは、病状や体力、副作用などの理由で、保険診療の標準治療だけでは選択肢が限られることがあります。そうした場合でも、がんに関わる分子レベルの異常に着目する核酸医薬は、標準治療とは異なるアプローチで治療を提供することが可能です。

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は目立った副作用が現れにくく、「体力がないため抗がん剤はできません」などと説明された方でも、治療の提案が可能です。

さらに、まだ治療ができる体力があるにもかかわらず選択肢がなくなり、緩和を勧められている方にとっても、新たな治療の選択肢として検討いただけます。

がん中央クリニックグループでは、核酸医薬を含め、様々な治療を組み合わせながら患者様の状態や疾患に応じて、患者様一人ひとりに合わせたテーラーメイドの核酸医薬による治療を提案、提供しています。

保険診療(標準治療)との併用で相乗効果が期待

「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」は、肺扁平上皮がんへの化学療法などの薬物療法や放射線療法と併用でき、治療効果として相乗効果が期待できます。

なぜなら、化学療法は産生された肺扁平上皮がんの細胞やたんぱく質に作用しますが、核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は、がん細胞やたんぱく質が産生される前段階に作用するため、肺扁平上皮がんの細胞に対して作用するポイントが異なるからです。

そのため、核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は、抗がん剤治療などの薬物治療や放射線療法といった標準治療を行っている患者様におすすめできる治療法です。肺扁平上皮がんの症例では、手術前や手術後も抗がん剤治療を行う場合がありますが、そのような患者様にもおすすめできます。

がんは放置していると大きくなっていくため、肺扁平上皮がんでは様々な治療法を組み合わせてがんを小さくすることが重要です。標準治療に加えて核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を併用することで、異なる治療手段から肺扁平上皮がんの縮小を目指すことができます。

肺扁平上皮がん完治を目指すためには様々な治療法を組み合わせて治療を行うことが重要です。

再発を抑制、防止するため。手術前後のすべての患者様

肺扁平上皮がんが発見され手術を行った場合、5年以内に約30~60%の患者様が再発すると報告されています。

保険診療ではこの高確率での再発予防目的に、術前化学療法や術後補助化学療法という抗がん剤治療が勧められるケースがあります。しかし、肺扁平上皮がんには抗がん剤の効果が比較的乏しい上に、抗がん剤治療には副作用もあるため、体力があまり無い高齢の患者様や副作用が心配な患者様には実施できません。

したがって、肺扁平上皮がん手術前後のあらゆる患者様は核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を併用し、再発する可能性を少しでも低くすることが重要と言えます。

治療継続可能な副作用

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)には目立った副作用が起こりにくいです。特に、化学療法で起きやすい嘔気、食欲不振、倦怠感、脱毛、貧血、命に関わる副作用などはほとんど起こりません。副作用としては、一時的な微熱、頭痛、アレルギー反応(0.3%以下)などがあります。解熱鎮痛剤など薬物を使う場合もありますが、自然と改善する副作用が大半であり、治療を継続するのに支障をきたしません。

「体力面や仕事面で副作用の不安がある」「標準治療を続けながら副作用をできるかぎり抑えたい」といった方でも受けていただける治療となっております。

肺扁平上皮がんの完治を目指して保険診療と患者様に合った自由診療を組み合わせるのがおすすめ

肺扁平上皮がんは完治(治癒)を目指せる疾患であり、適切に治療を行うことが重要です。

肺扁平上皮がんの発症要因の1つとして遺伝子異常があるため、保険診療と核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を組み合わせることがおすすめです。

保険診療ではカバーできない場合には、核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を行うことで腫瘍縮小効果や再発抑制効果などが期待できます。

がん中央クリニックグループのクリニックではこのような「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」をはじめ、患者様1人ひとりに合ったがんの自由診療を提案いたします。肺扁平上皮がんの患者様は、どのような状況の場合でも是非お気軽にご相談ください。

肺肉腫様癌(pulmonary sarcomatoid carcinoma/PSC)は、非小細胞肺がんの中でもまれな組織型のひとつで、肺原発悪性腫瘍全体の約0.3〜3%程度とされています。一般的な肺腺がんや扁平上皮がんと比べて悪性度が高く、進行が早い傾向があり、高齢の男性に多い疾患です。初期には無症状のことも少なくありませんが、咳、血痰、胸痛、息切れ、体重減少などをきっかけに見つかる場合があります。

本ページでは、肺肉腫様癌の特徴や原因、症状、診断(画像検査・病理検査・遺伝子検査)、そして治療の選択肢についてわかりやすく解説します。治療を検討されている方やご家族が、いまの状況に合う選択肢を整理し、納得のいく方針を考えるための一助となれば幸いです。

  • 肺がんの中でもまれで悪性度が高いタイプ(全体の約0.3〜3%)
  • 画像検査で腫瘤を確認し、病理検査や遺伝子検査で確定する
  • 遺伝子の異常の有無が治療方針の決定に大きく関わる

肺肉腫様癌(はいにくしゅようがん)とは

肺肉腫様癌のCT画像。右肺上葉に空洞を伴う大きな腫瘤(かたまり)が認められる。肺肉腫様癌ではこのように大きな腫瘍として発見されることが多い。
出典:Aichouni N, Kora C, Chbihi FZ, et al. Report of Two Pulmonary Sarcomatoïd Carcinoma Cases With Highlights on the Computed Tomography Features. Cureus. 2021;13(8):e16935.(CC BY 4.0)

肺肉腫様癌(pulmonary sarcomatoid carcinoma/PSC)は、肺にできる悪性腫瘍(肺がん)のうち、まれで悪性度が高い組織型のがんです。肺原発悪性腫瘍全体の約0.3〜3%程度とされ、一般的な肺腺がんや扁平上皮がんと比べて頻度は高くありませんが、高齢の男性に多い疾患です。

肺肉腫様癌は、一般的な肺癌と比較して進行が早く、再発や遠隔転移を来しやすい種類のがんとされ、予後不良なことが多い腫瘍です。特に診断時点で肺に限局せず進行している例も少なくなく、脳、骨、副腎、肺、肝臓などへの転移が問題となることがあります。

初期には無症状のこともありますが、病変が大きくなるにつれて、咳、血痰、胸痛、息切れ、発熱、体重減少、全身倦怠感などが出現します。腫瘍が胸壁や気道などの臓器に進展すると、疼痛や胸水貯留などによる呼吸器症状が目立つようになります。早期に切除できる段階で見つかれば根治を目指せる一方、進行例では治療が難しくなることがあります。

肺肉腫様癌の原因

肺肉腫様癌は、どのようにして発生するのか、まだ完全には解明されていません。ただし、ほかの肺がんと同じように、喫煙(タバコ)との関係があると考えられています。

また、このがんは、広がりやすさ(浸潤や転移のしやすさ)に関わる遺伝子(ゲノム)の異常が関係している可能性も指摘されています。

最近の研究では、「MET(メット)遺伝子」という部分に異常があるタイプが一定数見つかっており、この異常は治療の選択に関わる重要なポイントとして注目されています。さらに、30~40%の肺肉腫様癌がん患者さんに「KRAS遺伝子」異常が認められるという報告もあります。

そのため、日本肺癌学会が発行する肺癌診療ガイドラインでも、肺肉腫様癌を含む非小細胞肺がんに対して遺伝子異常の有無を調べる検査(ドライバー遺伝子検査)が推奨されており、肺肉腫様癌でもこうした遺伝子検査を行うことが重要と考えられています。

肺肉腫様癌の診断

肺肉腫様癌は、病院にて画像検査、病理検査、免疫染色、遺伝子検査を組み合わせて診断します。

まず胸部X線(レントゲン検査)や胸部CTで肺腫瘤の有無や大きさ、周囲組織への浸潤を確認します。必要に応じてPET-CTや頭部MRIなどを行い、リンパ節転移や遠隔転移の有無を評価して病期(ステージ)を決定します。

肺肉腫様癌を確定するためには、がんの組織を採取して詳しく調べる「病理検査」が重要です。 具体的には、気管支鏡検査やCTで位置を確認しながら組織を採る検査、または手術で取り出した組織を用いて診断します。

ただし、肺肉腫様癌は一般的な肺がんとは見た目(細胞の形)が異なるため、診断が難しいことがあります。そのため、「免疫染色」という特別な検査を行い、 がんの性質や種類(どのタイプの細胞からできているか)を詳しく調べます。これによって、似た病気(中皮腫や肉腫など)との見分け(鑑別)を行います。

さらに、がんが進行している場合や再発した場合には、治療を選ぶために遺伝子やタンパク質の特徴を調べる検査が重要になります。例えば「PD-L1」というタンパク質の量や、遺伝子の異常の有無を調べることで、どの薬が効きやすいかを判断する材料になります。

特に「MET遺伝子の異常(MET exon14 skipping変異)」があるかどうかは、治療方針に大きく関わる重要なポイントです。

肺肉腫様癌の一般的な治療法

肺肉腫様癌の治療は、がんの進み具合(ステージ)や体の状態、遺伝子の変化・特徴などをもとに決められます。

基本的には一般的な肺がん(非小細胞肺がん)と同じような治療が行われますが、肺肉腫様癌は抗がん剤や放射線が効きにくいことがあるため、治療方法の選び方がとても重要です。

 早期の場合(まだ広がっていない場合)

がんを取りきれる状態であれば、手術が最も重要な治療です。

肺の一部を切除し、周囲のリンパ節もあわせて取り除きます。 早い段階で完全に切除できれば、長く生きられる可能性(長期生存)も期待できます。

 進行している場合・再発した場合

手術が難しい場合は、薬による治療(薬物療法)が中心になります。

従来の抗がん剤は効果が限られることもありますが、 最近では免疫療法(免疫チェックポイント阻害薬)が効果を示すケースもあります。また、がんに特定の遺伝子の異常がある場合には、その異常を狙った分子標的治療(ピンポイントの治療)が使えることもあります。

放射線治療について

放射線治療は、がんの広がりを抑えたり、症状を和らげたりする目的で放射線を照射する治療です。

がんがある範囲に照射しますが、一般的な肺がんほど効果が高くない場合もあるとされています。

肺肉腫様癌における保険診療の限界

肺肉腫様癌に対する保険診療では、手術、化学療法、免疫療法、放射線療法などが行われます。

しかし、肺肉腫様癌はまれながんであり、一般的な肺癌に比べて標準治療のみでは十分な効果が得られにくい場合があります。

実施できる化学療法の限界

肺肉腫様癌では、従来の細胞障害性抗がん剤に対する反応性が低いことが報告されており、進行例では十分な腫瘍縮小が得られないことがあります。そのため、標準的な化学療法だけでは病勢コントロールが難しいケースも少なくありません。

化学療法に伴う「きつい」副作用

肺肉腫様癌に対する薬物療法では、使用するレジメンに応じて、食欲不振、吐き気、倦怠感、骨髄抑制、しびれ、皮疹、肺障害などの副作用が起こりえます。特に年齢が高い患者さんには影響が現れやすいです。

さらに、免疫療法では免疫関連有害事象に注意が必要です。

治療効果と副作用のバランスを慎重に見ながら進める必要があります。一般的な肺癌治療と同様、患者さんの体力や併存症によっては、十分な治療強度を保てない上に、日常生活が苦しくなる場合があります。

保険診療ではカバーしきれない再発・進行のリスク

肺肉腫様癌は、切除後であっても再発率が高く、手術を実施しても、約50%の患者さんは手術後5年以内に再発などで命を落としてしまいます。また進行例では局所再発や遠隔転移を来しやすい腫瘍です。そのため、治療後も定期的な画像評価と慎重な経過観察が欠かせません。

肺肉腫様癌で重要な最新治療の考え方

肺肉腫様癌では、現時点で最も重要なのは、「遺伝子異常の有無を調べること」と「免疫療法の適応を評価すること」です。特にMET exon14 skipping変異やKRAS遺伝子変異は肉腫様癌で比較的高頻度とされ、標的治療の候補となりえます。

また、肺肉腫様癌ではPD-L1高発現例が比較的多いことが報告されており、免疫チェックポイント阻害薬が有効となる可能性があります。ただし、すべての症例で有効とは限らず、遺伝子異常、全身状態、腫瘍量などを総合して判断する必要があります。

当院では、このPD-L1に対して外側からの無力化と内側からのmRNA分解を同時に行う「ハイブリッド免疫療法」も提供しています。

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)というがん治療の新しい選択肢

近年、がん治療全般において、分子レベルの異常に着目した核酸医薬の研究が進んでいます。

その中でも特に当院では、根本的な原因に直接作用することが期待される「アプタマー」「RNA干渉を利用した核酸医薬(siRNA など)」「miR-34a mimic」といった核酸医薬を、新たな治療の選択肢として提供しています。

アプタマー核酸医薬は、がんに特有に発現している異常なタンパク質に結合することで、その働きを抑えてがん細胞の増殖を抑制したり死滅させたりする次世代の治療薬です。

miR-34a mimic 核酸医薬は、がんになって失われた体に本来備わる「がんを抑える力」を取り戻す新しい治療薬であり、がんの成長や増殖を止め、自然ながん細胞の死滅を促します。

以上のような遺伝子レベルでの最新の治療薬をがん中央クリニックグループのクリニックでは提供しています。

欧米では、がんの部位ではなくどのような遺伝子やタンパク質異常があるか、ということに注目して治療法を決定する研究や臨床試験が行われています。

日本では一部の遺伝子レベルの治療が保険でも行われていますが、国際的には遺伝子レベルの治療において遅れを取っています。がん中央クリニックグループのクリニックではいち早く遺伝子レベルの異常に焦点をあてた診察・治療を導入しています。

「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」治療をオススメする患者様

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は肺肉腫様癌のほとんどの患者様におすすめできる治療法です。

どのような患者様に効果が期待できるのかを以下に具体的に解説します。ぜひご自身のパターンに合わせて核酸医薬による治療をご検討ください。

治療方法がない、標準治療では治療困難な患者様へ

肺肉腫様癌では、病状や体力、副作用などの理由で、保険診療の標準治療だけでは選択肢が限られることがあります。そうした場合でも、がんに関わる分子レベルの異常に着目する核酸医薬は、標準治療とは異なるアプローチで治療を提供することが可能です。

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は目立った副作用が現れにくく、「体力がないため抗がん剤はできません」などと説明された方でも、治療の提案が可能です。

さらに、まだ治療ができる体力があるにもかかわらず選択肢がなくなり、緩和を勧められている方にとっても、新たな治療の選択肢として検討いただけます。

がん中央クリニックグループでは、核酸医薬を含め、様々な治療を組み合わせながら患者様の状態や疾患に応じて、患者様一人ひとりに合わせたテーラーメイドの核酸医薬による治療を提案、提供しています。

保険診療(標準治療)との併用で相乗効果が期待

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は、肺肉腫様癌への化学療法などの薬物療法や放射線療法と併用でき、治療効果として相乗効果が期待できます。

なぜなら、化学療法は産生された肺肉腫様癌の細胞やたんぱく質に作用しますが、「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」は、がん細胞やたんぱく質が産生される前段階に作用するため、肺肉腫様癌の細胞に対して作用するポイントが異なるからです。

そのため、核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)は、抗がん剤治療などの薬物治療や放射線療法といった標準治療を行っている患者様におすすめできる治療法です。肺肉腫様癌の症例では、手術前や手術後も抗がん剤治療を行う場合がありますが、そのような患者様にもおすすめできます。

がんは放置していると大きくなっていくため、肺肉腫様癌では様々な治療法を組み合わせてがんを小さくすることが重要です。標準治療に加えて核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を併用することで、異なる治療手段から肺肉腫様癌の縮小を目指せます。

肺肉腫様癌は肺がんの中でも悪性度が極めて高いと言われています。そのため、完治を目指すためには様々な治療法を組み合わせて治療を行うことが重要です。

再発を抑制、防止するため。手術前後のすべての患者様

肺肉腫様癌が発見され手術を行った場合、5年以内に約半数の患者様が再発などにより命を落とすと報告されています。

保険診療ではこの高確率での再発予防目的に、術前化学療法や術後補助化学療法という抗がん剤治療が勧められるケースがあります。しかし、肺肉腫様癌には抗がん剤の効果が比較的乏しい上に、抗がん剤治療には副作用もあるため、体力があまり無い高齢の患者様や副作用が心配な患者様には実施できません。

したがって、肺肉腫様癌手術前後のあらゆる患者様は「核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)を併用し、再発する可能性を少しでも低くすることが重要と言えます。

治療継続可能な副作用

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)には目立った副作用が起こりにくいです。特に、化学療法で起きやすい嘔気、食欲不振、倦怠感、脱毛、貧血、命に関わる副作用などはほとんど起こりません。

核酸医薬の副作用としては、一時的な微熱、頭痛、アレルギー反応(0.3%以下)などがあります。解熱鎮痛剤など薬物を使う場合もありますが、自然と改善する副作用が大半であり、治療を継続するのに支障をきたしません。

「体力面や仕事面で副作用の不安がある」「標準治療を続けながら副作用をできるかぎり抑えたい」といった方でも受けていただける治療となっております。

肺肉腫様癌の完治を目指して保険診療と患者様に合った自由診療を組み合わせるのがおすすめ

肺肉腫様癌は完治(治癒)を目指せる疾患であり、適切に治療を行うことが重要です。

肺肉腫様癌の発症要因の1つとして遺伝子異常があるため、保険診療と「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」を組み合わせることがおすすめです。

保険診療ではカバーできない場合には、「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」を行うことで腫瘍縮小効果や再発抑制効果などが期待できます。

がん中央クリニックグループのクリニックではこのような「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」をはじめ、患者様1人ひとりに合ったがんの自由診療を提案いたします。肺肉腫様癌の患者様は、どのような状況の場合でも是非お気軽にご相談ください。