悪性リンパ腫とは？初期症状・種類・ステージ・生存率・治療法を解説

悪性リンパ腫は、免疫を担うリンパ球から生じる血液のがんで、日本では2023年に37,601人が新たに診断されました。高齢者に多く、国立がん研究センターは70歳代を発症のピークと説明していますが、子どもにもみられます。2016～2018年の全国がん登録に基づく集計では、0～14歳の小児がんの約10％をリンパ腫が占め、白血病・脳腫瘍に次いで3番目に多い種類でした。

年齢だけでなく、症状や治療の進め方も一様ではありません。首やわきの下のリンパ節の腫れから見つかる場合もあれば、胃や皮膚などの臓器に病変が生じる場合もあります。また、病型によって進行の速さや選ばれる治療が異なり、病理検査でどの病型なのかを確かめることが治療開始時期や薬剤の選択に結び付きます。

2018年に診断された15歳以上の悪性リンパ腫患者全体の5年純生存率は65.0％でした。この統計には0～14歳の小児は含まれず、小児のリンパ腫では病型や治療法が成人と異なる場合もあるため、成人を中心とした研究成績や治療例をそのまま当てはめることはできません。また、15歳以上の患者でも病型や治療方針はさまざまで、この数字だけで一人ひとりの治る可能性は判断できません。

この記事では、初期症状から検査・診断、ステージと生存率、標準治療、再発後の選択肢、治療中の生活まで、病型による違いを軸に説明します。

参考：厚生労働省「2023年全国がん登録罹患数・率報告」表1-A（2023年新規診断）、厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」表1（2018年診断・15歳以上）、国立がん研究センター「リンパ腫の原因・症状について」、がん情報サービス「小児・AYA世代のがん罹患」（小児の病型内訳は2016～2018年診断・0～14歳の悪性腫瘍の集計）

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悪性リンパ腫とは？病型によって経過が違う血液のがん

リンパ球は白血球の一種で、B細胞、T細胞、NK細胞などが免疫の働きに関わっています。悪性リンパ腫はこれらの細胞に由来する腫瘍の総称であり、ひとつの病気を指す名前ではありません。発生した場所だけでなく、がん細胞の種類や遺伝子の特徴を調べることで治療方針を決めます。

B細胞リンパ腫・T/NK細胞リンパ腫・ホジキンリンパ腫の違い

悪性リンパ腫は大きくホジキンリンパ腫と非ホジキンリンパ腫に分けられ、非ホジキンリンパ腫にはB細胞性やT/NK細胞性などの病型があります。さらに病理学的な特徴から細かく分類されるため、単に「悪性リンパ腫」と診断されたという情報だけでは、使用する薬剤も予後も判断できません。

たとえば、B細胞の表面にあるCD20という目印を標的にするリツキシマブは、多くのB細胞リンパ腫で治療に使われます。しかし、T細胞リンパ腫などに同じ治療を一律に当てはめることはできません。診断時には、病理診断書に記載された正式な病型名を確認することが重要です。

主な種類と進行の速さ｜DLBCL・濾胞性リンパ腫など

よくみられる病型には、比較的速く進行するびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）と、一般に緩やかな経過をたどる濾胞性リンパ腫があります。DLBCLは進行が速い一方で、初回治療から根治を目指せる病型です。濾胞性リンパ腫は長期間の病勢制御を目指すことが多く、病状によっては診断直後に薬物療法を始めない場合もあります。

主な病型の位置付けを整理すると、次のようになります。ここに示す進行の特徴は一般的な傾向であり、同じ病型でも病理学的な亜型や患者の状態によって異なります。

成人T細胞白血病リンパ腫、原発性中枢神経系リンパ腫、皮膚リンパ腫なども、それぞれ固有の診断・治療体系を持ちます。多発性骨髄腫や一般的な急性白血病は別の疾患として扱い、悪性リンパ腫の生存率にまとめて含めることはしません。

参考：国立がん研究センター がん情報サービス「悪性リンパ腫」、国立がん研究センター 希少がんセンター「悪性リンパ腫」、がん情報サービス「びまん性大細胞型B細胞リンパ腫」、がん情報サービス「濾胞性リンパ腫」

悪性リンパ腫の初期症状と何科を受診すべきか

悪性リンパ腫の症状は、病型や病変の場所によって異なります。初期には自覚症状が乏しい人もいれば、リンパ節の腫れや全身の不調をきっかけに検査を受ける人もいます。症状だけで悪性リンパ腫かどうかを判定することはできないため、異常が続く場合は診察と必要な検査で原因を確かめます。

首・わきの下・足の付け根のしこり、発熱・寝汗・体重減少

比較的気付きやすい症状のひとつが、首、鎖骨の周囲、わきの下、足の付け根などのリンパ節の腫れです。痛みの少ないしこりとして触れることがありますが、痛みがあるから悪性ではない、痛みがないから悪性であるという判断はできません。感染症や炎症でもリンパ節は腫れるため、しこりの性質だけで自己診断することは避けましょう。

悪性リンパ腫では、原因不明の38℃を超える発熱、寝具を替えるほどの寝汗、6か月以内に意図せず普段の体重の10％を超えて減ることを「B症状」と呼び、いずれかがみられるかを確認します。疲労感や食欲低下が伴うこともありますが、正式なB症状の3項目には含まれません。

こうした症状はほかの病気でも起こり、発熱や体重減少がこの基準に達していなくても、リンパ節の腫れや体調不良が続く場合には受診を検討してください。熱の高さと続いた期間、寝汗の程度、体重がいつからどれだけ変わったかを記録すると、診察時に伝えやすくなります。

胃や胸部などリンパ節以外の症状と、急いで受診する目安

胃や腸に病変があれば腹痛、食欲不振、消化管出血などが起こることがあり、胸の中のリンパ節が大きくなると咳や息苦しさが生じる場合があります。皮膚の病変や神経症状が前面に出る病型もあるため、触れるしこりがないことだけでリンパ腫を否定することはできません。

息苦しさが急に強まる、意識が変化する、手足の麻痺が現れるなどの場合は、緊急の診察が必要です。それ以外でも、リンパ節の腫れが続く、急速に大きくなる、発熱や体重減少を伴う場合には、内科などで早めに相談してください。診察結果によっては血液内科や血液腫瘍を専門とする医療機関へ紹介されます。

参考：がん情報サービス「悪性リンパ腫」、米国国立がん研究所（NCI）「Non-Hodgkin Lymphoma Treatment（患者向け）」

悪性リンパ腫の原因とリスク要因

悪性リンパ腫では、発症した一人ひとりの原因を特定できるとは限りません。免疫細胞の遺伝子に生じた変化や、年齢、免疫の状態、一部の感染症などが関係すると考えられていますが、何か特定の生活習慣が原因だったと決め付けることはできません。関係する要因は病型によっても異なります。

感染症や免疫の状態が関係する病型もある

例えば成人T細胞白血病リンパ腫はHTLV-1と関連し、胃MALTリンパ腫の一部はヘリコバクター・ピロリ感染と関係します。EBウイルスが関係する病型もありますが、これらに感染した人が必ずリンパ腫を発症するわけではありません。病型によって検査が必要な感染症も異なります。

臓器移植後に免疫を抑える薬を使っている場合など、免疫状態が発症に関係することもあります。病院では症状だけでなく感染歴、既往歴、使用中の薬などを確認しますが、感染歴や家族歴があるだけで直ちに悪性リンパ腫と判断するものではありません。

悪性リンパ腫は予防できる？

現時点で、悪性リンパ腫全体の発症を確実に防ぐ方法は確立していません。また、症状のないすべての人に一律に行う悪性リンパ腫専用の確立した検診もありません。食事や運動だけで発症を防げると考えるのではなく、予防の限界と、気になる症状が現れたときの対応を分けて理解することが重要です。

一部の病型では感染症への対応が治療に直接関係します。例えば胃MALTリンパ腫の条件に合う患者に行うピロリ菌除菌は、その病型に対する治療の一つであり、すべての悪性リンパ腫の予防策ではありません。首やわきの下のリンパ節の腫れが続く、しこりが大きくなる、原因不明の発熱や体重減少がある場合には、内科などで原因を調べてもらいましょう。

参考：国立がん研究センター「リンパ腫の原因・症状について」、国立がん研究センター「リンパ腫の療養について」、がん情報サービス「MALTリンパ腫など」

悪性リンパ腫の検査と診断｜生検と病理検査が重要な理由

悪性リンパ腫が疑われたとき、画像検査だけでは通常、病型まで特定できません。生検が重要なのは、悪性リンパ腫かどうかを確かめるだけでなく、病型の違いが治療の開始時期や使用する薬剤に直結するためです。 首に同じようなしこりがあっても、病理診断の結果によって治療の組み立ては大きく変わります。

生検で判明した病型が治療開始時期と薬剤を変える

生検では、リンパ節や臓器にある病変の組織を採取し、顕微鏡で細胞の形や組織の構造を調べます。免疫染色で細胞表面の目印などを確認し、必要に応じて染色体・遺伝子検査も組み合わせて病型を分類します。採取できた組織が少ない場合には、正しい分類のために再生検が必要になることもあります。

例えば、進行の速いびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）では、診断後にR-CHOP療法などの薬物療法を速やかに検討します。一方、濾胞性リンパ腫で症状がなく腫瘍量も少ないなどの条件がそろえば、治療を急いで始めず経過観察を選ぶ場合があります。ホジキンリンパ腫なら、B細胞性非ホジキンリンパ腫とは異なる薬剤の組み合わせを検討します。

B細胞リンパ腫の一部では、CD20という目印を確認することがリツキシマブなどの抗CD20抗体を含む治療の検討につながります。ただし、CD20が陽性という結果だけで薬剤の適応が自動的に決まるわけではありません。正式な病型、病期、症状、臓器機能、これまでの治療歴を合わせて判断します。

CT・PET-CT・血液検査の結果は何に使われる？

病型が分かった後は、CTや、その病型で必要な場合のPET-CTによって病変の広がりを確認します。限られた場所への放射線治療を考えられるか、広い範囲に対して全身薬物療法が必要か、治療後の画像と何を比較するかといった判断に役立ちます。骨髄への広がりを調べる必要がある場合には骨髄検査を行いますが、すべての患者に一律に実施する検査ではありません。

血液検査では、血球数、肝臓・腎臓の働き、LDHなどから病状や治療を安全に行うための条件を確認します。使用予定の薬剤によっては感染症の有無や心機能なども確認し、投与量や支持療法、外来・入院の管理を検討します。例えば、リツキシマブなどの抗CD20抗体を使う場合には、B型肝炎ウイルス（HBV）の現在の感染だけでなく、過去の感染についても治療前に調べることが重要です。既往感染者でも治療中や治療後にウイルスが再活性化する場合があり、検査結果に応じてHBVのウイルス量の定期的な確認や抗ウイルス薬による対応などが必要になります。

検査結果の説明を受ける際は「病型名は何か」「どの結果が治療を変えるのか」「いつから治療を始めるのか」を尋ねると、次の行動を具体的に考えられます。

参考：国立がん研究センター「リンパ腫の検査・診断について」、国立がん研究センター「リンパ腫の治療について」、がん情報サービス「びまん性大細胞型B細胞リンパ腫」、がん情報サービス「濾胞性リンパ腫」、日本肝臓学会「B型肝炎治療ガイドライン 第6版（2026年10月）」公式案内

悪性リンパ腫のステージ分類｜1～4期の違いとステージ4の意味

悪性リンパ腫では、病変がどのリンパ節領域や臓器に広がっているかを調べ、病期（ステージ）を決めます。乳がんや胃がんなどの固形がんで主に用いるTNM分類は、原発腫瘍の状態、所属リンパ節への広がり、遠隔転移を組み合わせて評価する方法ですが、リンパ腫では全身に分布するリンパ節やリンパ節以外の病変の位置関係を捉えるため、通常は別の分類を用います。

その基礎となったのが、従来から使われてきたAnn Arbor（アン・アーバー）分類です。これを基にPET-CTなどの画像診断を取り入れて2014年に改訂されたLugano（ルガーノ）分類が、現在は国内でも広く使用されています。両者は無関係な2つの分類ではなく、病変の広がりを評価する考え方を引き継いだ関係にあります。

ただし、Lugano分類がすべての病型に当てはまるわけではなく、病型によって別の病期分類やリスク評価が必要です。病期は病変の広がりを示す情報であり、それだけで治療の目的や余命が決まるわけではありません。

Lugano分類のⅠ期・Ⅱ期・Ⅲ期・Ⅳ期の違い

Lugano分類を用いる病型では、主に次のようにⅠ～Ⅳ期を区別します。実際の判定には病変の位置と連続性などの条件があり、表は基本的な考え方を示しています。

たとえば、胸と腹部の両方にリンパ節病変があればⅢ期となることがありますが、骨髄や肝臓に広範な病変があればⅣ期に該当する場合があります。脾臓の病変があるだけで自動的にⅣ期になるわけではありません。また、原発性中枢神経系リンパ腫、皮膚リンパ腫、慢性リンパ性白血病・小リンパ球性リンパ腫などには、病型に応じた別の病期評価やリスク評価が必要です。

ステージ4でも根治を目指す場合がある理由

悪性リンパ腫は、全身に分布するリンパ系に由来する病気です。このため、ステージⅣでも薬物療法によって全身の病変に働きかけ、根治を目指すことがあります。特にDLBCLやホジキンリンパ腫では、進行期に対する治癒目的の治療が行われます。

一方、濾胞性リンパ腫では進行期でも病状が落ち着いていれば経過観察が選ばれ、長期間の病勢制御を重視する場合があります。「ステージ4＝末期」「ステージ4＝必ず抗がん剤を急いで始める」と一律には判断できません。病型、症状、臓器への影響、治療目標を組み合わせて考える必要があります。

参考：国立がん研究センター「リンパ腫の検査・診断について」、NCI「Non-Hodgkin Lymphoma Treatment（患者向け）」

悪性リンパ腫の5年生存率｜病型別・ステージ別の違い

悪性リンパ腫の生存率は、病型、診断時の病気の広がり、診断年、国、統計の方法によって異なります。まず日本で診断された患者をまとめた全国がん登録の数字を示し、その後に米国の病型別・病期別データを紹介します。集計対象が違う数字を、そのまま個人の治癒率や余命として比較することはできません。

全国がん登録による悪性リンパ腫全体の5年純生存率

厚生労働省の「2018年全国がん登録5年生存率報告」によると、2018年に診断された15歳以上の悪性リンパ腫患者全体の5年純生存率は65.0％でした。ホジキンリンパ腫や非ホジキンリンパ腫など複数の病型をまとめた集計で、生存率集計対象は男女計35,125人です。同じ報告書には、診断時の病気の広がりを「限局・領域・遠隔・不明」に分けた結果も掲載されています。

「進展度」は全国がん登録で病気の広がりを整理するための区分です。診療で用いるLugano分類やAnn Arbor分類のⅠ～Ⅳ期とは異なり、「遠隔」の57.8％を「ステージⅣの生存率」と読み替えることはできません。 また、全体にはさまざまな病型が含まれます。例えば自分の病型がDLBCLと分かっている場合には、次の病型別統計を参照しつつ、病状や治療反応を含めて見通しを考えます。

純生存率は、がん以外による死亡の影響を統計的に調整した指標です。診断から5年間の集団の結果であり、治癒率や個人の余命を表すものではありません。2018年診断者の成績を、2026年の治療だけを受けた患者の結果とみなすこともできません。

出典：厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」表1・表4（2018年診断・15歳以上・悪性リンパ腫全体・男女計、表4の進展度別集計）

DLBCL・濾胞性リンパ腫・ホジキンリンパ腫のステージ別生存率

日本の全国統計とは別に、米国国立がん研究所（NCI）のSEER統計では、病型ごとの5年相対生存率を確認できます。2016～2022年に診断された米国の患者について、DLBCLは64.8％、濾胞性リンパ腫は88.9％、ホジキンリンパ腫は89.3％でした。これは米国のデータによる相対生存率であり、前述の日本の5年純生存率とは集計方法・対象・医療環境が異なります。

米国SEERには、同じ2016～2022年診断の病型とAnn Arbor病期を組み合わせた集計もあります。以下の数値は米国SEER 17に登録され、該当する病期情報を持つ患者の5年相対生存率です。病期を判定できなかった患者は表のⅠ～Ⅳ期に含めず、全病型共通の治癒率としては扱いません。

出典：米国NCI・SEER「Diffuse Large B-Cell Lymphoma」「Follicular Lymphoma」「Hodgkin Lymphoma」（病期別：SEER 17、2016～2022年診断、Ann Arbor病期、5年相対生存率。病型全体の数値：SEER 21、同期間）

たとえば、同じⅣ期でもDLBCLと濾胞性リンパ腫とでは集団の5年生存率に違いがあります。ただし、濾胞性リンパ腫の数値が高いことは「再発しにくい」「根治しやすい」という意味ではありません。また、各病型の年齢構成や治療内容が異なるため、この表だけで病型同士の治療効果を直接比較することもできません。

悪性リンパ腫は治る？余命・長期生存と治療効果

悪性リンパ腫には初回治療で根治を目指せる病型がある一方、再発に注意しながら長期に病気をコントロールする病型もあります。 治療前のステージだけでなく、実際に治療が効いたか、寛解がどれだけ続いているかによって、その後の見通しも変わります。

根治・完全寛解・長期の病勢制御は同じ意味ではない

根治を目指す治療は、がんが長期に再発しない状態を目標とします。「完全寛解」は検査で確認できる病変がなくなった状態を指しますが、将来の再発を完全に否定する言葉ではありません。治療後も病型に応じて経過観察を続けるのは、このためです。

例えばDLBCLや古典的ホジキンリンパ腫では、進行期であっても治癒を目指す薬物療法を行う場合があります。反対に進行期の濾胞性リンパ腫では、治療後に再発する場合もあるため、症状を抑えて長く病勢を制御するという目標が重要です。ただし、濾胞性リンパ腫でも限られた範囲の病変では放射線治療による根治を目指す場合があり、病型名だけで治療目標を固定することもできません。

初回治療後2年・5年の経過から分かる長期の見通し

DLBCLの長期成績を考える材料として、2014年に報告された研究があります。免疫化学療法を受けた新規DLBCL患者767人（年齢中央値63歳、追跡期間中央値60か月）を対象にした解析では、診断後24か月を病気の進行・再発などのイベントなく過ごした患者群の、その後の全生存は、年齢・性別を合わせた一般人口と統計学的に同程度でした。別の820人の集団でも同様の傾向が確認されています。これは「治療後2年たてば再発がない」という意味ではなく、2年間の治療経過自体が今後の見通しを考える重要な情報になる、という結果です。

また、未治療DLBCLで国際予後指標（IPI）が2以上の患者879人を対象としたPOLARIX試験の5年追跡解析（2025年公表）では、追跡期間中央値64.1か月の時点で、5年無増悪生存率がPola-R-CHP群64.9％、R-CHOP群59.1％でした。これは約5年間、病気の進行や死亡が認められなかった割合を推定した試験結果であり、5年全生存率や完治率ではありません。この解析で全生存期間の差は統計学的に有意とは示されていません。

これらは対象者を限定した研究であり、ほかの病型や、すでに何度も再発している患者に数字を当てはめることはできません。治療後のPET-CTなどによる反応、再発の有無、経過した時間を合わせて確認すると、診断時の一般的な生存率より現在の状況に即した相談ができます。

出典：Maurerら「Event-Free Survival at 24 Months…」（J Clin Oncol, 2014／DLBCL、767人・外部検証820人）、「Five-Year Outcomes of the POLARIX Study」（J Clin Oncol, 2025／未治療DLBCL、879人、5年無増悪生存率）

ステージ4の余命を左右する病型・予後指標・治療反応

同じステージⅣでも、DLBCLと濾胞性リンパ腫とでは治療目標や再発の特徴が異なり、個人の余命をひとつの数字で示すことはできません。DLBCLでは年齢、血液中のLDH、全身状態、病期、リンパ節以外の病変などを組み合わせた国際予後指標（IPI）が使われます。濾胞性リンパ腫ではFLIPIなど、病型に応じて別の指標を用います。

診断時の予後指標に加え、初回治療で病変が消失したか、再発までどれくらいの時間があったか、次の治療に必要な体力や臓器機能が保たれているかが、その後の治療選択に影響します。集団の生存期間中央値や5年生存率を、本人に残された月数・年数として読み替えることはできません。 再発後でも、病型と前治療歴によっては別の薬物療法や細胞療法を検討できます。

主治医には、病理診断書に記載された病型名と病期だけでなく「今回の治療は根治を目指すのか」「どの検査で効果を判定するのか」「寛解後はどのように経過をみるのか」を確認しておくと、治療の結果を自分の見通しに結び付けやすくなります。

参考：がん情報サービス「びまん性大細胞型B細胞リンパ腫」、がん情報サービス「濾胞性リンパ腫」、国立がん研究センター「リンパ腫の治療について」

病型別に異なる標準治療｜初めて悪性リンパ腫と診断された場合

悪性リンパ腫の標準治療には、抗がん剤や抗体医薬などの薬物療法、放射線治療、病状によっては造血幹細胞移植などがあります。多くの病型では全身に作用する薬物療法が重要ですが、初期の一部の病型では放射線などの局所治療が選ばれ、症状のない緩徐なリンパ腫では経過観察を続けることもあります。

DLBCLの治療｜R-CHOP療法とPola-R-CHP療法

DLBCLの初回治療には、リツキシマブと複数の薬剤を組み合わせたR-CHOP療法が広く用いられています。また、ポラツズマブ ベドチンを含むPola-R-CHP療法も、日本で未治療DLBCLに対する承認を受けた治療選択肢です。どちらを選ぶかは、病期やリスク、合併症、心機能、薬剤の副作用などを踏まえて検討します。

初回治療を比較した国際共同第Ⅲ相POLARIX試験では、未治療DLBCLで国際予後指標（IPI）が2以上の患者879人を対象に、Pola-R-CHPとR-CHOPを比較しました。追跡期間中央値28.2か月の解析では、2年無増悪生存率がPola-R-CHP群76.7％、R-CHOP群70.2％で、Pola-R-CHP群が上回りました。一方、2年全生存率はそれぞれ88.7％、88.6％で有意差は認められていません。

この結果は、初回治療を受ける特定条件のDLBCL患者について、病気が進行しない期間を評価したものです。「Pola-R-CHPなら76.7％が完治する」「ステージ4の人の5年生存率が76.7％」という意味ではありません。個別の適応判断には、治療目的と期待できる利益だけでなく、副作用や治療負担も含めた説明が必要です。

出典：米国NCI「Aggressive B-Cell Non-Hodgkin Lymphoma Treatment（POLARIX試験の評価）」、中外製薬「ポライビー、未治療DLBCLへの適応追加承認」（2022年8月24日）

濾胞性リンパ腫の治療｜経過観察と治療開始の目安

濾胞性リンパ腫では、限られた部位に病変がある場合、放射線治療を検討することがあります。進行期でも自覚症状がなく腫瘍量が少ない場合には、定期診察や検査を続ける「無治療経過観察」が選択肢になります。これは治療を放棄することではなく、治療による利益と副作用のバランスを考えながら開始時期を見極める方法です。

リンパ節が大きくなる、臓器を圧迫する、発熱・寝汗・体重減少などの症状がある、血球数が低下するなどの場合には、治療開始を検討します。薬物療法としては抗CD20抗体を含む治療などがありますが、病型の詳細や全身状態によって組み合わせが異なります。急速に大きくなる病変が現れた場合は、DLBCLなどへの組織学的転化を疑って再生検が必要になることもあります。

ホジキンリンパ腫とその他の病型の治療

古典的ホジキンリンパ腫では、病期や病状に応じてABVD療法などの多剤併用化学療法を検討し、必要な場合には放射線治療も組み合わせます。さらに、未治療のCD30陽性ホジキンリンパ腫には、ブレンツキシマブ ベドチン（アドセトリス）とドキソルビシン、ビンブラスチン、ダカルバジンを組み合わせるBV＋AVD療法も国内で承認されています（2018年9月適応追加）。CD30の検査結果に加え、病期、年齢、臓器機能、治療による利益と副作用などを考慮して治療法を選びます。

BV＋AVD療法では末梢神経障害や好中球減少、感染症などに注意が必要です。進行期であっても根治を目標とする治療が行われますが、どの組み合わせが適切かは患者の条件で異なります。海外で報告された別の新しい治療法についても、日本での承認・保険適用の範囲を個別に確認する必要があります。

胃MALTリンパ腫の一部では、ピロリ菌の除菌治療が選択肢になります。一方、マントル細胞リンパ腫やバーキットリンパ腫、末梢性T細胞リンパ腫、節外性NK/T細胞リンパ腫などでは、病型に応じて異なる薬物療法や放射線治療を検討します。病理診断で分かった病型と病気の広がりが治療を選ぶ前提になるため、正式な病型名を確認しておくことが重要です。

参考：がん情報サービス「濾胞性リンパ腫」、国立がん研究センター「リンパ腫の治療について」、NCI「Hodgkin Lymphoma Treatment」、厚生労働省「アドセトリスの2018年9月適応追加に伴う通知」、PMDA「アドセトリス医療用医薬品情報（電子添文への案内）」、日本血液学会「造血器腫瘍診療ガイドライン 第4版（2026年版）」の書誌情報

再発・難治性悪性リンパ腫の治療と2026年時点の新しい選択肢

最初の治療で病変が十分に小さくならない場合や、いったん寛解した後に病気が再び現れた場合を、難治性・再発性の病態として評価します。治療の選択肢は病型だけでなく、前回の治療から再発までの期間、これまでに使用した薬剤、臓器機能、全身状態によって変わります。初回治療と同じ方法を繰り返すとは限りません。

再発時に再生検や治療歴の確認が必要な理由

再発が疑われたときは、画像検査などで病変の位置と広がりを確かめ、必要に応じて再生検を行います。特に濾胞性リンパ腫では、より進行の速いリンパ腫へ組織学的に変化している場合があり、治療方針が大きく変わることがあります。以前の病理診断が現在も当てはまるかを確認することが重要です。

DLBCLなどでは、再発時期や治療への反応に応じて救援化学療法、自家造血幹細胞移植、CAR-T細胞療法などが検討されます。一方、年齢や持病だけで一律に治療の可否を判断できるものでもありません。各治療には実施施設、前治療歴、全身状態などの条件があるため、必要に応じて専門施設への紹介を受けて評価します。

CAR-T細胞療法・二重特異性抗体・抗体薬物複合体とは

再発・難治性の悪性リンパ腫でも、病型やそれまでの治療に応じて、免疫の働きやリンパ腫細胞の特徴を利用した治療が選択肢になることがあります。CAR-T細胞療法、二重特異性抗体、抗体薬物複合体はそれぞれ仕組みと対象が異なり、すべての病型や患者に使えるわけではありません。

CAR-T細胞療法

CAR-T細胞療法は、患者自身のT細胞を採取し、リンパ腫細胞の目印を認識するよう加工して体内に戻す治療です。国内承認例にはチサゲンレクルユーセル（キムリア）があり、再発・難治性のDLBCLや濾胞性リンパ腫などで、これまでの治療歴などの条件を満たす場合に検討されます。細胞の採取・加工に準備期間が必要で、高熱や血圧低下などを伴うサイトカイン放出症候群、神経症状などに備え、実施できる専門施設で治療を行います。

二重特異性抗体

二重特異性抗体は、リンパ腫細胞と免疫細胞の両方に結び付き、免疫細胞がリンパ腫を攻撃するのを助ける薬です。患者自身の細胞を取り出して加工するCAR-T細胞療法とは異なり、薬剤として投与します。国内で用いられるモスネツズマブ（ルンスミオ）などが例で、治療中はサイトカイン放出症候群や感染症などの副作用に注意が必要です。

抗体薬物複合体

抗体薬物複合体は、リンパ腫細胞の目印に結び付く抗体に、細胞を傷つける薬剤を結合させたものです。国内で使われるポラツズマブ ベドチン（ポライビー）が例で、ほかの薬剤との組み合わせや病型によって使い方が変わります。血球減少や手足のしびれなどの副作用にも注意します。

2026年3月23日、ルンスミオ皮下注とポライビー点滴静注の併用療法が、再発・難治性のびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）と高悪性度B細胞リンパ腫、および再発・難治性の濾胞性リンパ腫のうちGrade 3Bに対して国内で追加承認されました。 Grade 3Bは病理診断上の区分で、すべての濾胞性リンパ腫がこの併用療法の対象になるわけではありません。ルンスミオ単剤の適応条件とは異なるため、同じ薬剤でも単独で使うのか、併用するのかを分けて確認する必要があります。

実際に治療を検討できるかどうかは、正式な病型、以前に受けた治療とその効果、全身状態などによって変わります。再発後の治療方針を相談するときは、自分が対象となる治療とその理由に加え、治療を受けられる施設や副作用への対応体制も確認するとよいでしょう。

参考：ノバルティス ファーマ「キムリアの濾胞性リンパ腫に対する効能追加承認」、中外製薬「ルンスミオとポライビーの併用療法の適応追加承認」（2026年3月23日）、NCI「Aggressive B-Cell Non-Hodgkin Lymphoma Treatment」、NCI「Indolent B-Cell Non-Hodgkin Lymphoma Treatment」

悪性リンパ腫の治療期間・副作用と通院・入院の見通し

治療に必要な期間は、病型と選ばれた治療法によって異なります。数か月にわたる薬物療法が中心となる人もいれば、限局した病変に放射線治療を行う人、症状や腫瘍量に応じて薬を使わず定期診察を受ける人もいます。予定された治療の終了日と、その後の定期検査が終わる時期は別に考えます。

治療は何か月続く？R-CHOP療法のコース数と日程の例

例えばDLBCLに行うR-CHOP療法には、21日間を1コースとして6コースを実施する方法があります。この計画では6コース目の投与開始が初回投与から約15週後で、投与後の休薬期間も含めた6コース全体の予定期間は約18週間（4～5か月）です。21日間には薬を投与しない休薬期間も含まれ、通常は1コースの初日に点滴薬、数日間に内服薬を用います。国際共同POLARIX試験のR-CHOP群では、さらにリツキシマブ単独投与を21日間隔で2コース追加する計画であり、薬物療法全体では約24週間が目安でした。

実際の治療では病期、病変の大きさ、年齢や臓器機能によってコース数や放射線治療の併用が変わり、別のレジメンでは投与間隔も違います。副作用や感染症のために投与を延期する場合もあり、18週間で全患者の治療が終わるわけではありません。初回治療の前には血球数や肝臓・腎臓の働き、感染症の有無、薬剤に応じた心機能などを評価し、治療途中と終了後に画像検査などで効果を判定します。

外来で治療できる場合と、入院が必要になる場合

DLBCLなどの薬物療法は、外来で繰り返し投与することもあります。ただし、リツキシマブなどの初回投与時には点滴に伴う反応に注意する必要があり、初回を入院で管理し、状態が安定すれば後のコースは外来で行うという施設の運用例もあります。国立がん研究センター中央病院も、初回導入を入院で行う取り組みを紹介しています。これは全国一律の入院基準ではなく、病状や施設の体制によって変わります。

入院が長くなりやすいのは、病変が急速に増えて腫瘍崩壊症候群の危険が高い場合、重い感染症や臓器障害がある場合、集中した管理が必要な救援化学療法や造血幹細胞移植などを行う場合です。CAR-T細胞療法も専門施設で副作用を厳重に監視します。治療前に「初回は何日ほど入院する予定か」「次回以降は外来か」「発熱したらどこへ連絡するか」を確認すると、家族の付き添いや仕事の予定を組み立てやすくなります。

感染症・末梢神経障害・晩期合併症への備え

薬物療法では、血球の減少による感染症、吐き気、倦怠感、末梢神経障害による手足のしびれなどが生じる場合があります。薬剤によっては心臓や肺への影響があり、治療終了後しばらくして二次がんなどの晩期合併症が現れることもあります。造血幹細胞移植やCAR-T細胞療法には、それぞれ特有の副作用と管理が必要です。

治療中の発熱、悪寒、急な息苦しさなどは、医療機関が指定した連絡基準に従って速やかに連絡してください。症状が軽く見えても、白血球が少ない時期には感染症が急に悪化することがあります。次のコースの日付だけでなく、血液検査の予定、感染リスクの高い時期、緊急連絡先も治療開始時に確認しておきましょう。

参考：国立がん研究センター「リンパ腫の治療について」、国立がん研究センター中央病院「第4回 薬薬連携を充実させるための研修会 開催報告」、厚生労働省jRCT掲載POLARIX試験（21日間隔・6コース等の試験計画）、がん情報サービス「びまん性大細胞型B細胞リンパ腫」

治療中・治療後の生活｜仕事・妊娠・費用・病院の選び方

悪性リンパ腫の診断後も、治療と生活の両立の仕方は人によって異なります。仕事や家事を続けられるかどうかは病型名だけで決まらず、治療スケジュール、体力、感染症のリスク、周囲から受けられる支援などを合わせて考えます。診断直後にすべての予定を取りやめる前に、何をいつ調整する必要があるかを整理していきましょう。

仕事・食事・感染対策と、家族との暮らし

外来での薬物療法を受けながら仕事を続ける人もいますが、治療直後の体調不良や感染リスクの高い時期には、勤務時間や仕事内容の調整が必要になる場合があります。治療前の説明を受けた段階で、通院日、血球数が下がりやすい時期、体力の回復に必要な期間について確認し、職場では休暇や短時間勤務、在宅勤務など使える制度を検討します。

食事は、十分な栄養と水分を取ることを基本に、口内炎や吐き気などの症状に応じて工夫します。感染対策については、治療内容と血液検査の結果を基に、食品の取り扱いや人混みへの外出などの具体的な注意を医療者に確認するとよいでしょう。家族の協力が必要なときは、通院の送迎や家事の分担など、どの時期に支援が必要かを早めに共有できます。

妊娠・出産への影響と治療前の妊孕性相談

一部の抗がん剤や造血幹細胞移植に伴う治療は、将来の妊娠・出産に関わる生殖機能に影響を与えることがあります。影響の程度は年齢、薬剤、投与量、治療歴などで異なり、同じリンパ腫でも全員が同じ影響を受けるわけではありません。妊娠・出産を希望する人は、治療が始まる前に主治医へ伝えることが大切です。

状況によっては卵子・胚・精子などの保存について専門家と相談できる場合があります。ただし、急いで治療を始める必要がある病型では、相談に使える時間が限られることもあります。生殖医療の専門施設への紹介が可能か、治療開始を遅らせずに検討できる方法はあるかを確認してください。

公的医療保険と高額療養費制度について

保険診療で行う治療は、公的医療保険と高額療養費制度の対象になる場合があります。高額療養費制度では、年齢・所得などに応じて保険診療の自己負担上限が決まり、2026年8月診療分から月額上限が見直され、新たに年間上限が設けられました。 厚生労働省の例では、70歳未満・年収約370万～510万円の人が1か月に100万円の保険診療を受けた場合、上限によって自己負担は約9.3万円となります。実際の上限は本人の条件によって異なり、2027年8月には所得区分の細分化も予定されています。

リンパ腫の薬物療法のように治療が複数月にわたる場合は、月ごとの上限に加え、直近12か月に高額療養費の対象月が3か月以上あると4か月目以降の上限が下がる「多数回該当」も確認するとよいでしょう。年間上限は8月から翌年7月までを一つの期間として計算され、上限を超える額は保険者から還付を受けられる仕組みです。通院・入院が何か月続く見込みかを伝え、病院の医療ソーシャルワーカーや加入する保険者に、自己負担上限、適用手続き、還付の方法を具体的に確認してください。

自由診療の費用は原則として保険適用外

自由診療の費用は、公的医療保険の対象となる標準治療とは区別して考える必要があります。自由診療で提供される治療が、承認済みの薬物療法や細胞療法と同じ効果を持つとは限りません。特に進行の速い病型では標準治療の開始を遅らせないことが重要であり、追加の治療を検討するときは、病型に合った効果の根拠、費用、副作用、主治医との連携、緊急時の対応を確認しましょう。

血液内科や専門施設でのセカンドオピニオンも一つの選択肢

治療施設を選ぶ際は、血液内科・血液腫瘍の専門医が正式な病型と病理結果を評価できるか、薬物療法中の発熱や合併症に対応できるかを確認しましょう。造血幹細胞移植やCAR-T細胞療法が必要となる可能性があれば、実施施設や紹介体制も判断材料になります。通院距離や治療と仕事の両立支援も含めて考え、診断や治療方針に迷うときは病理標本や画像検査の資料をそろえてセカンドオピニオンを求めることもできます。

参考：がん情報サービス「がんと仕事：働き方を考える」、がん情報サービス「妊孕性（にんようせい）」、厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

まとめ｜悪性リンパ腫は病型と治療条件を確認することが大切

悪性リンパ腫は多くの病型を含む血液のがんであり、リンパ節の腫れや全身症状だけでは診断できません。病理検査による正式な病型の確定、画像検査などによる広がりの評価、治療に耐えられる体の状態を総合して治療方針を考えます。ステージⅣでも根治を目指せる病型がある一方、長期に病勢を抑えることを主な目標とする病型もあります。

生存率を調べるときには、全体の数字と自分の病型・病期の数字を混同せず、診断年、国、統計指標を確認することが大切です。診断前なら症状が続く理由を医療機関で調べ、診断後なら病型名、治療の目的、期待できる効果、副作用、再発時の選択肢について担当医と具体的に確認することが、次の判断につながります。