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口腔がんは、舌や歯ぐき、頬の内側など、口の中の粘膜に発生するがんの総称です。初期には強い痛みが出ないこともあり、治りにくい口内炎や小さなしこりがきっかけで見つかる場合があります。

厚生労働省の全国がん登録によると、2023年に日本で新たに診断された「口腔・咽頭がん」は23,771例で、そのうち舌がんは5,318例でした。また、2024年の人口動態統計では「口唇・口腔及び咽頭の悪性新生物」による死亡数は8,580人でした。これらは口腔がんだけの数字ではなく、咽頭がんなどを含む集計です。罹患数と死亡数では対象年も異なるため、両者を割って口腔がんの致死率や個人の予後を求めることはできません。

口の中の異変がすべてがんを意味するわけではありませんが、長く続く症状を放置しないことが大切です。この記事では、口腔がんの初期症状と口内炎との違い、原因、検査、ステージ、標準的な治療、生存率、治療後の生活まで、患者さんとご家族に必要な情報を整理します。

参考:厚生労働省「2023年全国がん登録 罹患数・率報告」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 患者数」、厚生労働省「令和6年 人口動態統計(確定数)」

口腔がんとは

口腔がんの発生した部位ごとの名称の違い

口腔がんは、口の中にある粘膜などから発生する悪性腫瘍です。口腔は食べ物を噛んだり飲み込んだりするだけでなく、味を感じ、言葉を発するためにも重要な部位であるため、病気そのものや治療が日常生活に影響する場合があります。

口腔がんには発生部位によっていくつかの種類があり、診断・治療の方針も一律ではありません。まずは口腔のどこにがんができるのか、似た名称のがんとどのように区別されるのかを確認しましょう。

口腔がんが発生する部位と種類

口腔がんは、舌、上下の歯肉、頬の内側の粘膜、舌の下の口腔底、上あごの硬い部分である硬口蓋などに発生します。唇の粘膜などに発生する口唇がんも関連する疾患として扱われますが、統計や分類によって集計範囲が異なるため、数値を比較するときには確認が必要です。

発生部位 部位の説明
舌(舌可動部) 口の中で動かせる舌の前方部分。ここに発生するがんは舌がんと呼ばれる
歯肉 上あご・下あごの歯ぐき
頬粘膜 頬の内側を覆う粘膜
口腔底 舌の下から下あご側へ続く口の底の部分
硬口蓋 上あごの天井の前方にある硬い部分

口腔がんでは、粘膜の表面を覆う扁平上皮という細胞から生じる扁平上皮がんが約9割を占めます。ただし、唾液腺由来の腫瘍など異なる性質のがんもあり、その場合には必要な検査や治療が変わります。

口腔がんと舌がん・咽頭がんの違い

舌がんは口腔がんの一種ですが、一般に口腔に属する舌の前方約3分の2(舌可動部)に生じたがんを指します。これに対して、舌の後方約3分の1に当たる舌根に生じたがんは、口腔がんではなく中咽頭がんに分類されます。

また、上あごの天井にある硬口蓋は口腔に含まれますが、その奥にある柔らかい軟口蓋は中咽頭の一部です。中咽頭がんではヒトパピローマウイルス(HPV)との関連が重要になる場合がありますが、その特徴を口腔がん全体に当てはめることはできません。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「口腔がん」、同「舌がんについて」、同「中咽頭がんについて」

口腔がんの初期症状と口内炎との違い

口腔がんでは、口の粘膜の変化やしこりが初期のサインになることがあります。初期には痛みが少なく、口内炎や歯ぐきの病気と区別しにくい場合もあるため、症状の種類だけでなく、治るまでの経過にも注意が必要です。

ただし、症状を見ただけでがんかどうかを確定することはできません。気になる病変が続く場合は、専門の医療機関で診察を受けることが大切です。

口腔がんの初期症状にはどのようなものがある?

口腔がんでみられる症状には、なかなか治らないただれや潰瘍、赤色や白色に変化した粘膜、触ると硬いしこり、局所の腫れなどがあります。舌がんでは舌の縁に病変ができることがあり、歯肉がんでは歯のぐらつきや入れ歯の不具合がきっかけになる場合もあります。

これらの症状があっても、多くはがん以外の原因で起こります。一方、痛みがないからがんではないとは判断できず、病変の広がりによっては出血、しびれ、口の開けにくさ、話しにくさ、飲み込みにくさなどが現れることもあります。

口腔がんと口内炎の違い・見分け方

一般的なアフタ性口内炎は小さな潰瘍として現れ、痛みを伴いながら比較的短期間で改善することが多い病変です。一方、口腔がんでは病変が治らずに続いたり、硬さを伴ったり、徐々に広がったりすることがありますが、初期の外見が似ている場合もあります。

白い斑点や赤い粘膜の変化も、がんだけに特有のものではありません。口内炎、感染症、外傷、白板症などさまざまな状態でみられるため、色や痛みの有無だけで自己診断しないことが重要です。

口腔がんが疑われる症状と受診の目安

口内炎のような病変が2週間以上治らない場合は、歯科口腔外科や耳鼻咽喉科などで相談する目安になります。また、しこりが急に大きくなる、出血が続く、歯ぐきが著しく腫れる、口が開きにくい、首にしこりがあるなどの変化があれば、2週間を待たずに受診してください。

症状が軽くても、同じ場所に異常が繰り返し現れる場合は、その経過を医師や歯科医師に伝えると診断の助けになります。入れ歯や歯の接触による傷が疑われる場合も、原因を調整するだけでなく、改善するかどうかの確認が必要です。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの原因・症状について」、国立がん研究センター がん情報サービス「口腔がん」

口腔がんの原因とリスク

口腔がんは、細胞に遺伝子の変化が積み重なることで発生すると考えられていますが、個々の患者さんについて原因を一つに特定できるとは限りません。喫煙や飲酒など発症リスクとの関連が確認されている要因を知ることは、予防や早期受診を考えるうえで役立ちます。

一方、リスク要因がない人にも口腔がんは起こります。生活習慣や年齢だけで病気の有無を判断することはできません。

喫煙・飲酒と口腔がんの関係

喫煙は口腔がんの重要な危険因子です。たばこの煙に含まれる発がん性物質に口の粘膜が繰り返しさらされることが関連すると考えられており、喫煙歴が長い人や喫煙量が多い人では、発症リスクが高くなる傾向があります。

飲酒も口腔がんのリスクと関連しており、特に多量飲酒と喫煙が重なるとリスクがさらに高まることが知られています。これは飲酒や喫煙をしている人が必ず発症するという意味ではありませんが、禁煙や飲酒量の見直しには予防上の意義があります。

口腔がんになりやすい人の特徴

国内の口腔がんは中高年で診断されることが多く、男性に多い傾向が報告されています。ただし、若い人や女性、喫煙・飲酒の習慣がない人にも発症するため、特定の年代や生活習慣だけを対象に注意を促すのは適切ではありません。

「なりやすい人」の特徴は、あくまで集団を対象とした統計的な傾向です。自分が当てはまるかどうかよりも、口の中の変化が続いていないか、必要な診察を受けているかを重視してください。

口腔内の慢性的な刺激や粘膜の変化

歯の鋭い部分や合わない義歯による慢性的な刺激、口腔衛生の悪化なども口腔がんとの関連が検討されています。ただし、喫煙や飲酒と比べると因果関係やリスクの大きさについて十分に確立していない点があり、「入れ歯が当たると必ずがんになる」といった説明は正確ではありません。

また、白板症や紅板症などの一部の粘膜病変は、将来がんが生じる可能性がある口腔潜在的悪性疾患として、専門的な評価や経過観察が必要になる場合があります。白板症と診断されてもすべてががんになるわけではありませんが、病変の特徴によっては生検や治療が検討されます。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの原因・症状について」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がんについて」

口腔がんの検査と診断方法

口腔がんが疑われる場合、まず口の中や首の状態を診察し、必要に応じて組織を採取して調べます。がんと診断された後は、周囲への広がりやリンパ節・他の臓器への転移の有無を確認し、病期と治療方針を決めていきます。

検査の目的は、がんかどうかを確かめることと、がんがどこまで広がっているかを調べることに分かれます。すべての患者さんが同じ検査を受けるわけではなく、症状や診察結果に応じて組み合わせが選ばれます。

口腔がんが疑われる場合は何科を受診する?

口の中に治りにくい病変がある場合は、歯科口腔外科、耳鼻咽喉科、頭頸部外科などに相談できます。普段通っている歯科で異常を指摘され、口腔がんを専門的に診療する医療機関へ紹介されることもあります。

病変の場所や大きさ、全身状態などによって適切な診療科が異なる場合があるため、初めから特定の診療科を選べなくても問題ありません。受診時には、症状が始まった時期、痛みや出血の変化、入れ歯や歯科治療の経過などを伝えると役立ちます。

口腔がんの検査・診断の流れ

視診では口腔粘膜の色、潰瘍や腫れの状態を確認し、触診では病変の硬さや首のリンパ節の腫れを調べます。がんが疑われる場合には、病変の一部を採取する生検(組織検査)を行い、顕微鏡で細胞の性質を調べることが確定診断につながります。

がんの広がりを評価するには、CTやMRIなどの画像検査が用いられます。CTは顎骨などの骨や首のリンパ節を含む広がりの評価に、MRIは舌や口腔底など軟らかい組織への浸潤の評価に役立ち、必要に応じて超音波検査やPET検査などが追加されます。

喫煙や飲酒の影響などによって、食道やほかの頭頸部にも別のがんができることがあるため、状況に応じて内視鏡検査などが検討される場合もあります。血液検査だけで口腔がんの有無を確定できるわけではなく、病理検査と画像検査などの結果を総合して診断します。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの検査・診断について」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 検査」

口腔がんのステージ(病期)分類

口腔がんのステージは、がんの大きさや周囲への広がり、首のリンパ節への転移、離れた臓器への転移などを基に判断されます。病期は治療方法を選ぶ重要な情報ですが、同じステージでも発生部位や病理所見、体の状態によって治療方針は変わります。

口腔がんでは一般に、ステージ0からステージIVまでに分類し、進行した病期をさらにIVA・IVB・IVCなどに分けて扱います。病期分類の版や診断された時期によって細部の基準が異なることがあるため、実際の診断については主治医から説明された分類を確認することが大切です。

口腔がんのステージを決めるTNM分類とは

TNM分類のTは原発腫瘍、Nは所属リンパ節、Mは遠隔転移の状態を表します。口腔がんのT分類では腫瘍の大きさだけでなく、粘膜表面から深い組織へどの程度入り込んでいるかを示す浸潤の深さ(DOI)も重要です。

首のリンパ節への転移がある場合は、転移の大きさや数、位置、リンパ節の外へがんが広がっているかなども評価されます。遠隔転移とは、肺などの離れた臓器にがんが広がった状態を指し、口腔内や首のリンパ節の広がりとは区別されます。

ステージ0・1・2の口腔がん

ステージ0は、がん細胞が粘膜上皮内にとどまり、深い組織への浸潤が認められない状態です。ステージI・IIは、一般にリンパ節転移や遠隔転移が確認されない比較的早い病期ですが、腫瘍の大きさや浸潤の深さなどによって分類されます。

ステージI・IIでは、がんを取り除いて治癒を目指す手術が中心的な治療となる場合が多くあります。一方、ステージ0では病変の性質や広がりなどに応じて、切除や経過観察が検討されます。いずれの病期でも、切除範囲や頸部リンパ節への対応は病変の特徴によって異なるため、ステージが早いという理由だけで治療内容を一律には決められません。

ステージ3・4の口腔がん

ステージIIIには、原発腫瘍が大きい、あるいは深く浸潤している場合や、限られた範囲の頸部リンパ節転移がある場合などが含まれます。ステージIVA・IVBでは、周囲の組織や頸部リンパ節への広がりがさらに進んでいても、遠隔転移が認められない場合があります。

ステージIVCは、肺などの離れた臓器への遠隔転移が確認された状態です。このため、ステージIVだからといって、必ず遠隔転移があるわけではありません。手術で切除できるかどうかや、患者さんの全身状態などによって、治療の目的と選択肢は異なります。

なお、後述の生存率の章では、全国がん登録による「口腔・咽頭がん」の進展度別データを主に紹介し、口腔がん単独のステージ別データを国内研究の参考値として掲載しています。全国がん登録の進展度とTNMステージは分類が異なるため、数値を直接対応させて読むことはできません。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの検査・診断について」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 検査」

口腔がんの治療方法

口腔がんの多くを占める扁平上皮がんでは、切除が可能な場合、手術が治療の中心となります。がんを取り除くことに加え、食べる・飲み込む・話す機能をどの程度保てるかも重要であり、病気の広がりと治療後の生活を考慮して方針を決めます。

早期の病変では手術だけで治療を終えることがありますが、進行した病変では頸部リンパ節への対応や再建手術、術後の放射線治療・薬物療法が必要になる場合があります。治療の組み合わせはステージだけで自動的に決まるのではなく、画像検査、手術で得られた病理結果、全身状態、患者さんの希望などを踏まえて検討します。

口腔がんの手術療法

手術では、がんのある部分と必要な範囲の周囲組織を切除します。舌や頬の粘膜などに限られた小さな病変であれば、切除範囲が比較的小さく済むこともありますが、深い組織や顎骨まで広がっている場合には、舌の一部や顎骨などを含む広い切除が必要になります。

治療方針を考えるうえで重要なのが、首のリンパ節への対応です。口腔がんは頸部リンパ節に転移することがあり、転移が確認されれば頸部郭清術によってリンパ節を取り除くことが検討されます。画像検査で転移が見つからなくても、腫瘍が深く入り込んでいるなど潜在的な転移のリスクが高いと判断された場合は、予防的な頸部郭清術などが選ばれることがあります。

広い切除によって口腔内に大きな欠損ができる場合には、腕や太ももなどから採取した皮膚・組織、必要に応じて骨などを移植する再建手術を行います。再建は口の形だけでなく、食事や発音の機能回復を目指すものですが、元の状態に完全に戻るとは限りません。そのため、手術前から歯科、リハビリテーション、栄養管理の担当者と協力して準備することが大切です。

口腔がんの放射線治療・化学放射線療法

放射線治療は、手術後に残っている可能性のあるがん細胞を抑え、再発の危険を減らす目的などで用いられます。手術が難しい場合には、病状や体の状態に応じて、放射線治療を中心に根治を目指すこともあります。また、早期の舌がんなど一部の病変では、専門施設で組織内照射(小線源治療)が検討されることがあります。

手術後に追加治療が必要かどうかは、切除した組織の病理検査が大きな判断材料になります。例えば、切除した端までがんが及んでいる「切除断端陽性」や、転移したリンパ節の外側までがんが広がっている「節外進展」などは、再発リスクを考えるうえで重要な所見です。こうした高リスク所見がある場合は、シスプラチンなどを併用する術後化学放射線療法が検討されます。一方、病期やその他の所見によっては放射線治療のみが選択され、すべての患者さんに抗がん薬を併用するわけではありません。

放射線治療中には、強い口内炎や飲み込みにくさ、味覚の変化などが起こることがあります。治療後も口腔乾燥、虫歯の増加、顎骨への障害などに注意が必要になるため、治療前からの歯科受診や口腔ケア、栄養・嚥下の支援を組み合わせて進めます。

口腔がんの薬物療法

薬物療法には、細胞障害性抗がん薬、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬などがあります。例えばシスプラチンは化学放射線療法で使われ、切除できない再発・遠隔転移性の頭頸部扁平上皮がんでは、ペムブロリズマブやニボルマブなどを含む治療が検討されることがあります。ただし、同じ頭頸部がんでも薬剤ごとに承認された対象や使う時期が異なります。

再発・遠隔転移に対する薬剤の選択では、それまでにプラチナ製剤などを使用したか、がん細胞や周囲の免疫細胞におけるPD-L1の発現状況、腎機能や合併症などを確認します。薬剤名だけで治療の優劣が決まるわけではなく、がんを抑える効果と副作用の両方を比較することが必要です。

また、2026年2月19日には、ペムブロリズマブについて「局所進行頭頸部癌における術前・術後補助療法」が国内で追加承認されました。承認の根拠となったKEYNOTE-689試験では、手術可能なIII期・IVA期の局所進行頭頸部扁平上皮がん患者さんが対象となり、口腔がんも含まれています。

ただし、すべての口腔がん患者さんに適用される治療ではなく、病期、病理組織型、PD-L1の発現状況(CPS)、全身状態などを踏まえて適応を判断します。手術前後に免疫チェックポイント阻害薬を組み込むかどうかは、期待できる効果と副作用、ほかの標準治療の選択肢も含めて検討されます。

薬物療法では、抗がん薬による骨髄抑制・腎機能障害・吐き気などのほか、免疫チェックポイント阻害薬による肺、腸、内分泌臓器などの炎症にも注意が必要です。治療中に新しい症状が出た場合には自己判断せず、担当医療チームへ相談します。

病期や手術後の所見で治療はどう変わる?

口腔がんでは、同じステージでも治療の組み合わせが異なります。次の表は代表的な判断の方向性を整理したもので、個々の患者さんに適用する治療を決める表ではありません。

病状・検査結果 治療方針の考え方
比較的早期で切除可能 原発巣の手術が中心。リンパ節転移のリスクに応じて頸部への対応も検討する
局所進行だが切除可能 広い切除・頸部郭清・再建を組み合わせ、必要に応じて手術前後の薬物療法や術後放射線治療を検討する
術後に再発リスクの高い所見 病理結果に応じて術後放射線治療や化学放射線療法を検討する
切除不能な局所進行がん(遠隔転移なし) 放射線治療や化学放射線療法などによって、根治を目指せるか検討する。病変の広がりや全身状態によって方針は異なる
遠隔転移がある、または局所治療が難しい再発がん 薬物療法を中心に、必要に応じて放射線治療や緩和ケアを組み合わせ、がんの制御と症状の軽減を目指す

患者さんにとっては、「なぜその治療を勧められたのか」「術後の追加治療はどの結果で決まるのか」「食事や発音にどのような影響が考えられるのか」を確認することが重要です。手術や薬物療法の詳しい適応は診断時期にも左右されるため、最新の国内承認情報を踏まえて主治医と相談しましょう。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの治療について」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 治療」、厚生労働省「ペムブロリズマブの最適使用推進ガイドライン改正通知」(2026年2月19日)、PMDA「キイトルーダ点滴静注100mg 医療用医薬品情報」

口腔がんの生存率と予後

口腔がんの生存率は、診断時のがんの広がりや治療内容などによって変わります。ただし、統計を読むときは、口腔がん単独のデータなのか、咽頭がんも含むデータなのかに加え、病期の分類方法や生存率の指標にも注意が必要です。

ここでは、対象数の多い全国がん登録の「口腔・咽頭がん」5年純生存率を主データとして紹介し、口腔がん単独のステージ別生存率を報告した国内研究を参考として補います。両者は同じ患者集団を比べたものではないため、数値の違いにも説明を加えます。

全国がん登録でみる口腔・咽頭がんの5年生存率

厚生労働省が2026年に公表した「2018年全国がん登録5年生存率報告」では、2018年に診断された15歳以上の口腔・咽頭がん患者について、進展度別の5年純生存率が示されています。対象は口唇・口腔・咽頭のがんを含むICD-10のC00~C14であり、口腔がん単独の生存率ではありません。

この統計の「限局」はがんが原発部位にとどまる状態、「領域」は近くの組織やリンパ節に広がった状態、「遠隔」は離れた臓器などへの転移がある状態を指します。進展度によって5年純生存率には差がみられますが、この区分は前章で解説したTNMステージⅠ~Ⅳとは異なります。

進展度 5年純生存率 集計対象数
限局 80.7% 8,638例
領域 53.3% 11,255例
遠隔 13.0% 976例
進展度不明 35.0% 1,908例
全体 60.4% 22,777例

出典:厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」表4。2018年診断例、15歳以上、男女計、口腔・咽頭がん(C00~C14)。「全体」には進展度不明の症例を含む。

「5年純生存率」は、一般人口の死亡状況などを考慮して、がんによる生存への影響を推定する統計指標です。全国規模で集計された数値として重要ですが、口腔がんだけでなく咽頭がんなども含むため、口腔がんの各ステージにそのまま当てはめることはできません。

口腔がんのステージ別5年生存率(国内研究の参考値)

口腔がん単独のステージ別の成績としては、大阪医科薬科大学の研究が参考になります。2024年に公表された研究では、1999年9月~2023年3月に同施設で診療した口腔がん患者543例を対象に、ステージⅠ~Ⅳの5年疾患特異的生存率が報告されています。

疾患特異的生存率は、対象のがんによる死亡に着目した指標です。全国がん登録で使われる「純生存率」とは推定方法が異なるため、両者の割合を直接比較することはできません。

ステージ 5年疾患特異的生存率
Ⅰ期 91.5%
Ⅱ期 81.2%
Ⅲ期 62.1%
Ⅳ期 48.5%

出典:野呂恵起ほか「当科における口腔癌の治療成績―24年間の検討―」『耳鼻咽喉科臨床 補冊』2024年、165巻、1~6頁。論文DOI。公開抄録に記載された研究数値に基づき独自に整理。研究全体の対象は543例で、各ステージの症例数や病期分類の版は公開抄録では確認できていない。

研究全体の5年疾患特異的生存率は71.8%と報告されています。ただし、これは単一施設で約24年間に診療された患者の成績であり、543例がそれぞれのステージに含まれるわけではありません。日本全国の口腔がん患者にそのまま当てはまる数値ではなく、病期別の参考値として捉える必要があります。

「遠隔」13.0%と「ステージⅣ」48.5%の差はなぜ?

二つの表で最も大きな違いに見えるのが、全国がん登録の「遠隔13.0%」と、大学研究の「ステージⅣ48.5%」です。しかし「遠隔」と「ステージⅣ」は同じ患者集団を指していません。 全国がん登録の「遠隔」は離れた臓器などへの転移がある症例を指しますが、口腔がんのステージⅣには、遠隔転移がなくても周囲の組織や頸部リンパ節に大きく広がったIVA・IVB期が含まれます。遠隔転移がある場合はIVC期に分類されます。

さらに、全国がん登録は口腔・咽頭がんを含む2018年診断例の「5年純生存率」であるのに対し、大学研究は口腔がん単独の1999~2023年の診療症例に基づく「5年疾患特異的生存率」です。対象施設、症例の構成、診断・治療時期、算出指標が異なるうえ、大学研究の公開抄録ではステージⅣの内訳(IVA・IVB・IVCの症例数)を確認できません。そのため、数値の差を特定の一つの理由だけで説明したり、片方の数値がもう片方より正確だと判断したりすることはできません。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの検査・診断について」、厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」、野呂恵起ほか(2024年、上記論文)

ステージ以外で口腔がんの予後に関わる要素

口腔がんでは、同じステージでも予後が同じとは限りません。がんの浸潤の深さ、頸部リンパ節への転移の有無、転移したリンパ節の外への広がりなどは、治療方針や再発リスクを考えるうえで重要です。

手術を受けた場合は、切除した組織の端にがんが残っていないかといった病理所見も参考になります。発生部位、年齢や全身状態、治療への反応なども一人ひとり異なるため、生存率の表だけから治療の効果や今後の経過を予測することはできません。

生存率の見方と個人の経過

5年生存率は、一定の条件に当てはまる患者集団の生存状況を統計的に示すものです。個々の患者さんがあと何年生きられるかを示す数字ではありません。とくにステージⅣでは、切除できる局所進行がんと遠隔転移があるがんで、治療の目的や見通しが大きく異なります。

また、生存率は過去の患者さんの診断・治療状況に基づくため、現在の治療環境をそのまま表すとは限りません。ご自身の見通しを知りたい場合は、ステージだけでなく画像検査や病理結果、全身状態を踏まえ、担当医と治療の目的や期待できる効果について相談することが大切です。

口腔がんの再発と転移

口腔がんの治療後には、がんが再び見つかることがあります。再発した場所が口腔内なのか、頸部リンパ節なのか、離れた臓器なのかによって、必要な検査と治療方法が変わります。

再発を心配して症状だけを探すのではなく、定期的な診察を続けながら、気になる変化があれば予約日を待たずに相談することが大切です。再発が見つかっても、場所や広がりによっては治癒を目指した治療が検討できる場合があります。

口腔がんの再発・転移が起こる部位

口腔がんの再発には、もともとがんがあった舌・歯肉などの付近に再び発生する「局所再発」と、首のリンパ節に病変が現れる「領域再発」があります。これらとは別に、肺などの離れた臓器にがんが見つかる「遠隔転移」もあります。

例えば、治療後に口の中の潰瘍やしこりが治らない、以前と違う痛みが続く、首に新しいしこりを触れるといった変化があれば、治療を受けた医療機関へ相談しましょう。ただし、こうした症状は感染や治療後の変化でも起こるため、症状だけで再発と決めつけることはできません。

また、口腔がんの治療後には、口腔がんとは別に咽頭・食道・肺などで新しいがんが見つかることもあります。新たに生じた別のがんは「重複がん」と呼ばれ、口腔がんの転移とは区別して検査・診断します。

再発を早期に確認するための経過観察

治療後の診察では、口腔内の粘膜や手術した部分、首のリンパ節などを確認し、必要に応じて画像検査や生検を行います。治療方法によっては、再発の有無だけでなく、飲み込みや発音、口腔乾燥、歯や顎骨の状態もあわせて評価します。

国立がん研究センターは口腔がん治療後の経過観察について、最初の1年間は1~2か月ごとを一つの目安とし、その後は状態に応じて受診間隔を広げながら、長期的に確認することを案内しています。実際の受診間隔は再発リスクや治療内容で異なるため、自己判断で定期診察を中断しないことが重要です。

再発した場合の検査と治療

再発が疑われるときは、診察に加えてCT・MRIなどの画像検査や、必要に応じて組織を採取する生検を行い、病変の位置と広がりを確認します。また、初回治療の手術範囲や、以前に放射線を当てた場所・線量、現在の全身状態などを調べ、追加の治療が可能かを検討します。

口腔内や頸部の一部に限られた再発で、再び切除できる場合は、手術によって治癒を目指すことがあります。切除できない場合や、以前の治療内容によっては放射線治療を検討することもありますが、再照射には強い副作用の危険があるため慎重な判断が必要です。遠隔転移がある場合などには、免疫チェックポイント阻害薬を含む薬物療法が治療の中心となることがあります。

再発後の治療では、がんを抑える可能性だけでなく、食事や会話を続けられるか、痛みや呼吸・嚥下の症状をどう軽減するかも重要です。緩和ケアは治療をやめるときだけのものではなく、がんに対する治療と並行して利用できます。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの療養について」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 治療」、米国国立がん研究所(NCI)「Lip and Oral Cavity Cancer Treatment(PDQ)」

口腔がんの治療後の生活と後遺症

口腔がんの治療では、がんの治療成績と同じように、その後の日常生活を見据えることが重要です。口の中は食べる、飲み込む、話す、味わうなど多くの機能を担っており、手術の範囲や放射線治療の有無によって、治療後に必要となる支援が異なります。

後遺症の程度には個人差があり、治療後に時間をかけて改善する症状もあれば、長期的な対応が必要になる症状もあります。治療前から医師、歯科医師、看護師、言語聴覚士、管理栄養士などと相談し、生活機能を保つための計画を立てることが大切です。

食事・飲み込み・発音への影響

舌や口腔底、顎などを切除した場合、食べ物を口の中で動かしにくい、うまく噛めない、飲み込む際にむせる、言葉が発音しにくいといった変化が起こることがあります。こうした影響は切除した部位や範囲、再建方法、残っている組織の働きなどによって異なります。

嚥下機能の評価を受け、必要に応じて食べ物の形状を調整したり、飲み込む訓練を行ったりすることで、安全に食事を続ける方法を探します。また、言語聴覚士による発音訓練、歯科補綴装置の利用、栄養補助などが役立つ場合もあり、回復の目標は患者さんの状態に応じて設定されます。

治療直後に十分な食事がとれない場合には、経管栄養などで栄養を補うこともあります。こうした対応が必要になっても必ずしも一生続くわけではなく、回復状況に応じて食事の方法を調整していきます。

治療後の口腔ケアと生活上の注意点

放射線治療を受けた後は、唾液の分泌が減って口が乾きやすくなったり、味覚の変化や粘膜の炎症が続いたりすることがあります。口腔乾燥は食事や会話だけでなく虫歯のリスクにも影響するため、保湿や口腔清掃、歯科での継続的な管理が重要です。

また、顎骨に放射線が照射された場合には、まれに顎骨の障害が問題になることがあります。抜歯などの処置が必要になったときは、放射線治療歴を歯科医師に伝え、主治医と連携して対応することが大切です。

治療後の体重減少や食べづらさが長く続く場合には、食事内容の工夫だけで解決しようとせず、栄養サポートや嚥下リハビリテーションを相談してください。こうした支援は治療後の生活の質を保つための医療の一部であり、がん治療と切り離して考える必要はありません。

参考:国立がん研究センター「口腔がんの療養について」、国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 治療」

口腔がんの予防と早期発見

口腔がんを完全に防ぐ方法はありませんが、発症リスクに関係する生活習慣を見直すことは予防につながります。また、口の中は自分で変化に気づける場合がある部位のため、普段と異なる状態を長く放置しないことも大切です。

ただし、セルフチェックだけで口腔がんを発見できるとは限りません。見えにくい部位に病変ができることもあるため、気になる症状がある場合は専門家の診察を受けてください。

口腔がんのリスクを減らす生活習慣

口腔がんのリスクを減らすためには、禁煙し、飲酒量を控えることが重要です。喫煙や多量飲酒は口腔がんだけでなく、咽頭や食道など別の部位のがんにも関連するため、こうした生活習慣の見直しは全身の健康にとっても意味があります。

歯や義歯が粘膜に繰り返し当たる場合や、口腔内の清掃が難しい場合には、歯科で状態を確認し、必要な治療や調整を受けましょう。口腔ケアは虫歯や歯周病を防ぎ、治療前後の口腔環境を整えるうえでも大切ですが、それだけで口腔がんの発症を確実に防げるわけではありません。

口の中のセルフチェックと定期的な診察

鏡で舌の表面と左右の縁、頬の内側、上下の歯ぐき、舌の下などをときどき確認し、治りにくいただれ、赤色や白色の変化、しこりがないかに注意する方法があります。見えにくい場所もあるため、異常が見つからなくても、痛みや違和感が長く続く場合は診察を受けてください。

日本では、舌がんについて国の指針に基づくがん検診は定められていません。セルフチェックや通常の歯科診察は、異変に気づき専門診療につなげるきっかけになりますが、死亡率を下げる効果が確立した集団検診と同じものとして説明することはできません。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「舌がん 予防・検診」、国立がん研究センター「口腔がんの原因・症状について」

口腔がんの治療方針に迷ったときは

口腔がんの治療には、病気の進行を抑えるだけでなく、食事や会話など大切にしたい生活をどのように守るかという課題もあります。治療を決めるときには、医学的な効果や合併症について理解するとともに、患者さん自身が何を重視したいかを医療チームに伝えることが重要です。

診断直後は情報が多く、すぐに判断するのが難しい場合もあります。疑問点を整理して主治医に確認し、必要に応じて別の専門医の意見を聞くことも、納得して治療を選ぶための方法の一つです。

治療を選択する際に確認しておきたいこと

主治医には、現在の病期とその根拠、治療の目的、推奨される標準治療、考えられる代替案を確認しましょう。手術を予定している場合は、切除する部位や範囲、再建の方法、頸部リンパ節への対応などを聞いておくと、治療後の生活を具体的に考えやすくなります。

また、飲み込みや発音への影響、治療後の食事方法、仕事への復帰、治療期間、副作用への対応なども重要な相談事項です。治療の利点だけでなく限界や予想される負担について説明を受け、不明な点を残したまま選択しないようにすることが大切です。

セカンドオピニオンや専門医療機関への相談

セカンドオピニオンは、現在の主治医による診断や治療方針を踏まえて、別の医師の意見を聞くための制度です。通常は病理診断の結果や画像資料、これまでの治療歴などを持参して相談し、治療の選択肢や各方法の特徴について理解を深めます。

口腔がんでは治療後の機能が生活に深く関わるため、必要に応じて頭頸部外科、歯科口腔外科、放射線治療科、形成外科などが協力して診療する施設の意見を聞くことにも意味があります。ただし、セカンドオピニオンを受けるために必要な治療を無断で中断せず、受診の時期も含めて主治医と相談してください。

医療機関や相談先の探し方に困ったときは、全国のがん診療連携拠点病院などに設置されている「がん相談支援センター」を利用できます。当グループの相談窓口については無料電話相談・個別医療相談をご覧ください。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「がん相談支援センター」、国立がん研究センター がん情報サービス「口腔がん」

まとめ

口腔がんは舌や歯肉、頬粘膜などに発生するがんで、初期には強い痛みがない場合もあります。治りにくい口内炎や粘膜の色の変化、しこりなどに気づいたときは、がんと決めつける必要はありませんが、放置せず歯科口腔外科や耳鼻咽喉科などに相談しましょう。

治療では、がんの進行度や発生部位、全身状態などに応じて手術を中心とした標準治療が検討されます。生存率は病状を理解する参考になりますが、口腔がん以外を含む統計も多く、数値だけで自分の余命や治療効果を判断することはできません。

また、口腔がんの治療は食事や発音などの機能にも関わるため、治療前から生活への影響を確認することが大切です。検査結果や治療方針に疑問がある場合は主治医に相談し、必要に応じて専門医療機関やセカンドオピニオンを活用しながら、ご自身が納得できる選択につなげてください。

結腸がんは、大腸のうち盲腸からS状結腸までの「結腸」に発生するがんです。大腸がんは結腸がんと直腸がんを合わせた総称で、2023年に日本で新たに結腸がんと診断された人は102,436人でした。

結腸は右下腹部の盲腸から始まり、上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸へと長く続いています。そのため、同じ結腸がんでもどの場所にがんができるかによって、現れやすい症状や手術で切除する範囲が異なります。

たとえば、盲腸や上行結腸など右側にできたがんでは、便がまだ液状に近いため腸が狭くなっても症状が出にくく、貧血や倦怠感をきっかけに発見されることがあります。一方、下行結腸やS状結腸など左側では便が固形になるため、便秘、腹痛、腹部膨満、腸閉塞など通過障害による症状が現れやすくなります。

治療では、早期でリンパ節転移の可能性が低ければ内視鏡治療を行える場合があります。より深く浸潤している場合には、がんがある結腸だけでなく、がんが広がる可能性のあるリンパ節を含めて切除します。さらに、ステージⅡの一部やステージⅢでは、手術後の再発リスクに応じて術後補助化学療法を検討します。

この記事では、結腸がんと大腸がん・直腸がんの違い、右側・左側で異なる症状、検査、ステージ、部位別の手術、腸閉塞が起きた場合の対応、Stage II・IIIの術後補助化学療法、生存率まで解説します。

参考:厚生労働省「令和5年 全国がん登録 罹患数・率 報告」、国立がん研究センター「大腸がん」

結腸がんとは

大腸の分類と名称を解説したイラスト

大腸は、小腸から続く消化管の最後の部分で、長さは約1.5~2mあります。大きく「結腸」と「直腸」に分けられ、このうち結腸には盲腸、上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸が含まれます。

食べ物の消化によってできた内容物は、小腸から盲腸へ入り、結腸を通過する間に水分が吸収されて徐々に便の形になります。そのため、結腸のどこにがんができるかによって、便の状態や腸管の太さが異なり、症状の現れ方にも違いが生じます。

結腸がんの多くは、結腸の内側を覆う粘膜の腺細胞から発生する「腺がん」です。良性の腺腫性ポリープが少しずつがん化して発生する場合と、正常に見える粘膜から直接がんが発生する場合があります。

右側結腸と左側結腸

結腸は、診療や研究の場面で「右側結腸」と「左側結腸」に分けて考えることがあります。

国立がん研究センターの大腸がんファクトシートでは、盲腸から横行結腸までを右側結腸、下行結腸からS状結腸までを左側結腸と分類しています。

分類 主な部位 特徴
右側結腸 盲腸・上行結腸・横行結腸 便が液状に近く、腫瘍が大きくなっても通過障害が起こりにくいことがある
左側結腸 下行結腸・S状結腸 便が固形になり、腫瘍による狭窄で便通障害や腸閉塞が起こりやすい

右側・左側という区分は症状だけでなく、進行・再発した大腸がんの薬物療法を考える際にも参考になります。ただし、薬物療法の詳細は結腸がん単独ではなく大腸がん全体に共通するため、この記事では後ほど概要にとどめます。

参考:国立がん研究センター「大腸がんファクトシート2024」、国立がん研究センター「大腸がんについて」

結腸がんと大腸がん・直腸がんの違い

「結腸がんと大腸がんは違う病気なのか」と疑問に感じる人もいますが、結腸がんは大腸がんの一種です。

大腸がんという大きな分類の中に、結腸がんと直腸がんがあります。

盲腸からS状結腸までに発生したものが結腸がん、その先の直腸に発生したものが直腸がんです。

比較項目 結腸がん 直腸がん
発生部位 盲腸~S状結腸 結腸より肛門側の直腸
症状の特徴 部位によって貧血、腹痛、便通障害、腸閉塞などの現れ方が異なる 血便、残便感、便が細いなど肛門に近い部位ならではの症状がみられることがある
手術 発生部位と血管・リンパ流に応じて結腸とリンパ節を切除する 骨盤内で直腸を切除し、肛門温存や人工肛門、機能温存も重要になる
放射線・術前治療 根治治療として放射線を使用する場面は限定的 局所進行例では術前化学放射線療法などを検討する場合がある

結腸がんでは、肛門を残せるかどうかよりも、がんがどの結腸にあり、どの血管・リンパ節まで含めて切除すれば根治性を確保できるかが手術上の大きな判断になります。

大腸がん全体の検診・共通する検査や治療については大腸がんの記事、肛門温存や人工肛門、直腸がん特有の術前治療については直腸がんの記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がんについて」、国立がん研究センター「大腸がん 治療」

結腸がんはできる場所によって症状が違う

結腸は右下腹部から始まり、おなかの中を大きく回って左下腹部へ続く長い臓器です。同じ結腸がんでも、右側と左側では腸の中を通る便の状態や腸管の太さが異なるため、現れやすい症状にも違いがあります。

右側結腸がんでは貧血などで見つかることがある

盲腸、上行結腸、横行結腸など右側の結腸では、腸の内容物はまだ水分を多く含み、液状に近い状態です。また、腸管の内腔も比較的広いため、腫瘍がある程度大きくなっても便の通り道が完全には塞がれず、通過障害による症状が目立たないことがあります。

そのため、進行していても便秘や腸閉塞が目立たず、腫瘍からの少量の出血が続くことで鉄欠乏性貧血となり、疲れやすさ、息切れ、動悸などをきっかけに見つかる場合があります。さらに進行すると、右下腹部の痛みや腹部のしこりとして気付くこともあります。

右側結腸がんは、進行していても腹部症状が目立たない場合がある点に注意が必要です。

左側結腸がんでは便通障害や腸閉塞が起こりやすい

下行結腸やS状結腸では、水分が吸収されて便が固形に近づいています。そのため腫瘍によって腸管が狭くなると、便が通過しにくくなり、便秘、下痢、排便回数の変化、腹痛、腹部膨満などが現れやすくなります。

狭窄が強くなると、便やガスが通過できなくなり、腸閉塞を起こすことがあります。腸閉塞では強い腹痛、おなかの張り、吐き気・嘔吐、便やガスが出ないなどの症状が現れます。

S状結腸など肛門に比較的近い場所では、血便として気付きやすい場合もあります。

症状だけでがんの場所やステージは判断できない

右側では貧血、左側では便通障害が比較的現れやすいという傾向はありますが、すべての患者がこの通りになるわけではありません。右側結腸がんでも腸閉塞を起こすことがありますし、左側結腸がんでも自覚症状がないまま検診で発見されることがあります。

また、症状の強さとステージも必ずしも一致しません。局所の腫瘍が腸管を強く狭めて腸閉塞を起こしていても、リンパ節や遠隔臓器へ転移していなければステージ4ではありません。反対に、肝臓や肺へ転移していても結腸そのものによる症状が軽い場合があります。

参考:国立がん研究センター中央病院「大腸がんの症状について」、国立がん研究センター「大腸がんファクトシート2024」

結腸がんの初期症状

結腸がんは、早期の段階ではほとんど自覚症状がありません。便潜血検査で陽性になったことをきっかけに大腸内視鏡検査を受け、症状がない段階で発見されることもあります。一方、腫瘍が大きくなったり、出血や狭窄が起きたりすると、血便、便通の変化、腹痛、貧血などが現れます。

血便

結腸がんでは、腫瘍の表面から出血し、便に血液が混ざることがあります。

S状結腸など肛門に近い場所では赤い血として気付く場合がありますが、右側結腸からの出血では便と混ざり、肉眼では分かりにくいこともあります。血便は痔など良性の病気でも起こりますが、自己判断だけで大腸がんを否定することはできません。

便秘・下痢など便通の変化

腫瘍によって腸が狭くなると、便秘、下痢、排便回数の変化などが起こる場合があります。特に左側結腸では便が固形になっているため、狭窄による影響が出やすくなります。

ただし、便秘や下痢は食生活、薬、過敏性腸症候群などでも起こります。以前にはなかった便通の変化が長く続く場合には、原因を確認することが重要です。

腹痛・腹部膨満

便やガスの流れが悪くなると、腹痛やおなかの張りが起こることがあります。腸がほとんど塞がると腸閉塞となり、強い腹痛、嘔吐、排便や排ガスの停止などが起こる場合があります。このような症状がある場合には緊急処置が必要になることもあるため、速やかに医療機関を受診します。

貧血・倦怠感

腫瘍から少量の出血が長期間続くと、鉄欠乏性貧血を起こすことがあります。特に右側結腸がんでは、便に混ざった血液が肉眼で分かりにくく、疲れやすい、息切れがする、顔色が悪いといった貧血症状から発見されることがあります。

体重減少・食欲低下

進行した結腸がんでは、食欲低下や体重減少がみられることがあります。

ただし、これらは結腸がんだけに特有の症状ではありません。体重減少だけで大腸がんかどうかを判断することはできないため、ほかの症状や検査結果と合わせて原因を調べます。

参考:国立がん研究センター「大腸がんについて」、国立がん研究センター中央病院「大腸がんの症状について」

結腸がんの原因とリスク

結腸がんについて、一人ひとりの発症原因を特定することは通常できません。年齢、生活習慣、家族歴、遺伝性疾患、炎症性腸疾患など複数の要因が大腸がんの発症リスクに関係すると考えられています。

年齢・家族歴

大腸がんは年齢とともに発症する人が増えます。また、血縁者に大腸がんになった人がいる場合には、家族歴がない人と比べて発症リスクが高くなることが知られています。

ただし、家族に大腸がんになった人がいるからといって、すべてが遺伝性大腸がんというわけではありません。

飲酒・喫煙・肥満など

大腸がんでは、飲酒、喫煙、肥満などとの関連が知られています。赤肉や加工肉を多く摂取する食生活との関連も研究されていますが、特定の食品だけが結腸がんの直接的な原因になるわけではありません。

禁煙、節度ある飲酒、適度な運動、適正体重、偏りの少ない食事を続けることが、がん予防を含む健康管理の基本になります。

リンチ症候群・家族性大腸腺腫症

遺伝性大腸がんの代表として、リンチ症候群と家族性大腸腺腫症があります。リンチ症候群では大腸がんだけでなく、子宮体がん、胃がん、卵巣がんなど複数のがんの発症リスクが高くなります。家族性大腸腺腫症では大腸に多数の腺腫が発生し、そのまま経過すると大腸がんを発症する危険性が高くなります。

若年で結腸がんを発症した場合や、血縁者に関連するがんが多い場合などには、遺伝性腫瘍について詳しく調べることがあります。

潰瘍性大腸炎などの炎症性腸疾患

潰瘍性大腸炎などによって大腸粘膜の炎症が長期間続く場合には、大腸がんの発症リスクが高くなることがあります。病歴や炎症の範囲に応じ、通常の大腸がん検診とは別に定期的な大腸内視鏡検査が必要になる場合があります。

大腸がん全体の原因・予防・検診については、大腸がんの記事でも詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 予防・検診」

結腸がんの検査と診断

結腸がんが疑われた場合には、大腸内視鏡検査で病変を確認し、組織を採取してがんかどうかを確定します。結腸がんと診断された後は、CTなどを使ってリンパ節や肝臓、肺、腹膜などへの広がりを調べ、ステージと治療方針を決めます。

大腸内視鏡検査と生検

大腸内視鏡検査では、肛門から内視鏡を挿入し、結腸を含む大腸の内側を直接観察します。病変の位置、大きさ、形、表面の状態を確認し、必要に応じて組織を採取して病理検査を行います。

病理検査でがん細胞が確認されることで、結腸がんの確定診断につながります。早期の小さな病変では、検査と同時に内視鏡治療によって病変全体を切除できる場合もあります。

CTでリンパ節・肝臓・肺などへの広がりを調べる

結腸がんと診断された後は、CTを使って腫瘍周囲のリンパ節や肝臓、肺、腹膜などへの転移を調べます。

大腸がんは肝臓や肺へ転移することが比較的多いため、治療前には原発巣だけではなく全身の状態を確認することが重要です。遠隔転移が見つかっても、転移巣の場所や数によっては原発巣と転移巣を両方切除し、根治を目指せる場合があります。

CEA・CA19-9などの腫瘍マーカー

血液検査ではCEAやCA19-9などの腫瘍マーカーを測定することがあります。ただし、結腸がんがあっても正常値のことがあり、良性疾患や喫煙などでも上昇することがあります。そのため、腫瘍マーカーだけで結腸がんの有無を診断することはできません。

診断時の値と、その後の治療中・経過観察中の推移を比較する補助的な指標として利用します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 検査」

結腸がんのステージ

結腸がんのステージは、がんが腸の壁のどこまで入り込んでいるかを示すT分類、領域リンパ節への転移を示すN分類、肝臓や肺などへの遠隔転移を示すM分類を組み合わせて決めます。

ステージ 主な状態
0期 がんが粘膜内にとどまっている
Ⅰ期 がんが粘膜下層または固有筋層まで広がっているが、リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅱ期 がんが固有筋層を越えて広がっているが、領域リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅲ期 領域リンパ節への転移があるが、遠隔転移はない
Ⅳ期 肝臓、肺、腹膜、遠隔リンパ節などへの遠隔転移がある

実際にはⅡ期、Ⅲ期、Ⅳ期はさらに細かく分類されます。

ステージ2と3の違いはリンパ節転移の有無

ステージⅡでは、がんが結腸の壁を越えて外側へ広がっていても、領域リンパ節への転移は確認されていません。

ステージⅡは、ⅡA・ⅡB・ⅡCとさらに分けられ、周囲の臓器まで広がるT4では、同じステージⅡの中でも再発リスクが高くなるため、手術後の治療を考える際に重要になります。

一方、ステージⅢでは領域リンパ節への転移があります。ステージⅢだから必ずステージⅡより原発巣が深く広がっているという意味ではありません。原発巣が比較的浅くても、リンパ節転移があればステージⅢになる場合があります。

ステージ2でも再発リスクが高い場合がある

ステージⅡではリンパ節転移がないため、一般には手術だけで治療が終了することが多くなります。

ただし、T4、腸閉塞や穿孔を伴う場合、病理学的に再発リスクを高める所見がある場合などには、手術後の再発リスクを考えて術後補助化学療法を検討することがあります。

高リスク所見は術後治療を考えるための判断材料ですが、1つの所見だけで治療が自動的に決まるわけではありません。再発リスク、術後補助化学療法によって期待できる利益、副作用、年齢や持病などを合わせて判断します。

ステージ4でも切除できるかどうかで治療が変わる

ステージⅣでは遠隔転移がありますが、すべての患者が同じ状態ではありません。

肝臓や肺に少数の転移があり、原発巣と転移巣をすべて安全に切除できる場合には、手術によって根治を目指せる可能性があります。一方、複数臓器に多数の転移があるなど、すべてを切除することが難しい場合には薬物療法が中心になります。

ステージ4の切除可能性、最新の薬物療法、バイオマーカー、生存率・余命については、大腸がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

結腸がん治療の全体像

結腸がんの治療では、がんの深さ、リンパ節転移、遠隔転移、がんができた部位、年齢や全身状態などを確認し、内視鏡治療、手術、薬物療法などを組み合わせます。

病状 主な治療の考え方
0期~一部のⅠ期 リンパ節転移の可能性が低く、完全切除できると判断されれば内視鏡治療
内視鏡治療では根治が難しいⅠ期・Ⅱ期 リンパ節郭清を伴う結腸切除。Ⅱ期では再発リスクに応じて術後補助化学療法を検討する場合がある
Ⅲ期 手術+術後補助化学療法が基本
Ⅳ期 原発巣と転移巣を切除できるか評価し、切除可能なら手術、切除困難なら薬物療法を中心に治療

直腸がんと異なり、結腸がんでは術前放射線治療が治療の中心になることは通常ありません。

一方、左側結腸がんなどで腸閉塞を起こしている場合には、通常の待機手術とは異なり、まず腸閉塞を解除する処置が必要になることがあります。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

早期結腸がんの内視鏡治療

がんが粘膜内または粘膜下層の浅い部分にとどまり、リンパ節転移の可能性が極めて低いと判断される場合には、腸管を切除せず内視鏡だけで治療できることがあります。

内視鏡治療には、ポリペクトミー、EMR、ESDなどがあります。ただし、内視鏡治療ではリンパ節を一緒に切除することはできません。病変を切除した後の病理検査で、リンパ節転移のリスクが十分低いかを確認することが重要です。

内視鏡で取れた後に追加手術が必要になることがある

「内視鏡で全部取ったと言われたのに、その後に手術を勧められた」という場合があります。これは必ずしも、内視鏡治療に失敗したことを意味しません。

内視鏡治療では病変そのものを切除できますが、周囲のリンパ節を一緒に切除することはできません。そのため、切除した組織を病理検査で詳しく調べ、リンパ節へ転移している可能性がどの程度あるかを評価します。

T1大腸がんでは、リンパ管・血管への侵襲、低分化などの組織学的特徴、高度の簇出などが、リンパ節転移リスクと関連することが知られています。

粘膜下層への深い浸潤も追加手術を考える際の判断材料として用いられてきましたが、近年の研究では、ほかの高リスク所見を伴わず深い粘膜下層浸潤だけが認められる場合には、リンパ節転移リスクは比較的低い可能性が示されています。

「簇出(ぞくしゅつ)」とは、がんが周囲へ広がっていく先端部分で、がん細胞が1個ずつ、またはごく小さな集まりとなって周囲の組織へ入り込んでいる所見です。簇出が多い場合には、リンパ節転移の可能性を考える材料の1つになります。

病理検査でこうした所見が確認された場合には、リンパ節転移の可能性と、年齢・持病・手術による負担などを比較し、結腸と周囲のリンパ節を切除する追加手術を検討します。病理所見の1項目だけを切り離して判断するのではなく、複数の情報を合わせて治療方針を決めることが重要です。

大腸がん全体の内視鏡治療の考え方については、大腸がんの記事でも詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」、Metter K, et al.「Endoscopic Treatment of T1 Colorectal Cancer」、Zlobec I, et al.「Tumour budding and its clinical implications in gastrointestinal cancers」

結腸がんの手術

内視鏡治療だけでは根治が難しい結腸がんでは、がんがある結腸と、その周囲のリンパ節を切除する手術を行います。

結腸には部位ごとに異なる血管が流れており、リンパ節はそれらの血管に沿って存在します。そのため、結腸がんでは腫瘍だけを部分的に切り取るのではなく、がんが広がる可能性があるリンパ流と血管を考えて、必要な範囲の腸管とリンパ節をまとめて切除します。

国立がん研究センターでは、がんのある場所から口側・肛門側へそれぞれ10cm程度の距離をとって腸管を切除することを基本的な考え方として説明しています。ただし、実際の切除範囲は腫瘍の位置、血管走行、リンパ節郭清範囲などによって決まります。

回盲部切除術

盲腸や回盲部周辺にがんがある場合には、回腸の末端部分と盲腸、上行結腸の一部などを切除する回盲部切除術を行うことがあります。切除後は小腸と残った結腸をつなぎ直します。

腫瘍の位置やリンパ節郭清の必要範囲によっては、より広い右半結腸切除術を選択する場合もあります。

結腸右半切除術

上行結腸など右側結腸にがんがある場合に行われる代表的な手術です。盲腸、上行結腸と横行結腸の一部などを、関連する血管・リンパ節とともに切除し、小腸と残った横行結腸などをつなぎます。

右側結腸は小腸から流れてきた内容物の水分を吸収する部位ですが、一部を切除しても残った腸管が働くため、多くの場合は時間とともに排便状態が安定していきます。

横行結腸切除術

横行結腸にがんがある場合には、がんを含む横行結腸と周囲のリンパ節を切除します。横行結腸は右側・左側それぞれの血管支配が関係する位置にあるため、がんの場所によって切除範囲が変わることがあります。

腫瘍が右寄りであれば右半結腸切除、左寄りであれば左半結腸切除に近い範囲を切除する場合もあり、すべての横行結腸がんで同じ術式になるわけではありません。

結腸左半切除術

下行結腸や横行結腸の左側などにがんがある場合には、左側の結腸と関連するリンパ節を切除する結腸左半切除術を行うことがあります。切除後は残った横行結腸とS状結腸などをつなぎます。

どこまで結腸を切除するかは、腫瘍そのものの位置だけでなく、リンパ節郭清に必要な血管の範囲も考えて決定します。

S状結腸切除術

S状結腸がんでは、がんを含むS状結腸と周囲のリンパ節を切除し、残った下行結腸と直腸側の腸管をつなぎます。

S状結腸は便が固形になり、腸管も比較的狭いため、腫瘍によって狭窄すると便秘、腹痛、腸閉塞などが起きやすい部位です。そのため、S状結腸がんでは腫瘍そのものの切除だけでなく、治療前に腸閉塞を起こしていないかを確認することも重要です。

リンパ節郭清とは

リンパ節郭清は、がんが転移している可能性のあるリンパ節を、周囲の脂肪組織などと一緒に切除することです。

結腸には部位ごとに血管とリンパの流れがあり、手術ではがんの位置や深さ、画像検査でリンパ節転移が疑われるかなどを踏まえて、切除する腸管とリンパ節の範囲を決めます。

手術後には切除したリンパ節を病理検査で詳しく調べます。画像検査では転移がないように見えていても、顕微鏡で初めて小さな転移が確認されることがあります。その結果によって、手術前に予想していたステージと手術後の病理学的ステージが変わる場合があります。

腹腔鏡手術・ロボット支援手術

結腸がんの手術には、開腹手術、腹腔鏡手術、ロボット支援手術などがあります。

腹腔鏡手術では腹部に数カ所の小さな穴を開け、カメラと器具を使って手術します。傷が小さく、術後の回復という面で利点があります。ロボット支援手術も結腸がんに用いられるようになっていますが、「ロボット手術なら必ず根治性が高い」と考えるものではありません。

がんの部位や進行度、過去の手術歴、患者の体格、施設や術者の経験などを踏まえ、安全かつ十分な切除ができる方法を選びます。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

結腸がんで腸閉塞が起きた場合の治療

結腸がんが大きくなり腸管を強く狭めると、便やガスが通らなくなる「閉塞性結腸がん」の状態になることがあります。特に便が固形になっている左側結腸では、右側と比べて通過障害が問題になりやすくなります。

腸閉塞が起きると、腹痛、腹部膨満、吐き気・嘔吐、便やガスが出ないなどの症状が現れます。そのまま放置すると腸管が破れる穿孔や感染などにつながる可能性があるため、通常の結腸がんより緊急性の高い対応が必要になる場合があります。

緊急手術が必要になる場合

腸管が破れている、腹膜炎を起こしている、腸への血流が悪くなっているなどの場合には、緊急手術が必要になることがあります。緊急手術では患者の全身状態や腸管の状態によって、がんを切除して腸をつなぎ直す場合もあれば、安全性を優先して人工肛門を造る場合もあります。

結腸がんで人工肛門になる可能性はありますが、直腸がんのように肛門そのものを切除することが理由とは限りません。腸閉塞や穿孔などの緊急状態で、安全に便を排出できる経路を確保する目的で造る場合があります。

大腸ステントで閉塞を解除してから手術する場合

腸管が狭くなっていても穿孔などの緊急状態がなく、適切と判断される場合には、内視鏡を使って金属製の大腸ステントを狭窄部へ留置し、便やガスが通るようにする方法があります。

根治手術の前にステントで閉塞を解除し、全身状態や腸管の状態を整えてから予定手術を行う方法を「BTS(ブリッジ・トゥ・サージェリー)」と呼びます。

左側の閉塞性結腸がんを対象とした研究では、ステントを用いて閉塞を解除してから予定手術を行う方法が、緊急手術に代わる選択肢の1つとして検討されています。日本の多施設研究でも、ステントを用いた群では緊急手術群と比較して術後合併症が少なく、腫瘍学的な治療成績には明確な差が認められなかったと報告されています。

一方、ステント留置には腸管穿孔、ステントの移動、再閉塞などの合併症が起こる可能性があります。また、閉塞している場所や程度によって技術的な難しさも異なるため、すべての閉塞性結腸がんに行う治療ではありません。

緊急手術を行うか、ステントで閉塞を解除してから予定手術を行うかは、穿孔の有無、閉塞部位、患者の全身状態、根治切除できる可能性、施設や術者の経験などを踏まえて判断します。

人工肛門を造ってから根治手術を行う場合

ステント留置が難しい場合や安全性に問題がある場合には、まず人工肛門を造って便を別の経路へ流し、腸閉塞を解除することがあります。

全身状態や腸管の状態が改善した後、改めてがんを切除する手術を行う場合があります。

バイパス手術を行う場合

がんを安全に切除できない場合や、全身状態などから大きな切除手術が難しい場合には、閉塞している部分を迂回するように腸管をつなぐバイパス手術を行うことがあります。

目的はがんそのものを完全に取り除くことではなく、便が通る経路を確保して腸閉塞症状を改善することです。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」、Comparison of survival and perioperative outcome of the colonic stent and the transanal decompression tube placement and emergency surgery for left-sided obstructive colorectal cancer: The CODOMO study、Colonic Stenting as a Bridge to Surgery Versus Emergency Resection in Obstructive Colon Cancer: A Systematic Review of Surgical Outcomes

ステージ2結腸がんの術後補助化学療法

ステージⅡ結腸がんでは、領域リンパ節への転移はありません。そのため、手術でがんを完全に切除できた場合に、すべての患者へ術後補助化学療法を行うわけではありません。

米国国立がん研究所(NCI)のPDQでも、Stage II結腸がんに対する術後補助化学療法の利益はStage IIIほど明確ではなく、再発リスクなどを踏まえて治療を検討する必要があるとされています。

再発高リスクと判断する主な所見

再発リスクを考える際には、手術後の病理検査や、診断・手術時の状況を確認します。

T4、腸閉塞や穿孔、十分な数のリンパ節を検索できていない場合、低分化などの病理学的特徴は、再発リスクを考える際の重要な判断材料になります。脈管侵襲や神経周囲浸潤など、そのほかの病理所見も合わせて評価します。

ただし、こうした所見が1つあるだけで、すべての患者に術後補助化学療法を行うわけではありません。再発リスクの程度、薬物療法によって期待できる利益、年齢や持病、副作用、本人の希望などを踏まえて治療を決めます。

MSI・MMRも治療判断に関係する

ステージⅡ結腸がんでは、MSI・MMRの結果も術後治療を考えるための重要な情報になります。

NCIがまとめている研究では、MSI-HighのStage II大腸がんはMSSと比べて予後が良好な傾向があり、MSIを持つ腫瘍ではフッ化ピリミジン系薬剤による術後補助化学療法の明確な利益が確認されなかったデータがあります。

そのため、Stage IIでは「高リスク因子があるか」だけではなく、MSI・MMRの結果、再発リスク、患者の状態などを合わせて術後治療を考えることが重要です。

抗がん剤を行う場合の期間

再発高リスクのStage II結腸がんでオキサリプラチンを含む術後補助化学療法を選択する場合には、CAPOXやFOLFOXなどの治療法と治療期間を検討します。

高リスクStage IIを対象に3カ月と6カ月の治療を比較した研究では、治療法によって結果が異なり、CAPOXでは3カ月治療が選択肢となる一方、FOLFOXでは6カ月治療の方が再発を抑える効果が高い可能性が示されています。

一方、オキサリプラチンは投与期間が長くなるほど末梢神経障害が問題になりやすくなります。そのため、再発を防ぐ効果と、しびれなどが日常生活へ与える影響の両方を比較して治療内容と期間を決めます。

参考:National Cancer Institute「Colon Cancer Treatment (PDQ®)」、National Cancer Institute「Genetics of Colorectal Cancer (PDQ®)」、Rebuzzi SE, et al.「Adjuvant Chemotherapy for Stage II Colon Cancer」

ステージ3結腸がんの術後補助化学療法

ステージⅢでは領域リンパ節への転移が確認されています。手術によって目に見えるがんとリンパ節をすべて切除できても、画像検査や病理検査では確認できない微小ながん細胞が体内に残っている可能性があります。

そのため、根治手術後には、体の状態や臓器機能などに問題がなければ、再発リスクを下げる目的で術後補助化学療法を行うことが一般的です。

CAPOXとFOLFOX

ステージⅢ結腸がんで代表的な術後補助化学療法がCAPOXとFOLFOXです。

CAPOXは内服薬のカペシタビンと点滴薬のオキサリプラチンを組み合わせる治療です。FOLFOXは5-FU、レボホリナート、オキサリプラチンを点滴で組み合わせます。

どちらもオキサリプラチンを使用するため、手足のしびれなどの末梢神経障害が重要な副作用になります。一方、カペシタビンでは手足症候群や下痢などが問題になることがあり、FOLFOXでは持続点滴のため携帯型ポンプなどを使用する場合があります。

治療法は、再発リスク、腎機能などの臓器機能、年齢、副作用、通院方法、本人の希望などを踏まえて選択します。

3カ月と6カ月の治療期間がある理由

オキサリプラチンを含む術後補助化学療法では、治療期間が長くなるほど末梢神経障害が問題になりやすくなります。そのため、再発を防ぐ効果を大きく損なわずに治療期間を短縮できるかを検討したのがIDEA collaborationです。

NCIのPDQでは、IDEAに参加したステージⅢ結腸がん12,834人の解析について、患者全体では3カ月治療が6カ月治療に劣らないことは統計学的に証明されなかったと整理しています。一方、使用する治療法やT・N分類による再発リスクによって結果には違いがみられました。

再発低リスクではCAPOX 3カ月が選択肢になる

ステージⅢ結腸がんでは、T分類とN分類を組み合わせて再発リスクを考えます。

一般にT1~T3かつN1は再発低リスク、T4またはN2は再発高リスクとして、術後補助化学療法の期間を考える際の目安に用いられます。

IDEAの解析では、T1~T3かつN1の再発低リスク群では、3カ月治療が6カ月治療に対して非劣性でした。また、使用する治療法別では、CAPOXは3カ月治療が6カ月治療に対して非劣性だった一方、FOLFOXでは6カ月治療の方が良好な無病生存期間を示しました。

一方、T4またはN2の再発高リスク群では、3カ月より6カ月治療の方が良好な結果でした。そのため、単に「ステージⅢだから6カ月」「低リスクだから必ず3カ月」と決めるのではなく、CAPOXかFOLFOXかという治療法と、T・N分類による再発リスクの両方を確認して治療期間を決めます。

末梢神経障害と治療継続の判断

オキサリプラチンでは、手足のしびれ、感覚の低下、冷たいものに触れたときの痛みや刺激感などの末梢神経障害が起こることがあります。

NCIがまとめているIDEAの結果では、Grade 2以上の神経毒性は6カ月治療と比べて3カ月治療で大幅に少なくなっていました。

そのため、治療期間は「長ければ長いほど良い」と考えるものではありません。再発を防ぐ効果と、しびれが仕事、着替え、食事、歩行などへ与える影響を比較し、必要に応じて減量、休薬、オキサリプラチンの中止などを検討します。

MSI・MMRも治療判断の参考になる

ステージⅢでもMSI・MMRは、がんの性質や遺伝性腫瘍の可能性などを考えるための重要な情報です。

MSI-High・dMMRではフッ化ピリミジン系薬剤だけを使用した術後治療の効果について、過去の研究で十分な利益が確認されなかったデータがあります。一方、ステージⅢ結腸がんではオキサリプラチンを含む術後補助化学療法が標準的に用いられています。

そのため、MSI-HighまたはdMMRという結果だけを理由に、Stage IIIの術後補助化学療法を一律に省略するものではありません。T・N分類による再発リスク、患者の全身状態、臓器機能、副作用リスクなども含めて治療方針を検討します。

参考:National Cancer Institute「Colon Cancer Treatment (PDQ®)」、National Cancer Institute「Genetics of Colorectal Cancer (PDQ®)」

進行・再発結腸がんの治療

結腸がんが肝臓や肺などへ転移している場合や、手術後に再発した場合には、まず病変をすべて切除できる可能性があるかを評価します。

肝転移・肺転移でも切除を目指せる場合がある

ステージⅣでも、原発巣と肝転移・肺転移などをすべて安全に切除できる場合には、手術によって根治を目指せる可能性があります。

最初は切除が難しくても、薬物療法で腫瘍が縮小し、その後に手術可能となる場合もあります。そのため「遠隔転移がある=手術はできない」と一律に決まるわけではありません。

切除できない場合は薬物療法が中心

すべての転移を切除することが難しい場合には、抗がん剤、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬などを使った薬物療法が治療の中心になります。

進行・再発大腸がんでは、KRAS、BRAF、HER2、MSI・MMRなどのバイオマーカーによって治療選択肢が異なります。さらに、進行・再発大腸がんでは原発巣が右側か左側かも、一部の薬物療法を選ぶ際の判断材料になります。

ただし、ここから先は結腸がん固有というより転移性大腸がん全体の治療になります。具体的な薬剤の使い分け、バイオマーカー検査、治療成績、余命については、大腸がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」、国立がん研究センター「大腸がん 検査」

結腸がん手術の副作用・手術後の生活

結腸がんの手術では大腸の一部を切除しますが、多くの場合、残った腸管が働くことで徐々に排便状態は安定していきます。

ただし、手術直後から以前とまったく同じ状態になるわけではなく、排便回数や便の硬さが変化したり、手術に伴う合併症が起きたりする可能性があります。

排便回数・便の性状の変化

手術後しばらくは、便が軟らかくなったり、排便回数が増えたり、反対に便秘になったりすることがあります。特に右側結腸を広く切除した場合には、手術直後に便が軟らかくなる人もいます。多くの場合、残った腸管が徐々に適応して排便状態は安定しますが、回復までの期間には個人差があります。

縫合不全

結腸を切除した後には、残った腸管同士をつなぎ合わせます。このつなぎ目から腸内容が漏れる合併症を縫合不全と呼びます。発熱、腹痛などが起こり、感染が強い場合にはドレナージや再手術、人工肛門の造設などが必要になることがあります。

腸閉塞・癒着

手術後には、おなかの中で腸管や周囲の組織がくっつく「癒着」が起こり、後になって腸閉塞の原因になることがあります。強い腹痛、おなかの張り、嘔吐、便やガスが出ないなどの症状がある場合には医療機関へ相談する必要があります。

食事は段階的に通常へ戻していく

手術直後は腸の動きを確認しながら食事を再開し、徐々に通常の食事へ戻していきます。退院後も基本的には特定の食品を一生禁止する必要はありません。ただし、術後早期には一度に大量に食べたり、消化しにくいものを多く摂取したりすると腹部症状が出ることがあるため、体調をみながら調整します。

国立がん研究センターでは、手術後1カ月程度は消化しにくい食品を大量に摂ることによる腸閉塞にも注意するよう説明しています。

仕事・外出への復帰

仕事へ戻れる時期は、手術方法、仕事内容、年齢、体力、術後合併症の有無などによって異なります。デスクワークと重量物を扱う仕事では必要な回復期間も違います。「退院できること」と「以前と同じ仕事量へ戻れること」は別なので、退院後の体力や排便状態をみながら段階的に活動量を増やします。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 療養」、国立がん研究センター「大腸がん Q&A」

結腸がんの再発と治療後の経過観察

結腸がんを手術で完全に切除できても、その後に再発する可能性があります。再発リスクはステージ、リンパ節転移、がんの深さ、病理学的特徴などによって異なります。

肝臓・肺などへの再発に注意する

大腸がんは、肝臓や肺へ転移・再発することが比較的多いがんです。このため手術後は、血液検査や腫瘍マーカーだけでなく、CTなどを使って再発がないか確認します。また、大腸内視鏡によって、大腸の別の場所に新しいがんやポリープができていないかを確認することも重要です。

治療後は定期的な検査を続ける

大腸がんでは、治療後3年程度までに再発することが比較的多いため、この時期は特に定期的な検査が重要です。ステージなどに応じて、診察、血液検査、CEA、CT、大腸内視鏡などを組み合わせ、一般に5年間程度を目安として経過観察を続けます。

再発しても手術できる場合がある

再発が確認されても、肝臓や肺などの病変が限られており、すべて安全に切除できる場合には、再び手術によって根治を目指せる可能性があります。一方、切除できない場合には薬物療法を中心に治療します。そのため「再発した=治療できない」「再発した=余命が決まった」と考える必要はありません。

再発した場所、数、切除可能性、バイオマーカー、薬物療法への反応などから、その時点での治療方針を改めて判断します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 療養」

結腸がんのステージ別生存率

結腸がんの予後は、診断された段階でがんがどこまで広がっているかによって大きく異なります。

国立がん研究センターの院内がん登録2014~2015年診断例では、結腸がんの5年ネット・サバイバルは次のようになっています。

ステージ 対象数 5年ネット・サバイバル
Ⅰ期 19,958例 92.1%
Ⅱ期 19,431例 85.7%
Ⅲ期 17,094例 76.2%
Ⅳ期 8,437例 15.8%

全ステージを合わせた結腸がんの5年ネット・サバイバルは70.7%です。

ネット・サバイバルとは、がん以外の死因による影響をできるだけ取り除き、「結腸がんだけが死因になる状況」を仮定して計算した生存率です。

Ⅰ~Ⅲ期では根治を目指せる患者が多い

Ⅰ期ではリンパ節転移がなく、がんが比較的浅い範囲にとどまっているため、内視鏡治療や手術によって根治を目指しやすく、5年ネット・サバイバルは92.1%です。

Ⅱ期ではがんが結腸壁の外へ広がっていますが、領域リンパ節への転移はなく、85.7%です。

Ⅲ期では領域リンパ節への転移があるため再発リスクが高くなりますが、遠隔転移はありません。手術に術後補助化学療法を組み合わせることで根治を目指す治療が行われ、5年ネット・サバイバルは76.2%です。

ステージ4で生存率が大きく低下する理由

ステージⅣでは肝臓、肺、腹膜などへ遠隔転移があるため、原発巣だけを切除しても体内のがんをすべて取り除けない場合が多くなります。そのためⅠ~Ⅲ期と比べ、5年ネット・サバイバルは15.8%まで低下します。

ただし、15.8%という数字を、2026年現在ステージ4と診断された個人の将来へそのまま当てはめることはできません。

この統計は2014~2015年診断例のデータであり、その後、大腸がんでは分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、バイオマーカーに応じた治療などが大きく進歩しています。

さらに、同じステージⅣでも、切除可能な肝転移が少数だけある患者と、多数の臓器へ転移している患者では予後が大きく異なります。生存率は集団の統計であり、個人の余命そのものを示す数字ではありません。

ステージ4の現在の治療成績や余命については、大腸がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 結腸がん」

結腸がんの治療で判断が分かれる場面

結腸がんにはステージごとの標準的な治療がありますが、実際の治療はステージだけで自動的に決まるわけではありません。病理検査の結果、再発リスク、年齢、持病、術後の生活、副作用などによって、同じステージでも治療方針が異なることがあります。

内視鏡治療後に追加手術をするか

早期結腸がんでは、内視鏡で病変を取り切れた後に、追加手術をするかどうかが重要な分岐点になることがあります。

追加手術の目的は、内視鏡で見えるがんをもう一度取ることではなく、リンパ節に微小ながん細胞が広がっている可能性に対応することです。病理所見から予測されるリンパ節転移リスクと、手術そのものによる負担を比較して判断します。

ステージ2で術後化学療法をするか

ステージⅡでは原則として手術が中心ですが、T4、腸閉塞、穿孔など再発高リスクを示す可能性のある所見がある場合には術後補助化学療法を検討します。ただし、高リスク因子の有無だけではなく、MSI・MMR、年齢、全身状態、副作用などを含めて判断します。

「抗がん剤をしない=治療が不十分」「抗がん剤をする=必ず再発を防げる」という単純な関係ではありません。

ステージ3で3カ月と6カ月をどう選ぶか

Stage IIIでは術後補助化学療法が基本ですが、治療期間について複数の選択肢があります。再発低リスクでCAPOXを選択する場合には3カ月治療が有力な選択肢になります。一方、再発リスクが高い場合やFOLFOXを用いる場合には、6カ月を含めてより長い治療を検討します。

治療期間を決める際には、再発抑制効果だけでなく、オキサリプラチンによる末梢神経障害が仕事や日常生活へ与える影響も考える必要があります。

腸閉塞時にステント・手術をどう選ぶか

閉塞性結腸がんでは、そのまま緊急手術をする方法、大腸ステントで閉塞を解除してから予定手術をする方法、人工肛門を先につくる方法などがあります。

どの方法が適しているかは、穿孔の有無、閉塞部位、患者の全身状態、根治切除できる可能性、施設の経験などによって異なります。「ステントなら必ず人工肛門を避けられる」「緊急手術なら必ず人工肛門になる」というものではありません。

高齢・持病がある場合

結腸がんの治療を年齢だけで決めることはできません。

高齢でも全身状態が良ければ標準的な手術や術後治療を受けられる場合があります。一方、心臓・肺・腎臓などの持病、日常生活の自立度、認知機能などによっては、治療の負担を考慮して内容を調整することがあります。

治療によって得られる再発抑制効果と、副作用や生活機能低下の可能性を比較して判断することが重要です。

参考:National Cancer Institute「Colon Cancer Treatment (PDQ®)」、National Cancer Institute「Genetics of Colorectal Cancer (PDQ®)」、Rebuzzi SE, et al.「Adjuvant Chemotherapy for Stage II Colon Cancer」、Colonic Stenting as a Bridge to Surgery Versus Emergency Resection in Obstructive Colon Cancer: A Systematic Review of Surgical Outcomes

結腸がんの治療を選ぶときに確認したいこと

結腸がんの治療では、単に「ステージはいくつか」だけでなく、がんができた場所、切除範囲、病理結果、再発リスクまで理解しておくと治療方針を判断しやすくなります。

確認したいこと 確認する意味
結腸のどこにがんがあるか 右半結腸切除、S状結腸切除など手術方法や症状の現れ方に関係する
がんはどこまで深く広がっているか 内視鏡治療でよいか、リンパ節郭清を伴う手術が必要かを判断する
リンパ節転移があるか ステージⅡとⅢを分け、術後補助化学療法の必要性に大きく関係する
腸閉塞や穿孔があるか 緊急手術、ステント、人工肛門など治療手順が変わる場合がある
ステージ2なら再発高リスク所見があるか 術後補助化学療法を行うかを考える判断材料になる
MSI・MMRの結果 特にステージⅡ・Ⅲの術後治療や遺伝性腫瘍の評価に関係する
ステージ3ならどの薬を何カ月使うか 再発リスクと末梢神経障害などの副作用を比較してCAPOX・FOLFOXや治療期間を考える
遠隔転移がある場合にすべて切除できるか ステージ4でも根治手術を目指せるか、薬物療法を中心にするかを決める
治療後の生活へどのような影響があるか 排便、食事、仕事、副作用などを含めて治療を比較できる

まとめ

結腸がんは大腸がんの一種で、盲腸、上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸に発生するがんです。

結腸は長い臓器であるため、どこにがんができるかによって症状の現れ方が異なります。右側結腸では便が液状に近く、がんが進行しても通過障害が起こりにくいため、貧血や倦怠感などから見つかる場合があります。一方、左側結腸では便が固形になり、便秘、腹痛、腹部膨満、腸閉塞などの症状が現れやすくなります。

早期でリンパ節転移リスクが低ければ内視鏡治療を行える場合がありますが、より深く浸潤している場合には、がんがある結腸と周囲のリンパ節を切除します。回盲部切除、右半結腸切除、横行結腸切除、左半結腸切除、S状結腸切除など、がんの部位によって手術方法が変わるのが結腸がんの特徴です。

また、結腸がんでは腸閉塞が治療に大きく影響する場合があります。閉塞があるときには緊急手術だけでなく、大腸ステントや人工肛門によって先に閉塞を解除し、その後に根治手術を行う方法もあります。

結腸がんの治療を考える際には、ステージだけでなく、どの場所にがんがあるのか、どこまで切除するのか、リンパ節転移があるのか、術後治療が必要なのかを確認することが重要です。

大腸がん全体の検診や共通する治療については大腸がんの記事、直腸がん特有の肛門温存・人工肛門・術前治療については直腸がんの記事、遠隔転移がある場合の薬物療法・バイオマーカー・余命については大腸がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

直腸がんは、大腸のうち肛門に近い「直腸」に発生するがんです。大腸がんは結腸がんと直腸がんを合わせた総称であるため、直腸がんも大腸がんの一種です。しかし、直腸は狭い骨盤の中にあり、肛門や膀胱、生殖器、排尿・性機能に関係する神経などと近接しているため、結腸がんとは手術方法や治療後の生活への影響が異なります。

特に治療では、がんを十分に取り切れるかだけでなく、肛門を残せるか、人工肛門が必要になるか、排便・排尿・性機能をどの程度保てるかまで考える必要があります。進行度やがんの位置によっては、手術だけでなく手術前の放射線治療や薬物療法を検討する場合もあります。

直腸がんは早期ではほとんど症状がないことがありますが、進行すると血便、便が細くなる、便秘や下痢を繰り返す、便が残っている感じがするといった症状が現れることがあります。症状だけで直腸がんの有無やステージを判断することはできないため、異常が続く場合には大腸内視鏡検査などによる確認が重要です。

この記事では、直腸がんと大腸がん・結腸がんの違い、初期症状、原因、検査、ステージから、内視鏡治療、手術、肛門温存、人工肛門、術前治療、薬物療法、治療後の後遺症、生存率まで、2026年時点の情報をもとに解説します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん(結腸がん・直腸がん)」

直腸がんとは

大腸の構造と直腸の位置を示すイラスト

大腸は小腸に続く消化管の最後の部分で、長さは約1.5~2mあります。大腸は大きく「結腸」と「直腸」に分けられ、結腸は盲腸、上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸から構成され、その先に直腸、肛門が続きます。

直腸はさらに直腸S状部、上部直腸、下部直腸に分けられます。同じ直腸がんでも、がんが上部にあるのか、肛門に近い下部にあるのかによって、手術方法や肛門温存の可能性、側方リンパ節郭清の必要性などが変わります。

直腸がんの多くは、直腸の内側を覆う粘膜の腺細胞から発生する「腺がん」です。良性の腺腫が徐々にがん化する場合と、正常に見える粘膜から直接がんが発生する場合があります。

直腸は便をためて排便につなげる役割がある

直腸には、結腸から送られてきた便を一時的にため、便がたまることで便意を感じて排便につなげる役割があります。この機能は、直腸がんの手術後の生活を考えるうえで重要です。

直腸を大きく切除すると、便をためる能力が小さくなるため、肛門を温存できた場合でも排便回数が増えたり、急な便意が起きたり、短時間に何度もトイレへ行ったりすることがあります。

そのため直腸がんでは、「肛門を残せるか」だけでなく、「残した後にどの程度の排便機能を期待できるか」まで考えて治療を選択することが重要です。

参考:国立がん研究センター「大腸がんについて」、国立がん研究センター「大腸がん 療養」

直腸がんと大腸がん・結腸がんの違い

「直腸がんと大腸がんは別の病気なのか」と疑問に感じる人もいますが、直腸がんは大腸がんの一種です。大腸がんという大きな分類の中に「直腸がん」と「結腸がん」があります。

したがって、直腸がんと大腸がんは対立する病名ではありません。「大腸がんのうち、直腸に発生したものが直腸がん」と考えると分かりやすいでしょう。

一方、結腸がんと直腸がんでは、発生する場所の違いによって治療上の重要な違いがあります。

比較項目 直腸がん 結腸がん
発生部位 大腸の肛門側にある直腸 盲腸~S状結腸
周囲の構造 狭い骨盤内にあり、肛門・膀胱・前立腺・子宮・自律神経などに近い 腹腔内に位置する部分が多い
主な手術 前方切除術、直腸切断術、括約筋間直腸切除術など 右半結腸切除、横行結腸切除、左半結腸切除、S状結腸切除など
肛門温存 がんの位置によって重要な治療課題になる 通常は肛門そのものを切除する問題は生じない
人工肛門 一時的または永久的な人工肛門が必要になる場合がある 腸閉塞など状況によって必要になることはあるが、直腸がんほど中心的な問題ではない
術前治療・放射線 局所進行例では術前治療が検討されることがある 放射線治療の役割は限定的

直腸がんでは「局所で再発させないこと」が特に重要

直腸は狭い骨盤の中にあるため、周囲の臓器や神経との距離が近く、十分な切除範囲を確保することが結腸より難しい場合があります。また、下部直腸には骨盤の側方へ向かうリンパ流があるため、側方リンパ節への転移も重要な問題になります。

このため日本の直腸がん手術では、直腸周囲の脂肪組織を適切な層で切除する手術や、一定の下部直腸がんで側方リンパ節郭清を行うことが、局所再発を抑えるための重要な治療戦略になっています。

大腸がん全体の位置づけや、結腸がん・直腸がんの関係、検診などについては大腸がんの記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がんについて」、国立がん研究センター「大腸がん 治療」

直腸がんの初期症状

直腸がんは、早期の段階では自覚症状がほとんどないことがあります。便潜血検査で異常を指摘されたことをきっかけに大腸内視鏡検査を受け、症状がない段階で発見される人もいます。

一方、直腸は肛門に近く便が通過・貯留する場所であるため、がんが大きくなると血便や排便の変化が現れやすくなります。

血便・便に血が付く

直腸がんでよくみられる症状の1つが血便です。便そのものに血液が混ざる場合だけでなく、便の表面に赤い血液が付いたり、トイレットペーパーに血が付いたりすることがあります。

肛門に近い場所から出血するため比較的赤い血液として見えることがありますが、血液の色だけで出血源を判断することはできません。

「痔だと思っていたら直腸がんだった」という場合もあるため、血便を痔と自己判断して長期間放置しないことが重要です。特に、これまでなかった血便が繰り返す場合や、便通の変化、貧血などを伴う場合には大腸内視鏡検査を検討します。

便が細くなる・便秘や下痢を繰り返す

直腸の内腔が腫瘍によって狭くなると、便が通りにくくなり、以前より便が細く感じられることがあります。また、便秘と下痢を繰り返したり、排便回数が増えたりすることもあります。

ただし便の太さや便秘だけで直腸がんを判断することはできません。食生活、過敏性腸症候群、薬剤など多くの原因で便通は変化するため、以前とは明らかに違う状態が続くかどうかが受診を考える目安になります。

残便感・便が出切らない感じ

直腸は便をためる場所でもあるため、腫瘍によって刺激されると、実際には便がほとんど残っていなくても「まだ便が残っている」「排便してもすっきりしない」と感じる場合があります。

また、何度もトイレへ行きたくなるものの少量しか便が出ない、便意が頻繁に起こるといった症状がみられることもあります。

貧血・だるさ・体重減少

腫瘍から少量の出血が長期間続くと、鉄欠乏性貧血を起こすことがあります。息切れ、動悸、疲れやすさなどから血液検査を受け、貧血の原因を調べる過程で大腸がんが発見される場合があります。

進行すると食欲低下や体重減少がみられることもありますが、これらは直腸がんだけに特有の症状ではありません。

「直腸がんの症状チェック」だけでは診断できない

血便、便が細い、便秘、残便感などは直腸がんで起こり得る症状ですが、これらがあるからといって必ず直腸がんというわけではありません。また、すべての項目に当てはまらなければ直腸がんではない、という意味でもありません。

直腸がんは無症状でも発見されるため、症状チェックは診断の代わりにはなりません。症状がある場合には検診を待たず、医療機関で原因を確認することが重要です。

腸閉塞が起きたらステージ4なのか

がんによって直腸が大きく狭くなると、便やガスが通過できなくなる「腸閉塞」が起こることがあります。腹部の張り、強い腹痛、吐き気・嘔吐、便やガスが出なくなるなどが主な症状です。

腸閉塞は進行した直腸がんで起こりやすい症状の1つですが、腸閉塞があることだけでステージ4と決まるわけではありません。

ステージは、腫瘍が腸壁のどこまで入り込んでいるか、リンパ節転移があるか、肝臓・肺などへの遠隔転移があるかによって決まります。局所の腫瘍が大きく腸閉塞を起こしていても、遠隔転移がなければステージ4ではない場合があります。

便やガスが出ない状態に強い腹痛や嘔吐を伴う場合には緊急の処置が必要になることがあるため、速やかに医療機関を受診する必要があります。

参考:国立がん研究センター「大腸がん」、国立がん研究センター「大腸がん検診について」

直腸がんの原因とリスク

直腸がんの発症原因を一人ひとりについて特定することは通常できません。直腸がんを含む大腸がんでは、生活習慣、年齢、家族歴、遺伝性疾患、炎症性腸疾患など複数の要因が発症リスクと関係します。

年齢・家族歴

大腸がんは40歳代以降から増加し、年齢とともに発症する人が多くなります。また、血縁者に大腸がんになった人がいる場合には、発症リスクが高くなることが知られています。

ただし、家族に大腸がんがいることだけで遺伝性大腸がんと判断されるわけではありません。多くの大腸がんは遺伝性腫瘍ではありませんが、発症年齢や家族歴によっては遺伝性疾患を疑って詳しい評価を行います。

喫煙・飲酒・肥満などとの関連

国立がん研究センターでは、大腸がんの発生リスクを高める要因として喫煙、飲酒、肥満などを挙げています。また、赤肉や加工肉の摂取との関係についても研究されています。

一方で、特定の食品だけが直腸がんの直接的な原因になるわけではありません。がん予防では禁煙、節度ある飲酒、適度な運動、適正体重、バランスのよい食事といった生活習慣全体を整えることが重要です。

大腸ポリープから発生する場合

大腸がんの一部は、良性腫瘍である腺腫が徐々に大きくなり、遺伝子異常が蓄積してがん化する過程を経て発生します。

一方、明らかな腺腫を経ずに正常に見える粘膜から直接発生するがんもあります。そのため、「過去にポリープがなかったから直腸がんにはならない」とは限りません。

リンチ症候群・家族性大腸腺腫症

遺伝性大腸がんの代表として、リンチ症候群と家族性大腸腺腫症があります。

家族性大腸腺腫症では大腸に多数の腺腫が発生し、放置すると大腸がんを発症する可能性が非常に高くなります。リンチ症候群では大腸がんのほか、子宮体がん、胃がん、卵巣がんなど複数のがんの発症リスクが高くなります。

若年で大腸がんを発症した場合や、近い血縁者に関連するがんが多い場合などには、遺伝学的検査や遺伝カウンセリングを検討することがあります。

潰瘍性大腸炎などの炎症性腸疾患

潰瘍性大腸炎などによって大腸粘膜の炎症が長期間続くと、大腸がんの発症リスクが高くなることがあります。この場合、一般的な腺腫から発生する大腸がんとは発がん過程が異なることがあり、病歴に応じた定期的な内視鏡検査が必要です。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 予防・検診」

直腸がんの検査と診断

血便や便通異常、便潜血検査の陽性などから直腸がんが疑われた場合には、まず直腸や大腸に腫瘍があるかを確認し、組織を採取してがんかどうかを確定します。その後、CTやMRIなどを使って、がんの広がりと転移の有無を調べます。

直腸がんでは、単に「がんがあるか」だけではなく、肛門からの距離、直腸壁のどこまで入り込んでいるか、周囲の臓器やリンパ節との位置関係が手術方法や術前治療の判断に直結します。

直腸指診

直腸指診は、医師が肛門から指を挿入し、直腸内にしこりや異常がないかを確認する検査です。肛門に比較的近い腫瘍であれば、位置、硬さ、周囲との動きなどを直接確認できることがあります。

ただし、指が届かない位置にある腫瘍もあるため、直腸指診だけで直腸がんを否定することはできません。

大腸内視鏡検査と生検

大腸内視鏡検査では、肛門から内視鏡を挿入し、大腸の内側を直接観察します。腫瘍の位置、大きさ、形状などを確認するとともに、疑わしい部分から組織を採取して病理検査を行います。

病理検査によってがん細胞が確認されることで、直腸がんの確定診断につながります。

直腸にがんが見つかった場合でも、結腸側に別のがんやポリープが存在する可能性があるため、可能であれば大腸全体を確認します。

CTでリンパ節・肝臓・肺への転移を調べる

CTでは、直腸周囲や遠くのリンパ節、肝臓、肺などへの転移がないかを調べます。大腸がんは肝臓や肺へ転移することが比較的多いため、治療前の全身評価が重要です。

遠隔転移がある場合でも、転移の数や場所によっては原発巣と転移巣の両方を切除し、根治を目指せる場合があります。そのため、単純に「転移がある=手術できない」とは限りません。

MRIで直腸周囲への広がりを詳しく確認する

MRIは直腸がんの局所進展を評価するうえで重要な検査です。直腸壁の外側へどこまで広がっているか、周囲の組織や臓器との距離、リンパ節の状態などを詳しく調べます。

特に局所進行直腸がんでは、手術だけで十分な切除範囲を確保できるのか、術前治療を行った方がよいのかを判断する材料になります。

CEA・CA19-9などの腫瘍マーカー

大腸がんではCEAやCA19-9などの腫瘍マーカーを血液検査で測定することがあります。

ただし、直腸がんがあっても数値が正常な場合があり、良性疾患などで高くなる場合もあります。腫瘍マーカーだけで直腸がんを診断することはできません。

診断時の値と治療後の推移を比較することで、治療効果や再発を確認する補助的な指標として利用します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 検査」

直腸がんのステージ

直腸がんのステージは、原発巣が腸壁のどこまで深く入り込んでいるかを示すT分類、領域リンパ節への転移を示すN分類、肝臓・肺などへの遠隔転移を示すM分類を組み合わせて決めます。

大きく分けると、ステージⅡまでは領域リンパ節転移がなく、ステージⅢでは領域リンパ節転移があり、ステージⅣでは遠隔転移がある状態です。

ステージ 主な状態
0期 がんが粘膜内にとどまっている
Ⅰ期 がんが粘膜下層または固有筋層まで広がっているが、リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅱ期 がんが固有筋層を越えて広がっているが、領域リンパ節転移・遠隔転移はない
Ⅲ期 領域リンパ節への転移があるが、遠隔転移はない
Ⅳ期 肝臓、肺、腹膜、遠隔リンパ節などへの遠隔転移がある

実際にはⅡ期・Ⅲ期・Ⅳ期はさらに細かく分類されます。治療を決めるときにはステージだけでなく、がんの位置や切除可能性、リンパ節の状態、年齢、全身状態なども合わせて判断します。

ステージ2・3でも症状だけでは区別できない

「ステージ2なら症状が軽い」「ステージ3なら強い症状が出る」とは限りません。

ステージⅡはリンパ節転移がない状態、ステージⅢは領域リンパ節転移がある状態という違いがありますが、リンパ節転移そのものが自覚症状を起こすとは限りません。

そのため、ステージⅡでも腫瘍が腸を狭くしていれば血便や腸閉塞など強い症状が出ることがあります。一方、ステージⅢでも症状がほとんどないまま発見されることがあります。

症状の強さとステージは必ずしも一致しません。正確なステージはCTやMRI、手術後の病理検査などを組み合わせて判断します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

直腸がんの治療方針

直腸がんの治療では、ステージ、がんの深さ、リンパ節転移、遠隔転移、肛門からの距離、周囲臓器への広がりなどを確認し、根治を目指せるかどうかを判断します。

早期でリンパ節転移の可能性が低い場合には内視鏡治療や局所切除が可能ですが、より深く浸潤している場合には直腸と周囲のリンパ節を切除する手術が必要になります。局所進行例では術前治療を検討する場合があり、遠隔転移がある場合には薬物療法や転移巣への局所治療を含めた治療計画を立てます。

病状 主な治療の考え方
早期がん 条件を満たせば内視鏡治療や局所切除を検討
切除可能Ⅰ~Ⅲ期 手術を中心に、病理結果などから術後薬物療法を検討
局所再発リスクが高い直腸がん 手術に加え、症例に応じて術前治療を検討
遠隔転移あり 薬物療法を中心に、原発巣・転移巣が切除可能であれば手術も検討

直腸がんでは、治療前の段階で「肛門を残せる可能性」「一時的または永久的な人工肛門の可能性」「排便機能への影響」まで確認しておくことが重要です。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

早期直腸がんの内視鏡治療・局所切除

直腸がんが粘膜内または粘膜下層の浅い部分にとどまり、リンパ節転移の可能性が極めて低いと判断できる場合には、腸管を大きく切除せずに治療できる可能性があります。

治療方法には大腸内視鏡を用いた内視鏡治療と、肛門から病変へ到達して切除する局所切除があります。

内視鏡治療

内視鏡治療では、病変の大きさや形に応じてEMR(内視鏡的粘膜切除術)やESD(内視鏡的粘膜下層剥離術)などを行います。

内視鏡治療のメリットは、おなかを切らずに治療でき、大腸や肛門の機能をほぼそのまま残せることです。一方、内視鏡で見える腫瘍を取り除くだけでは、リンパ節に潜んでいる可能性のあるがん細胞までは治療できません。

そのため、治療後に切除した組織を詳しく調べます。

病理結果によって追加手術が必要になる場合

内視鏡でがんを完全に切除できたように見えても、病理検査によってリンパ節転移のリスクが高いと判断された場合には、追加で直腸切除とリンパ節郭清を検討します。

判断材料には、がんが粘膜下層へどの程度深く入り込んでいるか、脈管侵襲があるか、組織学的な悪性度、切除断端などがあります。

つまり「内視鏡で取れた=必ず治療終了」ではありません。病理結果を確認して初めて、追加治療が必要かどうかを判断できます。

経肛門的局所切除

肛門に近い早期直腸がんでは、肛門から器具を挿入して病変とその周囲を切除する方法を選択できる場合があります。

局所切除は直腸全体を切除しないため体への負担や排便機能への影響を抑えられますが、リンパ節郭清はできません。そのためリンパ節転移リスクが低い病変であることが重要です。

切除後の病理結果によって高リスク所見が見つかった場合には、根治を目的として追加手術を検討します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」、Metter K, et al.「Endoscopic Treatment of T1 Colorectal Cancer」

直腸がんの手術

内視鏡治療や局所切除ではリンパ節転移のリスクを十分に抑えられない直腸がんでは、がんがある直腸と周囲のリンパ節を切除する手術を行います。

直腸は狭い骨盤の奥深くにあり、その周囲には膀胱、生殖器、排尿・性機能を調節する自律神経があります。そのため、結腸がんと比べて解剖学的に難しい手術になることがあります。

直腸がん手術の基本となるTME・TSME

直腸がんの手術では、直腸だけを切除するのではなく、その周囲にある脂肪組織やリンパ節を含む「直腸間膜」を適切な層で切除することが重要です。

直腸間膜を肛門側まで広く切除する方法をTME(全直腸間膜切除術)、腫瘍の位置に応じて必要な範囲の直腸間膜を切除する考え方をTSME(腫瘍特異的直腸間膜切除術)と呼びます。

NCIの直腸がんPDQでも、中部・下部直腸がんではTMEを含む適切な直腸間膜切除が直腸切除の基本となり、上部直腸がんでは腫瘍より肛門側へ必要な直腸間膜を確保して切除する考え方が示されています。

直腸間膜にはリンパ節や血管が含まれているため、がんがある部分だけを小さく切除するのではなく、がんが広がる可能性のある組織を適切な範囲でまとめて取り除くことで、骨盤内での局所再発を抑えることを目指します。

前方切除術・低位前方切除術

がんを十分な範囲で切除したうえで肛門括約筋を残せる場合には、直腸を切除した後に結腸と残った直腸や肛門側の腸管をつなぎ直します。

腹膜反転部より上で腸管をつなぐ方法を高位前方切除術、腹膜反転部より下でつなぐ方法を低位前方切除術と呼びます。

特に低位前方切除術では吻合部が肛門に近くなり、縫合不全のリスクが高くなるため、便が吻合部を通らないよう一時的な人工肛門を造る場合があります。

括約筋間直腸切除術

肛門に近い下部直腸がんでも、がんを安全に取り切れると判断でき、一定の肛門機能を残せると予測される場合には、括約筋間直腸切除術によって肛門を温存できる場合があります。

この手術では内肛門括約筋の一部または全部を切除し、外肛門括約筋などを残して排便機能を維持します。

ただし、肛門を残せることと、治療後に正常な排便機能が保たれることは同じではありません。便失禁や頻回便などによって生活への影響が大きくなる場合もあるため、治療前に予測される排便機能まで確認することが重要です。

直腸切断術

がんが肛門や括約筋に非常に近く、十分な切除範囲を確保するためには肛門も含めて切除する必要がある場合には、直腸切断術を行います。

直腸と肛門を切除した後は、便を排出するため腹部に永久的な人工肛門を造ります。

人工肛門になることを理由に手術へ強い抵抗を感じる人もいますが、無理に肛門を残してがんを取り切れなくなることや、肛門機能が著しく低下して重い便失禁が続くことを避けるという意味もあります。

側方リンパ節郭清

下部直腸がんでは、直腸周囲のリンパ節だけでなく、骨盤の側方にあるリンパ節へ転移することがあります。そのため日本では、局所進行した下部直腸がんに対して、直腸間膜の切除に加えて側方リンパ節郭清を行う治療が発展してきました。

日本で行われたJCOG0212試験では、側方リンパ節が明らかに腫大していないステージ II・IIIの下部直腸がんにおいても、直腸間膜切除のみの群と比べ、側方リンパ節郭清を追加した群で局所再発が少ない結果が示されています。

一方、欧米では術前の放射線治療や化学放射線療法を組み合わせる治療体系が発達しており、側方リンパ節への対応は日本と同じではありません。現在は、MRIなどで側方リンパ節の状態を評価し、術前治療の有無や腫瘍の位置・進行度などを踏まえて治療方法を検討します。

側方リンパ節の周囲には排尿・性機能に関係する自律神経や重要な血管があるため、局所再発を抑えることと、術後の機能をできるだけ保つことの両方を考えて手術を計画します。

腹腔鏡手術・ロボット支援手術

直腸がんでは、開腹手術のほか腹腔鏡手術やロボット支援手術が行われています。

腹腔鏡手術は傷が小さく、術後の痛みや回復という面で利点があります。一方、狭い骨盤内での操作には高度な技術が必要です。

ロボット支援手術では関節を持つ器具を使って骨盤内を操作でき、直腸がん手術で利用される機会が増えています。国立がん研究センターでは、排尿・性機能への影響が少なくなるという報告がある一方、長期的な治療成績については引き続き評価が必要としています。

どの方法が適しているかは、がんの位置・進行度、体格、過去の手術、施設や術者の経験などを踏まえて判断します。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」、National Cancer Institute「Rectal Cancer Treatment (PDQ®)」、「The feasibility of laparoscopic TSME preserving the left colic artery and superior rectal artery for upper rectal cancer」、Uemura M, et al.「Surgical Procedure of Lateral Lymph Node Dissection for Advanced Lower Rectal Cancer」

直腸がんでは人工肛門になる?肛門を残せる条件

直腸がんと診断されたとき、多くの人が気になるのが「人工肛門になるのか」という問題です。

直腸がんになったからといって、すべての人が永久人工肛門になるわけではありません。肛門を残せるかどうかは、がんと肛門括約筋との距離、がんの深さ、周囲への広がり、十分な切除範囲を確保できるか、治療後に肛門機能を維持できるかなどから判断します。

肛門を残せるかは「距離」だけでは決まらない

以前は肛門に近い直腸がんでは肛門ごと切除することが多くありましたが、手術技術の進歩によって、かなり肛門に近い病変でも肛門温存が可能になる場合があります。

一方で、がんが括約筋へ入り込んでいる場合や、安全な切除断端を確保できない場合には肛門温存が適切ではありません。

また、解剖学的には肛門を残せても、治療後に高度な便失禁が予想される場合には、生活の質を考慮して永久人工肛門を選択することがあります。

一時的な人工肛門と永久人工肛門は別のもの

低位前方切除術などで肛門を残した場合でも、一時的な人工肛門を造ることがあります。

肛門に近いところで腸をつなぐと縫合不全が起こった際の影響が大きいため、便を一時的に別の出口から排出し、吻合部を休ませることが目的です。吻合部が十分に治癒したことを確認できれば、その後に人工肛門を閉鎖できる場合があります。

一方、直腸切断術で肛門自体を切除した場合には永久人工肛門となります。

この2つは目的も期間も異なるため、手術前には「人工肛門になる可能性がある」とだけ聞くのではなく、一時的なのか永久的なのかを確認することが重要です。

人工肛門になった後の生活

人工肛門では、腹部へ出した腸の出口に専用の装具を取り付けて便を受けます。装具やケア方法は大きく進歩しており、状態が安定すれば仕事、外出、入浴、旅行などを行える人も多くいます。

手術前から皮膚・排泄ケア認定看護師などと相談し、人工肛門を造る位置や装具の使い方について準備しておくことで、退院後の生活へ移行しやすくなります。

人工肛門を避けることだけを治療目標にするのではなく、がんを安全に取り切れること、治療後にどのような排便機能が残るのか、自分の生活ではどちらを受け入れやすいかまで含めて検討することが大切です。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

局所進行直腸がんの術前治療

局所進行直腸がんでは、最初から手術を行うだけでなく、手術前に放射線治療や薬物療法を行う場合があります。目的は、骨盤内での局所再発を抑えること、腫瘍を縮小して安全な切除につなげること、画像では確認できない微小な転移へ早い段階から全身治療を行うことなどです。

直腸がんの術前治療は、腫瘍の位置、MRIで確認した周囲への広がりやリンパ節の状態、予定する手術、側方リンパ節への対応などによって選択します。また、日本と欧米では側方リンパ節郭清や術前放射線治療の位置づけが異なるため、海外の治療体系をそのまますべての日本人患者へ当てはめるものではありません。

術前化学放射線療法とは

術前化学放射線療法は、放射線治療と抗がん剤を組み合わせ、手術前に直腸がんを治療する方法です。

骨盤内の腫瘍やリンパ節へ放射線を照射しながら、フッ化ピリミジン系薬剤などを併用します。腫瘍を縮小させ、局所再発のリスクを下げることなどが目的です。

NCIの直腸がんPDQでも、ステージ II・IIIを含む局所進行直腸がんでは、術前化学放射線療法や短期放射線療法などが治療選択肢として示されています。

TNTとは

TNT(トータル・ネオアジュバント療法)は、放射線治療だけでなく、従来は手術後に行うことも多かった全身薬物療法まで手術前に行う治療戦略です。

手術前に全身治療を行うことで、微小転移への治療を早期に開始できることや、手術後よりも予定した薬物療法を完遂しやすくなることが期待されます。また、治療への反応が非常に良好な患者では、直腸を切除しない臓器温存治療へつながる可能性があります。

海外ではRAPIDO、PRODIGE 23、OPRAなどの臨床試験を背景としてTNTの位置づけが広がっています。一方、日本では手術や側方リンパ節郭清を含む治療体系が欧米と異なり、TNTをどの患者に組み合わせるのが適切かについて国内での検証も続いています。

国立がん研究センター東病院では、2026年4月時点で、下部直腸がんに対するTNTとWatch and Waitの有効性・安全性を検証するJCOG2010を追跡・解析中の臨床研究として掲載しています。

Watch and Waitは「がんが治ったから何もしない」という治療ではない

術前治療後に、直腸指診、内視鏡、MRIなどで明らかながんが確認できなくなる「臨床的完全奏効(cCR)」が得られる患者がいます。

このような患者の一部で、すぐに直腸切除を行わず、非常に厳密な経過観察を続ける方法がNOM(非手術管理)、いわゆるWatch and Wait(積極的経過観察)です。

NCIの直腸がんPDQでは、術前治療後に臨床的完全奏効が得られた患者について、直ちに手術を行う代わりに、厳密なサーベイランスのもとでWatch and Waitを検討することが治療選択肢として示されています。

ただし、臨床的完全奏効は、切除した組織を顕微鏡で確認して「がん細胞が完全にない」と証明した状態ではありません。経過観察中に直腸内で腫瘍が再び確認されることがあるため、直腸指診、内視鏡、MRIなどを繰り返し行い、再増大を早期に発見できる体制が不可欠です。

また、日本ではTNTとWatch and Waitを組み合わせた治療について臨床試験による検証が続いています。そのため、「術前治療でがんが見えなくなった=誰でも手術を省略できる」という意味ではありません。治療経験と厳密な経過観察体制を持つ専門施設で、治療効果、再増大時に救済手術を行える可能性、本人の希望などを踏まえて判断する必要があります。

参考:National Cancer Institute「Rectal Cancer Treatment (PDQ®)」、国立がん研究センター東病院「研究について」、Hashimoto T, et al.「Total neoadjuvant therapy followed by a watch-and-wait strategy for patients with rectal cancer (TOWARd): protocol for single-arm phase II/III confirmatory trial (JCOG2010)」

手術後の薬物療法と進行・再発直腸がんの治療

直腸がんを手術した後は、病理検査によって実際のがんの深さ、リンパ節転移、脈管侵襲などを確認し、再発リスクに応じて術後補助化学療法を検討します。

一方、手術で取り切ることが難しい進行がんや再発がんでは、薬物療法が治療の中心になります。

術後補助化学療法を行う場合

手術を先に行ったステージⅢ直腸がんなどでは、手術後の再発リスクを下げる目的で術後補助化学療法を検討します。フッ化ピリミジン系薬剤や、オキサリプラチンを組み合わせた治療などが候補になります。

ただし直腸がんでは、手術前に化学放射線療法やTNTなどを行ったかどうかによって手術後に必要となる薬物療法の考え方が変わります。術前にどの薬をどの程度使用したか、手術後の病理結果、再発リスク、年齢、臓器機能、副作用などを踏まえて、その後の治療を判断します。

同じステージⅢであっても、すべての患者が同じ薬を同じ期間使用するわけではありません。

切除不能・再発では薬物療法が中心になる

肝臓や肺などへ多数の転移があり、すべてを安全に切除できない場合には薬物療法が中心になります。

大腸がんの薬物療法では、フッ化ピリミジン、オキサリプラチン、イリノテカンなどの抗がん剤と、血管新生を抑える薬やEGFRを標的とする薬、免疫チェックポイント阻害薬などを、がんの特徴に合わせて組み合わせます。

近年は、どの遺伝子異常を持っているかによって治療選択が大きく異なるようになっています。

RAS・BRAF・MSIなどのバイオマーカー

2026年現在、切除不能・再発大腸がんでは、MSI・MMR、RAS、BRAF、HER2、KRAS G12Cなどのバイオマーカーと、それまでに受けた治療によって薬物療法の選択肢が変わります。免疫チェックポイント阻害薬や分子標的薬など、特定の分子学的特徴を持つがんを対象とした治療も増えています。

進行・再発直腸がんでは「どの抗がん剤を使うか」だけでなく「自分のがんにはどの分子学的特徴があるか」が治療選択に直結する時代になっています。

肝転移・肺転移があっても手術を目指せる場合がある

ステージⅣであっても、原発巣と肝転移・肺転移などをすべて安全に切除できる場合には、手術によって根治を目指せる可能性があります。最初は切除が難しいと判断された転移でも、薬物療法によって腫瘍が縮小した結果、手術可能になる場合があります。

このためステージⅣでは「転移があるから手術をしない」と一律に決めるのではなく、原発巣と転移巣それぞれの位置・数・大きさ、薬物療法への反応などから治療方針を検討します。

ステージ4大腸がんの治療やバイオマーカー、薬物療法については、大腸がんステージ4の記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」、国立がん研究センター「大腸がん 検査」、National Cancer Institute「Rectal Cancer Treatment (PDQ®)」

直腸がん治療の副作用・後遺症

直腸がんの治療では、がんを取り除くことと同時に、治療後の排便・排尿・性機能をどの程度維持できるかが重要です。

特に直腸切除後には、結腸がん手術では目立ちにくい排便障害が生じることがあります。治療を選ぶ段階から、起こり得る後遺症と対処法について確認しておくことが大切です。

低位前方切除後の排便障害

直腸を切除して肛門を残した場合、便をためる直腸の容量が小さくなるため、排便習慣が大きく変化する場合があります。

排便回数が増える、短時間に何度も便が出る、急に強い便意が起こる、便やガスを我慢しにくい、便失禁が起きるなどの症状をまとめて低位前方切除症候群と呼ぶことがあります。

手術後しばらくして改善する人も多い一方、症状が長期間続く人もいます。食事の調整、整腸薬や止瀉薬などの薬物療法、排便方法の工夫、骨盤底筋トレーニングなどを組み合わせて対応します。

縫合不全

直腸切除後に腸管をつなぎ合わせた部分から腸内容が漏れる合併症を縫合不全と呼びます。直腸がんでは吻合部が肛門に近くなるほど縫合不全の影響が大きくなります。発熱や腹痛が起こり、重症の場合には腹膜炎を生じることがあります。

感染が強い場合には、再手術や人工肛門の造設が必要になることもあります。このリスクを減らすため、低い位置で吻合する場合にはあらかじめ一時的人工肛門を造ることがあります。

排尿障害

直腸の周囲には膀胱や尿道の機能を調節する自律神経があります。手術によって神経が影響を受けると、尿意を感じにくい、尿が出にくい、排尿しても残っている感じがするといった症状が起こる場合があります。時間とともに改善する場合もありますが、必要に応じて薬物療法や一時的な自己導尿などを行います。

がんが神経へ広がっていない場合には、根治性を損なわない範囲で自律神経を温存する手術を行います。

性機能障害

骨盤内の自律神経は性機能にも関係しています。男性では勃起障害や射精障害、女性では腟の潤滑や性交に関する問題などが起こる場合があります。

性機能については患者側から相談しにくいこともありますが、治療後の生活に重要な問題です。妊娠・出産の希望がある場合も含め、治療前から医師へ相談しておくことが重要です。

放射線治療の副作用

骨盤へ放射線を照射すると、治療中に下痢、排便回数増加、腹痛、肛門周囲の皮膚炎、排尿時の違和感などが起こる場合があります。治療終了後に徐々に改善する症状が多い一方、時間が経ってから腸管や膀胱の障害などが生じる可能性もあります。

術前治療の目的と期待できる効果だけでなく、手術後の排便機能を含めて治療による長期的な影響を確認することが大切です。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 療養」、国立がん研究センター「大腸がん 治療」

直腸がんは再発しやすい?治療後の経過観察

直腸がんを手術で取り切ることができても、その後に再発する可能性があります。再発には、骨盤内など手術した場所の近くに再びがんが現れる「局所再発」と、肝臓・肺など離れた臓器に現れる「遠隔再発」があります。

再発リスクはステージ、リンパ節転移、病理学的な悪性度などによって異なります。

局所再発

直腸がんでは骨盤内での局所再発が重要です。局所再発すると、骨盤内の神経や臓器へ影響し、痛み、排尿・排便障害などを起こす場合があります。

一方、局所再発でも病変の位置や広がりによっては再手術による切除を検討できる場合があります。切除が難しい場合には、放射線治療、薬物療法などを組み合わせます。

肝転移・肺転移

大腸がんは肝臓や肺へ転移することが比較的多いがんです。再発時に肝臓や肺に病変が見つかっても、数や位置によっては切除を行い、長期的な制御や根治を目指せる可能性があります。

そのため、再発が確認された時点で「治療できない」と決まるわけではありません。手術、薬物療法、放射線治療などの選択肢を改めて評価します。

手術後は定期的な検査を続ける

国立がん研究センターでは、大腸がん手術後はステージなどに応じて血液検査、CT、大腸内視鏡などによる定期的な経過観察を行い、5年間程度を目安に検査を続けるとしています。治療後3年程度は再発に注意が必要な時期であるため、比較的短い間隔で検査を行います。

再発の早期発見だけでなく、新たな大腸がんやポリープができていないかを確認する意味でも大腸内視鏡検査は重要です。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 療養」

直腸がんのステージ別生存率

直腸がんの予後は、診断された段階でがんがどこまで広がっているかによって大きく異なります。国立がん研究センターが公表している院内がん登録2014~2015年診断例では、直腸がんの5年ネット・サバイバルは次のようになっています。

ステージ 対象数 5年ネット・サバイバル
Ⅰ期 10,270例 92.7%
Ⅱ期 8,458例 85.0%
Ⅲ期 11,025例 74.4%
Ⅳ期 5,193例 23.1%

ネット・サバイバルは、ほかの病気などによる死亡の影響を統計的に除き「直腸がんだけが死因となる状況」を仮定して算出した生存率です。

たとえばⅠ期の92.7%は、現在Ⅰ期と診断された特定の患者が「92.7%の確率で5年以上生きる」という個人予測ではありません。過去に同じステージで診断された多数の患者を集計した数字です。

ステージが進むほど生存率が低くなる理由

Ⅰ期ではがんが比較的浅い範囲にとどまり、リンパ節転移・遠隔転移がありません。そのため内視鏡治療や手術によって根治を目指しやすく、5年ネット・サバイバルは92.7%です。

Ⅱ期ではがんが直腸壁の外へ広がるため再発リスクは上がりますが、リンパ節転移はなく、85.0%となっています。

Ⅲ期では領域リンパ節転移があるため再発リスクが高くなりますが、遠隔転移はありません。手術に加え、病状に応じて術前治療や術後補助化学療法などを組み合わせ、再発リスクを下げることを目指します。

ステージ4で生存率が大きく低下する理由

ステージⅣでは肝臓、肺、腹膜、遠隔リンパ節などへがんが転移しています。原発巣だけを切除しても、離れた場所に存在するがん細胞をすべて取り除くことができないため、Ⅰ~Ⅲ期と比べて根治が難しくなります。その結果、5年ネット・サバイバルは23.1%まで低下します。

ただし、23.1%という数字を、現在ステージ4と診断された人の将来へそのまま当てはめることはできません。

この統計は2014~2015年に診断された患者のデータです。その後、大腸がんではRAS、BRAF、MSI・MMR、HER2、KRAS G12Cなどのバイオマーカーに応じた治療が増え、薬物療法は大きく変化しています。

さらに、肝転移や肺転移があっても完全切除できる患者と、複数臓器に多数の転移がある患者では予後が大きく異なります。同じステージ4でも病状は一様ではありません。

参考:国立がん研究センターがん情報サービス「院内がん登録生存率集計」

直腸がんの余命

直腸がんと診断された人にとって「あとどのくらい生きられるのか」は非常に気になる問題です。特にステージ4や再発と説明された場合には、「余命は何カ月なのか」と具体的な数字を知りたいと考える人も少なくありません。しかし、直腸がんにはステージごとに一律に決まった「余命」はありません。

ステージⅣであっても、肝臓や肺の転移を完全に切除できる人と、複数臓器に多数の転移がある人では治療の目的も見通しも異なります。また、がんの遺伝子異常、薬物療法への反応、全身状態などによっても経過は大きく変わります。

過去の統計ではステージ4の5年ネット・サバイバルは23.1%

日本の院内がん登録2014~2015年診断例では、ステージⅣ直腸がんの5年ネット・サバイバルは23.1%でした。一方、この数字は「ステージ4の余命が5年」という意味でも、「約4人に1人しか5年生きられない」と個人にそのまま当てはめられる数字でもありません。

治療方法はこの統計の診断時期から大きく変化しているため、現在の患者の見通しを考える場合には現在使用できる治療も踏まえる必要があります。

現在の進行大腸がんでは3年以上の生存期間中央値が示された患者群もある

現在の切除不能・転移性大腸がんでは、がんの分子学的特徴によって治療成績も異なります。

日本を中心に実施されたPARADIGM試験では、RAS遺伝子野生型で原発巣が左側にある切除不能転移性大腸がん患者について、パニツムマブ+mFOLFOX6による一次治療の全生存期間中央値は37.9カ月でした。比較されたベバシズマブ+mFOLFOX6では34.3カ月でした。

ただし、この試験は直腸がんだけを対象としたものではなく、RAS遺伝子野生型の切除不能進行・再発大腸がんを対象とした試験です。そのため「ステージ4直腸がんの余命は37.9カ月」と読み替えることはできません。

全生存期間中央値とは、研究に参加した患者の半数が生存している境目となる時点です。平均余命でも、個人が亡くなる時期を予測する数字でもありません。

遺伝子の特徴によって治療効果は大きく異なる

2026年現在では、MSI-Highまたはミスマッチ修復機能欠損、BRAF V600E、HER2、KRAS G12Cなど、がんの特徴に応じた治療が増えています。特にMSI-Highまたはミスマッチ修復機能欠損を持つ転移性大腸がんでは、免疫チェックポイント阻害薬によって長期間病勢を抑えられる患者がいます。

このため、進行直腸がんの見通しを考える際にはステージだけでなく、どの臓器にどの程度転移しているか、すべて切除できる可能性があるか、がんのバイオマーカーは何か、現在の治療が効いているかを確認する必要があります。

余命について主治医へ尋ねる場合には「一般的なステージ4の数字」だけでなく「現在の自分の病状と治療効果を踏まえると、どの程度の見通しと考えているのか」を確認する方が実際の状況を理解しやすくなります。

参考:国立がん研究センターがん情報サービス「院内がん登録生存率集計」、国立がん研究センター「世界初RAS遺伝子野生型大腸がんに対する標準治療を確認」

直腸がんの治療で判断が分かれる場面

直腸がんでは標準的な治療方針があっても、患者ごとに複数の治療選択肢が考えられる場合があります。特に肛門温存、術前治療、人工肛門などは、がんを治すことと治療後の生活の両方に大きく関係します。

肛門を残すことと根治性をどう考えるか

「できるだけ人工肛門を避けたい」という希望は自然なものです。現在は手術技術の進歩によって、以前であれば永久人工肛門が必要だったような肛門に近い直腸がんでも、肛門を温存できる場合があります。

しかし、肛門温存を最優先するあまり十分な切除範囲を確保できなければ、局所再発のリスクにつながります。また、肛門を残せても高度な排便障害が残れば、必ずしも人工肛門より生活しやすいとは限りません。

治療前には「肛門を残せるか」だけでなく、肛門を残した場合にどの程度の排便機能が期待できるのかまで確認することが重要です。

術前治療を行うか

局所進行直腸がんでは、手術だけを行うのか、術前に化学放射線療法や全身薬物療法を組み合わせるのかという判断があります。

欧米と日本では標準的な手術・リンパ節治療の考え方に違いがあり、国内でも施設や症例によって治療戦略が異なる場合があります。そのため術前治療を提案された場合には「何を目的として行うのか」「行わない場合と比べて何が変わるのか」「その後はどの手術を予定しているのか」を確認すると理解しやすくなります。

高齢・持病がある場合

直腸がんの治療方法を年齢だけで決めることはできません。高齢でも全身状態が良好であれば根治手術を行える場合があります。一方、心臓・肺・腎臓などの持病や日常生活の自立度によっては、大きな手術による負担を避けた方がよい場合もあります。

根治性だけでなく、治療後にどの程度生活機能を維持できるかを含めて判断します。

ステージ4でも手術を検討する場合

ステージ4でも、肝転移や肺転移を含めてすべての病変を取り切れる場合には、手術によって根治を目指せることがあります。また、最初は切除不能でも薬物療法で腫瘍が縮小し、その後に切除可能となる場合があります。

一方、すべての転移を切除できない場合には、原発巣を切除することが必ずしも生存期間の延長につながるとは限りません。出血、腸閉塞など原発巣による症状があるかも含めて治療方針を考えます。

参考:国立がん研究センター「大腸がん 治療」

直腸がんの治療を選ぶときに確認したいこと

直腸がんでは、同じステージであってもがんの位置や肛門との距離、周囲への広がりによって治療方法が変わります。治療の説明を受ける際には、手術の名称だけではなく、なぜその治療が自分に必要なのかを確認することが大切です。

確認したいこと 確認する意味
直腸のどの位置にがんがあるか 肛門からの距離によって術式や肛門温存の可能性が変わる
がんはどこまで深く広がっているか 内視鏡治療、局所切除、直腸切除、術前治療などの判断につながる
肛門を温存できるか 永久人工肛門の可能性だけでなく、温存後の排便機能まで考える必要がある
一時的人工肛門が必要か 肛門温存手術でも吻合部を守るため一時的人工肛門を造る場合がある
側方リンパ節郭清が必要か 下部直腸がんの局所再発リスクや手術範囲に関係する
術前治療を行う理由は何か 局所再発予防、腫瘍縮小、遠隔転移対策など目的によって治療内容が異なる
排便・排尿・性機能にどのような影響が予想されるか 治療後の仕事、外出、食事、性生活など日常生活に直接関係する
進行・再発した場合にバイオマーカー検査が必要か RAS、BRAF、MSI・MMR、HER2、KRAS G12Cなどによって薬物療法の選択肢が変わる

手術方法や術前治療について複数の選択肢があり判断に迷う場合には、直腸がんを多く治療している医療機関でセカンドオピニオンを受ける方法もあります。

特に「肛門温存が可能か」「永久人工肛門を避けられるか」という問題では、単に別の医師なら肛門を残せるかを確認するだけでなく、根治性や治療後の排便機能を含めて比較することが重要です。

まとめ

直腸がんは大腸がんの一種ですが、結腸がんと単に発生部位が違うだけの病気ではありません。直腸は狭い骨盤内にあり、肛門、膀胱、生殖器、自律神経などと近いため、手術方法や人工肛門、排便・排尿・性機能への影響を含めた治療判断が必要になります。

早期では自覚症状がほとんどない場合がありますが、進行すると血便、便が細くなる、便秘や下痢、残便感などが現れることがあります。こうした症状は痔や良性疾患でも起こるため症状だけで判断することはできませんが、異常が続く場合には大腸内視鏡検査などで原因を確認することが重要です。

早期でリンパ節転移リスクが低ければ内視鏡治療や局所切除を行える場合があります。一方、より深く浸潤している場合には、TME・TSMEを基本とした直腸切除やリンパ節郭清を行い、下部直腸がんでは側方リンパ節郭清を検討する場合があります。

肛門に近い直腸がんでも肛門温存が可能なケースは増えていますが、「肛門を残すこと」と「がんを安全に取り切ること」「良好な排便機能を保つこと」は別々に考える必要があります。永久人工肛門、一時的人工肛門、肛門温存それぞれの意味を理解して治療を選ぶことが大切です。

局所進行直腸がんでは、症例によって術前化学放射線療法やTNTなどが検討されます。また、進行・再発した場合には、2026年現在、RAS、BRAF、MSI・MMR、HER2、KRAS G12Cなどのバイオマーカーに応じて薬物療法を選択する重要性がさらに高まっています。

治療方法が複数提示された場合には、現在のステージだけでなく、がんの位置、肛門温存の可能性、人工肛門の必要性、術後の排便・排尿・性機能、再発した場合の治療まで確認し、自分が治療後にどのような生活を送りたいのかも含めて主治医と相談しましょう。

大腸がんの全体の治療法や検査・ステージ別生存率・薬物療法の詳細については、大腸がんの記事で解説していますので、そちらも参考にしてみて下さい。

腎盂がんは腎臓の中で尿が集まる「腎盂」に、尿管がんは腎盂から膀胱へ尿を運ぶ「尿管」にできるがんです。発生する場所は異なりますが、どちらも多くは尿路の内側を覆う尿路上皮から発生するため、診断や治療ではまとめて「腎盂・尿管がん」として扱われます。

腎盂は腎臓の一部にあるため、腎盂がんを「腎臓がんの一種」と考える人もいるかもしれません。しかし、一般に腎臓がんと呼ばれる腎細胞がんとは、発生する細胞も治療方法も異なります。むしろ同じ尿路上皮から発生する膀胱がんとの関連が強く、治療後に膀胱内へ再発することも少なくありません。

日本では、1年間に約9,000人が腎盂・尿管がんと診断されています。初期にはほとんど症状がないこともありますが、血尿や水腎症をきっかけに発見されることがあります。治療では、がんの深さを示すステージだけでなく、悪性度、腫瘍の大きさや数、腎機能などを確認し、腎臓を残す治療ができるのか、腎臓と尿管をまとめて摘出する必要があるのかを判断します。

この記事では、腎盂がん・尿管がんの原因や初期症状、検査、ステージから、手術、薬物療法、再発、生存率、余命の考え方まで、2026年時点の情報をもとに解説します。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がんについて」、国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 患者数(がん統計)」

腎盂がん・尿管がんとは

腎臓では血液をろ過して尿がつくられます。つくられた尿はいったん腎臓の中にある腎盂へ集まり、そこから左右それぞれの尿管を通って膀胱へ送られます。腎盂と尿管を合わせて「上部尿路」と呼ぶため、腎盂がん・尿管がんは「上部尿路がん」あるいは「上部尿路上皮がん」と呼ばれることもあります。

腎盂から尿管、膀胱、尿道の一部までの内側は「尿路上皮」という同じ種類の粘膜で覆われています。腎盂・尿管がんの90%以上は、この尿路上皮から生じる尿路上皮がんです。そのため、腎盂がんと尿管がんは基本的な性質や治療方針が共通しています。

腎臓がんとは発生する場所も治療方法も異なる

腎盂は腎臓の中にありますが、腎盂がんと一般的な腎臓がんは別の病気です。一般に「腎臓がん」と呼ばれるのは、尿をつくる腎実質から発生する腎細胞がんです。

一方、腎盂がんは尿が集まる腎盂の尿路上皮から発生します。この違いによって、手術の方法や使用する薬も大きく異なります。

病名 主な発生部位・細胞 治療の特徴
腎細胞がん 腎実質の細胞 手術、免疫療法、分子標的薬など
腎盂・尿管がん 腎盂・尿管の尿路上皮 腎尿管全摘除術、腎温存手術、尿路上皮がんに対する薬物療法など
膀胱がん 膀胱の尿路上皮 内視鏡手術、膀胱全摘除術、膀胱内注入療法、薬物療法など

腎細胞がんの特徴や症状、治療法などについては、以下の記事で詳しく解説しています。

膀胱がんの種類や原因・リスク、治療法や生存率などについては、以下の記事で解説しています。

膀胱がんとは同じ尿路上皮がんの仲間

腎盂・尿管がんと膀胱がんは、どちらも尿路上皮から発生します。このため、腎盂・尿管がんより前に膀胱がんが見つかっている場合や、両方が同時に見つかる場合があります。また、腎盂・尿管がんを治療した後に膀胱へ新たながんが生じることもあります。

この「尿路全体に多発・再発しやすい」という性質は、腎盂・尿管がんを理解するうえで重要です。原発巣を手術で取り切った後も膀胱鏡などによる長期的な経過観察が必要になる理由の1つでもあります。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がんについて」

腎盂がん・尿管がんの原因とリスク

腎盂がん・尿管がんがなぜ発生するのかを個人単位で特定することは通常できません。ただし、発症しやすさと関連するいくつかの危険因子が分かっています。

代表的なのが喫煙です。たばこの煙に含まれる発がん物質は体内に取り込まれた後、尿中へ排泄されるため、尿路上皮が長期間発がん物質にさらされることになります。喫煙は膀胱がんと同様に、腎盂・尿管がんでも重要な危険因子です。

染料や顔料などの製造に関連する職業では、ベンジジンやナフチルアミンなど、一部の芳香族アミンへの長期間の曝露が、尿路上皮がんの発症リスクと関連することが知られています。ただし、こうした危険因子がある人が必ず発症するわけではなく、心当たりがない人でも腎盂・尿管がんになることがあります。

リンチ症候群と腎盂・尿管がん

一部の腎盂・尿管がんには、遺伝性腫瘍である「リンチ症候群」が関係します。リンチ症候群はDNAの修復に関係する遺伝子の生まれつきの変化によって、大腸がんや子宮体がんなど複数のがんを発症しやすくなる遺伝性疾患です。腎盂・尿管がんも関連するがんの1つです。

比較的若い年齢で発症した場合や、本人または血縁者にリンチ症候群と関連するがんが複数みられる場合などには、遺伝学的な評価が検討されることがあります。ただし、家族にがんが多いことだけでリンチ症候群と判断することはできません。必要性がある場合には遺伝カウンセリングを含めて検討します。

腎盂がん・尿管がんを対象にした一般的ながん検診はない

日本では、腎盂がん・尿管がんを対象とした対策型がん検診は定められていません。そのため、血尿などの症状や健康診断での尿潜血、ほかの病気を調べる画像検査などをきっかけに発見されることがあります。

特定の検診で早期発見を目指すというより、血尿などの異常があった場合に放置せず、必要な精密検査へつなげることが重要です。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 予防・検診」

腎盂がん・尿管がんの初期症状

腎盂がん・尿管がんは、初期の段階では自覚症状がほとんどない場合があります。健康診断や別の病気を調べる画像検査で偶然発見されたり、尿の流れが妨げられて水腎症になったことから見つかったりすることもあります。

血尿は注意したい代表的な症状

腫瘍から出血すると、尿に血液が混ざることがあります。目で見て尿が赤色やピンク色になっている状態を肉眼的血尿といい、見た目では分からないものの尿検査で血液が確認される状態を顕微鏡的血尿といいます。

血尿が一度出た後に自然に止まり、その後しばらく正常な尿へ戻る場合もあります。しかし、「血尿が止まったから問題ない」とは判断できません。腎盂・尿管がんや膀胱がんでは、出血したり止まったりを繰り返すことがあります。

もちろん血尿の原因はがんだけではなく、尿路結石、膀胱炎、前立腺疾患などさまざまです。原因を見分けるためにも、肉眼的血尿がみられた場合は泌尿器科での評価が重要です。

水腎症によって見つかることもある

尿管が腫瘍によって狭くなったり塞がったりすると、腎臓から膀胱へ尿が流れにくくなり、腎盂に尿がたまる「水腎症」が起こることがあります。

水腎症が続くと、患側の腎機能が低下することがあります。ただし左右に腎臓があるため、片側の腎機能が低下しても、もう一方が補って症状がほとんど出ない場合もあります。このため、血液検査だけでは片側の異常に気付きにくいケースもあります。

腰・背中・脇腹の痛みが起こる場合もある

腫瘍による尿管の閉塞や血液の塊によって尿の流れが妨げられると、腰、背中、脇腹に痛みを感じることがあります。尿管結石と似た強い痛みが出たり、痛みが強くなったり弱くなったりすることもあります。

症状だけで腎盂・尿管がんと診断することはできませんが、血尿や原因不明の水腎症、持続する腰背部痛などがある場合には、どの段階で精密検査が必要なのかを泌尿器科で確認することが大切です。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がんについて」

腎盂がん・尿管がんの検査と診断

腎盂・尿管がんが疑われた場合には、尿検査だけで診断を確定するのではなく、画像検査や内視鏡検査などを組み合わせて、腫瘍の位置、広がり、悪性度、膀胱がんの有無などを確認します。これらの情報は「がんがあるか」を判断するだけでなく、腎臓を残せる可能性があるのか、腎尿管全摘除術が必要なのかを決める材料にもなります。

尿検査・尿細胞診

尿検査では血液が混ざっていないかを確認します。尿細胞診では尿中に排出された細胞を調べ、がん細胞がないかを評価します。

尿細胞診で高悪性度のがん細胞が検出されれば重要な手がかりになりますが、腎盂・尿管がんがあっても尿細胞診が陰性になることがあります。そのため、陰性だったことだけで腎盂・尿管がんを完全に否定することはできません。

腹部超音波検査

超音波検査では、腎盂に腫瘍がないか、水腎症が起きていないかなどを調べます。体への負担が比較的少なく、血尿や尿路異常を調べる初期の検査として利用されます。

一方、小さな尿管腫瘍などは超音波だけでは評価が難しいため、疑いが残る場合にはCTなどへ進みます。

膀胱鏡検査

膀胱鏡は尿道から細い内視鏡を入れ、膀胱の内部を直接観察する検査です。

「腎盂や尿管の病気なのになぜ膀胱を見るのか」と疑問を感じるかもしれませんが、血尿の原因としては膀胱がんの方が頻度が高く、さらに腎盂・尿管がんと膀胱がんが併存することもあります。そのため、膀胱に腫瘍がないかを確認する意味があります。

CTウログラフィー

腎盂・尿管がんの診断では、造影剤を使用したCTウログラフィーが重要な画像検査です。腎盂から尿管までの形状や腫瘍、尿路の閉塞、周囲への浸潤、リンパ節転移などを評価します。

造影剤を使用できるかどうかは腎機能やアレルギーなどによって判断されます。造影CTが難しい場合には、MRIなど別の検査方法を検討することがあります。

尿管鏡検査と生検

必要に応じて、細い内視鏡を尿道、膀胱、尿管へ進めて腎盂や尿管の内部を直接観察する尿管鏡検査を行います。腫瘍の位置や形を確認し、組織を採取して病理検査を行うこともできます。

特に腎温存手術を考える場合には、腫瘍が低悪性度なのか高悪性度なのかを判断することが治療選択に直結します。

ただし、尿管鏡で採取できる組織は小さいため、手術後の病理診断と悪性度や深さが一致しない場合があります。画像、尿細胞診、生検などを総合して判断する必要があります。

転移の有無も確認する

腎盂・尿管がんと診断された後は、周囲への浸潤、リンパ節、肺、肝臓、骨などへの転移がないかを必要に応じて画像検査で調べます。

治療方針は、腫瘍が腎盂・尿管内にとどまっていて手術による根治を目指せる状態なのか、リンパ節や離れた臓器まで広がり全身治療が必要な状態なのかによって大きく変わります。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 検査」

腎盂がん・尿管がんの悪性度とリスク分類

腎盂・尿管がんでは、ステージだけでなく「低リスクか、高リスクか」という評価が治療選択に大きく関係します。特に、腎臓を残す腎温存手術を選べる可能性があるかどうかを判断するうえで重要です。

尿路上皮がんの異型度は、一般に低異型度と高異型度に分類されます。低異型度の腫瘍は比較的ゆっくり進行する傾向がありますが、高異型度では浸潤や転移のリスクが高くなります。

さらに腫瘍の数、大きさ、尿細胞診、生検、画像上の浸潤、水腎症などを合わせてリスクを評価します。

評価 主な考え方 治療への影響
低リスク 単発で小さく、生検・尿細胞診で高異型度を示さず、画像上明らかな浸潤がないなど 腎温存手術を検討しやすい
高リスク 多発、2cm以上、高異型度、水腎症、画像上の浸潤などのリスク因子がある 腎尿管全摘除術を中心に検討する

なお、こうしたリスク分類は複数の所見を組み合わせて判断するもので、各因子の予測精度が完全に確立しているわけではありません。また、高リスクなら必ず腎臓を摘出するとも限りません。片方しか腎臓がない場合や、もともとの腎機能が低い場合などには、がんを制御することと腎機能を残すことの両方を考え、腎温存治療を検討する場合があります。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 治療」

腎盂がん・尿管がんのステージ

腎盂・尿管がんのステージは、原発腫瘍がどこまで深く入り込んでいるかを示すT分類、領域リンパ節への転移を示すN分類、遠隔転移を示すM分類を組み合わせて決めます。

特に重要なのは、腫瘍の見た目の大きさだけではなく、尿路上皮の下へどの程度深く浸潤しているかです。

ステージ 主な状態
0a期 乳頭状のがんが粘膜内にとどまり、浸潤していない
0is期 上皮内がん
Ⅰ期 上皮の下の結合組織まで浸潤している
Ⅱ期 筋層まで浸潤している
Ⅲ期 筋層を越え、腎盂周囲・尿管周囲の脂肪組織や腎実質まで及んでいる
Ⅳ期 隣接臓器への高度な浸潤、領域リンパ節転移、または遠隔転移がある

Ⅳ期は「遠隔転移がある状態」だけを意味するわけではありません。領域リンパ節へ転移している場合や、隣接臓器まで高度に浸潤している場合にもⅣ期に分類されます。そのため、同じステージ4でも病気の広がりや治療方針、予後は大きく異なります。

また、画像検査で判断する治療前のステージと、手術で摘出した組織を詳しく調べた後の病理学的ステージが一致しないこともあります。術後の病理結果によって、追加の薬物療法が必要かどうかを再評価する場合があります。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 治療」

腎盂がん・尿管がんの治療方針

腎盂がん・尿管がんの治療では、単純にステージだけを見て手術や薬を決めるわけではありません。がんの深さや悪性度、腫瘍の数・大きさ、リンパ節や遠隔転移、左右の腎機能、年齢、全身状態などを総合して判断します。

大きく分けると、転移のない腎盂・尿管がんでは手術による根治を目指し、切除不能または遠隔転移のあるがんでは全身薬物療法が治療の中心となります。

病状 主な治療の考え方
低リスク・限局性 内視鏡治療や尿管部分切除など、腎臓を残す治療を検討
高リスク・切除可能 腎尿管全摘除術を中心に検討
術後再発リスクが高い 病理結果や腎機能などに応じて術後薬物療法を検討
切除不能・遠隔転移あり 抗体薬物複合体、免疫チェックポイント阻害薬、化学療法などによる全身治療

治療法が複数考えられる場合には、「どの治療が最も強力か」だけではなく、治療によって失われる腎機能、将来使用できる薬、再発した場合の次の治療まで含めて考える必要があります。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 治療」

腎盂がん・尿管がんの手術

転移がなく手術で根治を目指せる腎盂・尿管がんでは、手術が治療の中心となります。標準的な手術は腎尿管全摘除術ですが、すべての患者に同じ手術が必要なわけではありません。

標準的な手術は腎尿管全摘除術

高リスクの腎盂・尿管がんでは、がんがある側の腎臓と尿管を一続きに摘出する「腎尿管全摘除術」が基本となります。さらに、尿管が膀胱につながる部分の膀胱壁も一緒に切除します。

尿管がんであっても、腫瘍がある部分の尿管だけを取ればよいとは限りません。尿路上皮がんには尿路内に多発する性質があり、残した腎盂や尿管にがんが生じる可能性があるためです。

なぜ膀胱の一部まで切除するのか

尿管の最下部は膀胱壁の中へ入り込んで開口しています。この部分を残すと、残存した尿路上皮から再発する可能性があります。そのため腎尿管全摘除術では、腎臓と尿管だけでなく、尿管口を含む膀胱壁の一部も切除するのが基本です。

膀胱全体を摘出する手術ではないため、通常は治療後も自分の膀胱から排尿できます。

腎臓を残す「腎温存手術」が選択できる場合

低リスクと判断できる腫瘍では、腎臓と尿管をすべて摘出するのではなく、腎機能を残す治療を検討できます。

尿管鏡を用いて腫瘍を切除・蒸散する内視鏡治療や、腫瘍が存在する部分だけ尿管を切除して正常な尿管を再建する尿管部分切除術などがあります。

腎温存の大きな利点は、腎機能を維持しやすいことです。一方で、残した腎盂・尿管に局所再発する可能性があるため、治療後には尿管鏡や画像検査を含めた慎重な経過観察が必要になります。

高リスクであっても、片方しか腎臓がない人や慢性腎臓病が進んでいる人では、腎尿管全摘除術によって腎機能が大きく低下する可能性があります。このような場合には、がんの再発リスクとのバランスを考えながら腎温存治療を検討することがあります。

リンパ節郭清を行う場合

高リスクの腎盂・尿管がんなどでは、腎尿管全摘除術とともに周囲のリンパ節を切除するリンパ節郭清を行うことがあります。

リンパ節を病理検査することで転移の有無をより正確に評価でき、術後治療を決める材料になります。ただし、どの範囲まで郭清するかは腫瘍の位置や病状などによって異なります。

腹腔鏡手術・ロボット支援手術

腎尿管全摘除術には、開腹手術のほか腹腔鏡手術やロボット支援手術が用いられることがあります。

傷の大きさや術後の回復には違いがありますが、「ロボット手術だからがんが治りやすい」と単純に判断するものではありません。腫瘍の進行度や位置、手術方法、施設や術者の経験などを踏まえて術式を選択します。

腎臓が1つになった後の生活

片側の腎臓を摘出しても、反対側の腎臓が十分に機能していれば、多くの場合は日常生活を続けることができます。

ただし、もともとの腎機能、高血圧、糖尿病などによっては、術後に慢性腎臓病が進むことがあります。また、腎機能が低下すると、再発した場合に使用できる薬物療法にも影響する可能性があります。

そのため手術前には、がんを取り切れるかどうかだけではなく「手術後にどの程度の腎機能が残ると予測されるのか」を確認することも重要です。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 治療」、国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 療養」

手術前・手術後の薬物療法

腎盂・尿管がんでは、手術だけで治療を終える場合もあれば、再発リスクを下げる目的で手術の前後に全身薬物療法を組み合わせる場合もあります。

ここで重要なのが腎尿管全摘除術と腎機能の関係です。腎臓を1つ摘出すると腎機能が低下し、腎機能への負担が大きいシスプラチンを手術後に使いにくくなる場合があります。

術前化学療法を検討する理由

手術前に化学療法を行う利点の1つは、両方の腎臓が残っている段階でシスプラチンを使用できる可能性が高いことです。また、画像では確認できない微小ながん細胞を早い段階から全身治療できる可能性もあります。

一方、術前化学療法は、手術前にがんを小さくしたり、手術後の再発リスクを下げたりすることを目的として検討されます。ただし、薬物療法による副作用や手術の時期への影響なども考慮する必要があります。腫瘍の進行度や悪性度、腎機能、全身状態、手術の見通しなどを総合し、術前化学療法によって期待できる利益と負担を比較して判断します。

画像上浸潤性が強く疑われる場合などに検討されることがありますが、すべての患者が手術前に抗がん剤を受けるわけではありません。

再発リスクが高い場合の術後化学療法

手術後の病理検査によって、がんが筋層まで達するpT2以上であることや、リンパ節転移があることなどが分かった場合には、再発リスクを下げる目的でプラチナ製剤を含む術後化学療法を検討します。

術後補助化学療法は、手術でがんを取り除いた後に残っている可能性のある微小ながん細胞に対処し、再発のリスクを下げることを目的として行います。再発リスクが高い場合には、ゲムシタビンとシスプラチンなど、プラチナ製剤を含む化学療法が治療選択肢となります。ただし、実際に治療を行うかどうかや使用する薬は、術後の病理結果、術前治療の有無、腎機能、全身状態などを踏まえて個別に判断します。

ただし、腎尿管全摘除術後には腎機能が低下し、シスプラチンを使用できない場合があります。術前の時点から術後の腎機能を予測し、薬物療法をどの時期に行うのが適切かを考える必要があります。

術後のニボルマブ

再発リスクの高い尿路上皮がんでは、免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブによる術後補助療法も国内で承認されています。

ただし、この治療については腎盂・尿管がんでは注意して解釈する必要があります。承認の根拠となったCheckMate 274試験全体では無病生存期間の改善が認められましたが、腎盂がん・尿管がんだけを取り出したサブグループでは効果が明確ではありませんでした。

PMDAの添付文書でも、尿路上皮がんの原発部位によって有効性が異なる可能性を踏まえ、腎盂・尿管がんでは術前治療歴なども考慮して慎重に患者を選択するよう注意されています。

そのため、「再発リスクが高いから自動的にニボルマブを使用する」という治療ではありません。病理結果、術前化学療法の有無、シスプラチンを使用できるかなどを確認したうえで選択します。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 治療」、PMDA「オプジーボ 医療用医薬品情報」

切除不能・転移性の腎盂がん・尿管がんに対する薬物療法

がんが周囲へ大きく広がって手術で取り切れない場合や、肺、肝臓、骨などへの遠隔転移がある場合には、全身へ作用する薬物療法が治療の中心になります。

腎盂・尿管がんは膀胱がんと同じ尿路上皮がんであるため、進行例では「腎盂がん専用」「尿管がん専用」の薬を使うのではなく、進行尿路上皮がんに対する治療を行います。

2024年以降、国内でも一次治療の選択肢が大きく変化しています。

エンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ

エンホルツマブ ベドチンは、尿路上皮がん細胞に多く発現するNectin-4を標的として抗がん成分を届ける抗体薬物複合体です。ペムブロリズマブは、免疫ががんを攻撃する力を回復させる免疫チェックポイント阻害薬です。

日本では2024年9月に、根治切除不能な尿路上皮がんに対する一次治療として、エンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ併用療法が承認されました。

承認の根拠となった国際共同第III相EV-302試験では、未治療の局所進行・転移性尿路上皮がんに対し、従来のプラチナ製剤+ゲムシタビンと比較して全生存期間と無増悪生存期間が改善しました。

2.5年追跡時の更新解析では、全生存期間中央値はエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ群33.8カ月、化学療法群15.9カ月でした。ただし、この試験は腎盂・尿管がんだけを対象とした試験ではなく、膀胱原発を含む尿路上皮がん全体の結果です。

ニボルマブ+ゲムシタビン+シスプラチン

2024年12月には、根治切除不能な尿路上皮がんに対して、ニボルマブとゲムシタビン+シスプラチンを併用し、その後ニボルマブを継続する治療も国内承認されました。

この治療ではシスプラチンを使用するため、腎機能などからシスプラチンを使用できることが前提となります。

プラチナ製剤を中心とした化学療法とアベルマブ維持療法

ゲムシタビン+シスプラチンなどのプラチナ製剤を含む化学療法も、患者の病状や既往治療などによって現在も選択肢となります。

一次化学療法によってがんが縮小、または進行せずに保たれている場合には、免疫チェックポイント阻害薬アベルマブへ切り替えて治療を継続する「維持療法」を行うことがあります。

アベルマブは化学療法が効かなくなってから使うのではなく、プラチナ製剤を含む一次化学療法で病気が進行していない段階から治療効果を維持する目的で使用する点が特徴です。

プラチナ製剤を使用できない場合

高齢であることだけで治療方法が決まるわけではありませんが、腎機能、聴力、末梢神経障害、心機能、全身状態などによってシスプラチンが適さない場合があります。

シスプラチンが難しい場合にはカルボプラチンを用いた治療を検討することがあります。また、プラチナ製剤そのものを選択できない根治切除不能尿路上皮がんに対しては、一定の条件でペムブロリズマブ単独療法も国内承認されています。

現在はエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブを含め選択肢が増えているため、単に「シスプラチンを使えるか」だけでなく、糖尿病、皮膚疾患、末梢神経障害、自己免疫疾患なども確認して治療を選びます。

治療が効かなくなった場合

進行尿路上皮がんでは、一次治療後も病状とそれまでに使用した薬によって次の治療を検討できます。

2024年12月には、FGFR3遺伝子変異または融合遺伝子を有する、がん化学療法後に増悪した根治切除不能な尿路上皮がんに対して、FGFR阻害薬エルダフィチニブが国内承認され、2025年7月に発売されました。そのため進行例では、病状によってFGFR3などの遺伝子異常を調べることが、その後の治療選択につながる場合があります。

一方、最初の治療としてエンホルツマブ ベドチンとペムブロリズマブを使用する患者が増えたことで、その後の治療順序も以前とは変わっています。二次治療以降は、これまでに使用した薬、治療効果、副作用、腎機能、遺伝子異常などを踏まえて個別に決めます。

なお、エルダフィチニブ(バルバーサ)の国内添付文書では、PD-1/PD-L1阻害薬による治療が可能な場合には、これらの治療を優先するよう注意されています。そのため、エルダフィチニブを使用するかどうかは、これまでの免疫療法歴や使用できるほかの治療法などを踏まえて判断します。

放射線治療が選択される場合

腎盂・尿管がんでは、放射線治療だけで根治を目指すことは一般的ではありません。一方、骨転移による痛みや局所進行による症状を和らげる目的などで放射線治療を行うことがあります。

進行がんの治療では、がんを縮小・抑制する全身治療と、痛みや出血などの症状を軽減する治療を組み合わせながら、生活の質を維持することも重要です。

参考:PMDA「最適使用推進ガイドライン」、MSD「根治切除不能な尿路上皮癌に対する承認情報」、小野薬品工業「根治切除不能な尿路上皮癌に対するニボルマブ承認情報」、EV-302試験 2.5年追跡解析、Johnson & Johnson「エルダフィチニブ国内発売情報」

腎盂がん・尿管がんは再発しやすい?治療後の経過観察

腎盂・尿管がんでは、手術で原発巣を取り切ることができても、その後の経過観察が非常に重要です。特に注意が必要なのが膀胱内再発です。

尿路上皮がんは尿路のさまざまな場所に多発しやすく、腎盂・尿管がんの治療後に膀胱へがんが発生することがあります。

手術後2年以内に2~5割で膀胱内再発

国立がん研究センターが2026年に公表したJCOG1403試験の解説では、腎尿管全摘除術後2年以内に膀胱内再発が起こる割合は約20~50%とされています。

そのため、腎臓と尿管を摘出したからといって、その後の検査が不要になるわけではありません。膀胱鏡、尿細胞診、CTなどを病状や再発リスクに合わせて行います。腎温存治療を行った場合には、膀胱だけでなく残した腎盂や尿管の再発にも注意が必要です。尿管鏡検査やCTウログラフィーなどを組み合わせて長期的に確認します。

2026年に報告された膀胱内再発予防

2026年には、日本のJCOG1403第III相試験から、腎尿管全摘除術後の膀胱内再発を予防する新しい重要な結果が報告されました。この試験では、臨床病期0期~Ⅲ期の上部尿路がんに対する腎尿管全摘除術後に、経過観察を行う群と、手術後24時間以内に抗がん薬ピラルビシンを1回膀胱内へ注入する群を比較しました。

その結果、3年無再発生存割合は経過観察群47.0%に対し、ピラルビシン膀注群60.0%で、ピラルビシン投与によって再発リスクが低下しました。ハザード比は0.67でした。一方、3年全生存割合は88.4%と89.3%で大きな差は確認されていません。

この結果から、術直後の単回ピラルビシン膀胱内注入は、腎尿管全摘除術後の膀胱内再発予防に有効であることが示されました。

ただし、これは2026年に公表された新しいエビデンスです。今後の国内ガイドライン改訂や保険診療上の位置づけ、各施設での導入状況については、実際に治療を受ける時点で確認する必要があります。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 療養」、国立がん研究センター「上部尿路がん術後の膀胱内再発予防にピラルビシン膀注療法が有効であることを証明」

治療の副作用と手術後の生活

腎盂がん・尿管がんでは、手術による体への負担だけでなく、腎機能の変化や薬物療法の副作用も治療継続に影響します。副作用は薬の種類によって異なり、同じ治療でも現れ方には個人差があります。

副作用を「我慢するもの」と考えるのではなく、早い段階で医療者へ伝え、休薬や減量、支持療法などによって治療を安全に続けられるか判断することが大切です。

腎尿管全摘除術後の生活

手術後しばらくは傷の痛み、食欲低下、体力低下などがみられることがあります。回復の速度は年齢、手術方法、手術前の体力などによって異なります。

反対側の腎臓が正常に働いていれば、腎臓が1つになった後も通常の日常生活を送れる人が多くいます。食事についても「腎臓を1つ取ったから必ず厳しい腎臓食が必要」というわけではありません。

一方、腎機能が低下している場合や高血圧、糖尿病などがある場合には、塩分や血圧の管理などが重要になります。脱水や腎臓へ負担をかける薬にも注意が必要になる場合があるため、自己判断で過度な食事制限をするのではなく、術後の腎機能に合わせて調整します。

プラチナ製剤を含む化学療法の副作用

ゲムシタビン+シスプラチンなどでは、白血球・好中球・血小板の減少、貧血、吐き気、食欲低下、だるさなどが起こることがあります。

特にシスプラチンでは腎機能障害、聴力障害、末梢神経障害などにも注意します。腎盂・尿管がんでは手術によってすでに腎機能が低下している患者もいるため、治療前後の腎機能確認が重要です。

骨髄抑制が強い時期には感染症のリスクが高くなるため、発熱がある場合には早めの連絡が必要です。仕事や外出についても、血球数や体調をみながら調整します。

エンホルツマブ ベドチンの副作用

エンホルツマブ ベドチンでは、皮膚障害、末梢神経障害、高血糖などが重要な副作用です。発疹が急速に広がる、水疱ができる、粘膜に異常が出るなどの場合には、重い皮膚障害の可能性があるため速やかな対応が必要です。

末梢神経障害では、手足のしびれ、感覚の変化、細かい作業のしにくさ、歩きにくさなどが現れることがあります。症状が強くなると回復に時間がかかることもあるため、軽いうちから医師へ伝えることが重要です。

免疫チェックポイント阻害薬の副作用

ペムブロリズマブ、ニボルマブ、アベルマブなどの免疫チェックポイント阻害薬では、免疫反応が正常な臓器へ及ぶことで副作用が起こることがあります。

肺炎、大腸炎・下痢、肝機能障害、甲状腺や下垂体などの内分泌障害、腎障害、皮膚障害など、影響する臓器はさまざまです。投与直後だけでなく、治療開始から時間が経ってから現れる場合や、治療終了後に症状が出る場合もあります。

息切れ、長引く咳、強い下痢、極端なだるさ、発熱など、普段と違う症状が続く場合には自己判断せず治療施設へ連絡します。

仕事・食事・外出・睡眠への影響

治療中も仕事や外出を続けられる人はいますが、治療スケジュールや副作用の出る時期に合わせて生活を調整する必要があります。

化学療法では投与後数日間に吐き気やだるさが強くなったり、その後に血球数が低下したりすることがあります。エンホルツマブ ベドチンでは皮膚症状や末梢神経障害、免疫療法ではいつ出るか予測しにくい副作用にも注意が必要です。

食欲が低下する場合には、「がんに良い食品」を探して特定の食品へ偏るより、治療を続けるために必要なエネルギーやたんぱく質を確保することを優先します。睡眠が妨げられるほど痛みや不安が続く場合にも、症状そのものへの治療や支持療法を相談できます。

参考:国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 療養」、PMDA「パドセブ 一般の方向け医薬品情報」、PMDA「オプジーボ 医療用医薬品情報」

腎盂がん・尿管がんのステージ別生存率

腎盂がん・尿管がんと診断されたとき、「治る可能性はどのくらいあるのか」「あとどのくらい生きられるのか」と考える人は少なくありません。

腎盂がん・尿管がんの予後は、診断された時点でがんがどこまで広がっているかによって大きく変わります。腎盂や尿管の周囲にとどまっていて手術による根治を目指せる段階と、リンパ節や離れた臓器まで広がっている段階では、治療の目的や選択できる治療法が異なるためです。

国立がん研究センターが公表している院内がん登録2014~2015年診断例では、腎盂・尿管がんのステージ別5年ネット・サバイバルは次のようになっています。

ステージ 5年ネット・サバイバル 主な病状
Ⅰ期 77.7% がんが上皮の下の結合組織までにとどまり、リンパ節・遠隔転移がない
Ⅱ期 66.2% がんが筋層まで広がっているが、リンパ節・遠隔転移はない
Ⅲ期 51.8% 筋層を越え、腎盂・尿管周囲の組織や腎実質まで広がっているが、リンパ節・遠隔転移はない
Ⅳ期 12.1% 隣接臓器への高度な浸潤、領域リンパ節転移、または遠隔転移がある

この数値は「そのステージの人が5年間しか生きられない」という意味ではありません。ネット・サバイバルとは、がん以外の死因による影響をできるだけ除いて、そのがんによる生命への影響をみるための統計指標です。

たとえばⅠ期の77.7%は、「Ⅰ期と診断された個人が77.7%の確率で5年以上生きる」と正確に予測できる数字ではありません。過去に同じステージで診断された多数の患者を集計した結果であり、年齢、腎機能、がんの悪性度、治療内容などは患者ごとに異なります。

また、この統計は2014~2015年に診断された患者の5年間の経過を集計したものです。その後、免疫チェックポイント阻害薬や抗体薬物複合体など進行尿路上皮がんの治療は大きく変化しています。そのため、特に進行した腎盂・尿管がんでは、過去の5年生存率が現在の治療成績をそのまま表しているとは限りません。

ステージ4になると生存率が大きく低下する理由

Ⅰ期からⅢ期では、5年ネット・サバイバルが77.7%、66.2%、51.8%と段階的に低下しています。一方、Ⅳ期では12.1%となり、Ⅲ期から大きく数字が下がっています。

この差が生じる大きな理由は、Ⅲ期までは基本的に領域リンパ節転移や遠隔転移がなく、手術でがんを取り切って根治を目指せる患者が多いのに対し、Ⅳ期にはリンパ節転移や遠隔転移を伴う患者が含まれるためです。

腎盂・尿管がんのステージ分類では、T1~T3であっても領域リンパ節への転移が確認されればⅣ期となります。また、原発巣の大きさや深さにかかわらず、肺、肝臓、骨などへの遠隔転移があればⅣ期です。隣接する臓器まで広く浸潤するT4もⅣ期に分類されます。

遠隔転移がある場合、画像で確認できる病変だけを手術で切除しても、全身に存在する可能性のあるがん細胞をすべて取り除くことは困難です。そのため、薬物療法によってがんを縮小・抑制しながら長期間コントロールすることが治療の中心になります。

ただし、「ステージ4=すべて同じ状態」ではありません。領域リンパ節転移のみの場合と、複数の臓器に遠隔転移がある場合では病状が大きく異なります。転移している臓器の種類や数、腫瘍量、腎機能、全身状態、薬物療法への反応によっても予後は変わります。

また、12.1%という5年ネット・サバイバルは、新しい薬物療法が現在ほど利用されていなかった時期に診断された患者を含む統計です。現在ステージ4と診断された人について、この数字だけから治療効果や将来の経過を判断することは適切ではありません。

参考:国立がん研究センター「院内がん登録生存率最新集計値」、国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 患者数(がん統計)」、国立がん研究センター「腎盂・尿管がん 治療」

腎盂がん・尿管がんの余命

腎盂がん・尿管がんと診断された人や家族にとって、「あとどのくらい生きられるのか」は非常に気になる問題です。特にステージ4や再発と説明された場合、「余命は何カ月なのか」と明確な数字を知りたいと考える人も少なくありません。

しかし、腎盂がん・尿管がんには、ステージごとに一律に決められた「余命」はありません。医学研究で示されるのは、多数の患者を集めたときの「全生存期間中央値」などであり、個人の残された時間を示す数字ではないためです。

それでも、過去の研究や現在の臨床試験から、進行・転移性腎盂・尿管がんの経過を考える参考となる数値はいくつか分かっています。

研究・解析 対象 全生存期間中央値
転移性上部尿路上皮がんの解析 プラチナ製剤を中心とした化学療法を受けた転移性腎盂・尿管がん 17.0カ月
JAVELIN Bladder 100 一次化学療法で進行しなかった局所進行・転移性尿路上皮がんに対するアベルマブ維持療法 21.4カ月(維持療法開始時から)
EV-302/KEYNOTE-A39 2.5年追跡解析 未治療の局所進行・転移性尿路上皮がんに対するエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ 33.8カ月

これらはそれぞれ対象患者や生存期間を数え始める時点が異なるため、17.0カ月、21.4カ月、33.8カ月という数字をそのまま比較することはできません。一方、EV-302試験では同じ試験内で、エンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ群の全生存期間中央値33.8カ月に対し、化学療法群は15.9カ月であり、新しい一次治療による生存期間の延長が示されています。

これらの数字を見ると、以前の化学療法を中心とした時代に比べ、新しい治療によって進行尿路上皮がんの生存期間が延びていることが分かります。

ただし、「33.8カ月=現在のステージ4腎盂がんの余命」と考えることはできません。

EV-302試験は腎盂・尿管がんだけを対象としたものではなく、膀胱がんなども含む局所進行・転移性尿路上皮がん全体の試験です。また、臨床試験には一定の条件を満たした患者が参加しているため、実際の診療を受けるすべての患者に同じ数字が当てはまるわけではありません。

「生存期間中央値」は余命を表す数字ではない

全生存期間中央値33.8カ月という数字は、「治療を受けた患者が平均33.8カ月生きた」という意味でも、「33.8カ月後に亡くなる」という意味でもありません。

中央値とは、研究に参加した患者を生存期間の長さで並べたとき、ちょうど半数の患者が生存している境目となる時点です。その時点より前に亡くなる人もいれば、それより何年も長く生存する人もいます。

また、JAVELIN Bladder 100の21.4カ月は、プラチナ製剤を含む一次化学療法を4~6サイクル受け、その時点でがんが進行していなかった患者がアベルマブ維持療法を開始してから測定した数字です。診断時や一次治療開始時から数えた生存期間ではありません。

研究ごとに「どの時点から生存期間を数えているのか」「どのような患者が対象なのか」が異なるため、数字だけを横並びにして余命を比較することはできません。

同じステージ4でも余命が大きく異なる理由

同じステージ4であっても、その後の経過には大きな個人差があります。たとえば、領域リンパ節への転移だけが確認されている人と、肺や肝臓、骨など複数の臓器へ転移している人では病気の広がりが異なります。転移している臓器の数や腫瘍量も予後に関係します。

さらに、腎盂・尿管がんでは腎機能も重要です。腎尿管全摘除術を受けている場合などには腎機能が低下し、使用できる薬や投与量に影響することがあります。

一方で、現在はエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ、プラチナ製剤を含む化学療法、アベルマブ維持療法、FGFR3遺伝子異常がある場合のエルダフィチニブなど、病状やこれまでの治療に応じて複数の選択肢を検討できるようになっています。

そのため余命を考えるうえでは、ステージだけではなく、少なくとも次のような情報を組み合わせて判断する必要があります。

病気の広がり:リンパ節転移だけなのか、遠隔転移があるのか、転移している臓器や数はどうか

現在の治療効果:画像検査で腫瘍が縮小しているのか、安定しているのか、進行しているのか

腎機能と全身状態:使用できる薬に制限がないか、治療を継続できる体力があるか

これまでに使用した治療:次に使用できる薬物療法が残っているか

がんの特徴:FGFR3など、治療選択につながる遺伝子異常がないか

治療開始時に説明された余命も変わる可能性がある

主治医から予後について「半年程度」「1年程度」などの説明を受けることがあります。しかし、こうした数字もその時点の病状や過去の統計から推測した見通しであり、未来を正確に予測したものではありません。

治療がよく効いて病変が長期間小さく保たれれば、当初予測された期間を大きく超えて生活できる場合があります。一方で、治療が効かない、重要な臓器の機能が低下する、感染症などの合併症が起こると、予測より早く状態が変化することもあります。

そのため予後を知りたい場合には、「一般的なステージ4の統計」を尋ねるだけではなく、「現在の自分の病状と治療への反応を踏まえると、どの程度の見通しと考えているのか」を主治医に確認する方が実際の状況を理解しやすくなります。

また、余命の説明は一度聞いて終わりではありません。画像検査の結果や治療変更のタイミングなどで病状は変化するため、必要に応じてその時点の見通しを確認していくことが大切です。

過去の統計から明確な数字を知ることは、病気を理解するうえで役立ちます。一方で、新しい治療によって進行尿路上皮がんの治療成績は変化しており、過去の生存期間中央値や5年生存率だけから、現在治療を受けている個人の余命を決めることはできません。

参考:転移性上部尿路上皮がんと転移性膀胱がんの化学療法成績を比較した解析、FDA「アベルマブ維持療法の承認情報(JAVELIN Bladder 100試験)」、EV-302/KEYNOTE-A39試験 2.5年追跡解析

標準治療だけでは判断できない場合

腎盂がん・尿管がんには標準的な治療方針がありますが、実際には患者ごとに判断が難しくなる場面があります。

代表的なのが、腎尿管全摘除術を行えばがんを十分に取り除ける可能性が高い一方で、手術後の腎機能が大きく低下すると予測される場合です。特に片方しか腎臓がない人や慢性腎臓病がある人では、がんを取り切ることと腎機能を残すことのどちらを優先するかを慎重に検討する必要があります。

低リスク腫瘍であれば腎温存治療を選びやすくなりますが、腎温存治療では残した尿路に再発する可能性があり、その後も内視鏡検査などを繰り返す必要があります。反対に腎尿管全摘除術では局所制御を優先できる一方、腎機能低下によってその後使用できる薬物療法が制限される可能性があります。

高齢者でも年齢だけを理由に治療を決めるのではなく、日常生活の自立度、心肺機能、腎機能、持病などから治療負担に耐えられるかを確認します。

また、進行・再発例では2024年以降に治療選択肢が増えたため、過去に何を使ったかによって次に選べる治療が変わります。FGFR3遺伝子異常のように遺伝子検査によって治療候補が増える場合もあります。

そのため標準治療を知ることは重要ですが「なぜ自分にはその治療が選ばれているのか」を理解することが治療選択では重要です。

腎盂がん・尿管がんの治療を選ぶときに確認したいこと

腎盂がん・尿管がんの治療では、病名とステージだけでは治療方針を決めきれません。主治医から治療の説明を受ける際には、次のような点を整理すると、なぜその治療が提案されているのかを理解しやすくなります。

確認したいこと 確認する意味
腎細胞がんではなく尿路上皮がんなのか 同じ腎臓周辺のがんでも、腎細胞がんと腎盂がんでは手術・薬物療法が異なる
現在のステージはどこまでか 局所治療で根治を目指せるのか、全身治療が必要なのかを判断する基礎になる
低リスクか高リスクか 腎温存治療を選べる可能性や腎尿管全摘除術の必要性に関係する
腎臓を残せる可能性はあるか 腎機能を残す利益と局所再発リスクを比較する必要がある
手術後の腎機能はどの程度と予測されるか 術後の生活だけでなく、その後使用できる薬物療法にも影響する
手術前後の薬物療法が必要か 再発リスク、病理結果、腎機能、術前治療歴によって必要性が変わる
膀胱にもがんがないか 同じ尿路上皮から発生するため、膀胱がんを併発・再発する可能性がある
再発した場合に次の治療があるか 現在の治療だけでなく、薬物療法の順序や遺伝子検査まで含めて長期的に考えられる

治療法が複数提示され、それぞれにメリットとデメリットがある場合には、主治医から説明を受けたうえでセカンドオピニオンを利用する方法もあります。特に腎温存か腎尿管全摘除術か、周術期薬物療法を行うか、進行がんの治療をどの順番で行うかなどは、その後の生活や治療選択にも関わるため、納得できるまで確認することが大切です。

まとめ

腎盂がんと尿管がんは発生する場所は異なりますが、どちらも多くは尿路上皮から発生するため、まとめて「腎盂・尿管がん」として治療します。同じ腎臓周辺にできる腎細胞がんとは性質も治療方法も異なり、むしろ同じ尿路上皮から発生する膀胱がんと密接な関係があります。

初期には自覚症状がない場合もありますが、代表的な症状の1つが血尿です。血尿が一度だけで止まっても腎盂・尿管がんを否定できないため、原因を確認することが重要です。

治療では、ステージだけでなく、腫瘍の大きさ・数・悪性度・浸潤の有無などから低リスクか高リスクかを判断します。低リスクであれば腎臓を残す治療を検討できる一方、高リスクでは腎臓と尿管をまとめて摘出する腎尿管全摘除術が治療の中心です。

一方、切除不能・転移性の腎盂・尿管がんでは薬物療法が中心となります。2024年以降はエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブやニボルマブを含む新しい一次治療が国内で承認され、FGFR3遺伝子異常を持つ一部の患者にはエルダフィチニブという治療選択肢も加わっています。

手術後には膀胱内再発が起こりやすいため、原発巣を取り切った後も長期的な経過観察が必要です。2026年には、腎尿管全摘除術直後のピラルビシン膀胱内注入によって再発リスクを下げられることを示した日本の第III相試験結果も報告されました。

治療を考えるときには、「がんを取り切れるか」だけでなく、「どの程度の腎機能を残せるか」「再発した場合にどの治療が使えるか」まで含めて考えることが重要です。現在提案されている治療の目的や、ほかに選択肢があるのか分からない場合には、主治医へ確認したうえで、必要に応じてセカンドオピニオンなども活用しながら治療方針を検討しましょう。

腎細胞がんの特徴や治療法、症状・リスク・ステージ別生存率などは、以下の記事で解説しています。

膀胱がんの治療法や、腎盂がん・尿管がんとの違いが気になる方は、以下の記事も参考にしてみて下さい。

前立腺がんは、日本の男性で特に多いがんです。国立がん研究センターの最新がん統計では、2023年の男性のがん罹患数で前立腺がんが1位となっており、生涯で前立腺がんと診断される確率は11.2%、およそ9人に1人とされています。2024年には前立腺がんで13,670人が死亡しており、患者数が多いだけでなく、進行した場合には生命に関わる病気でもあります。

前立腺がんで「ステージ4」と診断されると、「もう治らないのではないか」「ホルモン療法はいずれ効かなくなるのか」「骨転移があると余命はどのくらいなのか」と不安になる人も少なくありません。しかし、前立腺がんのステージ4には病状の異なる患者さんが含まれるため、病期名だけで治療方法やその後の見通しを一律に判断することはできません。

前立腺がんのステージ4には、骨盤内のリンパ節に転移していても、骨や肺など離れた場所への転移はない状態と、骨、遠隔リンパ節、肺、肝臓などへ遠隔転移している状態があります。前者はN1・M0、後者はM1と分類されます。同じステージ4でも、この違いによって治療の目的や選択肢は変わります。

遠隔転移があるM1の前立腺がんでは、まず男性ホルモンの働きを抑える治療が重要になります。男性ホルモンを十分に抑える治療が効いている段階を「去勢感受性」、男性ホルモンを十分に低下させても病気が進行する段階を「去勢抵抗性」と呼び、治療の選び方も変わります。ここでいう「去勢」は精巣を摘出する手術だけを指す言葉ではなく、薬によってテストステロンを十分に低下させた状態も含めて使われる医学用語です。

現在は、男性ホルモンを抑える治療を土台として、ホルモンの働きをさらに強く抑える薬、ドセタキセルなどの抗がん剤、遺伝子の特徴に応じた分子標的薬、骨転移への治療など複数の選択肢があります。2025年には、前立腺特異的膜抗原(PSMA)を標的とするルテチウム177を用いた治療も国内で承認され、一定の条件を満たす患者さんでは新たな選択肢となっています。

この記事では、前立腺がんステージ4とはどのような状態なのか、症状や検査、骨転移の意味から、ホルモン療法、抗がん剤、放射線治療、遺伝子検査、去勢抵抗性となった後の治療、PSMA標的治療、生存率・余命、完治の可能性まで順番に解説します。治療法の名前だけを並べるのではなく、なぜその治療を行うのか、どの段階で選ぶのか、何を基準に次の治療へ進むのかが分かるように説明します。

参考:国立がん研究センター「最新がん統計」、国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「プルヴィクト静注 医療用医薬品情報」

前立腺がんステージ4とは

前立腺がんの進行度は、原発巣の広がりを示すTカテゴリー、所属リンパ節への転移を示すNカテゴリー、遠隔転移を示すMカテゴリーを組み合わせたTNM分類によって判断します。

前立腺がんでは、所属リンパ節転移があるN1・M0と、遠隔転移があるM1のどちらもステージ4に含まれることが大きな特徴です。「前立腺がんのステージ4=必ず骨や肝臓などへ遠隔転移している」と考えるのは正確ではありません。ステージ4と説明された場合には、まずN1・M0なのかM1なのかを確認することが、その後の治療を理解する第一歩になります。

所属リンパ節転移のみのN1・M0でもステージ4になる

Nカテゴリーは、前立腺からリンパ液が流れる骨盤内の所属リンパ節に転移があるかを示します。N1は所属リンパ節に転移がある状態ですが、M0であれば骨、肺、肝臓、遠隔リンパ節などへの遠隔転移は確認されていません。前立腺がんの病期分類では、このN1・M0もステージ4に分類されます。そのため同じステージ4でも、骨や臓器への遠隔転移があるM1とは治療の目的や局所治療の位置づけが同じではありません。

遠隔転移のないN1・M0では、内分泌療法を軸としながら、前立腺や骨盤内への放射線治療などを組み合わせるかを病状に応じて検討することがあります。一方、M1では全身に広がったがんを治療する必要があるため、全身薬物療法の重要性がさらに高くなります。

遠隔転移があるM1はM1a・M1b・M1cに分けられる

M1は前立腺から離れた場所への遠隔転移がある状態で、転移先によってM1a、M1b、M1cに分類されます。M1aは所属リンパ節より遠いリンパ節への転移、M1bは骨転移、M1cはリンパ節や骨以外の臓器などへの転移がある状態です。

分類 転移の状態
N1・M0 骨盤内の所属リンパ節に転移があるが、遠隔転移はない
M1a 所属リンパ節より遠いリンパ節に転移がある
M1b 骨転移がある
M1c リンパ節や骨以外の肺・肝臓などへ転移がある

M1a、M1b、M1cは単に転移先の名前を分けているだけではありません。どこへどの程度転移しているかは症状、必要な支持療法、治療後の経過にも関係するため、患者さん自身も「ステージ4」とだけ聞くのではなく、どの分類に当てはまるのかを確認しておく意味があります。

前立腺がんでは骨転移が多い

前立腺がんは、進行するとリンパ節や骨へ転移しやすいことが知られています。特に骨転移はステージ4前立腺がんで重要で、腰椎、胸椎、骨盤、肋骨などに病変がみられ、痛みや骨折、神経圧迫などの原因になることがあります。

ただし、骨転移が見つかったからといって、直ちに寝たきりになる、あるいは短期間で生命に関わるという意味ではありません。骨転移の数や広がり、症状、内臓転移の有無、薬物療法への反応などによって経過には大きな違いがあります。

また、前立腺がんの骨転移は、画像検査で多数の病変が確認されても内分泌療法によって大きく改善することがあります。その一方で、脊椎に転移して神経を圧迫する場合などには早急な治療が必要になるため、転移の有無だけではなく場所と症状を確認することが重要です。

同じステージ4でも治療経過は大きく異なる

前立腺がんステージ4には、所属リンパ節転移だけの患者さん、骨に1~数個の転移がある患者さん、多数の骨転移がある患者さん、肺や肝臓などにも転移している患者さんが含まれます。さらに、診断時から遠隔転移がある場合と、手術や放射線治療後に再発して転移が見つかった場合でも、その後の治療を考える条件は異なります。

治療開始後も病状は固定されたものではありません。男性ホルモンを抑える治療が効いている「去勢感受性」の段階から、十分に男性ホルモンを低下させても病気が進行する「去勢抵抗性」の段階へ移行することがあり、その時点で薬の選び方も変わります。

したがって、前立腺がんステージ4では、病期だけを見るのではなく、遠隔転移の有無、転移部位と量、ホルモン療法への感受性、これまでに使用した治療、全身状態を組み合わせて現在の病状を理解することが大切です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

前立腺がんステージ4でみられる症状

前立腺がんは、早い段階では症状がないことが多く、PSA検査をきっかけに見つかることがあります。進行すると、前立腺そのものによる排尿症状に加え、骨転移やリンパ節転移、肺・肝臓などの遠隔転移による症状が現れることがあります。

ただし、症状の強さだけからステージや余命を判断することはできません。多発骨転移があっても診断時には痛みが少ない患者さんがいる一方、限られた骨転移でも神経に近い場所に病変があるため強い症状が出ることがあります。

尿が出にくい・頻尿・血尿などの排尿症状

前立腺は膀胱のすぐ下にあり、尿道を取り囲むように存在しています。がんが大きくなったり周囲へ広がったりすると、尿の通り道が圧迫され、尿が出にくい、尿の勢いが弱い、排尿に時間がかかる、排尿回数が増えるなどの症状が現れることがあります。

進行すると血尿や排尿時の痛みがみられることもあります。ただし、こうした症状は前立腺肥大症など良性の病気でも起こるため、排尿症状があることだけで前立腺がんの進行度を判断することはできません。

がんによって尿道の閉塞が強くなり、急に尿が出なくなる尿閉が起こる場合には、カテーテルなどで尿の通り道を確保する処置が必要になることがあります。がんを抑える治療と同時に、現在困っている排尿症状へ対応することもステージ4の治療の一部です。

骨転移では腰痛・背中の痛みなどが現れることがある

前立腺がんが骨へ転移すると、腰、背中、骨盤、肋骨などに痛みが出ることがあります。痛みは持続する場合もあれば、体を動かしたときに強く感じる場合もあり、転移があっても症状がほとんどないこともあります。

骨転移による痛みには、前立腺がんそのものを抑える全身薬物療法に加えて、鎮痛薬や放射線治療などを組み合わせます。病状によっては骨折を防ぐための治療や、骨の状態を維持するための薬について検討することもあります。

腰痛や背中の痛みは一般的な整形外科疾患でも起こる症状ですが、前立腺がんで骨転移が確認されている患者さんでは、新しく出現した痛みや急に強くなった痛みを放置しないことが重要です。

脊椎転移による麻痺や排尿・排便障害は早急な評価が必要

骨転移が脊椎に起こると、腫瘍や骨折によって脊髄や神経が圧迫されることがあります。強い背中の痛みに加え、足のしびれ、力が入りにくい、歩きにくいといった症状が出る場合があります。

さらに進行すると、足が動かしにくくなるだけでなく、尿や便をうまく出せないなどの排尿・排便障害が起こることがあります。脊髄圧迫による神経障害は治療開始が遅れると回復しにくくなる場合があるため、このような症状が急に現れたときには次回の定期受診まで待たず、医療機関へ連絡して評価を受ける必要があります。

この場合には薬物療法だけではなく、放射線治療や手術などを含めた緊急の対応を検討します。ステージ4前立腺がんでは「がんを長期的に抑える治療」と「現在起きている合併症へすぐ対応する治療」の両方が必要になることがあります。

リンパ節・肺・肝臓への転移でも症状は異なる

リンパ節転移が大きくなると、骨盤内や腹部のリンパや血液の流れに影響し、足のむくみなどがみられることもあります。肺転移は小さいうちは症状がないこともありますが、病変の状態によって咳や息苦しさが現れることがあります。

肝転移がある場合には、病変の広がりによって倦怠感、食欲低下、肝機能の異常などがみられることがあります。ただし、転移している臓器だけで病気の重さを決めることはできず、転移量、増大速度、ほかの病変、治療への反応を合わせて評価します。

前立腺がんは同じステージ4でも経過に幅があるため、「痛みがないから軽い」「症状が増えたから直ちに余命が短い」とは判断できません。症状の変化があれば、PSA、画像検査、血液検査、全身状態などを合わせて現在の病勢を確認することが重要です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がんについて」、国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

ステージ4と診断された後に確認する検査

前立腺がんステージ4では、単に「転移があるか」を確認するだけでは十分ではありません。どこにどの程度の病変があるのか、がんの悪性度はどうか、薬物療法を安全に行える体の状態か、今後の治療選択につながる遺伝子情報があるかなどを確認し、治療の組み立てに反映します。

前立腺がんではPSAが重要な指標になりますが、PSA値だけで病気の広がりや治療効果をすべて判断することはできません。病理診断、画像検査、血液検査、症状などを組み合わせ、治療開始後も同じ項目を繰り返し評価します。

PSAは重要な指標だが、数値だけで病状を決めない

PSAは前立腺から分泌されるタンパク質で、前立腺がんの診断や治療後の経過観察に広く用いられています。転移性前立腺がんでも、治療開始後にPSAが大きく低下することは治療反応を考える重要な材料になります。

一方、PSAが高いから必ず転移量が多い、低いから病気が軽いと単純に判断できるわけではありません。一部にはPSAをあまり産生しない性質の前立腺がんもあり、治療中もPSAだけでなく画像や症状を確認する必要があります。

内分泌療法中には、男性ホルモンが十分に低下しているかを確認するためテストステロン値を測定することがあります。後に説明する去勢抵抗性前立腺がんでは、十分にテストステロンが低い状態であるにもかかわらず病気が進行しているかどうかが治療判断に関係します。

CT・MRI・骨シンチグラフィなどで転移の範囲を確認する

CTでは、骨盤内や腹部のリンパ節、肺、肝臓などへの転移を確認します。MRIは前立腺周囲への広がりやリンパ節の評価などに使用され、脊椎転移による神経圧迫が疑われる場合には脊髄を詳しく確認するためにも重要です。

前立腺がんでは骨転移が多いため、骨シンチグラフィを用いて全身の骨に病変がないか調べることがあります。骨の痛みがある場所だけを見るのではなく、自覚症状のない骨転移がないかも含めて評価します。

転移性前立腺がんでは、病変の数や分布を把握することが治療選択にも関係します。特に、転移量が少ない患者さんと多数の骨転移や内臓転移がある患者さんでは、全身治療に加えて前立腺への放射線治療などを検討する考え方が異なることがあります。

病理診断ではグリソンスコア・グレードグループも確認する

前立腺がんの診断では、前立腺生検などで採取した組織を顕微鏡で調べ、がんの有無だけでなく悪性度を評価します。前立腺がんではGleason score(グリソンスコア)が広く用いられ、現在はそれを整理したGrade Group(グレードグループ)も病状を理解する指標です。

Gleason scoreは主に6~10で表され、数字が高いほど正常な前立腺組織から形が離れ、増殖・進展しやすい性質を持つと考えられます。Grade Groupは1~5に分類され、Grade Group 5はGleason score 9~10に相当します。

同じステージ4でも、腫瘍の悪性度や増殖速度は同じではありません。転移の場所や量と合わせて病理学的な性質を確認することで、その患者さんの病気がどのように進みやすいかを考える材料になります。

遺伝子検査は将来の治療選択を考えて検討する

進行前立腺がんでは、BRCA1・BRCA2をはじめとするDNA修復に関係する遺伝子の変化が治療選択に関係する場合があります。特に去勢抵抗性となった後には、検査結果によってPARP阻害薬などの分子標的治療につながる患者さんがいます。

遺伝子検査には、腫瘍に生じた変化を調べる検査と、生まれつき持っている生殖細胞系列の遺伝子変化を調べる検査があります。後者で病的バリアント(病気の原因に関わると考えられる遺伝子の変化)が見つかった場合には、患者さん本人の治療だけでなく血縁者のがんリスクにも関係することがあるため、遺伝カウンセリングを含めた説明が必要です。

また、数十~数百の遺伝子をまとめて調べるがん遺伝子パネル検査は、個別の遺伝子検査とは目的や保険診療で行う時期が異なります。どの検査をいつ行うかは病状やこれまでの治療によって変わるため、遺伝子検査については後の章で詳しく整理します。

PSMA-PETはPSMA標的治療の適応判定にも使われる

PSMAは前立腺がん細胞の表面に多く発現することがあるタンパク質です。PSMAに結合する放射性医薬品を使ったPET検査では、PSMAを発現する病変を画像として確認することができます。

2025年には、PSMA陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんを対象としたルテチウム177-PSMA標的治療が国内で承認され、その適応を判断するための診断用放射性医薬品も承認されました。この場合、PSMA-PETは単に転移を探すだけではなく、PSMAを標的とする治療を行える患者さんかどうかを判断する検査という役割を持ちます。

ただし、ステージ4と診断された患者さん全員が最初からこの治療を受けるわけではありません。PSMA標的治療は去勢抵抗性となった後の治療歴など一定の条件を満たす患者さんで検討するため、初回診断時の一般的な画像検査と治療適応を調べるPSMA-PETを混同しないことが大切です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 検査」、国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「治療用放射性医薬品の適応判定を目的として承認された診断用放射性医薬品の情報」

前立腺がんステージ4の治療全体像

前立腺がんステージ4の治療を理解するときは、「ステージ4にはどの薬を使うか」という一つの問いだけでは不十分です。まず遠隔転移がないN1・M0なのか、遠隔転移のあるM1なのかを確認し、M1であれば現在も男性ホルモンを抑える治療に反応している去勢感受性なのか、十分に男性ホルモンを低下させても進行する去勢抵抗性なのかを整理します。

特にM1の前立腺がんでは、治療開始時の転移性去勢感受性前立腺がんと、その後に移行することがある転移性去勢抵抗性前立腺がんでは治療選択が大きく異なります。この時間軸を理解すると、なぜ同じ患者さんでも数年の間に薬が変更・追加されるのかを理解しやすくなります。

現在の状態 治療の主な考え方
N1・M0 遠隔転移はないため、内分泌療法を軸に前立腺・骨盤への放射線治療などを病状に応じて検討する
転移性去勢感受性前立腺がん ADTを治療の土台とし、ARSIやドセタキセル、患者さんによっては3剤併用などで治療を強化する
転移量が限られている一部の患者 全身薬物療法に加え、前立腺への放射線治療など局所治療の追加を検討する場合がある
転移性去勢抵抗性前立腺がん これまで使用した薬、転移部位、症状、遺伝子情報などをもとにARSI、抗がん剤、分子標的薬などを選ぶ
骨転移による痛み・骨折リスクがある 全身治療と並行して鎮痛薬、放射線治療、骨関連イベントへの対策などを行う
治療につながる遺伝子変化がある BRCAなどの遺伝子情報とこれまでの治療歴を確認し、オラパリブなどバイオマーカーに基づく治療や、現在の国内適応に応じたPARP阻害薬併用療法を検討する
前立腺特異的膜抗原陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性 これまでの治療歴など条件を満たす場合に、前立腺特異的膜抗原を標的とするルテチウム177による治療を検討する

転移性前立腺がんではADTが治療の土台になる

前立腺がんの多くは、テストステロンなどのアンドロゲンを利用して増殖します。そのため、遠隔転移がある前立腺がんでは、精巣からのテストステロン産生を大きく低下させるアンドロゲン遮断療法(ADT)が治療の土台になります。

ADTにはLH-RHアゴニストやLH-RHアンタゴニストなどを用いる方法があります。転移性去勢感受性前立腺がんでは、ADT単独と比較して、アンドロゲン受容体シグナル阻害薬やドセタキセルを組み合わせることで生存期間の改善が確認された臨床試験があり、治療を安全に受けられる患者さんでは早い段階から併用療法を検討します。

ただし、転移の量や症状、持病、全身状態によって適切な治療は異なります。治療薬を追加する利益と、副作用や生活への負担を担当医と一緒に確認することが重要です。

これは、以前のように「まずホルモン療法単独を行い、効かなくなってから次の薬を追加する」という考え方だけではなくなったことを意味します。診断時の転移量、年齢、全身状態、心血管疾患などの持病、副作用、本人が重視する生活などを踏まえ、最初からどこまで治療を強化するかを考えます。

去勢感受性から去勢抵抗性へ移行すると治療選択が変わる

ADTによってテストステロンを十分に低下させると、多くの前立腺がんではPSAが低下し、転移病変も縮小・安定します。このように男性ホルモンを抑える治療が効いている段階を「去勢感受性」と呼びます。

しかし、治療を続けているうちに、テストステロンが十分低い状態でもPSAが上昇したり、画像上の病変が増えたり、新しい症状が現れたりすることがあります。この状態が去勢抵抗性前立腺がんであり、去勢抵抗性になったことは「すべての治療が効かなくなった」という意味ではありません。

去勢抵抗性となった後にも、ARSI、ドセタキセルやカバジタキセルなどの抗がん剤、遺伝子変異に応じたPARP阻害薬、骨転移を対象とするラジウム223、条件を満たす患者さんへのPSMA標的治療など複数の治療があります。何を次に使うかは、それまでの治療歴によって大きく変わるため、前立腺がんステージ4では「今の薬」だけでなく、その後の治療順序まで意識して治療計画を立てることが重要です。

骨転移や排尿障害への治療も全身薬物療法と並行して行う

ステージ4前立腺がんでは、がんを抑える治療と症状を和らげる治療を分けて考える必要はありません。骨転移による痛みがあれば鎮痛薬や放射線治療を行い、骨折や脊髄圧迫の危険があればその予防や緊急治療を検討します。

排尿困難や尿閉がある場合にも、内分泌療法が効くまで我慢するのではなく、カテーテルなどによって尿の通り道を確保することがあります。症状を適切に治療することで睡眠、活動量、食事などを保ち、結果として長期間のがん治療を続けやすくなる場合があります。

また、ADTそのものによって骨密度が低下し、骨粗鬆症や骨折リスクが高まることがあります。前立腺がんでは「がんの骨転移」と「ホルモン療法による骨量低下」の両方を考える必要があり、この点は後の骨転移と副作用の章で詳しく説明します。

緩和ケア・支持療法は抗がん治療と同時に受けられる

緩和ケアは、治療ができなくなった後だけに行う医療ではありません。骨の痛み、排尿症状、疲労、不眠、不安、ホルモン療法によるほてりや性機能低下などに対応し、日常生活を維持するために診断時から薬物療法と並行して受けることができます。

前立腺がんはステージ4でも長期間治療を続ける患者さんがいるため、治療による生活への影響を管理することが特に重要です。がんを小さくすることだけでなく、骨や筋肉、代謝、心血管系、性生活などへの影響も確認しながら、病気を抑えることと生活を維持することの両方を目標として治療を続けます。

ここまでが前立腺がんステージ4の治療全体の骨格です。次の章では、転移があってもホルモン療法が効いている「転移性去勢感受性前立腺がん」の一次治療について、ADTにどの薬を追加するのか、現在なぜ治療強化が行われるのかを具体的に説明します。

参考:前立腺がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス、Darolutamide Extends Survival for Some People with Metastatic Prostate Cancer|NCI、プルヴィクト静注 医療用医薬品情報|PMDA

転移性去勢感受性前立腺がんの一次治療

ここから説明する一次薬物療法は、主に骨、遠隔リンパ節、肺、肝臓などへの遠隔転移を有するM1の前立腺がんを対象とします。前立腺がんでは遠隔転移のないN1・M0もステージ4に含まれますが、N1・M0では治療目標や前立腺・骨盤への局所治療の位置づけが異なるため、M1と同じ治療経路で一律に考えることはできません。

M1の前立腺がんでも、診断時には男性ホルモンを抑える治療によく反応する患者さんが多く、この状態を転移性去勢感受性前立腺がんと呼びます。治療の土台になるのはアンドロゲン遮断療法(ADT)ですが、現在はADTにARSIと呼ばれる内分泌療法薬やドセタキセルを早期から組み合わせる治療が重要になっています。一方、重い持病や全身状態などにより併用が難しい場合には、ADTを中心とした治療を検討することもあります。

どの患者さんにも同じ組み合わせが適しているわけではありません。転移の量、診断時から転移していたのか再発後に転移したのか、年齢、全身状態、心血管疾患などの持病、肝機能、併用薬、副作用への耐えやすさなどを確認し、最初からどの程度治療を強化するかを決めます。

ADTで男性ホルモンを低下させることが治療の土台になる

前立腺がんの多くは、テストステロンなどのアンドロゲンから増殖を促す刺激を受けています。そのため、精巣から分泌されるテストステロンを大きく低下させるADTによって、前立腺の原発巣だけでなく骨やリンパ節などの転移巣も同時に治療します。

薬物によるADTでは、LH-RHアゴニストやLH-RHアンタゴニストなどを使用します。LH-RHアゴニストでは治療開始直後に一時的にテストステロンが上昇するフレアアップが起こることがあり、骨転移や尿路閉塞などの病状によっては治療開始方法を慎重に考える必要があります。

精巣を摘出する外科的去勢によってテストステロンを低下させる方法も治療効果の原理は同じですが、現在は薬による治療が広く行われています。ADTを開始するとPSAが大きく低下したり、骨転移による痛みが改善したりする患者さんもいますが、ADT単独で転移性前立腺がんを完全に治すことは一般に困難です。

現在はADT単独よりARSIを早期から加える治療が重要になっている

以前は、転移性前立腺がんにまずADTを行い、効かなくなった段階で別の内分泌療法や抗がん剤へ進む方法が一般的でした。しかし現在は、去勢感受性の段階からアンドロゲン受容体シグナルをより強く抑える新規アンドロゲン受容体シグナル阻害薬(ARSI)などを追加することで、治療を強化する考え方が定着しています。

国内で転移性前立腺がんに使用されるARSIには、エンザルタミドやアパルタミドなどがあります。アビラテロンは、内分泌療法未治療でハイリスクの予後因子を持つ前立腺がんなどに使用され、プレドニゾロンを併用します。ダロルタミドは、国内では遠隔転移を有する前立腺がんに対しドセタキセルとの併用で使用する適応となっています。

これらはすべて「男性ホルモンに関係する薬」ですが、作用の仕方や副作用は同じではありません。したがって、単純にどのARSIが最も強いかを比較するのではなく、患者さんの病状や持病、その後の治療まで考えて選ぶ必要があります。

ARSIの選択では副作用や持病、併用薬も確認する

アビラテロンは、体内でアンドロゲンをつくる酵素を阻害する薬です。高血圧、低カリウム血症、浮腫、肝機能障害などに注意が必要で、プレドニゾロンを併用するため、糖尿病などがある患者さんでは血糖への影響も確認します。

エンザルタミドやアパルタミドは、アンドロゲン受容体からのシグナルを抑える薬です。倦怠感、転倒、骨折、高血圧などに注意し、アパルタミドでは皮疹が問題になることもあります。また、アパルタミドでは、頻度は不明ですが間質性肺疾患、重い皮膚障害、白血球・好中球減少などの重大な副作用も報告されています。新たな咳や息切れ、発熱、皮膚の異常などが現れた場合は、速やかに治療中の医療機関へ連絡することが大切です。薬物相互作用にも注意が必要なため、ほかの医療機関で処方された薬を含め、服用中の薬を医師や薬剤師へ伝えてください。

薬剤ごとの特徴だけではなく、仕事や日常生活も治療選択に関係します。強い疲労やふらつきが仕事へ影響しやすい患者さん、心血管疾患や糖尿病がある患者さん、多くの薬を服用している患者さんなどでは、効果だけでなく副作用と生活への影響を比較しながら治療を選びます。

ADTだけで開始する患者さんもいる

治療強化が重要になったからといって、すべての患者さんにARSIや抗がん剤を追加できるわけではありません。全身状態が大きく低下している場合、重い併存疾患がある場合、薬物相互作用や副作用のリスクが高い場合などには、ADTを中心に治療することがあります。

高齢であることだけを理由に治療強化を断念するわけではなく、逆に若いことだけを理由に強い治療を選ぶわけでもありません。年齢そのものより、日常生活をどの程度維持できているか、臓器機能や持病、副作用に耐えられる状態かを確認して治療強度を決めます。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「イクスタンジ錠 医療用医薬品情報」、PMDA「アーリーダ錠 医療用医薬品情報」、PMDA「ザイティガ錠 医療用医薬品情報」

ドセタキセルと3剤併用療法は誰に使うのか

転移性去勢感受性前立腺がんでは、ADTとARSIによる内分泌療法だけでなく、細胞障害性抗がん薬のドセタキセルを早い段階から組み合わせることがあります。さらに現在は、ADT、ドセタキセル、ARSIの3種類を組み合わせる治療も選択肢となっています。

抗がん剤を早期から使うと聞くと「それだけ病状が悪いということなのか」と感じるかもしれませんが、必ずしもそうではありません。まだホルモン療法が効く段階から異なる作用の治療を組み合わせ、長期的に病気を抑えることを目的として行います。

ドセタキセルは去勢抵抗性になる前から使う場合がある

ドセタキセルは、細胞分裂に必要な微小管へ作用してがん細胞の増殖を抑える抗がん剤です。以前は主に去勢抵抗性前立腺がんで使用されていましたが、現在は転移性去勢感受性前立腺がんでもADTと組み合わせて使用することがあります。

特に、診断時から多数の転移がある患者さんなどでは、早期にドセタキセルを加える治療が検討されます。一方、化学療法による負担もあるため、転移があるすべての患者さんへ機械的に使用するわけではありません。

臨床試験では「転移量が多いか少ないか」を一定の基準で分けることがあります。代表的なCHAARTED基準では、内臓転移がある場合、または骨転移が4個以上あり、そのうち少なくとも1個が脊椎・骨盤以外にある場合をhigh-volume(ハイボリューム:高腫瘍量)としています。ただし、この分類だけで実際の治療を自動的に決めるわけではなく、診断時期、症状、全身状態なども含めて判断します。

ドセタキセルでは骨髄抑制や感染症などに注意する

ドセタキセルでは、好中球などの血球が減少し、感染症にかかりやすくなる骨髄抑制が重要な副作用です。発熱性好中球減少症を起こすこともあるため、治療後に高熱が出た場合には次回受診まで待たず、医療機関へ連絡する必要があります。

そのほか、倦怠感、食欲低下、脱毛、末梢神経障害、爪の変化、浮腫などがみられることがあります。副作用が強ければ投与量や治療間隔を調整することもあり、「決められた量を最後まで減らさず続けること」自体が治療目的ではありません。

仕事を続けている患者さんでは、投与後どの時期に体調が悪くなりやすいか、感染症に注意する期間はいつかなどを把握しておくと生活予定を立てやすくなります。高齢者でも使用できる場合はありますが、治療前に骨髄機能、肝機能、全身状態などを評価します。

ADT+ドセタキセル+ダロルタミドの3剤併用という選択肢がある

現在、日本では遠隔転移を有する前立腺がんに対して、ADTを継続しながらドセタキセルとダロルタミドを組み合わせる3剤併用療法が選択肢となっています。ダロルタミドの国内添付文書でも、遠隔転移を有する前立腺がんではドセタキセルとの併用で使用することが定められています。

この治療の根拠となったARASENS試験では、新たにADTを開始した転移性ホルモン感受性前立腺がん患者さんを対象として、ADT+ドセタキセルにダロルタミドを追加する治療が比較されました。3種類の治療を最初から組み合わせることで治療効果を高める考え方ですが、その分、患者さんが化学療法を安全に受けられる状態であることが前提になります。

「3剤使う方が2剤より新しいからよい」という選び方ではありません。ドセタキセルを行える全身状態か、転移量がどの程度か、診断時から転移があったのか、持病や本人の希望などを考えたうえで選択します。

治療強化では今後使える薬まで考える

転移性前立腺がんでは治療が数年にわたることもあり、最初の治療だけを見て判断すると、その後の選択肢を理解しにくくなります。去勢感受性の段階でARSIやドセタキセルを使用すると、去勢抵抗性となった後には「すでにどの薬を使ったか」が次の治療を決める重要な情報になります。

したがって、一次治療を選ぶ際には「この治療は現在のがんを抑えるためにどの程度期待できるか」に加えて、「効かなくなった場合に何を使うのか」「今ここで使用することで後の治療はどう変わるのか」まで担当医へ確認すると、長期的な治療計画を理解しやすくなります。

参考:PMDA「ニュベクオ錠 医療用医薬品情報」、PMDA「ニュベクオ錠 審査報告書」

ステージ4でも前立腺への放射線治療を行うことはある?

前立腺がんが骨などへ遠隔転移している場合、「すでに全身へ広がっているなら前立腺そのものを治療する意味はないのでは」と考えるかもしれません。確かにM1前立腺がんの治療では全身薬物療法が中心ですが、転移量が限られている一部の患者さんでは、ADTなどの全身治療に加えて前立腺原発巣へ放射線治療を行うことがあります。

ただし、ステージ4なら全員に前立腺へ放射線を当てればよいわけではありません。転移量が多い患者さんと少ない患者さんでは、原発巣への放射線治療から期待できる利益が同じではないためです。

転移量が少ない患者では前立腺への放射線治療を検討することがある

転移性去勢感受性前立腺がんを対象としたSTAMPEDE試験では、診断時の転移量が少ない患者さんの一部で、全身治療に前立腺への放射線治療を追加することで全生存期間が改善しました。一方、転移量が多い患者さんを含めた試験全体では、全生存期間の改善は確認されませんでした。

したがって、遠隔転移のあるすべての患者さんに前立腺原発巣への放射線治療が必要という意味ではありません。転移量だけでなく、全身治療の内容や排尿症状、治療による負担を考えて判断します。

ここでいう「転移量が少ない」は、単に転移が1個なら対象、2個なら対象外という意味ではありません。臨床試験ごとの定義や転移部位、内臓転移の有無などを確認し、患者さんごとに判断します。

前立腺への放射線治療を行う場合でも、ADTやARSIなどの全身薬物療法をやめるわけではありません。全身のがんを薬物療法で治療しながら、原発巣にも治療を加えるという位置づけです。

前立腺への放射線治療は排尿症状のコントロールにも関係する

前立腺原発巣が大きくなると、尿道や膀胱周囲へ影響して排尿困難や血尿などの症状が出ることがあります。病状によっては、放射線治療を局所症状の改善・予防という観点から検討することもあります。

一方、放射線治療には頻尿、排尿時の違和感、直腸症状、倦怠感などの副作用が起こることがあります。遠隔転移を持つ患者さんでは、全身治療の予定や現在の症状、治療に通う負担まで考えて追加する意味があるかを判断します。

少数転移への定位放射線治療は全身治療の代わりではない

近年は、転移が少数に限られている「オリゴ転移」の患者さんに対し、個々の転移病変へ定位放射線治療などの局所治療を行う研究が進んでいます。ただし、画像で見える転移をすべて治療すれば全身薬物療法が不要になるという治療が確立しているわけではありません。

前立腺がんは画像で確認できる病変以外にも微小ながん細胞が存在する可能性があります。そのため、遠隔転移がある場合には全身治療を基本とし、そのうえで特定の病変へ局所治療を加える利益が期待できるかを検討します。

参考:STAMPEDE試験(原発巣への放射線治療、CC BY 4.0)|UCL Discovery、前立腺がん 治療|国立がん研究センター がん情報サービス

骨転移がある場合の治療

前立腺がんでは骨転移が多く、ステージ4の患者さんにとって骨の状態を管理することは治療の大きな柱になります。ただし、骨転移があるからといっても、治療の基本はADTやARSIなどによって全身の前立腺がんを抑えることです。

そのうえで、痛み、骨折、脊髄圧迫など現在起きている問題や、将来起こり得る骨関連合併症を防ぐための治療を組み合わせます。

骨転移そのものも全身薬物療法によって治療する

去勢感受性前立腺がんであれば、ADTやARSIなどが骨転移にも作用します。治療がよく効けばPSAが低下し、骨の痛みが軽減する患者さんもいます。

したがって、骨転移が見つかったからといって、すべての骨病変を一つずつ手術や放射線で治療するわけではありません。全身薬物療法を行いながら、特に症状や骨折・神経障害の危険が高い場所へ局所治療を追加します。

痛みのある骨転移には放射線治療が有効な場合がある

骨転移によって腰や背中、骨盤などに強い痛みがある場合には、鎮痛薬だけでなく外部放射線治療を行うことがあります。放射線治療は転移病変へ局所的に照射し、痛みを軽減する目的で広く使われています。

骨が大きく破壊され、骨折する危険が高い場合には整形外科的な固定術などを検討することもあります。特に大腿骨など体重を支える骨では、実際に骨折してからでは生活への影響が大きくなるため、画像所見と痛みの程度を合わせて評価します。

脊椎転移で足の麻痺、しびれ、排尿・排便障害が出た場合には脊髄圧迫の可能性があります。この場合は通常の定期受診を待つのではなく、放射線治療や手術などを含めて速やかに対応する必要があります。

骨修飾薬は「骨転移があるから全員同じように使う」薬ではない

前立腺がんではデノスマブやゾレドロン酸などの骨修飾薬を使用することがありますが、使用目的を分けて考える必要があります。骨転移による骨折などの骨関連事象を防ぐ目的と、ADTによる骨密度低下・骨粗鬆症を予防する目的では、対象となる患者さんや投与方法が同じではありません。

特に骨転移のある去勢抵抗性前立腺がんでは、骨関連事象を減らす目的で骨修飾薬を検討します。一方、去勢感受性の段階で骨転移があるという理由だけから、すべての患者さんへ同じ目的で投与するわけではありません。

デノスマブやビスホスホネート製剤では、顎骨壊死などに注意が必要です。治療前に歯科診察や口腔内の状態を確認し、抜歯などが必要な場合には治療時期について医科と歯科で相談することがあります。

ラジウム223は骨転移のある去勢抵抗性前立腺がんで使う治療

ラジウム223は、カルシウムに似た性質を持つ放射性医薬品で、骨転移部位へ集積してアルファ線を放出する治療です。国内での効能は骨転移のある去勢抵抗性前立腺がんであり、去勢感受性の段階の骨転移へ通常使用する治療ではありません。

また、国内添付文書では内臓転移がある前立腺がんでの有効性・安全性は確立していないとされています。そのため「骨転移があれば使える放射線の薬」と単純に考えることはできず、現在が去勢抵抗性なのか、内臓転移がないか、これまでどの治療を受けてきたかなどを確認して使用を判断します。

ラジウム223では骨髄抑制などに注意が必要です。また、化学療法未治療で、症状がない、または症状が軽い骨転移を有する去勢抵抗性前立腺がんでは、ラジウム223とアビラテロン+プレドニゾロンの併用は推奨されていません。この患者集団を対象とした臨床試験で、ラジウム223を加えた群では死亡率と骨折の発現率が高い傾向が認められたためです。ラジウム223を使用する場合には、現在受けている薬物療法との組み合わせも確認する必要があります。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「ゾーフィゴ静注 医療用医薬品情報」

ホルモン療法の副作用と生活への影響

前立腺がんステージ4では、ADTを数カ月ではなく長期間継続する患者さんも少なくありません。そのため、ホルモン療法によってがんを抑えられているかだけでなく、治療を続けることで体や生活にどのような影響が起きるかを確認することも重要です。

副作用は治療開始直後だけに起こるものではありません。ほてりなど比較的早い時期から現れる症状もあれば、筋肉量低下、骨密度低下、代謝への影響など長期間治療を続ける中で問題になりやすい変化もあります。

ほてり・発汗・性機能の変化が起こることがある

テストステロンが低下すると、突然体が熱くなるホットフラッシュ、ほてり、発汗などが現れることがあります。夜間に繰り返す場合には睡眠に影響し、日中の疲労につながる患者さんもいます。

また、性欲低下や勃起障害などの性機能障害が起こりやすくなります。こうした変化は生命に直接関わる副作用ではありませんが、本人やパートナーの生活の質へ大きく影響することがあるため、相談しにくいからといって我慢する必要はありません。

治療薬によっては乳房が大きくなる女性化乳房や乳頭の痛みなどがみられる場合もあります。症状が生活上の負担になっている場合には、治療内容を確認しながら対処方法を相談します。

筋肉量が減り、脂肪が増えやすくなる

ADTによってテストステロンが低下すると、筋肉量が減少し、体脂肪が増えやすくなることがあります。体重だけを見ると大きく変わっていなくても、筋肉が減って脂肪が増えている場合があります。

筋力が落ちると、階段を上る、長く歩く、荷物を持つといった日常動作が以前よりつらくなることがあります。高齢者では転倒やフレイルにもつながるため、治療を開始してから活動量を極端に落とさないことが重要です。

病状や骨転移の場所によって安全にできる運動は異なりますが、可能であれば有酸素運動や筋力トレーニングを生活に取り入れます。骨転移がある患者さんでは、無理な負荷によって骨折しないよう主治医やリハビリテーションスタッフと相談して運動内容を調整します。

骨密度低下・骨粗鬆症・骨折にも注意する

ADTを長期間行うと骨密度が低下し、骨粗鬆症や骨折のリスクが高くなります。ここで注意したいのは、前立腺がんの骨転移とADTによる骨粗鬆症は別の問題だということです。

骨転移がなくてもADTによって骨量が低下することがあるため、治療期間、年齢、過去の骨折、骨密度などを確認し、必要に応じて骨粗鬆症への対策を行います。カルシウムやビタミンD、運動、薬物療法などを患者さんの状態に応じて検討します。

一方、骨転移がある患者さんでは、がんによる骨の障害と治療による骨量低下の両方を考える必要があります。骨折リスクの評価では「骨転移があるか」だけでなく、どの骨にどのような病変があるのかを確認します。

糖尿病・脂質異常症・心血管疾患なども長期的に確認する

男性ホルモンを長期間低下させる治療は、体重増加、血糖や脂質代謝の変化などと関連します。もともと糖尿病、高血圧、脂質異常症、心血管疾患などがある患者さんでは、前立腺がん治療と並行してこれらの病気を管理することが重要です。

アビラテロンでは高血圧、低カリウム血症、浮腫などに注意が必要であるなど、ADTへ追加する薬によっても確認項目が変わります。前立腺がんの薬だけを見るのではなく、内科で処方されている薬や血圧、血糖、体重なども含めて治療を管理します。

長期間治療する場合には、「PSAが下がっているから副作用は我慢する」という考え方ではなく、がんを抑えながら生活機能を保てるよう対策を行うことが重要です。

体調がよくても自己判断でホルモン療法を中止しない

ADTやARSIによってPSAが低下し、画像上の転移が小さくなっても、それだけで体内から前立腺がんが完全になくなったとは判断できません。治療によってがんが抑えられているからこそ良好な状態が続いている可能性があります。

副作用が強い場合には、薬の変更、休薬、支持療法などを検討できる場合がありますが、自己判断で薬を減らしたり中止したりすると病気が再び進行する可能性があります。生活上つらい副作用がある場合には、治療そのものを諦める前に担当医へ具体的に伝え、改善できる方法がないかを相談します。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

去勢抵抗性前立腺がんとは

ADTやARSIなどの治療を開始すると、多くの転移性前立腺がんではPSAが低下し、転移病変も縮小または安定します。しかし、治療を長く続ける中で、十分にテストステロンが低下した状態でも前立腺がんが再び進行することがあります。この状態を去勢抵抗性前立腺がんと呼びます。

「ホルモン療法が効かなくなった」と説明されることもありますが、男性ホルモンとの関係が完全になくなったという意味ではありません。また、去勢抵抗性になったからといって治療選択肢がなくなるわけでもなく、現在は複数の薬剤や放射性医薬品、遺伝子情報を利用した治療があります。

テストステロンが十分低い状態でも病気が進むと去勢抵抗性を考える

去勢抵抗性かどうかを判断するときには、ADTによってテストステロンが去勢レベルまで十分低下していることを前提として、PSAの上昇や画像上の病変の増大、新しい転移の出現などを確認します。

PSAが1回上昇しただけで直ちに去勢抵抗性と決めるわけではありません。測定値の推移、画像検査、症状、テストステロン値などを合わせて病状を評価し、本当に現在の治療で病気が進行しているのかを確認します。

また、PSAの上昇と画像上の進行が常に同じ時期に起こるとは限りません。PSAの変化が小さくても画像上で病変が進行する場合もあるため、治療中は血液検査だけに頼らないことが重要です。

去勢抵抗性になってもADTは基本的に継続する

「ADTを行っているのに進行したのであれば、ADTをやめても同じではないか」と考えるかもしれません。しかし、去勢抵抗性になった前立腺がんでもアンドロゲン受容体経路が病気の進行に関係していることがあります。

そのため、一般にはテストステロンを低い状態に保つADTを継続したうえで、別の治療を追加・変更します。去勢抵抗性となった後の薬も、「ADTの代わりに使う」というより、去勢状態を維持しながら次の治療を組み合わせるという考え方が基本です。

去勢抵抗性になった時点で、これまで使った薬を整理する

現在は去勢感受性の段階からARSIやドセタキセルを使用するため、去勢抵抗性となった患者さんの治療歴は人によって大きく異なります。ADTだけで治療してきた患者さんと、すでにアパルタミドやエンザルタミド、ドセタキセルなどを使用した患者さんでは、次の治療候補も同じではありません。

去勢抵抗性になった段階では、これまで使用したARSI、ドセタキセルの使用歴と効果、副作用、骨転移や内臓転移の有無、BRCAなどの遺伝子情報、PSMAの発現などを整理します。この情報をもとに、抗がん剤、分子標的薬、ラジウム223、PSMA標的治療などをどの順番で使用するかを検討します。

特に、作用が似たARSIから別のARSIへ変更しても十分な効果が得られにくい場合があるため、「次も同じ種類の飲み薬を使えばよい」と単純には決められません。治療歴と病気の性質を踏まえて、作用の異なる薬へ切り替えることも重要になります。

去勢抵抗性=末期、治療終了ではない

去勢抵抗性という言葉から、「もうホルモン療法が効かないので治療は終わり」と受け取る患者さんもいます。しかし、現在の転移性去勢抵抗性前立腺がんには、ARSI、ドセタキセル、カバジタキセル、PARP阻害薬、ラジウム223、ルテチウム177-PSMA標的治療など複数の選択肢があります。

どの治療を選べるかは、これまでの治療、転移部位、全身状態、遺伝子検査、PSMA検査などによって変わります。したがって、去勢抵抗性への移行は「治療がなくなる時点」ではなく、治療の選び方を組み直す時点と考える方が実際の診療に近い理解です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

転移性去勢抵抗性前立腺がんの治療

転移性前立腺がんにADTなどを続けていても、十分にテストステロンが低下した状態でPSAが上昇したり、画像上の病変が増大したりすることがあります。このような転移性去勢抵抗性前立腺がんでは、これまでに使用した薬、転移している場所、症状、遺伝子検査の結果などを確認し、次の治療を選びます。

現在は去勢感受性の段階からARSIやドセタキセルを使用する患者さんが増えているため、「去勢抵抗性になったら最初にこの薬を使う」という一つの順番ですべての患者さんを説明することはできません。ADTだけで治療してきた患者さんと、すでにARSIやドセタキセルまで使用した患者さんでは、その後に残っている治療選択肢が異なるためです。

ARSIはこれまでの使用歴を確認して選ぶ

去勢抵抗性前立腺がんでは、アビラテロンやエンザルタミドなどのARSIが治療選択肢になります。ただし、去勢感受性の段階ですでにARSIを使用している場合には、その薬に対して病気が進行したという情報を踏まえて次の治療を考える必要があります。

同じARSIの中でも薬ごとに作用の仕方は完全に同じではありませんが、アンドロゲン受容体経路を標的とするという共通点があります。そのため、あるARSIで明らかに病気が進行した後に、別のARSIへ変更すれば必ず同じ程度の効果が得られるとは限りません。

治療歴によっては、作用機序の異なる抗がん剤やPARP阻害薬、放射性医薬品などへ切り替える方が適している場合があります。薬の名前だけでなく、「これまで何にどの程度反応し、どの治療で進行したのか」を整理することが、去勢抵抗性になった後の治療選択では重要です。

ドセタキセルをまだ使用していない場合は抗がん剤を検討する

ドセタキセルは、転移性去勢抵抗性前立腺がんでも重要な抗がん剤です。去勢感受性の段階でまだドセタキセルを使用していない患者さんでは、全身状態やそれまでの治療歴を踏まえて使用を検討します。

抗がん剤を使用するかどうかは、PSA値だけで決めるわけではありません。骨や内臓への転移の広がり、症状の進行速度、骨髄機能、肝機能、感染症リスク、日常生活をどの程度保てているかなどを確認します。

ドセタキセルでは好中球減少や発熱性好中球減少症、倦怠感、脱毛、末梢神経障害などに注意が必要です。副作用のリスクと病気を抑える利益を比較しながら、投与量や治療間隔を調整して継続します。

ドセタキセル後にはカバジタキセルが選択肢になる

カバジタキセルは、ドセタキセルと同じタキサン系に分類される抗がん剤ですが、ドセタキセルによる治療後に進行した去勢抵抗性前立腺がんでも効果が期待できる薬です。国内添付文書では前立腺がんを効能とし、外科的または内科的去勢を行って進行・再発した患者さんが対象で、化学療法を受けていない前立腺がんでの有効性・安全性は確立していないとされています。

特に、ドセタキセルとARSIの両方をすでに使用して病気が進行した患者さんでは、別のARSIへ変更するのか、カバジタキセルなど作用の異なる治療へ進むのかが重要な判断になります。病気の進行速度が速い場合や内臓転移がある場合には、細胞障害性抗がん剤を選択する意味が大きくなることもあります。

カバジタキセルでは強い好中球減少や発熱性好中球減少症などの骨髄抑制に特に注意します。感染症につながる可能性があるため、治療前の血液検査だけでなく、投与後に発熱した場合の連絡方法についても確認しておく必要があります。

治療歴・転移部位・遺伝子情報によって別の治療も加わる

転移性去勢抵抗性前立腺がんでは、ARSIや抗がん剤以外にも複数の治療があります。BRCA1・BRCA2などの遺伝子変異がある場合にはオラパリブなどのPARP阻害薬が治療選択に関係し、骨転移の状態によってはラジウム223を検討することがあります。

さらに、PSMAを発現する病変が確認され、これまでの治療歴など国内の適応条件を満たす場合には、ルテチウム177を使ったPSMA標的治療も選択肢になります。2026年時点ではPARP阻害薬の国内適応も変化しているため、「遺伝子変異がある患者さんだけがPARP阻害薬の対象」と一括りにすることも正確ではありません。

このように去勢抵抗性となった後の治療は、単純な一本道ではありません。これまで使った治療、治療への反応、副作用、骨・内臓転移、遺伝子情報、PSMAの発現、全身状態を組み合わせて、その時点で利益が期待できる治療を選びます。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「ジェブタナ点滴静注60mg 医療用医薬品情報」

BRCAなどの遺伝子検査で治療が変わることがある

前立腺がんでは、病期、転移量、ホルモン療法への反応だけでなく、BRCA1・BRCA2などの遺伝子情報が治療選択に関係する患者さんがいます。特に転移性去勢抵抗性前立腺がんでは、遺伝子検査の結果によってオラパリブなどの治療につながる場合があります。

一方、2026年現在のPARP阻害薬には、BRCA遺伝子変異が適応条件となるオラパリブと、効能・効果そのものにはBRCAなどDNA修復に関係する遺伝子変異の有無が条件として付いていないタラゾパリブ+エンザルタミドがあります。そのため「PARP阻害薬は遺伝子変異が見つかった患者さんだけが対象になる」と一括りに考えることはできません。遺伝子情報だけでなく、それまでに受けた治療も確認して治療を選びます。

遺伝子検査には、がん細胞に生じた変化を調べる検査と、生まれつき持っている遺伝子変化を調べる検査があります。さらに、多数の遺伝子を一度に調べるがん遺伝子パネル検査もあり、それぞれ調べる目的や治療との関係、保険診療で実施する時期が異なります。

BRCA1・BRCA2の変異はPARP阻害薬の治療選択に関係する

BRCA1とBRCA2は、傷ついたDNAを修復する仕組みに関係する遺伝子です。これらの遺伝子に病的な変化があるがん細胞ではDNA修復機能が低下しており、その弱点を利用する治療としてPARP阻害薬が使用されます。

国内では、BRCA遺伝子変異陽性で遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんに対してオラパリブが承認されています。使用には承認された検査でBRCA遺伝子変異が確認されていることが必要です。オラパリブ単剤とアビラテロン+プレドニゾロンとの併用では対象となる治療歴などの条件が異なるため、BRCA遺伝子変異があることだけで使用方法が決まるわけではありません。

オラパリブでは貧血、好中球減少、血小板減少などの骨髄抑制に注意が必要です。PARP阻害薬は遺伝子変異が見つかれば副作用なく使用できる薬ではないため、治療前と治療中に血液検査などを行いながら継続できるか判断します。

BRCA変異には腫瘍だけの変化と生まれつきの変化がある

前立腺がんでBRCA遺伝子変異が見つかった場合、その変異ががん細胞だけに生じた体細胞変異なのか、生まれつき体の細胞に存在する生殖細胞系列の病的バリアント(病気の原因に関わると考えられる遺伝子の変化)なのかを考える必要があります。

生殖細胞系列のBRCA1・BRCA2病的バリアントは、患者さん本人の前立腺がん治療だけでなく、乳がん、卵巣がん、膵臓がんなどを含む遺伝性腫瘍のリスクや血縁者にも関係する可能性があります。そのため、生殖細胞系列の変化が疑われたり確認されたりした場合には、遺伝カウンセリングを含めて情報の意味を整理することがあります。

一方、治療薬の適応判定では腫瘍組織や血液を用いた検査など複数の方法があります。検査ごとに「何を調べているのか」「治療薬を選ぶ検査なのか」「遺伝性の可能性まで分かる検査なのか」を確認しておくことが大切です。

2026年にはタラゾパリブ+エンザルタミドの国内適応が拡大した

PARP阻害薬については、2026年に国内の治療環境が変わっています。タラゾパリブは2024年に国内で使用できるようになったPARP阻害薬ですが、2026年3月の効能変更によって、現在は遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんに対し、エンザルタミドと併用して使用する適応となっています。

現行の国内添付文書では、前立腺がんに対する効能・効果そのものにBRCAやHRR遺伝子変異陽性という条件は付いていません。この点は、BRCA遺伝子変異陽性が適応条件となっているオラパリブとは異なります。

したがって、2026年時点では「PARP阻害薬はBRCA変異が見つかった患者さんしか使えない」とするのは不正確です。一方、患者さんの遺伝子背景によって期待できる治療効果が異なる可能性や、これまで使用したARSIなども治療選択に関係するため、単に新しい薬という理由で選ぶものでもありません。

タラゾパリブでは貧血、好中球減少、血小板減少などの骨髄抑制が重要な副作用で、腎機能によって開始用量の調整が必要になる場合があります。治療開始前と治療中の血液検査を行い、副作用によって休薬や減量を行いながら治療します。

MSI-Highなど別のバイオマーカーが治療につながることもある

前立腺がんでも、ごく一部の患者さんではMSI-High(高頻度マイクロサテライト不安定性)などの特徴が確認され、国内の適応条件を満たす場合に免疫チェックポイント阻害薬が治療候補になることがあります。これは前立腺がん患者さん全体に免疫療法が有効という意味ではなく、特定のバイオマーカーを持つ患者さんに限って検討する治療です。

治療標的となる遺伝子変化やバイオマーカーを幅広く探す目的で、がん遺伝子パネル検査を検討することもあります。ただし、保険診療で行うがん遺伝子パネル検査には実施時期などの条件があり、進行前立腺がんと診断された時点で全員が同じ検査を受けるわけではありません。

前立腺がんでは治療期間が長くなることも多いため、遺伝子検査を「すべての標準治療がなくなってから初めて考える検査」と決めつけず、将来どの治療につながる可能性があるかを担当医と確認しておく意味があります。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」、PMDA「リムパーザ錠 医療用医薬品情報」、PMDA「ターゼナカプセル 医療用医薬品情報」

177Lu-PSMA標的治療とは

2025年、PSMA陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんに対して、ルテチウム177を用いる放射性リガンド療法「ルテチウム177-PSMA標的治療」が国内で承認されました。使用される薬剤はルテチウムビピボチドテトラキセタン(商品名:プルヴィクト)です。

この治療は、体の外から転移巣へ放射線を照射する通常の外部放射線治療とは仕組みが異なります。PSMAという前立腺がん細胞の表面に多く発現するタンパク質を目印として薬をがん細胞へ届け、体内から放射線を照射してがん細胞を攻撃します。

治療前にPSMA-PETでPSMA陽性かを確認する

プルヴィクトは、転移性去勢抵抗性前立腺がんであれば誰でも使用できる薬ではありません。治療前に専用のPSMA-PET検査を行い、治療標的となるPSMAを十分に発現している病変があることを確認する必要があります。

PSMA-PETでは、PSMAへ結合するガリウム68標識薬を投与し、がん病変にどの程度集積するかをPET画像で確認します。2025年にはプルヴィクトとともに、治療対象を選ぶための診断用放射性医薬品も国内で承認されています。

PSMA-PETで前立腺がんらしい病変が見えることと、プルヴィクトの適応になることは同じ意味ではありません。この治療では、専用検査によってPSMA陽性であることに加え、病期やこれまでの治療歴なども確認して対象患者を選びます。

2026年時点では化学療法を受けていない患者さんも対象になる場合がある

プルヴィクトの対象について、「抗がん剤をすべて使い切った後だけに行う治療」と理解するのも現在では正確ではありません。国内の患者向け適正使用資料では、PSMA陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺がんのうち、1種類のARSIを使用し、化学療法をまだ受けていない患者さん、またはARSIと化学療法の両方をすでに受けた患者さんが対象として示されています。

去勢抵抗性になる前の転移性去勢感受性前立腺がんの段階でARSIや化学療法を使用していた患者さんも、その治療歴を含めて適応を判断します。そのため、「去勢抵抗性になってから何を使ったか」だけでなく、診断時から現在までの治療歴全体を確認することが必要です。

この適応の広がりによって、ドセタキセルなどの化学療法をまだ行っていない患者さんでもプルヴィクトが候補になる場合があります。ただし、国内添付文書では、タキサン系抗がん剤の適応となる患者さんについて、その抗がん剤による治療の実施も慎重に検討して適応を判断することが求められています。

全身状態、病気の進行速度、ほかに使用できる薬、骨髄機能や腎機能なども踏まえ、どの治療を優先するかを個別に検討します。化学療法未治療であることだけを理由に、プルヴィクトを優先するという意味ではありません。

6週間ごとに投与し、体の中から放射線を届ける

プルヴィクトは静脈から投与し、PSMAへ結合した薬剤から放出される放射線によってがん細胞を攻撃します。国内の患者向け資料では、通常6週間ごとに計6回投与し、全体の治療期間は約8カ月と説明されています。

投与後には体内に放射性物質が残るため、通常の抗がん剤とは異なる放射線管理が必要です。投与当日や退院後には、家族や周囲の人への放射線被ばくを減らすための生活上の注意があり、医療機関から具体的な説明を受けます。

放射性医薬品を使用する治療ですが、外から全身へ放射線を当てるわけではありません。PSMAを発現する前立腺がん細胞へ薬を届けることで、病変へ放射線を集中させることを目的とした治療です。

骨髄抑制や腎機能障害などの副作用に注意する

プルヴィクトでは、貧血、血小板減少、白血球・好中球減少などの骨髄抑制が起こることがあります。前立腺がんでは骨転移が多く、すでに骨髄機能が低下している患者さんもいるため、治療前と治療中に血液検査を行い、安全に次の投与を行えるか確認します。

腎機能障害にも注意が必要です。薬剤の一部は腎臓を介して排泄されるため、もともと腎機能が低下している場合には治療前から状態を確認し、治療中も経過をみます。

そのほか、口の渇き、吐き気、食欲低下、倦怠感などがみられることがあります。副作用によっては投与を延期したり減量したりするため、決められた6回を何があっても予定どおり行うことが目的ではありません。

「最新治療だから今までの治療より優れている」と単純には考えない

177Lu-PSMA標的治療は、これまでとは異なる仕組みで前立腺がんを治療できる重要な選択肢です。ただし、すべての前立腺がんに有効な治療ではなく、PSMA陽性かどうか、これまでのARSIや抗がん剤の使用歴、病気の進行速度、骨髄機能、腎機能などによって適応が決まります。

転移性去勢抵抗性前立腺がんには、ドセタキセルやカバジタキセル、PARP阻害薬、ラジウム223などほかの治療もあります。したがって、プルヴィクトを「最後に残された治療」と決めつけることも、「新しいから最初に選ぶべき治療」と考えることも適切ではありません。

現在の治療がどこまで効いているのか、次に使える治療が何種類あるのか、その中でPSMA標的治療をどの段階に置くのかを担当医と確認することが重要です。このように治療選択肢が増えていることも、前立腺がんステージ4の生存率や余命を過去の統計だけで判断できない理由の一つです。

参考:PMDA「プルヴィクト静注 医療用医薬品情報」、国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

前立腺がんステージ4の生存率

前立腺がんステージ4と診断された患者さんや家族にとって、「5年後にどのくらいの人が生存しているのか」は気になる情報の1つです。前立腺がんのステージ4には、遠隔転移のないN1・M0から、骨や肺、肝臓などへ遠隔転移したM1まで幅広い病状が含まれ、内分泌療法が長期間有効な患者さんもいます。

そのため「前立腺がんステージ4の生存率」という集団の数字を、骨転移や内臓転移がある患者さん個人の予後へそのまま当てはめることはできません。生存率を見る際には、自分がN1・M0なのかM1なのか、M1であれば転移部位や転移量がどの程度なのかも合わせて考える必要があります。

ステージ4の5年ネット・サバイバルは60.1%

国立がん研究センターの院内がん登録では、2014~2015年に前立腺がんと診断された患者さんの病期別生存率が公開されています。ステージ4の5年実測生存率は51.1%、他の病気による死亡の影響をできるだけ除いて算出した5年ネット・サバイバルは60.1%でした。

診断後の期間ごとのネット・サバイバルを見ると、1年93.2%、2年83.9%、3年74.9%、4年66.7%、5年60.1%となっています。

診断からの期間 ステージ4のネット・サバイバル
1年 93.2%
2年 83.9%
3年 74.9%
4年 66.7%
5年 60.1%

この結果から、前立腺がんではステージ4であっても、診断から5年以上生存する患者さんが少なくないことが分かります。一方、5年ネット・サバイバル60.1%を「自分が5年後に生存している確率は60.1%」と考えることも適切ではありません。

ステージ4の中にN1・M0とM1が含まれていることに注意する

前立腺がんの生存率を解釈するときに特に注意したいのが、ステージ4という分類の幅です。前立腺がんでは、骨や臓器への遠隔転移がなく、骨盤内の所属リンパ節にだけ転移しているN1・M0もステージ4に分類されます。

一方、M1には遠隔リンパ節転移、骨転移、肺や肝臓などへの転移が含まれます。同じM1であっても、少数の骨転移だけがある患者さんと、多数の骨転移や肝転移を伴う患者さんでは、その後の経過は同じではありません。

したがって、院内がん登録の「ステージ4」という集団には病状の異なる患者さんが含まれており、5年ネット・サバイバル60.1%を「骨転移のある前立腺がんの5年生存率」と読み替えることはできません。生存率を見るときには、自分がN1・M0なのかM1なのか、M1であればどこにどの程度転移しているのかを確認する必要があります。

2014~2015年診断例は現在の治療環境を十分に反映していない

もう1つ注意したいのが、生存率の対象となった時期です。この統計は2014~2015年に診断された患者さんのデータであり、その後の前立腺がん治療の変化を十分には反映していません。

現在は、転移性去勢感受性の段階からARSIを追加する治療や、患者さんによってはADT、ARSI、ドセタキセルによる3剤併用を行うようになっています。去勢抵抗性となった後にも、カバジタキセル、PARP阻害薬、ラジウム223に加え、2025年には国内でルテチウム177-PSMA標的治療が承認されるなど、治療選択肢は増えています。

そのため、この60.1%は前立腺がんステージ4の長期的な傾向を理解するためには重要ですが、2026年に新たに治療を開始する患者さんの治療成績をそのまま示した数字ではありません。現在の治療を受ける患者さんの見通しを考えるには、病状と治療内容を踏まえた臨床試験のデータも合わせて考える必要があります。

他ステージの生存率や治療法については、以下の記事で詳しく紹介しています。

参考:国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 前立腺がん」、国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

前立腺がんステージ4の余命はどのくらい?

前立腺がんステージ4と診断されたとき、「実際にはあと何年くらい生きられるのか」と考える患者さんや家族は少なくありません。しかし、前立腺がんステージ4の平均余命を一律に「○年」と示すことはできません。

前立腺がんでは、N1・M0と遠隔転移のあるM1で病状が異なるだけでなく、M1になってからも、男性ホルモンを抑える治療が効いている去勢感受性の時期と、去勢抵抗性へ移行した後では治療成績が大きく異なります。さらに、転移量や転移先、治療への反応、使える後治療によっても生存期間には大きな幅があります。

転移性去勢感受性では数年以上の経過をたどる患者さんも多い

現在の転移性去勢感受性前立腺がんでは、ADTだけではなくARSIなどを早期から追加することで長期的な治療成績が改善しています。代表的なTITAN試験では、転移性去勢感受性前立腺がんに対して、ADTにアパルタミドを追加する治療が評価されました。

米国国立がん研究所(NCI)の独自解説では、試験開始から約2年後に生存していた患者の割合はアパルタミド併用群で約82%、比較群で約74%と紹介されています。これは対象となった患者集団と追跡時点での結果であり、現在ステージ4と診断されたすべての患者さんの余命や生存率を示すものではありません。

このように、転移性去勢感受性前立腺がんでは薬物療法によって生存期間の延長が期待できます。ただし、同じ病期でも転移量や病気の性質、薬への反応は異なるため、臨床試験の数字を個人の見通しへそのまま当てはめないことが大切です。

3剤併用でも4年時点で生存している患者さんが多く報告されている

ADT+ドセタキセルにダロルタミドを追加したARASENS試験でも、転移性ホルモン感受性前立腺がんにおける生存期間の改善が示されています。NCIの独自解説では、試験開始から4年後に生存していた患者さんは、ダロルタミドを加えた3剤併用群で約63%、ADT+ドセタキセル群で約50%と報告されています。

臨床試験・対象 主な全生存期間データ
TITAN試験
転移性去勢感受性
約2年後の生存割合:アパルタミド+ADT群で約82%、比較群で約74%
ARASENS試験
転移性ホルモン感受性
4年後の生存割合:約63%(ダロルタミド+ADT+ドセタキセル群)、約50%(比較群)

これらの数字は、「前立腺がんステージ4なら4~5年生きられる」という意味ではありません。臨床試験には治療を受けられる一定の全身状態を持つ患者さんが参加しており、治療内容や患者背景も異なります。

一方で、遠隔転移のある前立腺がんでも、現在の治療では数年以上にわたり病気をコントロールできる患者さんが実際に存在することを理解する参考にはなります。

去勢抵抗性になった後の生存期間も治療段階によって大きく異なる

転移性去勢抵抗性前立腺がんへ移行した後も、「平均余命は○カ月」と一つの数字で示すことはできません。去勢抵抗性になった直後で使用できる薬が多く残っている患者さんと、複数の治療をすでに行った患者さんでは、臨床試験の対象も治療成績も異なるためです。

たとえば、ドセタキセル治療後に進行した去勢抵抗性前立腺がんの患者さんを対象とした臨床試験では、カバジタキセル群の全生存期間中央値が15.1カ月、比較対象のミトキサントロン群が12.7カ月でした。NCIの独自解説で確認できる結果ですが、この数字は特定の治療歴を持つ患者集団に対する治療開始後の中央値です。「去勢抵抗性前立腺がんになった時点からの余命」を表すものではありません。

同様に、PSMA陽性で既治療の転移性去勢抵抗性前立腺がんを対象としたVISION試験では、ルテチウム177-PSMA標的治療を加えた群の全生存期間中央値は15.3カ月、比較群は11.3カ月でした。この試験も特定の治療歴とPSMA陽性という条件を満たした患者さんのデータであり、ステージ4前立腺がん全体の余命を示した数字ではありません。

余命は転移量・転移先・治療への反応によって大きく変わる

同じ遠隔転移のある前立腺がんでも、少数の骨転移だけがある患者さんと、多数の骨転移や肝転移を伴う患者さんでは経過が異なります。一般に病気の広がりだけでなく、全身状態、がんの悪性度、治療開始後のPSA低下、去勢抵抗性へ移行するまでの期間なども見通しに関係します。

特に治療開始後の反応は重要な情報です。診断時には同じように見える患者さんでも、治療によってPSAが非常に低い値まで下がり、その状態が長期間続く場合と、短期間で再上昇する場合では、その後の経過が異なる可能性があります。

また、BRCAなど治療につながる遺伝子変化があるか、去勢抵抗性になった後に抗がん剤、PARP阻害薬、ラジウム223、PSMA標的治療などを使用できるかによっても、その後の治療期間は変わります。現在の前立腺がんでは治療選択肢が複数あるため、診断時の病期だけからその後の生存期間を予測することには限界があります。

治療が効いている患者さんでは診断時の「余命」を固定して考えない

たとえば診断から3年が経過し、治療によってPSAが低く保たれ、画像でも病気が安定している患者さんに対して、診断時の統計から「あと○年」と単純に差し引いて考えることはできません。すでに3年間治療へ反応しながら生存しているという新しい情報が加わっているためです。

余命について知りたい場合には、「平均すると何年ですか」と聞くだけではなく、現在の転移量や治療反応を踏まえて「今の状態ではどの程度の期間を想定して治療を考えているのか」「病状が順調な場合と進行が速い場合ではどの程度幅があるのか」と担当医へ尋ねる方法があります。統計的な中央値と、現在の患者さん自身の病状を分けて説明してもらうことで、仕事や家族との時間、今後の生活について考えやすくなります。

参考:More Treatment Options Emerging for Some Men with Metastatic Prostate Cancer(TITAN試験)|NCI、Darolutamide Extends Survival for Some People with Metastatic Prostate Cancer(ARASENS試験)|NCI、Prostate Cancer Treatment(PDQ)(カバジタキセル)|NCI、PSMA Radiopharmaceutical Effective against Prostate Cancer(VISION試験)|NCI

前立腺がんステージ4は完治できるのか

「ステージ4でも完治する可能性はありますか」という問いに対する答えは、前立腺がんではN1・M0とM1を分けて考える必要があります。前立腺がんのステージ4には遠隔転移のない患者さんも含まれるため、「ステージ4はすべて完治できない」と説明することは正確ではありません。

一方、骨、遠隔リンパ節、肺、肝臓などへの遠隔転移があるM1前立腺がんでは、現在の標準治療で体内のがん細胞を完全に取り除き、将来的にも再発しない状態を得ることは一般に難しいと考えられています。ただし、完治が難しいことと、短期間しか生きられないことは同じ意味ではありません。

N1・M0では長期的な病勢制御や根治を目指す治療を検討する

所属リンパ節に転移があっても、骨や臓器などへの遠隔転移がないN1・M0では、内分泌療法だけでなく前立腺や骨盤への放射線治療を組み合わせるなど、長期的な病勢制御を目指した治療を行います。患者さんの年齢や病状によって治療内容は異なりますが、M1の遠隔転移性前立腺がんと同じように「根治を目指せない状態」と一律に扱うものではありません。

このため、ステージ4と告げられた時点で「もう治すための治療はできない」と判断するのではなく、まず遠隔転移があるのかを確認することが重要です。N1・M0なのかM1なのかによって治療目標そのものが異なる場合があります。

M1では一般に根治は難しいが、長期間病気を抑えられることがある

遠隔転移があるM1前立腺がんでは、ADT、ARSI、抗がん剤などによって前立腺原発巣と転移巣を全身的に治療します。治療によってPSAが測定できないほど低くなったり、画像上の病変が大きく縮小したりする患者さんもいますが、これは必ずしも体内から前立腺がん細胞が完全になくなったことを意味しません。

治療を中止すると再び病気が増殖する可能性があるため、治療がよく効いている患者さんでもADTなどを長期間継続することが一般的です。一方、現在の薬物療法によって数年以上病気を抑え、日常生活を維持している患者さんも少なくありません。

前の章で示したように、転移性去勢感受性前立腺がんの臨床試験では4年以上生存している患者さんが多く、ステージ4の公的統計でも5年ネット・サバイバルは60.1%です。「完治が難しい」と「長期生存できない」は別の話として理解する必要があります。

少数転移への局所治療を行っても「完治した」とは限らない

転移量が少ない患者さんでは、薬物療法に加えて前立腺原発巣への放射線治療を行うことがあります。また、少数の転移病変へ定位放射線治療などを行う研究も進んでいます。

しかし、画像で確認できる転移をすべて治療できたからといって、検査では見えない微小ながん細胞まで完全になくなったことを証明できるわけではありません。そのため、遠隔転移のある患者さんに局所治療を追加することと、「転移をすべて消せば完治できる」という考え方は分ける必要があります。

治療の目的は患者さんによって異なり、病気の進行を長期間抑えること、症状を防ぐこと、生活を維持すること、次の治療までの期間を延ばすことなども重要な目標です。治療を提案された際には、その治療が根治を目指しているのか、長期的な病勢制御を目指しているのかを確認すると、治療の意味を理解しやすくなります。

PSAが低くなっても自己判断で「治った」と判断しない

前立腺がんではPSAが治療効果を見る重要な指標であり、ADTやARSIがよく効くと非常に低い値まで下がることがあります。PSAが測定限界近くまで低下することは良好な治療反応を示す重要な情報ですが、それだけで前立腺がんが完全に消失したとは判断できません。

治療中にはPSAだけでなく、画像検査、症状、テストステロン値などを組み合わせて病状を評価します。PSAが低い状態が続いている場合にも、処方されている薬を自己判断で中止せず、どの程度治療を続ける予定なのかを担当医へ確認することが重要です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

前立腺がんステージ4の治療を選ぶときに確認したいこと

前立腺がんステージ4では、診断時に使用する薬だけを理解しても、その後の治療全体を把握することはできません。遠隔転移の有無、転移量、現在が去勢感受性なのか去勢抵抗性なのか、これまでに使用した治療、遺伝子検査などを順番に整理することで、自分にその治療が勧められている理由を理解しやすくなります。

以下の表は、国立がん研究センターの患者向け解説と、PMDAが公開している国内承認情報などを参照して、この記事の編集上の判断として作成した確認項目です。公的機関が同じ形式のチェックリストを推奨しているという意味ではなく、担当医との相談で確認したい論点を整理したものです。

確認したいこと 確認する意味
遠隔転移はあるか N1・M0とM1では治療目的や局所治療の位置づけが異なる
どこにどの程度転移しているか 骨、遠隔リンパ節、肺、肝臓などの転移部位や量は治療選択や見通しに関係する
現在は去勢感受性か去勢抵抗性か 同じ転移性前立腺がんでも治療の選択肢が大きく異なる
治療をどこまで強化するか 内分泌療法薬やドセタキセルを組み合わせるかを転移量や全身状態から判断する
前立腺への放射線治療を行う意味があるか 転移量が限られている一部の患者では全身治療への追加を検討することがある
骨転移への対策は十分か 痛み、骨折、脊髄圧迫への治療と、ホルモン療法による骨量低下の両方を確認する
これまでにどの薬を使用したか 去勢抵抗性になった後の薬の順番は過去の治療歴によって変わる
BRCAなどの遺伝子検査を行ったか 遺伝子情報によってPARP阻害薬などが治療選択に関係する場合がある
がん遺伝子パネル検査を行う時期か 個別の遺伝子検査とは目的や保険診療での実施条件が異なる
ルテチウム177標的治療の候補になるか 去勢抵抗性となった後、専用検査と治療歴などの条件を満たせば検討できる場合がある
ホルモン療法の副作用対策は十分か 骨、筋肉、血糖、脂質、心血管系などへの長期的な影響を確認する
現在の治療目的は何か 根治、長期的な病勢制御、症状軽減、次の治療への移行など治療の目的を確認する

前立腺がんステージ4では治療選択肢が多いため、「もっと新しい薬はないか」と探すだけでは治療全体を理解しにくい場合があります。セカンドオピニオンを受ける際にも、現在の治療選択が適切か、治療強化の程度は妥当か、遺伝子検査が必要か、今後去勢抵抗性となった場合にどの治療が残っているかなど、具体的な疑問を整理して相談すると比較しやすくなります。

特に長期間治療を続ける前立腺がんでは、がんを抑える効果だけでなく、骨や筋肉、代謝、仕事、日常生活への負担を含めて治療を考える必要があります。現在の治療が何を目的としており、次にどのような選択肢があるのかを理解することが、治療を続けるうえで重要です。

参考:国立がん研究センター「前立腺がん 治療」

まとめ|ステージ4でも現在の病状によって治療や余命は大きく変わる

前立腺がんステージ4には、骨盤内の所属リンパ節転移だけがあるN1・M0と、骨、遠隔リンパ節、肺、肝臓などへ遠隔転移したM1の両方が含まれます。そのため「ステージ4」と診断されたことだけでは治療方法も余命も決まりません。

遠隔転移がある場合にはADTが治療の土台となり、去勢感受性の段階からARSIやドセタキセルなどを組み合わせて治療を強化します。患者さんによっては3剤併用や前立腺への放射線治療を検討し、骨転移による痛みや骨折、脊髄圧迫などに対しても全身治療と並行して対応します。

治療を続けて去勢抵抗性へ移行しても、それだけで治療が終了するわけではありません。これまでの治療歴に応じてARSI、ドセタキセル、カバジタキセル、PARP阻害薬、ラジウム223などを検討でき、2025年からは条件を満たす患者さんにルテチウム177-PSMA標的治療も国内で使用できるようになっています。

前立腺がんでは遺伝子情報も治療選択に関係します。BRCA1・BRCA2などの変化によってPARP阻害薬が治療候補になる場合があり、2026年にはタラゾパリブ+エンザルタミドの国内適応も変化しているため、過去の治療情報だけで現在の選択肢を判断しないことが重要です。

一方、遠隔転移のある前立腺がんでは一般に完治は難しく、治療がよく効いてPSAが非常に低くなっても、自己判断で治療を中止することはできません。ただし、完治が難しいことは短期間しか生きられないことを意味するものではなく、現在の治療では、遠隔転移があっても数年以上にわたり病気を抑えながら生活する患者さんもいます。

前立腺がんステージ4では、治療経過の中で去勢感受性から去勢抵抗性へ病状が変化し、それまでに受けた治療に応じて次の選択肢を考えていくことが特徴です。治療を考える際には、遠隔転移の有無と転移量、現在が去勢感受性か去勢抵抗性か、これまで使用した薬、遺伝子情報、現在の治療への反応、今後利用できる治療を一つずつ確認し、その時点に合った治療を選んでいくことが重要です。