”新しい未来をともに”最先端のがん治療を追求するがん治療専門クリニック ”新しい未来をともに”最先端のがん治療を追求するがん治療専門クリニック

がんの情報をみなさまにお届けします

がんと向き合うすべての方へ
知りたいことに寄り添い、大切な選択の助けとなる情報をお届けします。

膀胱がんは、尿をためる膀胱にできるがんです。代表的な症状は血尿で、痛みを伴わず、赤や茶色の尿が出たあとにいったん元の色へ戻ることもあります。「一度だけだったから大丈夫」と思っている間に、検査が遅れてしまうケースも考えられます。

国立がん研究センターの最新統計では、日本で2023年に膀胱がんと診断された人は23,970人、2024年に膀胱がんで亡くなった人は9,725人でした。男性の罹患数は17,901人、女性は6,069人で、男性に多くみられるがんです。

膀胱がんの治療を理解するとき、「ステージはいくつか」だけを見ても十分ではありません。

膀胱の内側にとどまっているのか、壁の筋肉まで入り込んでいるのかによって治療が大きく変わります。筋層まで達していない筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)でも、再発・進展の危険性が低いものから、BCG膀胱内注入療法や膀胱全摘除術まで検討するものまで幅があります。

治療を考える流れは、大きく次のように整理できます。

膀胱がんの治療を理解する5つのポイント
① 何という組織型のがんなのか
② 筋層まで浸潤しているか
③ 筋層非浸潤性なら、異型度・CIS・リスク分類・2nd TURBT・BCG治療歴はどうか
④ 筋層浸潤性なら、根治手術や膀胱温存が可能か、シスプラチンを使える状態か
⑤ 切除不能・転移性なら、これまで使用した薬やFGFR3などの分子情報はどうか

特に膀胱がんでは「ステージ0だから軽い」「TURBTで腫瘍を取ったから治療終了」「膀胱を残せる治療なら体への負担も小さい」とは限りません。

2024~2026年には薬物療法にも大きな変化があり、筋層非浸潤性、筋層浸潤性、転移性のそれぞれで治療選択肢が増えています。2026年には、2回目のTURBTで腫瘍が残っていなかった一部の高異型度T1膀胱がんについて、BCGを追加せず慎重に経過を見る方法を支持する国内第Ⅲ相試験の結果も公表されました。

この記事では、血尿などの症状から検査、TURBT、深達度、ステージ、BCG治療、膀胱全摘、尿路変向、膀胱温存、薬物療法、遺伝子検査、生存率まで、「自分は今どの治療分岐にいるのか」が分かるように解説します。

参考:国立がん研究センター「膀胱がんについて」、国立がん研究センター「がん統計 膀胱」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

膀胱がんとは

腎臓・腎盂・尿管・尿道など泌尿器系の構造イラスト

膀胱は骨盤の中にある袋状の臓器で、腎臓でつくられた尿を一時的にためる働きがあります。

腎臓でできた尿は腎盂→尿管→膀胱→尿道という経路を通り、体の外へ排出されます。この尿の通り道を「尿路」と呼びます。

腎盂・尿管・膀胱から尿道の一部まで、尿路の内側の多くは尿路上皮という粘膜で覆われています。

膀胱がんの90%以上は、この尿路上皮から発生する尿路上皮がんです。

膀胱がんと腎盂・尿管がんは同じ尿路上皮から発生する

尿路上皮は、腎臓でつくられた尿が集まる腎盂から尿管、膀胱へと連続しています。そのため、腎盂がん・尿管がんの多くも、膀胱がんと同じ尿路上皮がんです。

この性質から、膀胱がんの治療後に腎盂・尿管へ尿路上皮がんが見つかったり、反対に腎盂・尿管がんの治療後に膀胱内へ新たながんが生じたりすることがあります。尿路上皮がんでは、最初に見つかった場所だけではなく、尿路全体を意識して経過を見ることが重要です。

一方、同じ尿路上皮がんでも、膀胱がんと腎盂・尿管がんでは局所治療が異なります。膀胱がんではTURBTやBCG膀胱内注入療法、膀胱全摘除術などが中心になるのに対し、腎盂・尿管がんでは腎尿管全摘除術や腎温存治療などを検討します。

腎盂・尿管がんの症状、CTウログラフィー・尿管鏡などの検査、腎尿管全摘除術、腎温存治療、膀胱内再発については、腎盂がん・尿管がんの記事で詳しく解説しています。

参考:国立がん研究センター「膀胱がんについて」、国立がん研究センター「腎盂・尿管がんについて」

膀胱の壁には「筋層」がある

膀胱の壁は、内側から大まかに粘膜上皮、上皮下結合組織、筋層という構造になっています。筋層の外側には脂肪組織があります。

膀胱がんでは、この筋層までがんが達しているかどうかが治療の大きな境目になります。

筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)
がんが筋層まで達していない
筋層浸潤性膀胱がん(MIBC)
がんが筋層まで入り込んでいる

同じ「膀胱がん」でも、この2つでは治療が大きく違います。

NMIBCでは、尿道から内視鏡を入れて腫瘍を切除するTURBTを中心に、再発・進展リスクに応じて膀胱内注入療法などを追加します。

MIBCでは、膀胱全摘除術や周術期薬物療法、条件を満たす場合には膀胱温存を目的とした化学放射線療法などを検討します。

膀胱がんの診断後は、「ステージ」だけでなく「筋層まで入っているか」を確認すると、その後の治療説明が理解しやすくなります。

参考:国立がん研究センター「膀胱がんについて」、国立がん研究センター「膀胱がん 治療」

膀胱がんの種類

膀胱に発生するがんは1種類ではありません。

どの細胞から発生したかによって、尿路上皮がん、扁平上皮がん、腺がん、小細胞がんなどに分けられます。

主な種類 特徴
尿路上皮がん 膀胱がんの90%以上を占める。膀胱の内側を覆う尿路上皮から発生する
扁平上皮がん 尿路上皮がんとは異なる細胞からなる。慢性的な刺激や炎症などとの関連が問題になることがある
腺がん 腺組織に似た構造を持つ比較的まれな膀胱がん
小細胞がんなど 頻度は低いが、一般的な尿路上皮がんとは性質や治療方法が異なることがある

この記事では、膀胱がんの大部分を占め、現在の標準的な膀胱がん治療の中心となる尿路上皮がんについて主に解説します。

同じ尿路上皮がんでも「異型度」や特殊な組織学的特徴がある

尿路上皮がんと診断されても、すべてが同じ性質ではありません。

病理検査では、がん細胞の形や並び方が正常な細胞からどの程度かけ離れているかを評価し、主に低異型度(Low grade)と高異型度(High grade)に分けます。高異型度のがんは、低異型度に比べて筋層へ進展する危険性などをより強く考える必要があります。

通常とは異なる組織学的な特徴を持つ尿路上皮がんもあり、種類によっては早い段階から膀胱全摘を含む積極的な治療を検討する材料になります。

病理結果では「尿路上皮がんか」「どこまで深く入り込んでいるか」「低異型度か高異型度か」「特殊な組織学的特徴がないか」を合わせて確認する必要があります。

後述する筋層非浸潤性膀胱がんのリスク分類でも、この「異型度」が大きな判断材料になります。

参考:国立がん研究センター「膀胱がんについて」、国立がん研究センター「膀胱がん 治療」

膀胱がんの原因・リスク

膀胱がんになった人のすべてで、「これが原因だった」と1つの理由を特定できるわけではありません。

発症リスクとの関係が最もよく知られているのが喫煙です。

このほか、特定の化学物質への職業性曝露、過去に受けた一部の抗がん剤治療や骨盤への放射線治療などが関係する場合があります。

喫煙した煙がなぜ膀胱がんにつながるのか

たばこと聞くと、肺や喉への影響を最初に思い浮かべる人が多いかもしれません。

喫煙による発がん物質は肺だけにとどまるわけではなく、体内に吸収されて血液中へ入り、腎臓でろ過されます。尿に排出された物質は膀胱にたまり、膀胱の内側を覆う尿路上皮に接触します。

この過程で尿路上皮のDNAが傷つくことが、膀胱がん発生につながると考えられています。

喫煙は膀胱がんの代表的な予防可能なリスク因子です。

国立がん研究センターも膀胱がん予防のため禁煙を勧めており、禁煙してからの期間が長くなるほど、喫煙を続けた場合と比べて発症リスクが低くなることが分かっています。

すでに膀胱がんと診断された人も、「今さら禁煙しても意味がない」と考える必要はありません。禁煙について医師へ相談することができます。

染料・塗料などに関わる一部の化学物質

膀胱がんは、職業上の化学物質への曝露との関係が古くから知られてきたがんでもあります。

特に芳香族アミンと呼ばれる物質が問題となり、染料、顔料、ゴム、塗料、石油製品などに関係する職業で、過去に特定の化学物質へ長期間曝露していた人ではリスクが高くなることが報告されています。

現在は規制されている物質も多く、こうした職業に就いている、または過去に就いていたからといって膀胱がんになるわけではありません。

診察時に職業歴を聞かれた場合には、過去に扱っていた物質や仕事内容を伝えることが診断の参考になる場合があります。

年齢が上がるほど多く、男性に多い

膀胱がんは年齢が上がるにつれて多くなります。日本の2023年罹患統計では、男性17,901例に対して女性6,069例で、男性の方が多く診断されています。

男女差には喫煙や職業性曝露など複数の要因が関係していると考えられており、「男性だから発症する」「女性なら発症しにくい」と個人のリスクを判断できるわけではありません。女性でも血尿などの症状があれば膀胱がんを含めた評価が必要です。

シクロホスファミドなど過去の治療が関係することがある

ほかの病気の治療歴が、将来の膀胱がんリスクに関係することもあります。

抗がん剤などとして使われるシクロホスファミドやイホスファミドへの曝露は、膀胱がんの発症リスク上昇との関連が知られています。

過去に骨盤へ放射線治療を受けた人でも、その後の膀胱がんリスクが高くなることが報告されています。

こうした治療を受けた人の多くが膀胱がんになるという意味ではありません。何年も前に受けた治療であっても、血尿などが出た際には過去の治療歴を医師へ伝えておくとよいでしょう。

慢性的な刺激や炎症は主に特殊な膀胱がんとの関連がある

長期間の尿道カテーテル留置や、海外の一部地域でみられる寄生虫感染など、膀胱に慢性的な炎症や刺激が加わる状態も膀胱がんと関連することがあります。

こうした要因は、一般的な尿路上皮がんより扁平上皮がんなど特定のタイプとの関連が知られています。

通常の膀胱炎を何度か経験しただけで、膀胱がんになると考える必要はありません。

一般の人を対象とした膀胱がん検診は行われていない

現在の日本では、胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんのように、国の指針として定められた膀胱がん検診はありません。

健康診断で尿潜血を調べる場合はありますが、尿潜血検査は膀胱がん専用の検診ではありません。

血尿は膀胱炎、尿路結石、前立腺の病気、腎臓の病気などでも起こります。反対に、膀胱がんでも検査をした時点で血尿が確認されないことがあります。

「毎年健康診断を受けているから膀胱がんも大丈夫」とは限らないため、目で見て分かる血尿などの症状が出た場合は、次の健診を待たず泌尿器科で相談しましょう。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 予防・検診」、米国国立がん研究所(NCI)「Bladder Cancer Causes and Risk Factors」

膀胱がんの初期症状

膀胱がんで最もよく知られている症状が血尿です。特に注意したいのが、排尿時の痛みなどを伴わず、突然尿が赤くなる無症候性肉眼的血尿です。

血尿以外には、頻尿、排尿時の痛み、急に強い尿意を感じる尿意切迫感など、膀胱炎とよく似た症状がみられることもあります。

痛みのない血尿が代表的な症状

膀胱がんによる血尿では、「トイレに行ったら尿が赤かった」「茶色っぽい尿が出た」「血の塊が混ざっていた」といった変化がみられることがあります。

痛みがないことは、膀胱がんを否定する材料にはなりません。むしろ国立がん研究センターは、膀胱がんの血尿では痛みなどを伴わないことが特徴と説明しています。

血尿が見つかったときには、膀胱がんだけでなく、尿路結石、膀胱炎、腎盂・尿管がんなどさまざまな原因を考えて検査します。

一度血尿が消えても「治った」とは限らない

膀胱がんを疑ううえで知っておきたい特徴が、血尿が毎回続くとは限らないことです。一度赤い尿が出ても、次の排尿では普通の黄色に戻り、その後しばらく血尿が出ないことがあります。症状が消えると、「一時的に傷がついただけだろう」「疲れていたせいかもしれない」と受診を見送ってしまうことがあります。

目で確認できる血尿が一度でも出た場合、血尿が止まったことだけを理由に膀胱がんを否定することはできません。特に原因の分からない肉眼的血尿では、泌尿器科で原因を調べることが大切です。

健康診断で「尿潜血」を指摘されて見つかることもある

血尿には、目で見て分かる肉眼的血尿だけでなく、見た目は普通でも検査によって血液が確認される顕微鏡的血尿があります。健康診断などの尿検査で「尿潜血陽性」と指摘され、その後の精密検査につながることもあります。

尿潜血陽性の原因は膀胱がんだけではありません。腎臓の病気、尿路結石、尿路感染症などさまざまな原因があります。年齢、喫煙歴、血尿の程度などを含めて、泌尿器科で追加検査が必要かを判断します。

頻尿・排尿痛など膀胱炎に似た症状が出ることもある

膀胱がんでは、頻尿、排尿時痛、尿が残っている感じ、尿意切迫感などが現れることがあります。これらは膀胱炎でもよく起こる症状なので、症状だけから両者を見分けることはできません。

特に上皮内がん(CIS)では、尿路上皮の表面に平らに病変が広がるため、血尿だけでなく頻尿や排尿痛などの刺激症状がみられることがあります。

「膀胱炎だと思って治療を受けたものの症状がなかなか改善しない」といった場合には、ほかの原因がないか確認する必要があります。

進行すると尿が出にくい・腰や背中が痛むこともある

腫瘍が大きくなったり、尿管から膀胱へ尿が流れ込む部分を塞いだりすると、尿が流れにくくなることがあります。腎臓から膀胱へ尿を送れなくなり水腎症が起こると、脇腹、腰、背中などに痛みを感じる場合があります。

がんの進行によって尿が出にくくなったり、足がむくんだりするケースもあります。これらは膀胱がんだけに起こる症状ではありませんが、原因を確認するための検査が必要です。

血尿が出たら泌尿器科へ

目で見て分かる血尿や、尿検査で繰り返し血尿を指摘された場合の専門診療科は泌尿器科です。膀胱だけでなく、腎臓、腎盂、尿管、尿道、男性では前立腺など、尿の通り道全体を調べることができます。

特に、痛みのない赤い尿が出た、血尿が一度出た後に消えた、血の塊が混じった、膀胱炎のような症状が治療しても続く、尿潜血を繰り返し指摘されているといった場合には、自己判断だけで経過を見続けず受診を検討しましょう。

参考:国立がん研究センター「膀胱がんについて」

膀胱がんの検査と診断

膀胱がんが疑われた場合には、尿検査、超音波検査、膀胱鏡検査などを組み合わせて調べます。膀胱内に腫瘍が確認された後には、尿道から内視鏡を入れて腫瘍を切除するTURBT(経尿道的膀胱腫瘍切除術)を行い、採取した組織を病理検査します。

膀胱がんでは、このTURBTが単なる「腫瘍を取る治療」ではありません。何というがんなのか、筋層まで達しているのか、異型度は高いのかを確認し、その後の治療方針を決める重要な検査でもあります。

尿検査・尿細胞診

最初に行われる検査の1つが尿検査です。尿中に血液が混ざっていないかを調べる尿潜血検査のほか、尿の中にがん細胞が出ていないかを顕微鏡で確認する尿細胞診を行うことがあります。

尿細胞診は、特に高異型度の尿路上皮がんやCISなどを見つける手掛かりになります。ただ、尿細胞診が陰性だから膀胱がんではない、と判断することはできません。がんがあっても尿中に十分ながん細胞が出ていないことがあり、低異型度の腫瘍では尿細胞診で見つかりにくい場合もあります。

尿検査だけで診断を確定せず、膀胱鏡や画像検査などと組み合わせて評価します。

腹部超音波検査

超音波検査では、膀胱の内部に腫瘤がないか、腎臓に水腎症などの変化がないかを確認できます。体の外から検査でき、放射線被ばくもありません。

ある程度の大きさの膀胱腫瘍が見つかることがありますが、小さな腫瘍や平坦なCISなどは超音波だけでは分からない場合があります。

膀胱鏡検査で膀胱の内側を直接見る

膀胱がんの診断で重要な検査が膀胱鏡検査です。尿道から細い内視鏡を膀胱まで入れ、膀胱の内側を直接観察します。腫瘍がある場所、数、大きさ、形などを確認できます。

乳頭状に盛り上がる腫瘍は比較的確認しやすいのに対し、CISは粘膜上に平らに広がるため、通常の観察だけでは分かりにくいことがあります。必要に応じて、通常光では見つけにくい病変を確認しやすくする光力学診断(PDD)などをTURBTの際に併用することがあります。

CT・MRIで周囲への広がりや転移を調べる

CTでは、膀胱周囲への広がり、リンパ節、肺や肝臓などへの転移がないかを調べます。血尿の原因を調べる段階では、膀胱だけでなく腎盂・尿管など上部尿路の異常も確認する目的で画像検査を行うことがあります。

MRIは膀胱壁の構造や周囲組織との関係などを詳しく評価するのに役立ち、筋層浸潤の可能性を判断する材料になります。画像検査で深達度を予測することはできますが、最終的な深さを決めるにはTURBTで採取した組織の病理診断が重要です。

TURBTは「確定診断」と「初回治療」を兼ねる

TURBT(タービー)は、Transurethral Resection of Bladder Tumorの略で、日本語では経尿道的膀胱腫瘍切除術といいます。

全身麻酔または腰椎麻酔を行い、尿道から電気メスなどが付いた内視鏡を膀胱内へ入れて腫瘍を切除します。おなかを切り開いて膀胱へ到達する手術ではありません。

切除した組織を病理検査することで、本当にがんなのか、尿路上皮がんなのか、低異型度か高異型度か、上皮下結合組織まで入り込んでいるか、筋層まで浸潤しているか、特殊な組織学的特徴がないか、などを確認します。

筋層非浸潤性で完全に切除できる病変なら、TURBT自体が治療の大きな部分を担います。筋層まで浸潤していると分かれば、TURBTだけで根治を目指すのではなく、膀胱全摘や周術期薬物療法など次の治療へ進みます。

なぜ2回目のTURBTを行うことがあるのか

初回TURBTで腫瘍を切除しても、病理結果によってはもう一度TURBTを行います。これを2nd TURBT(2回目のTURBT)と呼びます。

特にT1・高異型度の場合などでは、初回手術だけでは腫瘍が残っている可能性や、実際にはより深く筋層まで浸潤している可能性を確認する意味があります。初回の標本に十分な筋層が含まれていなければ、「筋層までがんが入っていない」と正確に判断できないこともあります。

2nd TURBTは「念のためもう一度削るだけ」の手術ではありません。腫瘍が残っているか、より深いがんではないかを確認し、その後にBCGなどの追加治療が必要かを考える材料になります。

2026年には、この2nd TURBTの結果が治療選択にさらに大きな意味を持つことを示す国内臨床試験の結果が公表されています。詳しくは後のTURBTの章で解説します。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 検査」、国立がん研究センター「膀胱がん 治療」

膀胱がんの深達度

膀胱がんの病理結果では、Ta、Tis、T1、T2といった記号が使われます。これは、がんが膀胱の壁へどのくらい深く入り込んでいるかを示すTカテゴリーです。

一般のがんでは「ステージⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」の方がなじみがあるかもしれませんが、膀胱がんの治療を理解するには、先にこのTカテゴリーを知っておくと分かりやすくなります。

Tカテゴリー がんの深さ・広がり 大きな分類
Ta 乳頭状に発育しているが、上皮下へ浸潤していない 筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)
Tis 上皮内がん(CIS)。粘膜上皮内に平らに広がる
T1 上皮下結合組織まで浸潤しているが、筋層には達していない
T2 筋層まで浸潤している。T2aは筋層の内側、T2bは外側まで及ぶ 筋層浸潤性膀胱がん(MIBC)
T3 筋層を越えて膀胱周囲の脂肪組織まで広がっている
T4a 前立腺間質、精のう、子宮、腟など隣接臓器へ直接広がっている
T4b 骨盤壁または腹壁まで広がっている

Ta|乳頭状に発育しているが深く入り込んでいない

Taは、膀胱の内側に向かって乳頭状に盛り上がるように発育しているものの、上皮下結合組織へ浸潤していない状態です。低異型度で、単発、初発、小さいなどの条件がそろえば低リスクに分類されることがあります。

Taであっても、高異型度、多発、再発などの特徴があれば治療方針は変わります。

Tis|上皮内がん(CIS)

Tisは上皮内がん(Carcinoma in situ:CIS)です。乳頭状に盛り上がるのではなく、膀胱の粘膜表面に平らに広がる高異型度の病変です。

深く浸潤していないのでステージでは0isですが「ステージ0だから危険性の低いがん」という意味ではありません。CISは筋層浸潤へ進展する危険性を考える必要があり、BCG膀胱内注入療法などの対象になります。また、平坦で見つけにくいため、尿細胞診やPDD、必要に応じた生検などが診断に役立ちます。

T1|「浸潤がん」でも筋層非浸潤性に分類される

T1では、がんが粘膜上皮を越えて上皮下結合組織まで浸潤しています。

ここで用語が少し分かりにくくなります。T1は確かに「浸潤しているがん」ですが、膀胱の筋層にはまだ到達していません。そのため、分類上は筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)に含まれます。

T1=浸潤していないではありません。
T1=筋層までは浸潤していないという意味です。

T1、特に高異型度T1では、筋層へ進展するリスクを考えて2nd TURBTやBCG、症例によっては膀胱全摘を検討します。

T2以降|筋層浸潤性膀胱がん

T2になると、がんが膀胱壁の筋層まで到達しています。ここから筋層浸潤性膀胱がん(MIBC)に分類されます。

T3では筋層を越えて膀胱の外側にある脂肪組織へ、T4aでは隣接臓器へ広がります。T4bはさらに骨盤壁・腹壁まで進展した状態です。

TURBTで目に見える腫瘍を削るだけでは、膀胱壁の深いところに入り込んだがんを十分に治療できません。

転移がないMIBCでは、膀胱全摘除術と周術期薬物療法を中心に治療を考えます。条件を満たす一部の患者さんでは、TURBT・化学療法・放射線治療を組み合わせて膀胱を残す治療も検討できます。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

膀胱がんのステージ分類

膀胱がんのステージは、原発巣の深さを示すTカテゴリー、リンパ節転移を示すNカテゴリー、遠隔転移を示すMカテゴリーを組み合わせて決まります。

0a、0is、Ⅰ、Ⅱ、ⅢA、ⅢB、ⅣA、ⅣBに分類されます。

ステージ 主な状態
0a Ta。乳頭状に発育するが、上皮下へ浸潤していない
0is Tis。上皮内がん(CIS)
Ⅰ期 T1。上皮下結合組織まで浸潤しているが筋層には達しておらず、リンパ節・遠隔転移がない
Ⅱ期 T2。筋層へ浸潤しているが、リンパ節・遠隔転移がない
Ⅲ期 膀胱周囲脂肪組織・一部の隣接臓器まで広がる場合や、骨盤内などの所属リンパ節へ転移している場合
ⅣA期 骨盤壁・腹壁まで広がっている、または骨盤外のリンパ節へ転移している場合など
ⅣB期 肺、肝臓、骨など、リンパ節以外の遠隔臓器へ転移している

ステージ0a|Taの乳頭状腫瘍

ステージ0aはTaに相当します。膀胱の内側に乳頭状の腫瘍が発育しているものの、上皮下へは浸潤していません。

低異型度で小さく、初発・単発などの条件がそろえば、TURBTを中心とした比較的負担の小さい治療で経過を見ることがあります。

同じ0aでも高異型度や多発、再発などがあれば、追加治療や厳密な経過観察が必要になります。

ステージ0is|CISは「0期だから安全」ではない

ステージ0isは上皮内がん(CIS)です。表面の上皮内にとどまっているため「0期」と分類されますが、CISは高異型度で、筋層浸潤へ進展する危険性を考える必要があります。

膀胱がんでは、ステージの数字が小さいことと、再発・進展リスクが低いことが必ずしも同じではありません。この点が、一般的な「ステージが早ければ治療も軽い」というイメージだけでは膀胱がんを理解しにくい理由です。

ステージⅠ|T1でも高リスクになることがある

ステージⅠは、がんが上皮下結合組織へ浸潤しているものの、筋層には到達していないT1です。リンパ節や遠隔転移はありません。

T1はNMIBCに分類されますが、特に高異型度の場合は筋層浸潤へ進展するリスクが問題になります。2nd TURBT、BCG膀胱内注入療法などを行い、さらにリスクが高いと判断されれば、筋層へ浸潤する前の段階でも膀胱全摘除術を検討することがあります。

「ステージⅠなのになぜ膀胱を全部取る話が出るのか」という疑問は、このリスク分類を理解すると分かりやすくなります。

ステージⅡ|筋層まで浸潤している

ステージⅡはT2で、がんが膀胱壁の筋層まで入り込んだ状態です。遠隔転移やリンパ節転移はありませんが、ここから治療の考え方は大きく変わります。

TURBTと膀胱内注入療法を中心とするNMIBCとは異なり、根治を目指す場合には膀胱全摘除術や周術期薬物療法を検討します。選択された患者さんでは、膀胱を残す化学放射線療法も候補になります。

ステージⅢ|膀胱の外や所属リンパ節へ広がる

Ⅲ期には、がんが膀胱周囲の脂肪組織や一部の隣接臓器まで広がった状態のほか、骨盤内などの所属リンパ節へ転移した状態も含まれます。

つまり、ステージは「膀胱壁のどこまで深く入ったか」だけでは決まりません。Tカテゴリーでは筋層まで達していないT1であっても、所属リンパ節転移があればステージⅠではなくなります。

「NMIBC/MIBC」は主に原発巣の深さを表す分類、「ステージ」はリンパ節や遠隔転移も含めた病気全体の広がりを表す分類と考えると整理しやすいでしょう。

ステージⅣ|骨盤壁・腹壁または遠隔転移

T4bで骨盤壁・腹壁まで広がっている場合や、骨盤外のリンパ節への転移がある場合はⅣA期に分類されます。肺、肝臓、骨などリンパ節以外の遠隔臓器へ転移している場合はⅣB期です。

こうした根治切除が難しい、または転移のある尿路上皮がんでは、全身に作用する薬物療法が治療の中心になります。

現在はエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブなどが登場し、数年前とは一次治療の考え方も変化しています。後半の薬物療法の章で詳しく説明します。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」

筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)のリスク分類

Ta・Tis・T1の筋層非浸潤性膀胱がんでは、ステージだけを見て治療を決めません。病変の数、大きさ、初発か再発か、Tカテゴリー、異型度、CISの有無などを組み合わせて、低リスク、中リスク、高リスク、超高リスクに分類します。

このリスク分類が、TURBT後に膀胱内へ抗がん剤を入れるのか、BCGを使うのか、2nd TURBTが必要なのか、膀胱全摘まで検討するのかを考える重要な材料になります。

リスク分類 主な条件
低リスク 単発・初発・3cm未満・Ta・低異型度・CISなしをすべて満たす
中リスク 低リスクにも高リスクにも該当しないもの
高リスク T1、高異型度、CIS(併発CISを含む)のいずれかがある
超高リスク 高リスクの中でも、T1高異型度にCIS、多発・再発・3cm以上、特殊な組織学的特徴や脈管侵襲などが加わる場合、またはBCG後も高異型度腫瘍が残存・早期再発する場合など

低リスク|「Taだった」だけでは低リスクにならない

低リスクに分類されるには、単発、初発、3cm未満、Ta、低異型度、CISなしという条件をすべて満たす必要があります。

Taだから自動的に低リスクになるわけではありません。たとえばTa・低異型度でも、複数の腫瘍がある、何度も再発している、大きな腫瘍であるといった場合には、中リスクなど別の分類になります。

低リスクではTURBT後の抗がん剤膀胱内注入などを検討し、その後も膀胱鏡で再発がないか確認していきます。

中リスク|低リスクでも高リスクでもない幅広いグループ

中リスクは、低リスクの条件をすべて満たさないものの、T1、高異型度、CISなど高リスクに該当する特徴もないグループです。かなり幅のある分類なので、病変の数、再発歴などによって治療の強さも変わります。

抗がん剤の膀胱内注入や、一部ではBCG膀胱内注入療法を検討します。

高リスク|T1・高異型度・CISのいずれかがある

高リスクには、T1、高異型度、CISのいずれかを含むものが該当します。ここで「ステージ」と「リスク分類の違い」がよく分かります。

CISはステージ0isですが高リスクです。T1はステージⅠですが高リスクに入ります。

膀胱がんでは「0期・Ⅰ期=治療の軽い早期がん」と一括りにできません。

高リスクNMIBCでは、2nd TURBT、BCG膀胱内注入療法などを組み合わせて、膀胱内再発だけでなく筋層浸潤へ進むことも防ぐ必要があります。

2026年8月には、高リスクNMIBCに対するBCG+デュルバルマブも国内承認されましたが、高リスクなら全員がこの併用療法を受けるという意味ではありません。詳しい対象や従来のBCG療法との関係は治療編で整理します。

超高リスク|筋層へ進む前に膀胱全摘を検討することがある

高リスク群の中でも、さらに進展リスクが高い特徴を持つものが超高リスクです。

代表的には、T1高異型度に、CISを伴う、腫瘍が多発している、再発例である、3cm以上である、通常とは異なる組織学的特徴がある、リンパ管や静脈への侵襲がある、といった条件が加わる場合があります。

BCGを行っても高異型度腫瘍が消えない場合や、BCG治療後早期に高リスクの病変が再発した場合も問題になります。この段階では、まだ筋層非浸潤性であっても根治的膀胱全摘除術を検討することがあります。

「筋層まで達していないのに、なぜ膀胱を全部取るのか」と感じるかもしれません。理由は、筋層浸潤や転移が起こってから手術するより、進展する危険性が非常に高い段階で根治を目指す方が適切と判断される患者さんがいるためです。

全摘の必要性はT1という情報だけでは決まりません。CIS、腫瘍数、大きさ、再発歴、2nd TURBTの結果、組織学的特徴、BCGへの反応などを合わせて判断します。

「再発しやすい」と「筋層まで進みやすい」は同じ意味ではない

膀胱がんでは「再発」という言葉をよく使います。

ここで区別したいのが、膀胱内にもう一度腫瘍ができる再発と、筋層浸潤性へ病気が進む進展です。

膀胱内に低異型度のTa腫瘍が繰り返しできる患者さんもいます。再発を何度も経験していても、すぐ生命に関わる進行がんになるとは限りません。

反対に、高異型度T1やCISなどでは、単に膀胱内へ再発するだけでなく、筋層浸潤や転移へ進む危険性をより強く考える必要があります。

再発リスク
治療した後に膀胱内へ再び腫瘍ができる可能性
進展リスク
筋層浸潤性膀胱がんなど、より深く進行した状態へ移行する可能性

「再発率が高い」という説明だけで病気の危険性を判断せず、自分の場合は再発が問題なのか、それとも筋層浸潤へ進展する危険性も高いのかを担当医に確認すると、BCGや膀胱全摘を勧められる理由が理解しやすくなります。

同じ高異型度T1でも2nd TURBTの結果で治療が変わる可能性がある

高異型度T1は高リスクNMIBCですが、同じ診断名でも全員の状態が同じではありません。

初回TURBT後に2nd TURBTを行った結果、まだ腫瘍が残っているのか、それとも病理学的に腫瘍が認められないT0なのかという違いも、その後の治療判断に関係します。

2026年に公表された国内第Ⅲ相試験JCOG1019では、High-grade T1と診断された後、2nd TURBTで腫瘍が残っていないことが確認された一部の患者さんでは、BCGを追加せず慎重に経過観察する方法がBCG療法に劣らないことが示されました。

これは「高異型度T1ならBCGは不要」という結果ではありません。対象となったのは、2nd TURBTまで行い、病理学的に腫瘍が残っていないことが確認された厳選された患者さんです。この研究によって、2nd TURBTは残存がんを確認するだけでなく、その後の追加治療をどこまで行う必要があるのかを考える情報として、さらに重要になりました。

JCOG1019については、後の「TURBT」の章で対象患者と結果を詳しく解説します。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター「完全切除後のT1膀胱がんに対して無治療経過観察が標準治療の一つとなることを証明」

膀胱がん治療の全体像

膀胱がんでは、診断された時点で「手術」「抗がん剤」「放射線治療」のどれか1つを選ぶわけではありません。まずTURBT(経尿道的膀胱腫瘍切除術)で腫瘍を切除し、病理検査によってがんの深さや異型度などを確認したうえで、その後の治療を決めます。

治療方針を大きく分けるのは、がんが膀胱壁の筋層まで達しているかどうかです。

Ta・Tis・T1の筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)では、できるだけ膀胱を残しながら、膀胱内での再発や筋層浸潤への進展を防ぐ治療を考えます。T2以降の筋層浸潤性膀胱がん(MIBC)では、膀胱全摘除術と薬物療法を組み合わせる治療が中心になり、条件を満たす一部の患者さんでは膀胱温存療法も検討します。遠隔転移がある場合や根治的な手術が難しい場合には、全身に作用する薬物療法が治療の中心です。

病状 治療の主な考え方
低・中リスクNMIBC TURBTを行い、リスクに応じて抗がん剤の膀胱内注入療法などを追加する
高リスクNMIBC 2nd TURBTやBCG膀胱内注入療法などを行い、再発・進展リスクを下げる。2026年からは一部でBCG+デュルバルマブも選択肢となった
超高リスクNMIBC BCGなどを検討する一方、筋層浸潤が起こる前の根治的膀胱全摘除術を検討する場合がある
MIBC 膀胱全摘除術と周術期薬物療法が中心。条件を満たせばTURBT・薬物療法・放射線治療による膀胱温存も検討する
根治切除不能・転移性 全身薬物療法を中心に治療し、これまでの治療歴やFGFR3などの分子情報も踏まえて次の治療を考える

この表は治療の大まかな流れを整理したものです。実際には、同じT1でも低異型度か高異型度か、CISを伴うか、2nd TURBTで腫瘍が残っていたか、過去にBCGを受けているかなどによって治療方針は変わります。

膀胱がんでは、TURBT後に出た病理結果が「治療の終了」を意味するのではなく、その後どの治療経路へ進むかを決める出発点になります。

NMIBCでは膀胱を残せる患者さんが多い反面、膀胱内で再発を繰り返すことがあります。高リスクでは、再発だけでなく筋層浸潤性膀胱がんへ進展する可能性も考えなければなりません。

MIBCでは、膀胱の中に見えている腫瘍をTURBTで切除するだけでは、筋層内に入り込んだがんを十分に治療できません。膀胱全摘除術、手術前後の薬物療法、膀胱温存療法についてあらためて検討します。

根治切除不能・転移性膀胱がんの薬物療法は近年大きく変化しています。以前はシスプラチンを使用できるかどうかが治療選択の大きな分岐でしたが、現在はエンホルツマブ ベドチンとペムブロリズマブの併用なども一次治療に加わり、「シスプラチン適格かどうか」だけでは治療方針を説明できなくなっています。

この後は、まずNMIBCの治療から詳しく見ていきます。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

TURBT

TURBT(経尿道的膀胱腫瘍切除術)は、膀胱がんの診断と初回治療で中心となる内視鏡手術です。

尿道から膀胱内へ内視鏡を入れ、先端についた電気メスなどを使って腫瘍を切除します。通常は全身麻酔または腰椎麻酔を行うため、手術中に強い痛みを感じながら腫瘍を削る治療ではありません。

おなかを切らずに行える手術ですが、TURBTの目的は目に見える腫瘍を取り除くことだけではありません。切除した組織から、尿路上皮がんなのか、異型度は高いのか、上皮下結合組織や筋層まで浸潤しているのかを調べ、その後の治療を決めます。

筋層非浸潤性ならTURBTで腫瘍を取り切れることもある

Taなどの筋層非浸潤性膀胱がんでは、TURBTによって肉眼的な腫瘍をすべて切除できる場合があります。

低リスクであれば、TURBT後に抗がん剤を膀胱内へ注入し、その後は膀胱鏡などで経過を見ることがあります。中リスクでは再発リスクに応じて追加の膀胱内注入療法などを検討します。T1・高異型度など一定の病理所見がある場合には、2nd TURBTを行います。

「TURBTで全部取れた」と説明された場合でも、病理結果を確認するまでは、その手術だけで治療が終了するかは分かりません。高異型度、T1、CISなどが確認されれば、肉眼的に腫瘍がなくなっていても、再発や進展を防ぐ追加治療が必要になることがあります。

筋層まで浸潤していた場合は次の治療へ進む

TURBTで採取した組織からT2以上、つまり筋層浸潤性膀胱がんと診断された場合には、通常、TURBTだけで根治を目指すことはできません。

内視鏡から見える腫瘍を削ることはできても、膀胱壁の筋層内に入り込んだがん細胞や、その外側へ広がっている可能性のある病変まで十分に取り除けないためです。

転移のないMIBCでは、膀胱全摘除術と周術期薬物療法を中心に考えます。患者さんの病状や希望によっては、最大限のTURBTに薬物療法と放射線治療を組み合わせた膀胱温存療法を検討することもあります。

2nd TURBTを行う理由

T1や高異型度の腫瘍などでは、初回TURBTの後にもう一度TURBTを行うことがあります。

2回目を行う理由の1つは、初回の切除部位に腫瘍が残っていないかを確認するためです。初回のTURBTでT1と診断されていても、2nd TURBTでさらに深い部分を調べたところ、実際には筋層まで浸潤していたと分かる場合もあります。初回の病理標本に十分な筋層が含まれていなければ、筋層浸潤の有無そのものを正確に評価できないこともあります。

国立がん研究センターは、T1・高異型度の場合や、Ta・高異型度で初回TURBTに筋層が採取されていない場合には、もう一度TURBTを行うことが推奨されていると説明しています。

2nd TURBTは、単に切り残しを確認するためだけの手術ではありません。その時点で腫瘍が残っているかどうかが、BCGなどの追加治療をどこまで行うかという判断にも関係します。

高異型度T1でも2nd TURBT後T0の一部では経過観察が選択肢になる

2026年に公表されたJCOG1019は、2nd TURBTの意味を考えるうえで重要な国内第Ⅲ相試験です。

対象となったのは、初回TURBTでHigh-grade T1と診断され、2nd TURBTを行った結果、病理学的に腫瘍が残っていないことが確認された患者さんです。試験では、この条件を満たした263人がBCG膀胱内注入療法を受ける群と、追加治療を行わず慎重に経過を見る群に分けられました。

5年時点の無再発生存割合はBCG群81.8%、経過観察群86.5%で、経過観察がBCG療法に対して劣らないことが統計学的に示されました。5年全生存割合もBCG群91.7%、経過観察群92.0%でした。経過観察群では、BCGに伴う血尿、頻尿、尿路痛などの副作用も少ない傾向がみられました。

この結果から、High-grade T1でも、2nd TURBTで腫瘍が残っていないことが確認された一部の患者さんでは、BCGを追加せず慎重に経過観察する方法が標準治療の1つになり得ることが示されました。

対象条件には注意が必要です。

JCOG1019は「T1ならBCGを行わなくてもよい」と示した試験ではありません。初回TURBTでHigh-grade T1と診断され、2nd TURBTでも腫瘍が確認されず、尿細胞診などを含む試験の条件を満たした患者さんについて検証した結果です。

この結果は2026年に公表された新しいエビデンスであり、既存の高リスクNMIBC治療をすべて経過観察に置き換えるものではありません。2nd TURBT後に腫瘍が残っていないことや試験の参加条件を確認したうえで、BCGを追加するか慎重に経過観察するかを個別に検討する判断材料となります。

TURBT後の血尿・排尿痛

TURBT後には、切除した部分から出血して血尿が出ることがあります。手術後は尿道カテーテルを留置し、出血が多い場合には膀胱内を洗浄することもあります。

膀胱の深い部分まで切除した際には、まれに膀胱壁に穴が開く膀胱穿孔が起こることがあります。国立がん研究センターでは、多くの場合はカテーテルを一定期間留置することで改善するとしています。

カテーテルを抜いた後に頻尿や排尿時の違和感が出ることもあります。退院後に血尿が急に強くなる、血の塊で尿が出にくい、発熱や強い痛みがあるなど、病院から説明された注意症状がみられた場合には医療機関へ連絡します。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター「完全切除後のT1膀胱がんに対して無治療経過観察が標準治療の一つとなることを証明」

膀胱内注入療法

筋層非浸潤性膀胱がんでは、TURBT後に薬を膀胱内へ直接入れる膀胱内注入療法を行うことがあります。

全身へ抗がん剤を点滴する治療とは異なり、尿道からカテーテルを入れ、薬剤を膀胱の中へ注入します。TURBTで腫瘍を切除した後に残っている可能性のある微小ながん細胞を治療し、膀胱内再発や筋層浸潤への進展を防ぐことが目的です。

使用する薬には、細胞障害性抗がん薬とBCGがあります。どちらを使うかは、NMIBCのリスク分類やCISの有無などによって判断します。

低・中リスクでは抗がん剤を膀胱内へ注入することがある

低リスクまたは中リスクの一部では、TURBT後に細胞障害性抗がん薬を膀胱内へ注入します。

薬を膀胱内へ直接投与することで、膀胱粘膜に残っている可能性のあるがん細胞へ作用させ、再発を減らすことを目指します。全身へ薬を投与する化学療法とは投与方法も副作用の出方も異なります。

注入する回数や時期は再発リスクによって変わります。低リスクと中リスクでも治療内容が同じとは限りません。

BCG膀胱内注入療法とは

高リスクNMIBCやCISで重要な治療がBCG膀胱内注入療法です。

BCGは結核予防ワクチンにも使われるウシ型弱毒結核菌です。「膀胱がんなのに、なぜ結核の菌を入れるのか」と疑問を感じるかもしれません。

BCGを膀胱内へ注入すると、膀胱粘膜で免疫反応が起こり、その免疫の働きを利用してがん細胞を攻撃します。一般的な細胞障害性抗がん薬のように、薬そのものが直接がん細胞を傷害する治療とは仕組みが異なります。

国立がん研究センターでは、中リスクの一部、高リスク、超高リスクの一部にBCG膀胱内注入療法を行うことがあると説明しています。CISでもTURBT後にBCGを行います。

BCG導入療法と維持療法

BCG治療には、治療開始時に一定回数投与する導入療法と、その効果を保つ目的でその後も一定期間投与する維持療法があります。

国立がん研究センターでは、標準的にはTURBT後に6~8回行う導入療法と、その後1~3年間継続する維持療法があり、患者さんのリスクなどによって回数や時期を判断するとしています。

高リスクだからといって、すべての患者さんが同じ回数を最後まで受けられるわけではありません。副作用、年齢、体の状態、再発リスクなどを見ながら投与量やスケジュールを調整することがあります。

また、前述したJCOG1019の結果によって、High-grade T1でも2nd TURBT後に腫瘍が残っていない一部の患者さんでは、BCGを追加せず慎重に経過観察するという選択肢も示されています。

BCGでは頻尿・排尿痛・血尿・発熱が起こることがある

BCGは高リスクNMIBCの再発・進展を抑えるために重要な治療ですが、抗がん剤の膀胱内注入より副作用が出やすい治療でもあります。

よくみられるのは頻尿、排尿時の痛み、血尿、発熱などです。治療当日から数日間、膀胱炎に似た症状が出ることがあります。

症状が強ければ、次の注入を延期したり、投与回数や量を調整したりする場合があります。「標準的にはこの回数だから」と無理に予定どおり続けるのではなく、副作用と治療効果のバランスを見ながら判断します。

まれですが、BCG感染や間質性肺炎、膀胱が萎縮してためられる尿量が減るなど、重い副作用が起こることもあります。

国立がん研究センターでは、発熱に加えて咳や呼吸困難がある場合、39℃以上の発熱がある場合、38℃以上の発熱が2日以上続く場合には、すぐ病院へ連絡するよう案内しています。

高リスクNMIBCではBCG+デュルバルマブが2026年に承認

2026年8月24日、免疫チェックポイント阻害薬デュルバルマブ(商品名:イミフィンジ)が、BCGとの併用で「高リスク筋層非浸潤性膀胱癌」に対して国内承認されました。

これまでBCGは膀胱内だけへ投与する治療でしたが、デュルバルマブは点滴で全身へ投与するPD-L1阻害薬です。BCGによって膀胱内で起こす免疫反応に、免疫チェックポイント阻害薬を組み合わせる新しい治療方法になります。

承認の根拠となった国際第Ⅲ相POTOMAC試験では、TURBTを受けたBCG未治療の高リスクNMIBC患者が対象となりました。デュルバルマブ+BCG導入・維持療法とBCG導入・維持療法を比較した結果、デュルバルマブを加えた群では高リスク病変の再発、進行または死亡のリスクが32%低下しました。

国内で承認された用法では、BCGとの併用でデュルバルマブを4週間間隔で最大13回点滴します。

高リスクNMIBCに新しい選択肢が加わりましたが、「高リスクと診断されたら全員がBCG+デュルバルマブになる」という意味ではありません。

POTOMAC試験はBCG未治療の高リスクNMIBCを対象とした試験です。T1でも2nd TURBT後T0となった患者、すでにBCG治療を受けた患者、膀胱全摘を優先して検討すべき超高リスク患者などでは、治療を同じように考えることはできません。

デュルバルマブを加えると、BCGによる膀胱症状だけでなく、免疫チェックポイント阻害薬特有の副作用にも注意する必要があります。免疫の働きが過剰になることで、肺、肝臓、甲状腺、腸、皮膚などさまざまな臓器に炎症が起こることがあるため、治療中に新しい症状が出た場合には担当医へ伝えることが重要です。

2026年に承認されたばかりの治療であるため、従来のBCG単独療法との使い分けについては、患者さんの病理結果、再発・進展リスク、2nd TURBTの結果、全身状態などを踏まえて判断します。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、PMDA「最適使用推進ガイドライン(医薬品)」、PMDA「イミフィンジ 医療用医薬品情報」

BCG後に残存・再発した高リスクNMIBCの治療

BCG膀胱内注入療法を行っても、CISなどの高異型度病変が消えなかったり、一度消えた後に再発したりすることがあります。

この場合に重要なのは、「もう一度BCGを使えばよいのか」「膀胱全摘を行うべきなのか」「膀胱を残す別の治療を検討できるのか」を見極めることです。

BCG後の再発をすべて同じように扱うわけではありません。BCGをどの程度受けたのか、治療終了からどのくらいの期間で再発したのか、CISなのか乳頭状腫瘍なのか、T1なのか、筋層浸潤が起きていないかなどによって治療方針が変わります。

BCG不応性とは

BCG治療後にも高異型度の病変が残っている、または比較的早い時期に再発した患者さんの中には、BCG-unresponsive(BCG不応性)と呼ばれる状態に該当する人がいます。

これは「BCGを1回受けて効かなかった」という意味ではありません。十分なBCG治療を受けたうえで、高異型度NMIBCが一定の条件・期間内に残存または再発した患者さんを対象とする医学的な定義です。

BCGが効きにくい状態で同じ治療を何度も繰り返すと、その間に筋層浸潤や転移へ進展する機会を与えてしまう可能性があります。

そのため、BCG後の高リスク病変では「膀胱を残せる治療があるか」だけでなく、膀胱を残そうとすることで根治の機会を失わないかまで考える必要があります。

根治的膀胱全摘を検討する理由

BCG不応性の高リスクNMIBCでは、筋層までがんが達していない段階であっても、根治的膀胱全摘除術が重要な治療候補になります。

「まだ筋層非浸潤性なのに膀胱を取るのは早すぎる」と感じる人もいるでしょう。

高異型度T1やCISがBCG治療後も残存・再発する場合には、その後に筋層浸潤性膀胱がんへ進む危険性があります。筋層浸潤や転移が起きてから膀胱全摘を行うより、膀胱内にとどまっている段階で手術を行った方が根治を期待しやすい患者さんがいることが、早期全摘を検討する理由です。

膀胱全摘は大きな手術であり、術後には尿路変向が必要です。年齢や持病などから手術による負担が大きい場合もあり、すべての患者さんが同じ選択をするわけではありません。

この問題は「膀胱を残したいか、残したくないか」だけでは決められず、現在の進展リスクと手術による負担の両方を比較して考えます。

膀胱全摘が難しい・希望しない場合の治療をどう考えるか

BCG後に高リスクNMIBCが残存・再発していても、高齢や持病などから膀胱全摘が難しい場合があります。手術の説明を受けたうえで、本人が膀胱温存を強く希望する場合もあります。

こうした患者さんでは、病変の状態やそれまでの治療歴に応じて膀胱温存を目指す治療を検討します。

2026年には、日本でもBCG治療後の特定のCISを対象としてナドファラゲン フィラデノベクが承認されました。

選択肢が増えたことは重要ですが、膀胱温存治療を選べば膀胱全摘と同じ根治性が保証されるという意味ではありません。治療後も膀胱鏡、尿細胞診、必要に応じた生検などで厳密に病変を確認し、再発・進展した場合には改めて全摘を含む治療を検討する必要があります。

2026年承認のナドファラゲン フィラデノベク

2026年5月8日、ナドファラゲン フィラデノベク(商品名:エドスチラドリン膀胱内注入液)が国内承認されました。

日本で承認された対象は、「BCG膀胱内注入療法後に残存・再発した上皮内癌を有する高リスク筋層非浸潤性膀胱癌」で、BCG膀胱内注入療法の再導入の適応とならない患者です。

この条件は重要です。

「BCGが効かなかったNMIBCなら誰でも使える薬」という適応ではありません。国内承認ではCISを有することが条件に含まれています。

ナドファラゲン フィラデノベクは、遺伝子を運ぶための非増殖型アデノウイルスベクターを利用して、膀胱の細胞にインターフェロンα2bをつくらせ、抗腫瘍効果を引き起こすことを狙う治療です。膀胱内へ直接投与します。

厚生労働省は2026年7月に最適使用推進ガイドラインを公表しており、臨床試験では主にBCG-unresponsiveの定義を満たす患者で使用経験があることから、それ以外の患者へ使用する場合には臨床上の必要性を慎重に検討するよう求めています。

治療中は尿細胞診や膀胱鏡を行い、高異型度病変の再発がないかを確認します。

「遺伝子治療=膀胱全摘より優れた治療」という意味ではない

ナドファラゲン フィラデノベクは、日本のBCG治療後高リスクNMIBCに新しい膀胱温存の可能性を加えた治療です。

「遺伝子治療」という新しい言葉から、従来の膀胱全摘より進んだ治療であり、手術の代わりとして全員が選ぶべきだと受け取るのは適切ではありません。

膀胱全摘は、BCG不応性など進展リスクの高いNMIBCに対して根治を目指す重要な治療です。ナドファラゲン フィラデノベクは、国内承認条件に該当し、BCGの再導入が適切ではない患者さんで膀胱温存を目指す新たな選択肢になります。

どちらが適切かを考える際には、病変がCISだけなのかT1なども伴うのか、BCGをいつどの程度受けたのか、筋層浸潤の兆候がないか、膀胱全摘を安全に受けられるか、膀胱を残すことをどの程度希望するかなどを確認します。

BCG後の治療では「膀胱を残せる薬があるか」だけでなく「今の段階で膀胱を残すことが医学的に許容できるか」を確認することが重要です。

参考:厚生労働省「承認された再生医療等製品について」、PMDA「エドスチラドリン膀胱内注入液 承認審査情報」、厚生労働省「ナドファラゲン フィラデノベク製剤に係る最適使用推進ガイドライン」

筋層浸潤性膀胱がんの手術

TURBTの病理検査で、がんが膀胱壁の筋層まで入り込んだ筋層浸潤性膀胱がん(MIBC)と診断された場合、遠隔転移がなければ根治を目指した治療を検討します。その中心となるのが、膀胱そのものを摘出する根治的膀胱全摘除術です。

国立がん研究センターでは、転移のない筋層浸潤性膀胱がんに対する標準治療を膀胱全摘除術としています。現在は手術だけで治療を完結させるとは限らず、再発リスクを下げるために手術前後の薬物療法を組み合わせることも重要になっています。

なぜTURBTだけでは筋層浸潤性膀胱がんを治療できないのか

TURBTでは尿道から内視鏡を入れ、膀胱の内側にある腫瘍を切除します。筋層非浸潤性膀胱がんであれば、TURBTで目に見える腫瘍を取り除いたうえで、再発・進展リスクに応じて膀胱内注入療法や経過観察へ進むことができます。

MIBCでは、がん細胞が膀胱壁の筋肉の中まで入り込んでいます。T3では膀胱周囲の脂肪組織、T4aでは前立腺間質や精のう、子宮、腟など周囲の臓器まで広がっている場合もあり、膀胱の内側から見える腫瘍をTURBTで削るだけでは、こうした病変を十分に切除できません。

「TURBTで腫瘍を取ったのに、なぜ膀胱まで摘出するのか」と疑問に感じる人もいますが、MIBCでは膀胱の内側に見える腫瘍だけではなく、筋層を含めてがんが存在する可能性のある範囲を切除する必要があります。根治的膀胱全摘除術は、そのために行われる手術です。

膀胱とともに骨盤内のリンパ節なども切除する

根治的膀胱全摘除術では、膀胱に加えて骨盤内のリンパ節を切除するのが一般的です。リンパ節の切除範囲は、病気の広がりや手術の状況などを踏まえて決めます。

標準的な手術では、男性は膀胱とともに前立腺、精のうなどを切除し、尿道への再発リスクによっては尿道も切除します。女性では膀胱に加えて子宮、腟の一部などを切除することがあり、実際の範囲はがんの位置や広がりによって異なります。

がんを安全に取り除くことが最優先ですが、手術の範囲はすべての患者さんで同じとは限りません。尿道を残せるか、術後の排尿方法や性機能にどのような影響があるかも、手術前に確認しておくことが大切です。

性機能・妊孕性への影響は手術前に確認する

膀胱全摘除術では生殖器官を同時に切除することがあるため、排尿方法だけではなく性機能や妊孕性にも影響する可能性があります。

男性では前立腺や精のうを摘出すると、手術前と同じような射精はできなくなります。勃起に関係する神経への影響によって、勃起機能が低下することもあります。女性でも、子宮や卵巣、腟などの切除範囲によって、妊孕性や性生活への影響が異なります。どの臓器を切除する必要があるのか、がんの位置や広がりによって切除範囲を調整できる余地があるのかを、手術前に担当医へ確認することが大切です。

将来子どもを持つことを希望する場合には、手術だけでなく薬物療法によって妊孕性が低下する可能性も考え、治療を始める前に相談します。

開腹手術とロボット支援手術

膀胱全摘除術には、腹部を切開して行う開腹手術と、小さな切開部から器具を入れて行うロボット支援手術があります。国内でもロボット支援下膀胱全摘除術が実施されており、2018年4月から保険診療の対象になっています。

国立がん研究センターでは、ロボット支援手術には開腹手術と比較して術中の出血が少ないことや、術後の回復が早いことなどの利点があると説明しています。一方、手術の方法だけで治療成績や安全性が一律に決まるわけではなく、病状、手術の範囲、尿路変向の方法、手術を行う医療機関の体制なども重要です。

ロボット支援手術が必ずしもすべての患者さんに適しているわけではありません。どちらの方法が望ましいかは、がんの進行状況や全身状態を踏まえて担当医と相談します。

年齢だけで膀胱全摘ができるかを決めるわけではない

膀胱がんは高齢者にも多いため、年齢が高いと膀胱全摘除術を受けられないのではないかと心配する人もいます。

膀胱全摘除術は尿路変向術を伴う大きな手術であり、手術の安全性を慎重に評価する必要があります。ただし、年齢だけで手術の可否が決まるわけではありません。

心臓・肺・腎臓などの機能や持病、栄養状態、日常生活の自立度、認知機能、フレイル(心身の予備能力が低下した状態)などを確認し、手術の負担に耐えられるかを総合的に評価します。

高齢でも全身状態が良好で手術を検討できる人がいる一方、年齢が若くても重い持病などによって別の治療を検討する場合があります。手術の利益と負担を比較しながら、本人の希望も踏まえて方針を決めます。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター中央病院「膀胱がんとは」

尿路変向術

膀胱は尿をつくる臓器ではなく、腎臓でつくられた尿を一時的にためる臓器です。膀胱を摘出した後も腎臓では尿がつくられ続けるため、新しく尿を体外へ出す経路をつくらなければなりません。この手術を尿路変向術といいます。

日本で主に行われている方法には、尿管皮膚ろう、回腸導管、自排尿型新膀胱があります。国立がん研究センターでは、国内で最も多く行われているのは回腸導管としています。

どの方法にも利点と負担があり、医学的に1つの方法がすべての患者さんに最も優れているわけではありません。がんの位置、尿道を残せるか、腎機能や腸の状態、持病、認知機能、生活状況、本人の希望などを踏まえて選択します。

尿路変向 尿の出し方 生活上の主な特徴
尿管皮膚ろう 尿管を腹壁へ直接つなぎ、ストーマから尿を排出する 腸を使わないため手術を比較的簡略化できる。状態によっては尿管ステントなどの管理が必要になる
回腸導管 小腸の一部を尿の通り道として使い、腹部のストーマから採尿袋へ尿を排出する 国内で最も多く行われている。尿は常にストーマへ流れるため、ストーマ装具を使用して管理する
自排尿型新膀胱 腸から尿をためる袋をつくって尿道につなぎ、尿道から排尿する 腹部のストーマを必要としないが、正常な膀胱と同じ排尿機能ではない。排尿訓練や自己導尿が必要になる場合がある

ストーマを造設した場合は排尿管理の方法が変わる

尿管皮膚ろうや回腸導管では、腹部につくった尿の出口である尿路ストーマから尿を排出します。もともとの膀胱のように尿をためてから自分の意思で排尿する仕組みではないため、採尿袋などのストーマ装具を使用します。

手術後には、装具の交換、尿の捨て方、ストーマ周囲の皮膚の観察、入浴時の管理などを練習します。自宅へ戻った後も必要に応じて、皮膚・排泄ケア認定看護師などからストーマ管理について支援を受けることができます。

ストーマがあること自体で外出や日常生活ができなくなるわけではありませんが、手術前とは尿の管理方法が変わります。膀胱全摘を受ける前には「膀胱を取るかどうか」だけでなく、その後どのような排尿方法になるのかまで説明を受けておくことが大切です。

新膀胱は「元の膀胱と同じ状態に戻す手術」ではない

自排尿型新膀胱では、腸の一部を使って尿をためる袋をつくり、尿道につなぎます。腹部に尿路ストーマを造らず、尿道から排尿できることが特徴です。

ただし、腸からつくった新膀胱には、もともとの膀胱のように尿意を感じる機能や自ら収縮して尿を押し出す機能がありません。腹圧を利用した排尿の方法を身につけ、一定の時間ごとに排尿する必要があります。

国立がん研究センターでは、新膀胱では4時間おきの排尿を1つの目安としています。実際の間隔は水分摂取量などによって異なり、夜間の尿漏れや、排尿しきれない場合の自己導尿が問題になることもあります。

新膀胱を選べるかどうかは、がんの位置や尿道の状態、腎機能、腸の状態、術後に必要な排尿管理を続けられるかなどによって判断します。尿道の病変や尿道再発の危険性がある場合には、別の尿路変向法を検討することがあります。

尿路変向は術後の生活まで考えて選ぶ

尿路変向術では、ストーマがないことだけを理由に自排尿型新膀胱が最もよいとはいえません。新膀胱では尿道から排尿できる一方、排尿訓練や尿漏れへの対応、場合によっては自己導尿などの管理が必要です。

尿管皮膚ろうは腸を使用しないため、手術を比較的簡略化できる方法です。回腸導管は国内で最も広く行われている尿路変向法ですが、腹部のストーマと採尿袋の管理が必要になります。方法によって手術の負担や術後の生活は異なります。

国立がん研究センターでは、尿路変向の方法は、がんの位置、全身状態、消化管の状態、生活状況などを考慮して決めると説明しています。日常生活の中でどの方法なら管理を続けやすいかを、医師や看護師と手術前に話し合うことが大切です。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 療養」

筋層浸潤性膀胱がんの周術期薬物療法

転移のない筋層浸潤性膀胱がんでは、膀胱全摘除術の前後に薬物療法を組み合わせることがあります。手術前に行う治療を術前補助療法(ネオアジュバント療法)、手術後に行う治療を術後補助療法(アジュバント療法)と呼びます。

画像検査で遠隔転移が見つかっていなくても、検査では確認できないほど小さながん細胞がすでに膀胱の外へ広がっている可能性があります。周術期薬物療法には、こうした微小ながん細胞まで含めて治療し、手術後の再発リスクを下げる目的があります。

なぜ手術前に薬物療法を行うのか

シスプラチンを含む多剤併用化学療法は、筋層浸潤性膀胱がん(MIBC)に対して、膀胱全摘除術の前に行うことがある治療です。米国国立がん研究所(NCI)は、ステージⅡ・Ⅲの膀胱がんでシスプラチンを含む術前併用化学療法を行うと、手術単独と比較して生存期間の改善が認められると説明しています。実際に使用できるかどうかは、腎機能や全身状態などを踏まえて判断します。

術前治療を行う理由の1つは、膀胱の外にすでに存在している可能性のある微小ながん細胞へ、早い段階から全身治療を行えることです。また、膀胱全摘除術後には腎機能が低下する場合があるため、手術前の方がシスプラチンを使用しやすい患者さんもいます。

手術前に薬物療法を行った後は膀胱全摘除術へ進み、摘出した組織を病理検査することで、がんがどの程度治療に反応したかも確認できます。

シスプラチンを使えるかどうかを確認する

MIBCの周術期治療では、シスプラチンを安全に使用できる状態かが重要な判断材料になります。

シスプラチンは腎機能への影響があるため、腎機能が低下している場合には使用が難しくなることがあります。聴力障害、末梢神経障害、全身状態なども考慮して判断します。

「高齢だからシスプラチンを使えない」と年齢だけで決まるわけではありません。現在の腎機能や持病、日常生活をどの程度自立して送れているかなどを確認したうえで治療可能かを判断します。

シスプラチンを使用できない場合でも、術前化学療法でシスプラチンをカルボプラチンへ単純に置き換えれば、同じ効果が得られるとは限りません。NCIが術前治療による生存期間の改善を裏付ける根拠として挙げているのは、シスプラチンを含む多剤併用化学療法です。カルボプラチンを含む術前化学療法について同等の生存期間延長効果が確立しているわけではないため、シスプラチンを使いにくい患者さんでは、手術やほかの周術期治療の選択肢を含めて個別に検討します。

GC療法・dose-dense MVAC療法

シスプラチンを使った代表的な術前化学療法の1つが、ゲムシタビンとシスプラチンを組み合わせるGC療法です。

別の選択肢として、メトトレキサート、ビンブラスチン、ドキソルビシン、シスプラチンを組み合わせ、投与間隔を短縮したdose-dense MVAC療法(dd-MVAC療法)があります。

GC療法とdd-MVAC療法を比較したVESPER試験では、術前治療を受けた患者さんの5年時点の解析で、dd-MVAC群の無増悪生存期間と全生存期間が良好でした。一方、強い倦怠感や消化器症状などはdd-MVACで多くみられています。

どちらを選ぶかは、治療効果だけでなく全身状態や副作用への耐えやすさなども踏まえて判断します。治療名だけを見るのではなく、自分にその治療が選ばれた理由を担当医へ確認することが大切です。

デュルバルマブ+GC療法→膀胱全摘→デュルバルマブ

MIBCの周術期治療には、免疫チェックポイント阻害薬を手術前後に組み込む方法も加わっています。

2025年9月19日、PD-L1阻害薬デュルバルマブ(商品名:イミフィンジ)が「膀胱癌における術前・術後補助療法」として日本で承認されました。

承認の根拠となった国際第Ⅲ相NIAGARA試験では、切除可能なMIBC患者さんを対象に、手術前のGC療法だけを行う治療と、GC療法にデュルバルマブを加え、膀胱全摘後もデュルバルマブを投与する治療が比較されました。

デュルバルマブを組み込んだ群では、病勢進行、再発、膀胱全摘を受けられなかったこと、死亡を合わせたイベントのリスクが32%低下し、死亡リスクも25%低下しました。2年時点の無イベント生存割合はデュルバルマブ群67.8%、対照群59.8%、2年全生存割合は82.2%と75.2%でした。

国内で承認された用法では、術前にGC療法とデュルバルマブを3週間間隔で最大4回投与し、膀胱全摘除術後にはデュルバルマブ単剤を4週間間隔で最大8回投与します。

これによって、シスプラチンを使用できるMIBCでは、従来の「術前化学療法を行ってから手術する」という方法に加え、手術前から免疫チェックポイント阻害薬を組み込み、膀胱全摘後も治療を続ける周術期治療が国内でも承認済みの選択肢になっています。

術後補助ニボルマブを検討する場合

免疫チェックポイント阻害薬では、ニボルマブ(商品名:オプジーボ)も尿路上皮がんの術後補助療法として国内承認されています。

2022年3月に承認されたもので、根治切除後にも再発リスクが高い筋層浸潤性尿路上皮がんの患者さんが対象です。承認の根拠となった国際第Ⅲ相CheckMate 274試験では、術後ニボルマブによる無病生存期間の改善が示されました。

デュルバルマブによる周術期治療とニボルマブによる術後補助療法は、どちらも免疫チェックポイント阻害薬を使用しますが、同じ治療ではありません。デュルバルマブは手術前からGC療法と併用し、膀胱全摘後も継続する治療として承認されています。ニボルマブは、根治切除を受けた後に再発リスクなどを踏まえて検討する術後補助療法です。

デュルバルマブを術前・術後に使用した患者さんが、その後さらに全員ニボルマブを使用するという治療経路ではありません。手術前にどの治療を受けたか、手術後の病理結果、再発リスクなどによって治療方針を判断します。

術前治療と術後治療は全員同じ組み合わせではない

MIBCの周術期治療では、手術前に薬物療法を行い、膀胱全摘後には必ず別の薬を追加するという固定された順番があるわけではありません。

シスプラチンを使用できるか、免疫チェックポイント阻害薬を使用できるか、術前に何を投与したか、膀胱全摘後の病理検査でどの程度のがんが残っていたかなどによって治療計画は変わります。

新しい治療が増えたことで選択肢は広がっていますが、「薬を多く組み合わせるほど治療効果が高い」と単純に考えるものではありません。臨床試験で有効性と安全性が確認された治療の組み合わせと順番に沿って、自分の病状に適した治療を選ぶ必要があります。

EV+ペムブロリズマブの周術期研究と日本での位置づけ

抗体薬物複合体のエンホルツマブ ベドチン(EV、商品名:パドセブ)と、PD-1阻害薬ペムブロリズマブ(商品名:キイトルーダ)を手術前後に使用する治療も開発が進んでいます。

シスプラチンを使用できない筋層浸潤性膀胱がんなどを対象とした国際第Ⅲ相EV-303/KEYNOTE-905試験では、手術前後にエンホルツマブ ベドチン(EV)とペムブロリズマブを投与する治療が、手術単独と比較して無イベント生存期間と全生存期間を改善しました。米国FDAはこの試験結果を踏まえ、2025年11月にシスプラチン不適格の筋層浸潤性膀胱がんに対する同併用療法の周術期使用を承認しています。

ただし、米国での承認と日本国内の承認は別です。国内で手術前後に使用できるかどうかは、日本の最新の承認情報・添付文書に基づいて判断する必要があります。

周術期EV+ペムブロリズマブは、シスプラチンを使用できない患者さんを対象とするEV-303/KEYNOTE-905試験のほか、シスプラチンを使用できる患者さんを対象とするEV-304/KEYNOTE-B15試験でも研究されています。これらは、転移性尿路上皮がんに対する治療成績とは別に、手術前後の治療効果を検討した臨床試験です。

2026年10月時点で、EV+ペムブロリズマブを筋層浸潤性膀胱がんの術前・術後に使用する治療は、国内で承認済みの周術期標準治療とは区別して説明する必要があります。根治切除不能な尿路上皮がんに対するEV+ペムブロリズマブの承認と、根治を目指す手術前後の使用では、効能・効果と対象患者が異なります。

参考:NCI「Treatment of Bladder Cancer by Stage」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」、PMDA「最適使用推進ガイドライン(医薬品)」、米国FDA「膀胱がんの周術期EV+ペムブロリズマブ承認情報」、NCI「EV-303/KEYNOTE-905試験情報」、PMDA「イミフィンジ 医療用医薬品情報」、PMDA「パドセブ 医療用医薬品情報」

膀胱を残す治療

転移のない筋層浸潤性膀胱がんの標準治療は膀胱全摘除術ですが、すべての患者さんが膀胱を摘出するわけではありません。

高齢や持病などによって大きな手術を受けることが難しい場合や、患者さんが膀胱を残すことを希望している場合には、TURBT、薬物療法、放射線治療を組み合わせて根治と膀胱温存を目指す治療を検討することがあります。

代表的なのがTrimodality Therapy(TMT:三者併用療法)です。国立がん研究センターは、転移のない筋層浸潤性膀胱がんでは膀胱全摘除術を標準治療としつつ、手術が難しい場合や本人が膀胱温存を希望する場合などに、TURBT、薬物療法、放射線治療を組み合わせた治療を検討することがあると説明しています。米国NCIも、ステージⅡ・Ⅲの膀胱がんに対する主な治療として、膀胱全摘除術と化学放射線療法を挙げています。どちらを選べるかは、がんの状態や体の状態によって異なります。

TMTは「TURBTだけで膀胱を残す治療」ではない

TMTでは、まずTURBTによって目に見える膀胱内の腫瘍をできるだけ切除します。その後、膀胱へ放射線を照射しながら、放射線の効果を高める薬物療法を併用します。

筋層浸潤性膀胱がんに対して内視鏡で腫瘍だけを削り、そのまま膀胱を残して経過を見る治療ではありません。TURBT、放射線治療、薬物療法を組み合わせることで、がんの根治と膀胱機能の温存を目指します。

膀胱を摘出しないという点だけを見ると手術より簡単な治療に感じるかもしれませんが、一定期間に複数の治療を組み合わせ、その後も長期間の経過観察を続ける必要があります。

誰でも膀胱温存を選べるわけではない

膀胱を摘出せずに根治を目指す三者併用療法(TMT)は、すべての筋層浸潤性膀胱がんに適しているわけではありません。がんの位置や広がり、TURBTで切除できた範囲、膀胱機能、腎機能、全身状態などを総合して治療が可能かを判断します。

特に、複数の病変や広い範囲に及ぶ上皮内がん(CIS)がないか、水腎症がみられないか、治療後も膀胱の機能を保てるかなどは検討材料になります。こうした条件は臨床試験の患者選択でも確認されていますが、特定の条件1つだけで一律に適否を決めるものではありません。

膀胱全摘と膀胱温存の両方が選択肢となる場合には、根治を目指す方法としてそれぞれの治療内容、期待できる効果、負担、治療後の生活について説明を受け、担当医と相談して選びます。

放射線治療だけでなく薬物療法を組み合わせる

根治を目指すTMTでは、TURBTに続いて放射線治療と薬物療法を組み合わせる化学放射線療法を行います。放射線治療を単独で行う場合とは異なり、抗がん剤を同時に使用することでがん細胞に対する治療効果を高めることを目指します。

米国国立がん研究所(NCI)が紹介している無作為化比較試験では、放射線治療にフルオロウラシル(5-FU)とマイトマイシンCを併用することで、放射線治療単独の場合より膀胱内や周辺での再発が少なくなりました。また、シスプラチンやゲムシタビンなどを併用する方法も臨床試験で検討・使用されています。

これらの薬剤が日本国内のすべての医療機関で同じように使用されるという意味ではありません。腎機能や持病、全身状態、施設の治療方針などを踏まえて実際の薬剤を決めます。シスプラチンを使用できない場合でも、別の方法で膀胱温存療法を検討できる場合があります。

治療中には頻尿、排尿痛、下痢、疲労感などがみられることがあります。治療終了後にも膀胱容量の低下や排尿機能の変化などが残る場合があるため、膀胱を摘出しないことと、治療による負担が小さいことは同じではありません。

膀胱を残せても経過観察は続く

TMTでは治療後も膀胱そのものが体内に残るため、膀胱内への再発がないか、膀胱の機能が保たれているかを定期的に確認します。膀胱内だけでなく、必要に応じてリンパ節や遠隔臓器などについても検査を行います。

経過観察では、膀胱鏡検査や尿細胞診、CTなどの画像検査を組み合わせます。検査の頻度は治療後の経過、病理結果、再発リスク、体の状態などによって異なるため、担当医から自分に必要な検査とその間隔を確認しておくことが大切です。

膀胱を温存できたから治療が完全に終了するわけではありません。再発の早期発見に加え、治療後の排尿機能や生活上の変化を確認するためにも、長期的な通院が必要になります。

再発した場合には救済膀胱全摘が必要になることがある

TMT後に膀胱内で再発が見つかっても、すべての患者さんが直ちに膀胱全摘となるわけではありません。再発した病変の深達度や異型度、広がりなどを改めて調べ、治療方針を検討します。

筋層非浸潤性の病変として再発した場合には、病状によってTURBTや膀胱内注入療法を検討することがあります。一方、筋層浸潤性の再発や、膀胱温存治療で十分に制御できない病変が見つかった場合には、膀胱を摘出する救済膀胱全摘除術を検討します。

膀胱温存療法は、膀胱全摘より負担が軽い治療を選ぶという意味ではありません。複数の治療を組み合わせ、治療後にも検査を続けながら根治を目指す方法です。

膀胱全摘と膀胱温存の両方を検討できる場合には、治療の効果だけでなく、排尿機能や性生活への影響、通院の負担、治療後の再発確認、必要に応じた追加手術の可能性なども理解したうえで選ぶことが大切です。何を優先して生活していきたいかも担当医へ伝え、納得できる治療方針を考えます。

参考:NCI「Treatment of Bladder Cancer by Stage」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」、国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 療養」、NCI「膀胱がんの化学放射線療法に関する解説」、国立がん研究センター「膀胱温存化学放射線療法に関する研究発表」

転移・根治切除不能尿路上皮がんの薬物療法

膀胱がんが遠隔臓器へ転移している場合や、周囲へ大きく広がって根治的な手術が難しい場合には、全身に作用する薬物療法が治療の中心になります。

膀胱がんの多くは尿路上皮がんであり、腎盂がん・尿管がんの多くも同じ尿路上皮から発生します。そのため、転移・根治切除不能となった場合の全身薬物療法では、膀胱だけでなく腎盂・尿管・尿道などに発生したがんも含め「尿路上皮がん」として共通する治療体系が用いられます。臨床試験や薬剤承認も、発生部位を膀胱だけに限定せず、根治切除不能な尿路上皮がんを対象として行われているものがあります。

一方、がんが発生した場所に対して行う局所治療は異なります。膀胱がんではTURBT、BCG膀胱内注入療法、膀胱全摘除術などを行うのに対し、腎盂・尿管がんでは腎尿管全摘除術や腎温存治療などを検討します。本章では、このうち膀胱に発生した尿路上皮がんが転移した場合、または根治切除が難しい場合の全身薬物療法を中心に解説します。

以前は、まず「シスプラチンを使えるか」を判断し、使用できればGC療法など、使用できなければカルボプラチンを含む治療などを選ぶ流れが中心でした。現在も腎機能や全身状態を確認してシスプラチンやプラチナ製剤を使用できるか判断することは重要ですが、2024年以降、新しい一次治療が相次いで国内承認されたことで、シスプラチン適格・不適格だけを最初の分岐として治療を決める時代ではなくなっています。

根治切除不能・転移性尿路上皮がんの一次治療には、エンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブや、シスプラチンを使用できる患者さんへのニボルマブ+ゲムシタビン・シスプラチン療法などがあります。プラチナ製剤を含む化学療法を行い病勢が進行していない患者さんでは、その後にアベルマブ維持療法を検討する経路もあります。

EV+ペムブロリズマブ|現在の一次治療で重要な選択肢

エンホルツマブ ベドチン(EV、商品名:パドセブ)+ペムブロリズマブ(商品名:キイトルーダ)は、根治切除不能な尿路上皮がんに対する一次治療として、2024年9月24日に日本で承認されました。

EVは、尿路上皮がん細胞などに発現するNectin-4(ネクチン4)というタンパク質を標的とする抗体薬物複合体(ADC)です。抗体に細胞障害性薬剤をつなぎ、Nectin-4を目印としてがん細胞へ薬剤を届けます。ペムブロリズマブはPD-1という免疫チェックポイントを阻害し、免疫細胞ががんを攻撃する力を保つ薬です。

承認の根拠となった国際第Ⅲ相EV-302/KEYNOTE-A39試験では、未治療の局所進行・転移性尿路上皮がん患者を対象として、EV+ペムブロリズマブとプラチナ製剤を含む化学療法が比較されました。

全生存期間の中央値はEV+ペムブロリズマブ群31.5カ月、化学療法群16.1カ月で、死亡リスクは53%低下しました。無増悪生存期間の中央値も12.5カ月と6.3カ月で、病勢進行または死亡のリスクが55%低下しています。

この結果によって、進行尿路上皮がんの一次治療は大きく変わりました。EV+ペムブロリズマブは、従来のプラチナ製剤を含む化学療法と比較した国際第Ⅲ相試験で全生存期間と無増悪生存期間の改善が示され、国内でも根治切除不能な尿路上皮がんに対して使用できる治療となっています。使用できるかどうかは、全身状態、神経障害、皮膚障害、高血糖などのリスクを踏まえて判断します。

ニボルマブ+GC療法|シスプラチンを使える場合の選択肢

シスプラチンを使用できる患者さんでは、ニボルマブ(商品名:オプジーボ)+ゲムシタビン+シスプラチン(GC療法)も一次治療の選択肢です。

2024年12月27日、ニボルマブはシスプラチンおよびゲムシタビンとの併用で「根治切除不能な尿路上皮癌」に対する国内承認を取得しました。

承認の根拠となったCheckMate 901試験では、未治療でシスプラチンを使用できる切除不能・転移性尿路上皮がん患者を対象として、ニボルマブ+GC療法とGC療法単独が比較され、全生存期間と無増悪生存期間の改善が示されました。

国内で承認された治療では、ニボルマブとGC療法を一定期間併用した後、ニボルマブ単剤へ移行します。

この治療はシスプラチンを含むため、腎機能、聴力、末梢神経障害、全身状態などを確認し、シスプラチンを安全に使用できるかを判断する必要があります。

プラチナ製剤による化学療法後にアベルマブ維持療法を行う場合

従来から用いられているGC療法や、シスプラチンを使用できない患者さんに対するゲムシタビン+カルボプラチン療法(GCarbo療法)も、現在の治療選択肢として残っています。

この場合、プラチナ製剤を含む一次化学療法を4~6サイクル行い、がんが進行していなければアベルマブ(商品名:バベンチオ)による維持療法へ移行する方法があります。

アベルマブはPD-L1を標的とする免疫チェックポイント阻害薬です。根治切除不能な尿路上皮がんに対する化学療法後の維持療法として2021年に国内承認されています。

ここでいう維持療法は、化学療法が効かなくなったため別の薬へ変更する「二次治療」とは異なります。一次化学療法で病勢進行が認められていない段階で、得られた効果をできるだけ長く維持するために治療を切り替えるという考え方です。

EV+ペムブロリズマブやニボルマブ+GC療法を受けた患者さんが、その後全員アベルマブ維持療法へ進むわけではありません。アベルマブ維持療法は、プラチナ製剤による一次化学療法を受け、病勢が進行していない患者さんを対象とする治療です。

シスプラチンもプラチナ製剤も使いにくい場合

腎機能や全身状態などによってシスプラチンを使用できない場合でも、カルボプラチンを使用できればGCarbo療法などを検討できます。

さらに全身状態が低下しているなどの理由でプラチナ製剤そのものを使用することが難しい場合には、ペムブロリズマブ単独、ゲムシタビン単独、タキサン系薬剤などを検討する場合があります。

プラチナ製剤を使用できない場合には、免疫チェックポイント阻害薬の適応や、利用可能なほかの治療を個別に検討します。ただし、薬剤ごとの国内効能・効果や治療歴の条件が異なるため、海外の治療選択肢をそのまま日本の標準診療に当てはめないことが重要です。

同じ「ステージ4」「転移あり」であっても、腎機能や全身状態、これまで受けた治療によって使える薬は異なります。現在の病状だけではなく、これまで何を使ったかが次の治療を決める重要な情報になります。

病気が進行した後の治療は「これまで何を使ったか」で変わる

一次治療後に病気が進行した場合には、一次治療で使用した薬と同じ系統を単純に繰り返すのではなく、治療歴を確認して別の作用を持つ薬を検討します。

EV+ペムブロリズマブによる一次治療後に進行した場合には、それまで使用していないプラチナ製剤を含む化学療法などが候補になります。FGFR3遺伝子異常があり、国内の承認条件を満たす場合にはエルダフィチニブを検討することもあります。一方、ニボルマブ+GC療法や化学療法後のアベルマブ維持療法を受けた患者さんでは、治療歴や全身状態に応じてEV単剤など別の作用機序の薬を検討します。

治療の順番はすべての患者さんで同じではありません。がんがどの治療に反応したか、副作用がどの程度残っているか、腎機能や全身状態がどう変化したか、FGFR3遺伝子異常があるかなどを確認しながら次の治療を選びます。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、PMDA「バベンチオ点滴静注200mg」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」、PMDA「パドセブ 医療用医薬品情報」、PMDA「オプジーボ 医療用医薬品情報」

FGFR3などの遺伝子検査

がんの治療では、どの臓器から発生したかだけでなく、がん細胞が持っている遺伝子の特徴によって薬を選べる場合があります。

進行した尿路上皮がんで現在特に重要なのが、FGFR3遺伝子変異・融合遺伝子です。

2024年12月27日、日本でFGFR阻害薬エルダフィチニブ(商品名:バルバーサ)が承認されたことで、FGFR3遺伝子異常の有無が実際の治療選択に直接つながるようになりました。

FGFR3遺伝子異常があるとエルダフィチニブを検討できる場合がある

FGFRは、細胞の増殖や生存などに関係するシグナルを伝えるタンパク質です。尿路上皮がんの一部ではFGFR3遺伝子に変異や融合が起こり、FGFRを介したシグナルががん細胞の増殖に関与しています。

エルダフィチニブはFGFRを阻害する内服薬です。

日本で承認されている効能・効果は、「がん化学療法後に増悪したFGFR3遺伝子変異又は融合遺伝子を有する根治切除不能な尿路上皮癌」です。

2024年12月27日に承認され、2025年7月16日に薬価収載・発売されました。日本で尿路上皮がんに対して承認された初めてのFGFR阻害薬です。

承認の根拠となった国際第Ⅲ相THOR試験では、FGFR遺伝子異常があり、PD-1/PD-L1阻害薬を含む治療後に病勢が進行した患者さんにおいて、エルダフィチニブは化学療法と比較して死亡リスクを36%低下させました。

重要なのは、FGFR3遺伝子異常が見つかったからといって、診断直後からエルダフィチニブを使用するわけではないことです。国内承認では、がん化学療法後に増悪した根治切除不能な尿路上皮がんが対象となっています。

エルダフィチニブを使うにはFGFR3遺伝子を調べる

エルダフィチニブは、FGFR3遺伝子異常がある患者さんだけを対象とする治療です。そのため、治療前にがん細胞のFGFR3遺伝子変異または融合遺伝子を調べます。

エルダフィチニブの適応判定には、therascreen FGFR遺伝子変異・融合遺伝子検出キット RGQ「キアゲン」がコンパニオン診断薬として用いられます。この検査では、尿路上皮がんの組織からFGFR3遺伝子の特定の変異や融合遺伝子を調べます。

コンパニオン診断薬とは、その薬の効果が期待できる患者さんを選ぶために、薬の使用と組み合わせて用いられる検査です。

進行尿路上皮がんでは、治療を何段階も進めた後にFGFR3検査を初めて考えるのではなく、今後エルダフィチニブが候補になる可能性も踏まえ、どの段階で検査しておくかを担当医と確認しておくとよいでしょう。

Nectin-4を標的とするEVでもNectin-4検査は必須ではない

エンホルツマブ ベドチン(EV)は、Nectin-4を標的とする抗体薬物複合体です。

この説明を聞くと、「HER2治療のように、Nectin-4陽性かどうかを検査してから使うのでは」と考えるかもしれません。

しかし、尿路上皮がんにEVを使用する際、Nectin-4の発現陽性を確認することは国内承認上の必須条件ではありません。

国内のパドセブの効能・効果には、Nectin-4発現による患者選択は設定されていません。FGFR3遺伝子異常を確認して使用するエルダフィチニブとは、この点が異なります。

「標的となる分子がある薬」と「その分子を検査して陽性患者だけに使用する薬」は、必ずしも同じではありません。

がん遺伝子パネル検査を検討する場合

FGFR3のように特定の薬の適応を判断するために特定の遺伝子を調べる検査とは別に、多数の遺伝子を一度に調べるがん遺伝子パネル検査(がんゲノムプロファイリング検査)があります。

保険診療でがん遺伝子パネル検査を受けるには条件があり、標準治療がない、または標準治療の終了が見込まれる固形がんなどが対象となります。実際に検査できるかは、病状や全身状態などを踏まえて判断されます。

検査によって治療につながる可能性のある遺伝子異常や、参加できる治験・臨床試験が見つかる場合があります。一方、遺伝子異常が見つかっても、その異常に対して国内で使用できる薬が存在するとは限りません。

国立がん研究センターのがんゲノム情報管理センターでは、がん遺伝子パネル検査の結果に基づいて新たな治療選択肢が提示される人はおよそ半数で、提示された治療が比較的早期に実施された人は10%程度と説明しています。

そのため、「がん遺伝子パネル検査を受ければ自分専用の薬が必ず見つかる」と考えるのではなく、標準治療との関係や検査を行うタイミングを確認したうえで検討します。

参考:国立がん研究センター がんゲノム情報管理センター「検査を受けたいときは」、国立がん研究センター がんゲノム情報管理センター「がん遺伝子パネル検査とは」、PMDA「バルバーサ 医療用医薬品情報」、PMDA「パドセブ 医療用医薬品情報」

膀胱がん治療の副作用と治療後の生活

膀胱がんでは、TURBT、BCG膀胱内注入療法、膀胱全摘除術、放射線治療、細胞障害性抗がん薬、抗体薬物複合体、免疫チェックポイント阻害薬、FGFR阻害薬など、病状によって異なる治療を使用します。

副作用も治療によって大きく異なります。治療開始前には「どんな副作用があるか」だけではなく、いつ起こりやすいのか、どの症状が出たら病院へ連絡するのか、仕事や食事などの日常生活をどう調整するのかまで確認しておくことが重要です。

プラチナ製剤を含む化学療法では体調の波を考えて生活を調整する

GC療法などの細胞障害性抗がん薬では、吐き気、食欲低下、倦怠感、骨髄抑制による白血球・血小板・赤血球の減少などが起こることがあります。シスプラチンでは腎機能障害、聴力障害、末梢神経障害などにも注意します。

副作用の出方には個人差がありますが、投与後の一定期間に体調が落ち、その後次の治療までに回復するという周期がみられることがあります。

仕事を続ける場合には、治療日だけ休めばよいとは限りません。自分の場合に投与後何日目ごろが最もつらくなりやすいのかが分かってきたら、その時期に重要な仕事や長時間の外出を減らすなど、治療周期に合わせて予定を調整する方法があります。

食事が十分に取れない、嘔吐が続く、水分が取れない、発熱があるといった場合には、次の診察日まで我慢せず医療機関へ連絡します。

参考:国立がん研究センター「薬物療法」、国立がん研究センター「免疫療法 もっと詳しく」

EVでは皮膚症状・しびれ・高血糖などに注意する

エンホルツマブ ベドチン(EV)では、皮膚障害、末梢神経障害、高血糖、血球減少、下痢などが起こることがあります。間質性肺疾患などの重い副作用にも注意が必要です。

末梢神経障害では、手足のしびれや感覚の低下が少しずつ強くなることがあります。箸やボタンを扱いにくくなる、物を落としやすくなる、歩くときに足元が分かりにくいといった変化は、日常生活や仕事にも影響します。

症状が強くなってから伝えるのではなく、軽い段階から担当医へ伝えることが重要です。副作用の程度によって、休薬や減量などを検討する場合があります。

皮疹も軽いものだけとは限りません。急速に広がる皮疹、水ぶくれ、皮膚の痛み、口や目など粘膜の異常を伴う場合には、早めの対応が必要です。

参考:PMDA「パドセブ 一般の方向け医薬品情報」

免疫チェックポイント阻害薬の副作用は治療中だけとは限らない

ペムブロリズマブ、ニボルマブ、デュルバルマブ、アベルマブなどの免疫チェックポイント阻害薬は、免疫ががんを攻撃する力を保つことで治療効果を発揮します。

免疫が正常な臓器まで攻撃すると、肺炎、大腸炎、肝機能障害、甲状腺機能障害、副腎機能障害、腎炎、皮膚障害など、さまざまな免疫関連有害事象が起こることがあります。

国立がん研究センターでは、免疫チェックポイント阻害薬の副作用について、起こる時期や場所を予測することが難しいと説明しています。治療を終了した後に症状が現れることもあるため、治療中だけ注意すればよいわけではありません。

新しく咳や息切れが出た、下痢が続く、極端にだるい、食欲がない、動悸がする、急に体重が変化したなど、治療前にはなかった症状があれば、薬と関係がないと自己判断せず治療を受けている医療機関へ相談します。

参考:PMDA「キイトルーダ 一般の方向け医薬品情報」

エルダフィチニブでは目の症状と血清リン値を確認する

エルダフィチニブでは、高リン血症、目の障害、口内炎、下痢、爪や皮膚の変化、味覚異常などが起こることがあります。

PMDAの患者向医薬品ガイドでは、網膜剥離などの眼障害が起こる可能性があるため、治療中に定期的な眼科検査を行うこと、高リン血症を確認するため定期的に血液中のリン濃度を測定することが示されています。

見えにくい、物がゆがんで見える、視野に異常があるなどの症状を感じた場合には、次回受診まで様子を見るのではなく速やかに相談します。

口内炎や味覚の変化は、重症でなくても食事量の低下につながることがあります。体重減少や栄養状態の悪化が治療継続に影響することもあるため、食べにくさについても医療者へ伝えることが大切です。

参考:PMDA「バルバーサ錠3mg/4mg/5mg」

副作用が出たからといって必ず治療を中止するわけではない

薬物療法では、副作用が出た場合に投与を一時的に休む、薬の量を減らす、治療間隔を延ばす、副作用に対する治療を行うなどの方法があります。

治療計画どおりの量を一度も変更せず続けること自体が目的ではありません。治療効果を維持しながら安全に継続するために、体調に応じて治療を調整することがあります。

反対に、「副作用が怖いから」と自分で薬を中止したり、処方された量を減らしたりすることも避けます。症状が生活や仕事にどの程度影響しているかを医師や看護師、薬剤師に伝え、治療を続けるための方法を一緒に考えます。

緩和ケア・支持療法はがん治療と並行して受けられる

膀胱がんの治療では、がんそのものや治療によって生じるつらさを和らげる緩和ケア・支持療法も利用できます。緩和ケアは、治療の選択肢がなくなった後や終末期だけに受けるものではありません。がんと診断されたときから、手術や薬物療法、放射線治療などと並行して受けることができます。

対象になるのは痛みだけではありません。吐き気、食欲低下、倦怠感、息苦しさなどの身体的な症状に加えて、治療や将来への不安、仕事や家族に関する悩みなども相談できます。つらさの内容に応じて、担当医や看護師、薬剤師、緩和ケアチームなどが対応します。

また、進行した膀胱がんでは、膀胱からの出血や骨転移による痛みなどを和らげる目的で放射線治療を行うこともあります。これは根治を目指す膀胱温存療法の放射線治療とは目的が異なり、症状を軽くして日常生活を送りやすくするための治療です。

緩和ケアや支持療法を受けることは、がんに対する治療をやめるという意味ではありません。治療中だけでなく治療後も、痛みや体調の変化、生活上の困りごとがあれば、次の診察まで我慢せず医療者へ相談できます。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター「緩和ケア」

膀胱がんの再発と経過観察

膀胱がんでは、治療によって腫瘍が見えなくなった後も定期的な経過観察が重要です。

特に筋層非浸潤性膀胱がんは、治療後に膀胱内へ新たな腫瘍が現れることが比較的多く、最初の治療が終了した後も膀胱鏡などで再発を確認します。

一方、筋層浸潤性膀胱がんでは、膀胱全摘後に骨盤内、リンパ節、肺、肝臓、骨などへ再発する場合があります。また、膀胱を摘出した後でも腎盂や尿管などの尿路上皮は体内に残ります。尿路上皮がんには尿路の別の場所にもがんが生じる性質があるため、病状や再発リスクに応じて上部尿路についても経過観察を行います。

筋層非浸潤性膀胱がんでも、高リスクの場合などには膀胱内の再発だけでなく、腎盂・尿管を含む上部尿路を画像検査などで確認することがあります。腎盂・尿管に発生する尿路上皮がんの特徴や検査・治療については、腎盂がん・尿管がんの記事で詳しく解説しています。

NMIBCでは再発リスクに応じて膀胱鏡の間隔が変わる

筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)では、TURBT後も定期的に膀胱鏡検査などを受け、膀胱内で新たな腫瘍ができていないか確認します。

検査の内容や間隔は、低・中・高リスクなどの分類、異型度、CISの有無、病理結果、再発歴、膀胱内注入療法の有無などによって決めます。高リスクの患者さんでは、膀胱鏡検査に加えて尿細胞診や画像検査が必要になる場合もあります。

国立がん研究センターも、治療後の検査頻度は病状やリスクに応じて判断すると説明しています。したがって、特定の検査間隔をすべての患者さんに当てはめることはできません。

通院時には、次の膀胱鏡検査をいつ受けるのか、画像検査や尿細胞診も必要か、再発がなかった場合に検査間隔が変わるのかを確認しておくとよいでしょう。

「5年再発しなかったら必ず検査終了」とは限らない

がんの経過観察では「5年」という期間をよく聞きますが、膀胱がんではリスク分類によって必要な通院期間が異なります。

低リスクNMIBCでは長期間再発がない場合に検査間隔などを見直すことがあります。一方、高異型度やCISを伴う患者さん、再発を繰り返した患者さんなどでは、より長い期間の経過観察が必要になる場合があります。

「ステージが早かったから数年間再発しなければ検査は終わり」と一律には考えず、がんの異型度や再発歴などを踏まえて、担当医と今後の検査計画を確認することが大切です。

膀胱内に再発した場合は、もう一度病理結果から治療を考える

NMIBCが膀胱内に再発した場合には、再びTURBTを行い、腫瘍の深達度や異型度などを確認します。

以前と同じ低リスクの腫瘍として再発する場合もあれば、高異型度になっている、T1へ進んでいる、CISがみられるなど、以前とは異なる状態で見つかることもあります。

再発したという事実だけで同じ治療を繰り返すのではなく、今回の腫瘍がどのリスクに分類されるのかを改めて判断します。

BCGを受けたことがある場合には、BCG終了から再発までの期間や、それまでにどの程度BCGを受けたかも重要です。BCG後の高リスク再発では、前述したように膀胱全摘やナドファラゲン フィラデノベクなどを検討する場合があります。

膀胱全摘後は膀胱以外の再発や尿路変向の状態も確認する

膀胱全摘後には膀胱がないため、NMIBCのように膀胱鏡で膀胱内再発を確認する経過観察とは内容が異なります。

国立がん研究センターでは、膀胱全摘除術後には血液検査、CT、尿細胞診、超音波検査などを行い、病状や病理結果、手術前後の薬物療法などに応じて検査間隔を判断するとしています。

再発だけでなく、腎機能、尿管と腸管をつないだ部分の狭窄、尿路感染、尿路結石など、尿路変向に伴う長期的な問題についても確認が必要です。

回腸導管や新膀胱では腸を尿路として使用するため、時間が経過してから起こる代謝上の変化やビタミンB12不足などにも注意が必要になる場合があります。

定期検査まで待たず相談した方がよい症状もある

経過観察の予定が決まっていても、症状が出た場合に次の予約日まで待つ必要はありません。

NMIBC治療後に再び肉眼的血尿が出た場合や、膀胱温存治療後に排尿症状が急に変化した場合には、再発の有無を確認する必要があります。

膀胱全摘後や進行がん治療後でも、持続する痛み、息切れ、原因の分からない体重減少、強い倦怠感など、新しい症状が続く場合には担当医へ相談します。

これらの症状があれば必ず再発しているという意味ではありません。治療後には再発以外の原因でもさまざまな症状が起こりますが、自己判断だけで経過を見るのではなく、必要に応じて検査を受けることが大切です。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 療養」、国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 治療」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

膀胱がんの生存率・予後

膀胱がんの予後は、ステージだけではなく、がんが筋層まで浸潤しているか、異型度、CISの有無、リンパ節や遠隔臓器への転移、治療への反応などによって大きく異なります。

国立がん研究センターの最新統計では、2018年に膀胱がんと診断された人の5年相対生存率は男女計66.6%です。男性は70.4%、女性は55.6%となっています。

相対生存率とは、がん以外の死因による影響をできるだけ除いて、がんと診断された人が一般人口と比べてどの程度生存しているかを示す指標です。個々の患者さんが「あと何年生きられるか」を予測する数字ではありません。生存率については2026年7月22日にデータが更新され、全国がん登録による2018年診断例が最新値として公表されています。

参考:国立がん研究センター「がん種別統計情報 膀胱」

ステージ別の5年生存率

国立がん研究センターの「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム」では、膀胱がんのステージ別5年ネット・サバイバルが公表されています。

ネット・サバイバルとは、がん以外の原因による死亡の影響を統計的に取り除き、「がんのみが死因となる状況」を仮定して計算した生存率です。

ステージ 5年ネット・サバイバル
Ⅰ期 82.0%
Ⅱ期 53.9%
Ⅲ期 40.2%
Ⅳ期 18.3%

この病期別データは2014~2015年に診断された患者さんを対象としたもので、Ⅰ期9,102人、Ⅱ期2,823人、Ⅲ期1,268人、Ⅳ期1,115人が集計されています。

注意したいのは、先ほど示した66.6%という数字と、この表の数字では集計対象、診断年、生存率の計算方法が異なることです。66.6%は全国がん登録の2018年診断例による5年相対生存率で、表はがん診療連携拠点病院などの2014~2015年診断例による5年ネット・サバイバルです。同じ条件で算出された数字ではないため、直接比較するものではありません。

また、院内がん登録の病期別生存率集計は上皮内がんを対象としていないため、ステージ0aや0is(CIS)はこの表には含まれていません。

さらに、この2014~2015年の病期別集計で用いられた当時の分類と、現在の病期分類では、所属リンパ節転移の扱いが一部異なります。当時は所属リンパ節への転移がある患者さんもⅣ期に分類されましたが、現在の分類では、遠隔転移がなくT1~T4aに該当する場合、N1はⅢA期、N2・N3はⅢB期に含まれます。したがって、表の「Ⅳ期18.3%」を、現在Ⅳ期と診断される患者さんだけの生存率として読むことはできません。

参考:国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 膀胱がん」、国立がん研究センター「膀胱がん 患者数(がん統計)」、国立がん研究センター「膀胱がん 治療(現在の病期分類)」

ステージが進むほど生存率が低下する理由

ステージⅠでは、がんは上皮下結合組織まで浸潤していても筋層には達していません。TURBTやBCG膀胱内注入療法などによって膀胱内の病変を治療できる患者さんが多く、必要に応じて早期の膀胱全摘も検討できます。

ステージⅡでは筋層までがんが浸潤しており、TURBTだけでは十分な根治治療になりません。膀胱全摘除術や周術期薬物療法、適切な患者さんでは化学放射線療法による膀胱温存治療が必要になります。

ステージⅢでは膀胱周囲の組織や周辺臓器、所属リンパ節などへ広がっているため、局所の治療だけでなく、体内に存在する可能性のある微小ながん細胞を考えた全身治療の重要性が高まります。

ステージⅣでは遠隔リンパ節や肺、肝臓、骨などへの転移を伴う場合があり、薬物療法が治療の中心になります。すべてのがんを手術などで取り除くことが難しくなるため、早いステージと比べると生存率は低くなります。

参考:国立がん研究センター「膀胱がん 治療」

古い生存率が現在の治療成績をそのまま表すとは限らない

病期別の5年生存率を見るときには、診断された年代にも注意が必要です。

国立がん研究センターの院内がん登録生存率集計でも、表示される生存率は過去に診断された患者さんの結果であり、治療の進歩によって、現在治療を受ける患者さんにはそのまま当てはまらない可能性があると説明されています。

膀胱がんでは、病期別5年生存率の対象となった2014~2015年以降に治療体系が大きく変化しています。特に進行尿路上皮がんでは、ペムブロリズマブなどの免疫チェックポイント阻害薬、エンホルツマブ ベドチン、アベルマブ維持療法、EV+ペムブロリズマブ、ニボルマブ+GC療法、FGFR3遺伝子異常を対象とするエルダフィチニブなどが導入されました。

そのため、過去のステージⅣの数字だけを見て、現在治療を受ける患者さんの経過を決めつけることはできません。

参考:国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

NMIBCでは生存率だけでなく再発・進展を見る

筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)では、生命予後だけを見て病気の負担を判断しないことが大切です。

NMIBCでは膀胱を残したまま治療できる患者さんが多い一方、膀胱内に新しい腫瘍ができる再発を繰り返すことがあります。再発するたびに膀胱鏡やTURBTが必要になったり、高リスクではBCG膀胱内注入療法を受けたりするため、生存率が高くても長期間にわたって検査や治療を続ける患者さんがいます。

さらに高異型度T1やCISなどでは、再発だけではなく、筋層浸潤性膀胱がんへ進む「進展」が問題になります。そのためNMIBCの治療では「何年生存する人が多いか」だけではなく、「膀胱内で再発しやすいか」「筋層浸潤へ進みやすいか」を別々に評価します。

2026年に公表されたJCOG1019でも、High-grade T1であっても2nd TURBTで腫瘍が残っていないことが確認された厳選された患者さんでは、BCGを追加せず経過観察する方法が標準治療の1つとなり得ることが示されました。反対に、2nd TURBTで腫瘍が残っている場合や、CIS、BCG後の高リスク再発などでは、追加治療や膀胱全摘を検討する必要があります。

「早期だから安心」「5年生存率が高いから治療は軽い」と単純に考えず、再発と進展のリスクまで確認することが膀胱がんでは重要です。

参考:国立がん研究センター「完全切除後のT1膀胱がんに対して無治療経過観察が標準治療の一つとなることを証明」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

膀胱がんの治療を選ぶときに確認したいこと

膀胱がんでは、「ステージはいくつか」だけを聞いても治療方針を十分に理解できないことがあります。

特にNMIBCでは、同じステージ0やⅠでも異型度、CIS、再発リスク、2nd TURBTの結果、BCG治療歴によって治療が変わります。MIBCでは、膀胱全摘を安全に受けられるか、膀胱温存療法の対象になり得るか、シスプラチンを使用できるかが重要です。根治切除不能・転移性になれば、これまで使用した薬とFGFR3遺伝子異常の有無も次の治療に関係します。

治療方針の説明を受ける際には、次の点を確認すると、自分が現在どの治療分岐にいるのかを整理しやすくなります。

確認事項 確認する意味
組織型 尿路上皮がんか、扁平上皮がん・腺がん・小細胞神経内分泌がんなど別の組織型かによって治療方針が変わる場合がある
筋層まで浸潤しているか NMIBCとMIBCを分ける最も大きな治療分岐になる。T1は浸潤がんだが筋層には達していない
異型度・CIS・NMIBCのリスク分類 TURBT後の経過観察、膀胱内注入療法、BCG、膀胱全摘などを考える材料になる。ステージ0のCISでも高リスクになることがある
2nd TURBTの結果 腫瘍が残っているか、T0になっているかによって追加治療の考え方が変わる。High-grade T1でも2nd TURBT後T0の一部では慎重な経過観察が選択肢になる
BCGを受けたことがあるか BCG後の残存・再発では、治療回数や再発までの期間によってBCG再投与、膀胱全摘、ナドファラゲン フィラデノベクなどの適応判断が変わる
膀胱全摘が可能か MIBCや超高リスクNMIBCなどで根治を目指す治療選択に関係する。年齢だけでなく全身状態やフレイルなどを確認する
膀胱温存療法の対象になり得るか MIBCでも腫瘍の数・広がり、CIS、水腎症、膀胱機能などの条件によってTMTを検討できる場合がある
シスプラチンを使用できるか MIBCの周術期治療や進行尿路上皮がんの薬物療法を考える際の重要な条件になる。腎機能、聴力、末梢神経障害、全身状態などを評価する
これまで使用した薬 転移・根治切除不能尿路上皮がんでは、EV+ペムブロリズマブ、プラチナ製剤、免疫チェックポイント阻害薬などの治療歴によって次の治療候補が変わる
FGFR3遺伝子異常があるか がん化学療法後に増悪した根治切除不能尿路上皮がんでは、FGFR3遺伝子変異・融合遺伝子があればエルダフィチニブを検討できる場合がある
治療後の生活で何を優先したいか 膀胱全摘後の尿路変向や膀胱温存療法では、排尿管理、通院、仕事、自己管理など治療後の生活も異なるため、医学的に可能な選択肢の中で本人の希望を確認する

この表は、国立がん研究センターの患者向け情報、JCOG1019の研究成果、NCIの治療解説、国内での医薬品承認情報などを参考に、患者さんが治療方針を理解する際の確認事項として編集上整理したものです。公的な診療指針に同じ形式のチェックリストが掲載されているわけではありません。

「ステージだけ聞いて終わり」にしない

膀胱がんでは、「ステージⅠだから早期」「ステージⅣだから薬物療法」という大きな理解だけでは、実際の治療選択を十分に説明できない場合があります。

たとえばステージⅠにあたるT1は筋層非浸潤性膀胱がんですが、高異型度やCISなどを伴えば進展リスクが高く、BCGや膀胱全摘まで検討する場合があります。反対にHigh-grade T1であっても、JCOG1019で検証された条件を満たし、2nd TURBTでT0となった一部の患者さんでは、BCGを追加せず慎重に経過観察する方法も選択肢になります。

MIBCでも、膀胱全摘が標準治療だからといって、すべての患者さんに同じ治療が行われるわけではありません。シスプラチンを使用できるか、デュルバルマブを含む周術期治療を行うか、TMTによる膀胱温存が可能かなどを検討します。

転移性尿路上皮がんでは治療選択肢がさらに増えており、現在は一次治療だけを見てもEV+ペムブロリズマブ、ニボルマブ+GC療法、プラチナ製剤による化学療法からアベルマブ維持療法へ進む方法などがあります。治療が進んだ後は、それまでの治療歴とFGFR3などの分子情報も重要になります。

自分の治療について説明を受けるときには、治療名だけでなく、「自分の病理結果のどの部分を根拠に、この治療が選ばれているのか」を確認すると、治療の目的と他の選択肢との違いを理解しやすくなります。

参考:国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター「JCOG1019関連情報」

まとめ|「ステージ」だけでなく筋層浸潤・異型度・再発リスクを見る

膀胱がんは、膀胱の内側を覆う尿路上皮から発生することが多いがんです。初期には痛みを伴わない血尿がみられることがあり、一度だけ血尿が出てその後消えた場合でも膀胱がんを否定することはできません。肉眼で分かる血尿が出た場合には、症状がなくなった後も泌尿器科で原因を確認することが大切です。

診断後の治療を大きく分けるのは、がんが膀胱壁の筋層まで入り込んでいるかどうかです。筋層非浸潤性膀胱がんではTURBTを中心に、異型度、CIS、再発・進展リスク、2nd TURBTの結果、BCG治療歴を踏まえて追加治療を考えます。ステージ0のCISでも高リスクになることがあり、反対にHigh-grade T1でも2nd TURBT後に腫瘍が残っていない一部の患者さんでは、追加BCGを行わず慎重に経過を見る選択肢が示されています。

筋層浸潤性膀胱がんでは膀胱全摘除術と周術期薬物療法が治療の中心ですが、適切な条件を満たせばTURBT、薬物療法、放射線治療を組み合わせた膀胱温存療法を検討できます。膀胱を摘出する場合には尿路変向が必要になり、回腸導管、新膀胱、尿管皮膚ろうでは術後の排尿管理や生活が異なります。

根治切除不能・転移性尿路上皮がんでも薬物療法は大きく進歩しています。EV+ペムブロリズマブなどが一次治療に加わり、病気が進行した後も治療歴やFGFR3遺伝子異常に応じて次の治療を選べる場合があります。新しい治療が増えているからこそ、「ステージはいくつか」だけでなく、自分のがんの組織型、深達度、異型度、治療歴、遺伝子情報まで確認することが重要です。

膀胱がんは、早期であっても再発を繰り返して長期間の経過観察が必要になることがあり、進行していても複数の治療選択肢を検討できるようになっています。治療を決めるときには、現在の病状で根治を目指せる治療は何か、膀胱を残せる可能性はあるか、治療によって生活がどう変わるかまで含めて担当医と確認していきましょう。

参考:国立がん研究センター「膀胱がんについて」、国立がん研究センター「膀胱がん 検査」、国立がん研究センター「膀胱がん 治療」、国立がん研究センター「がん種別統計情報 膀胱」、NCI「Bladder Cancer Treatment(PDQ)」

卵巣がんは、早期の段階では自覚症状がほとんどないことが多く、おなかの張りや食欲の低下、頻尿、便秘などをきっかけに検査を受け、初めて見つかることがあります。進行すると腹水がたまり、おなかが大きくなることもあります。こうした症状は胃腸の不調や加齢による変化などでも起こるため、症状だけから卵巣がんを見分けるのが難しいことも、早期発見を難しくしている理由の1つです。

国立がん研究センターの最新統計では、日本で2023年に卵巣がんと診断された人は12,926人、2024年に卵巣がんで亡くなった人は5,116人でした。この数字は「卵巣」の統計であり、卵管がんや原発性腹膜がんをすべて合計した患者数ではありません。

実際の診療では「卵巣がん」だけを単独で考えないことが増えています。卵巣がん、卵管がん、原発性腹膜がんは発生する場所こそ異なりますが、特に上皮性の漿液性がんでは細胞の性質や広がり方、ステージ分類、治療の考え方に多くの共通点があります。国立がん研究センターも2026年3月に患者向け情報を更新し、ページ名を「卵巣がん・卵管がん」から「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん」へ変更しました。

ただし、同じ卵巣がんでも、がん細胞の種類(組織型)や、遺伝子検査などで分かるがんの特徴によって治療が変わることがあります。近年は、こうした違いに応じて維持療法や分子標的薬を選ぶ治療も増えています。

この記事では、最も頻度が高く、卵管がん・腹膜がんと共通した診療体系で扱われる上皮性卵巣がん・卵管がん・原発性腹膜がんを中心に、原因や症状、検査、ステージ、手術、抗がん剤、維持療法、再発治療、遺伝子検査、生存率まで解説します。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて」、国立がん研究センター「がん統計 卵巣」

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんとは|なぜ3つをまとめて扱うのか

卵巣は、子宮の左右に1つずつある親指ほどの大きさの臓器です。卵子を育てて排卵するだけでなく、エストロゲンやプロゲステロンなどの女性ホルモンを分泌する働きがあります。

卵巣の近くから子宮に向かって伸びている細い管が卵管です。卵管の卵巣側の先端は「卵管采」と呼ばれる漏斗状の構造になっており、排卵された卵子を取り込み、子宮側へ運びます。

腹膜は、胃や腸などとは違って1つの塊になった臓器ではありません。おなかの内壁や、胃・腸などの臓器の表面を広く覆っている薄い膜です。腹膜自体は男女ともに存在します。

この位置関係を知っておくと、卵巣がんが腹膜へ広がりやすい理由も理解しやすくなります。卵巣や卵管は腹腔の中にあり、その周囲には腹膜、大網、小腸、大腸、横隔膜、脾臓などがあります。そのため、がん細胞が卵巣や卵管の表面から腹腔内にこぼれるように広がると、腹膜や大網などに複数の病変をつくる「腹膜播種」が起こることがあります。

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの違い

卵巣がんは卵巣に発生する悪性腫瘍、卵管がんは卵管から発生する悪性腫瘍です。

原発性腹膜がんは、腹膜から発生したと考えられるがんです。腹膜に卵巣がん・卵管がんとよく似た漿液性がんが広がっている一方、卵巣や卵管には原発巣といえる腫瘍が認められない、あるいは病変がごく限られている場合などに腹膜がんとして診断されます。国立がん研究センターは、卵管がんはほとんどが上皮性(じょうひせい)で、腹膜がんでは卵巣・卵管と同様の性質を持つ漿液性(しょうえきせい)がんがみられると説明しています。

診断書に「卵巣がん」と書かれているか「卵管がん」と書かれているかだけで、まったく別の治療になるとは限りません。反対に、同じ「卵巣がん」という病名でも、組織型が異なれば病気の性質や治療上の判断が違ってきます。

発生場所が違っても治療を共通して考える理由

3疾患をまとめて扱う大きな理由は、特に高異型度(こういけいど)漿液性がんで生物学的な共通性が大きいからです。

かつて「卵巣がん」と考えられていた高異型度漿液性がんの中には、実際には卵管の先端付近から発生したものが少なくないことが分かってきました。卵管采にできる漿液性卵管上皮内癌(STIC)が高異型度漿液性がんの前駆病変となる場合があることも知られています。すべての高異型度漿液性がんが卵管から始まると断定できるわけではありませんが、「卵巣・卵管・腹膜を完全に別々の病気として考える」という従来の見方は変化しています。

こうした病態の共通性から、現在は3疾患で共通の進行期分類を用い、手術による腫瘍減量、プラチナ製剤を中心とした薬物療法、BRCAやHRDに応じた維持療法などを組み合わせて治療します。

腹膜がん・腹膜播種・腹膜中皮腫は別のもの

名前が似ていますが、「原発性腹膜がん」と「腹膜播種」は同じ意味ではありません。

原発性腹膜がんは、腹膜そのものから発生したと考えられるがんです。これに対し腹膜播種は、卵巣がんや胃がん、大腸がんなど、別の場所から発生したがん細胞が腹膜へ散らばって広がった状態を指します。

さらに「悪性腹膜中皮腫」も別の病気です。腹膜中皮腫は腹膜を覆う中皮細胞から発生する腫瘍であり、上皮性卵巣がんなどと共通して扱われる原発性腹膜がんとは、腫瘍の成り立ちも治療体系も異なります。国立がん研究センターも2026年更新の患者向け情報で、この3者を明確に区別しています。

「腹膜にがんがある」と説明された場合には、腹膜そのものから発生した原発性腹膜がんなのか、別のがんからの腹膜播種なのかを確認することが、その後の病状理解の第一歩になります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて」、NCI「Ovarian, Fallopian Tube, & Primary Peritoneal Cancers Screening (PDQ)」

卵巣がんの種類

「卵巣がん」とひとまとめに呼ばれることがありますが、卵巣には性質の異なるさまざまな細胞があるため、卵巣にできる悪性腫瘍も1種類ではありません。

大きく分けると、卵巣の表面などを構成する上皮系の細胞から発生する上皮性卵巣がん、卵子のもとになる細胞から発生する悪性胚細胞腫瘍(あくせいはいさいぼうしゅよう)、ホルモン産生などに関係する細胞から発生する性索間質性腫瘍(せいさくかんしつせいしゅよう)があります。

そして、この記事で中心的に扱う上皮性卵巣がんをさらに詳しく分けると、漿液性(しょうえきせい)がん、明細胞(めいさいぼう)がん、類内膜(るいないまく)がん、粘液性(ねんえきせい)がんなどの組織型があります。

「上皮性・胚細胞性・性索間質性」は卵巣の悪性腫瘍を大きく分けたグループで、「漿液性・明細胞・類内膜・粘液性」は上皮性卵巣がんをさらに細かく分けた組織型と考えると分かりやすいでしょう。

大きな分類 主な種類・組織型 特徴
上皮性卵巣がん 漿液性がん、明細胞がん、類内膜がん、粘液性がんなど 卵巣の悪性腫瘍の中で最も多く、本記事で主に扱う
悪性胚細胞腫瘍 未分化胚細胞腫、卵黄嚢腫瘍、未熟奇形腫など 若年者にもみられ、上皮性卵巣がんとは治療や妊孕性温存の考え方が異なる
性索間質性腫瘍 顆粒膜細胞腫など ホルモンを産生する腫瘍を含み、上皮性卵巣がんとは性質や治療体系が異なる

この3つは発生する細胞だけでなく、発症しやすい年代、病気の広がり方、抗がん剤の種類、妊孕性温存の考え方なども異なります。

上皮性卵巣がん・卵管がん・腹膜がんと、悪性胚細胞腫瘍、性索間質性腫瘍では病気の性質や治療体系が異なるため、同じ「卵巣の悪性腫瘍」として一括して治療を考えることはできません。

この記事では、卵巣がんの中で最も多く、卵管がん・原発性腹膜がんと共通する部分が多い上皮性卵巣がんを中心に解説します。

上皮性卵巣がん

上皮性卵巣がんは、卵巣の悪性腫瘍の中で最も多いグループです。

「上皮性卵巣がん」という1種類のがんがあるわけではなく、病理検査によって、さらに漿液性がん、明細胞がん、類内膜がん、粘液性がんなどの組織型に分けられます。

この組織型の違いは単なる名前の違いではありません。たとえば、高異型度漿液性がんではBRCA1・BRCA2やHRDが治療選択に関わることがあり、明細胞がんでは2026年から、がん化学療法後に増悪した場合にPIK3CA遺伝子変異の有無が治療選択に関わるようになっています。

上皮性卵巣がんと診断された場合には、「卵巣がんだった」という情報だけでなく、何という組織型なのかまで確認することが重要です。

悪性胚細胞腫瘍

胚細胞腫瘍は、卵子のもとになる胚細胞から発生する腫瘍です。

悪性のものには、未分化胚細胞腫、卵黄嚢腫瘍、未熟奇形腫などがあります。上皮性卵巣がんに比べて若い年代で発症することが多く、治療に使う抗がん剤や妊孕性温存の考え方も異なります。

悪性胚細胞腫瘍について、この記事で後述する「上皮性卵巣がんのステージ別治療」や「BRCA・HRDに基づく維持療法」がそのまま当てはまるわけではありません。

性索間質性腫瘍

性索間質性腫瘍は、卵巣でホルモン産生などに関係する性索・間質系の細胞から発生する腫瘍です。

代表的なものに顆粒膜細胞腫などがあります。女性ホルモンを産生する腫瘍もあるため、不正出血などをきっかけに見つかることがあります。

性索間質性腫瘍も、上皮性卵巣がんとは病気の性質や治療法が異なります。そのため、本記事では概要にとどめ、これ以降の治療については主に上皮性卵巣がん・卵管がん・原発性腹膜がんを対象として説明します。

境界悪性腫瘍は「卵巣がん」ではない

卵巣腫瘍には、良性腫瘍と悪性腫瘍のほかに境界悪性腫瘍(きょうかいせくせいしゅよう)というグループがあります。

名前に「悪性」と入っているため卵巣がんの一種だと思われることがありますが、一般的な浸潤性の卵巣がんとは病理学的な性質や治療方針が異なります。

境界悪性腫瘍は、良性腫瘍と悪性腫瘍の中間的な特徴を持つ腫瘍で、典型的な卵巣がんに比べると若い年代でもみられます。病期や年齢、妊娠希望などによっては、子宮や反対側の卵巣を残す手術を検討できる場合があります。

画像検査だけでは良性・境界悪性・悪性を完全に判別できないこともあり、手術中の迅速病理診断や、手術後の最終病理診断によって正式な診断が決まることがあります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて」、National Cancer Institute「Ovarian Borderline Tumors Treatment(PDQ)」

上皮性卵巣がんの組織型|漿液性・明細胞・類内膜・粘液性の違い

上皮性卵巣がんは、病理検査によってさらに複数の組織型に分けられます。

代表的なものが、漿液性がん、明細胞がん、類内膜がん、粘液性がんです。漿液性(しょうえきせい)がんはさらに、高異型度(こういけいど)漿液性がんと低異型度(ていいけいど)漿液性がんに分けられます。

ここまでの分類を整理すると、次のようになります。

卵巣の悪性腫瘍
├ 上皮性卵巣がん
│ ├ 漿液性がん
│ │ ├ 高異型度漿液性がん
│ │ └ 低異型度漿液性がん
│ ├ 明細胞がん
│ ├ 類内膜がん
│ └ 粘液性がん
├ 悪性胚細胞腫瘍
└ 性索間質性腫瘍

このように「上皮性」は大きな分類で、「漿液性・明細胞・類内膜・粘液性」はその中にある組織型です。

組織型は単なる病理診断上の名称ではありません。がんの広がり方、抗がん剤への反応、関係しやすい遺伝子異常、再発時に検討できる治療などにも関係します。

組織型 主な特徴
高異型度漿液性がん 代表的な組織型。腹腔内へ広がりやすく、BRCA1/2やHRDなどDNA修復機構との関係が深い
低異型度漿液性がん 高異型度漿液性がんとは発生過程や生物学的性質が異なり、比較的ゆっくり進行する傾向がある
明細胞がん 子宮内膜症との関連が知られる。2026年から、がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異陽性例ではリソバリシブが治療選択肢となっている
類内膜がん 子宮内膜症との関連があり、一部ではMMR異常やリンチ症候群との関連が問題になる
粘液性がん ほかの上皮性卵巣がんとは生物学的性質が異なり、病理診断では消化管など他臓器からの転移との区別も重要になる

高異型度漿液性がん

高異型度漿液性がんは、上皮性卵巣がんを代表する組織型で、卵管がんや原発性腹膜がんでも多くみられます。腹腔内へ広がりやすく、診断された時点ですでにⅢ期やⅣ期となっていることもあります。

さらに高異型度漿液性がんはBRCA1・BRCA2やDNAの相同組換え修復機構との関係が深いことが知られています。そのため、後述するBRCA検査やHRD検査の結果が、PARP阻害薬などの維持療法を考えるうえで重要になります。

また、以前は卵巣から発生すると考えられていた高異型度漿液性がんの一部が、実際には卵管の先端にある卵管采付近から発生していることも分かってきました。

こうした背景もあり、現在では卵巣がん・卵管がん・原発性腹膜がんを共通した治療体系で扱うようになっています。

低異型度漿液性がん

「漿液性がん」という名前は同じでも、高異型度(こういけいど)漿液性がんと低異型度(ていいけいど)漿液性がんは、単に悪性度の強さだけが違うわけではありません。発生の仕組みや遺伝子異常の特徴などにも違いがあり、生物学的には異なる性質を持つがんとして考えられています。

低異型度漿液性がんは、高異型度漿液性がんより比較的ゆっくり進行することが多い一方、一般的な抗がん剤への反応性にも違いがあります。

病理結果で「漿液性がん」と説明された場合には、可能であれば高異型度なのか低異型度なのかまで確認すると、その後の治療説明を理解しやすくなります。

明細胞がん

明細胞がんは、日本の卵巣がん診療で特に重要な組織型の1つです。子宮内膜症との関連が知られており、高異型度漿液性がんとは発生の背景や分子生物学的な特徴が異なります。また、組織型の違いが実際の治療選択にもつながるようになっています。

2026年3月には、PI3Kα阻害薬リソバリシブが「がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞癌」に対して日本で承認されました。

明細胞がんであることを確認する意味は「どの種類の卵巣がんなのか」を知ることだけではありません。がん化学療法後に病勢が増悪した場合には、PIK3CA遺伝子変異があるかどうかによって選択できる治療が変わることがあります。

類内膜がん

類内膜がんも上皮性卵巣がんの組織型の1つで、子宮内膜症との関連が知られています。

一部の類内膜がんでは、DNAのミスマッチ修復機能に関わるMMRの異常や、遺伝性腫瘍であるリンチ症候群との関連が問題になります。そのため、病理結果や本人・家族のがん歴などによっては、MSI/MMR検査や遺伝学的検査を検討することがあります。

「類内膜」という名前から子宮体がんと同じ病気だと思われることがありますが、類内膜がんは病理学的に似た形態を示す組織型の名称です。卵巣に発生した類内膜がんと、子宮内膜から発生した子宮体がんは、発生部位も含めて診断します。

粘液性がん

粘液性がんも上皮性卵巣がんの組織型の1つです。ただし、漿液性がんや明細胞がんとは生物学的な特徴が異なります。

卵巣に粘液性の腫瘍が見つかった場合には、卵巣から発生した原発性粘液性がんなのか、それとも大腸、虫垂、胃など他の臓器から卵巣へ転移したがんなのかを区別することが重要になる場合があります。そのため、病理所見だけでなく、画像検査や消化管の検査などを組み合わせて原発部位を確認することがあります。

卵管がん・原発性腹膜がんでは漿液性がんが中心

ここまでの組織型分類は主に上皮性卵巣がんについて説明しましたが、卵管がん・原発性腹膜がんも無関係ではありません。

卵管がんのほとんどは上皮性で、その中でも高異型度漿液性がんが中心です。原発性腹膜がんでも、卵巣・卵管の高異型度漿液性がんと非常によく似た性質を持つがんが多くみられます。

この記事ではここから先、特に断りがない限り、上皮性卵巣がん・上皮性卵管がん・原発性腹膜がんを中心に、共通する検査・ステージ・治療について解説します。

組織型・グレードが治療や予後に関係する理由

卵巣がんでは「ステージが同じなら全員が同じ治療になる」というわけではありません。同じⅢ期だったとしても、高異型度漿液性がん、明細胞がん、低異型度漿液性がんでは生物学的な特徴が異なります。

さらに、高異型度漿液性がんではBRCAやHRD、明細胞がんではPIK3CA、類内膜がんではMSI/MMRなど、組織型によって確認する意味の大きい分子情報も変わってきます。

診断時には「卵巣がん」「ステージⅢ」といった大きな病名だけでなく「何という組織型なのか」「異型度・グレードはどうか」まで確認しておくことが、その後の治療を理解するうえで役立ちます。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

卵巣がんの原因・リスク・検診

卵巣がんの多くでは、「この出来事が原因だった」と1つに特定することはできません。一方で、発症リスクと関係する遺伝的要因や病態が知られています。

特に現在の卵巣がん診療では、BRCA1・BRCA2などの遺伝情報は発症リスクだけに関係するものではありません。診断後の薬物療法や維持療法の選択にも関係するため、治療を考えるうえでも重要な情報になります。

BRCA1・BRCA2と遺伝性乳がん卵巣がん(HBOC)

BRCA1とBRCA2は、傷ついたDNAの修復などに関わるがん抑制遺伝子です。生まれつきBRCA1またはBRCA2に病的バリアントがある場合、乳がんや卵巣がんなどの発症リスクが高くなる遺伝性乳がん卵巣がん(HBOC)に該当することがあります。

National Cancer Instituteでは、BRCA1の病的バリアントを生まれつき持つ女性が生涯に卵巣がんを発症する確率を約39~58%、BRCA2では約13~29%としています。ここでいう卵巣がんには、卵管がんや原発性腹膜がんも含まれます。

ただし、病的バリアントがあるからといって必ずがんを発症するわけではありません。また、BRCA1・BRCA2の情報は発症リスクだけでなく、卵巣がんと診断された後のPARP阻害薬などの治療選択にも関係することがあります。

リンチ症候群などの遺伝性腫瘍との関係

遺伝性の卵巣がんに関係するのはBRCA1・BRCA2だけではありません。大腸がんや子宮体がんとの関連で知られるリンチ症候群でも、卵巣がんの発症リスクが高くなります。

リンチ症候群は、MLH1、MSH2、MSH6、PMS2、EPCAMなど、DNAのミスマッチ修復に関係する遺伝子の病的バリアントによって起こる遺伝性腫瘍です。どの遺伝子に病的バリアントがあるかによって、発症しやすいがんやリスクの大きさは異なります。

本人や血縁者に若年で発症した大腸がんや子宮体がんがある場合、複数の種類のがんを経験した人が家族にいる場合などには、BRCA1・BRCA2以外の遺伝性腫瘍について確認する意味があることがあります。

子宮内膜症も卵巣がんのリスクと関連する

子宮内膜症についても、卵巣がんの発症リスクとの関連が報告されています。ただし、子宮内膜症がある人が将来必ず卵巣がんになるという意味ではありません。

リスク因子があることと、実際にがんを発症することは分けて考える必要があります。子宮内膜症があるという理由だけで卵巣がんと判断することはできず、症状や画像検査などを含めて評価します。

一般の人を対象とした卵巣がん検診は確立していない

乳がんのマンモグラフィや子宮頸がんの細胞診のような、国の指針に基づく卵巣がん検診は現在の日本にはありません。国立がん研究センターも、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて、国の指針として定められたがん検診はないとしています。

超音波検査やCA125を定期的に調べることで、一般の人の卵巣がんによる死亡を確実に減らせる検診方法も現在のところ確立していません。CA125は卵巣がんで上昇することがありますが、良性疾患などでも変動するため、CA125だけでがんかどうかを判断することはできません。

そのため、「卵巣がん検診を受けていなかったから見つけられなかった」と単純に考える病気ではありません。これまでにはなかった腹部膨満などの症状が続く場合には、次の検診を待つのではなく婦人科で相談することが大切です。

BRCA病的バリアントがある場合のリスク低減卵管卵巣摘出術

BRCA1またはBRCA2の病的バリアントがあり、卵巣がん・卵管がんの発症リスクが高い場合には、がんを発症する前に両側の卵管と卵巣を摘出する「リスク低減卵管卵巣摘出術(RRSO)」を検討することがあります。

国立がん研究センターでは、BRCA1またはBRCA2に変異があることが分かった女性について、遺伝カウンセリングの体制が整った施設でRRSOを行うことを検討する場合があるとしています。

RRSOは卵巣がん・卵管がんの発症リスクを低下させる方法ですが、妊娠するための卵巣・卵管を失い、閉経前であれば卵巣機能を失うことによる影響も生じます。そのため、遺伝子の種類だけではなく、年齢、妊娠・出産の希望、手術による利益と負担などを確認しながら検討します。

RRSOを受けても関連するがんのリスクが完全にゼロになるわけではない

卵巣と卵管を摘出することで卵巣がん・卵管がんの発症リスクは大きく低下しますが、リスク低減手術を受ければ将来の関連がんを100%防げるという意味ではありません。

National Cancer Instituteも、リスク低減手術では将来がんになる可能性のある組織をすべて取り除くことはできないため、手術後もがんのリスクが完全になくなるわけではないと説明しています。

そのため、RRSOは「将来の発症を完全に防ぐ手術」ではなく、発症する可能性を下げることを目的とした手術として理解することが大切です。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 予防・検診」、国立がん研究センター「遺伝性腫瘍」、National Cancer Institute「BRCA Gene Changes: Cancer Risk and Genetic Testing」、National Cancer Institute「Ovarian, Fallopian Tube, & Primary Peritoneal Cancers Prevention(PDQ)」、National Cancer Institute「Lynch syndrome」

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの初期症状

卵巣がんの難しさの1つは「特徴的な初期症状」が乏しいことです。国立がん研究センターは、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは初期の段階でほとんど自覚症状がなく、見つかったときには進行していることも多いとしています。

一方「症状がまったくない病気」という意味でもありません。がんが大きくなったり腹腔内へ広がったりすると、おなかの張りや食事量の変化、排尿・排便の変化などが現れます。

おなかの張り・腹部膨満

卵巣がんで比較的注意したい症状の1つが、腹部膨満感です。

「体重はあまり変わっていないのにウエストがきつくなった」「以前よりおなかが張る」「下腹部が膨らんでいる感じがする」といった変化から受診につながることがあります。腫瘍そのものが大きくなる場合もあれば、腹水が増えることで腹囲が大きくなる場合もあります。

もちろん、腹部膨満は便秘や胃腸疾患などでも起こります。症状の存在だけで卵巣がんを疑うのではなく、これまでにはなかった張りが続く、徐々に強くなる、ほかの症状も伴うといった変化があれば婦人科で相談するという考え方が現実的です。

食欲低下・すぐ満腹になる

「以前と同じ量を食べられなくなった」「少し食べただけですぐ満腹になる」という変化がみられることもあります。

腫瘍や腹水によって腹腔内が圧迫されることなどが関係します。国立がん研究センターは食欲低下を症状の1つとして挙げ、米国国立がん研究所(NCI)も「食べにくい・すぐ満腹になる」ことを卵巣・卵管・腹膜がんでみられる症状として挙げています。

胃の病気だけだと思って消化器科を受診した後、画像検査で卵巣や腹膜の異常が見つかることもあり得ます。症状だけで発生臓器を判断するのが難しい病気だということです。

頻尿・便秘・下腹部の圧迫感

卵巣は膀胱や直腸に近いため、腫瘍が大きくなると周囲の臓器を圧迫することがあります。

膀胱が圧迫されればトイレが近くなることがあり、直腸側への圧迫などによって便秘が起こることもあります。下腹部の圧迫感、腹痛、骨盤内の違和感などを感じる場合もあります。

頻尿も便秘も日常的によくある症状なので、単独では卵巣がん特有の症状とはいえません。しかし、これまでなかった症状が続き、おなかの張りや食欲の変化なども重なっている場合には、婦人科疾患を含めて調べる理由になります。

腹水がたまるとおなかが大きくなる

進行した卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、腹水がたまることがあります。

がんが腹膜へ広がると腹膜の機能やリンパの流れなどに影響し、腹腔内に液体が蓄積します。腹水が増えると、おなかが前へ張り出す、体重が増える、食事が取りにくい、息苦しいといった問題につながることがあります。

腹水があるから直ちにステージⅣというわけではありません。腹水の量だけでステージが決まるわけではなく、がんがどこまで広がっているか、腹水中にがん細胞があるかなどを含めて評価します。

症状が続く場合は婦人科を受診する

卵巣がんの症状には、便秘、腹部膨満、食欲低下、頻尿など「よくある体調不良」に見えるものが多く含まれています。

「おなかが張ったら卵巣がん」と考える必要はありません。一方で、症状が自然に改善せず続いている、徐々に悪化している、複数の症状が同時に出てきた場合には、婦人科で超音波検査などを受ける理由になります。NCIも、こうした症状が悪化する、あるいは自然に消えない場合には医療機関へ相談するよう案内しています。

特に閉経後に新しく腹部膨満や骨盤内の違和感などが出てきた場合には、「年齢のせい」「胃腸が弱くなっただけ」と自己判断し続けず、一度評価を受けることが大切です。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて」

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの検査と診断

卵巣がんが疑われた場合、最初から1つの検査だけで診断するわけではありません。

内診や超音波検査で卵巣・骨盤内を確認し、CTやMRIで腫瘍の性状や広がりを調べ、CA125などの腫瘍マーカーも参考にします。しかし最終的に「がんなのか」「何という組織型なのか」を確定するには、病変の組織を顕微鏡で調べる病理検査が必要です。

内診・経腟超音波検査

婦人科では、まず腹部の触診や内診などを行い、子宮や卵巣の大きさ、腫瘤の有無などを確認します。

経腟超音波検査では、細い超音波プローブを腟内へ入れ、子宮や卵巣を体の近くから観察します。卵巣腫瘍の大きさ、内部が液体なのか充実性なのか、形状、周囲の臓器との位置関係などを調べることができます。

超音波で「腫瘍がある」ことが分かっても、それだけで良性・境界悪性・悪性を100%判定できるわけではありません。画像所見、年齢、腫瘍マーカーなどを組み合わせて悪性の可能性を評価し、必要な検査や手術を考えます。

CT・MRIで腫瘍と腹膜播種・転移を評価する

CTは、卵巣だけでなく腹部から胸部まで広い範囲を調べるのに向いています。リンパ節転移、腹膜播種、肝臓や肺などへの遠隔転移が疑われないかを確認し、治療計画を立てるためにも使われます。

MRIは特に骨盤内の構造を詳しく見ることができ、腫瘍内部の性状や、子宮・膀胱・直腸など周囲臓器との位置関係などを評価するために行われます。

画像検査は「がんらしいか」「どこまで広がっていそうか」を判断するために非常に重要ですが、最終的な組織型を決める検査ではありません。

CA125などの腫瘍マーカー

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、血液検査でCA125などの腫瘍マーカーを測定することがあります。

CA125が高ければ卵巣がんが確定するわけではありません。反対に、CA125が正常だから卵巣がんではないとも言い切れません。国立がん研究センターも、腫瘍マーカーだけではがんの診断や進行・転移の判断はできず、画像検査や病理検査などと組み合わせて評価するとしています。

診断後には、治療によって値がどのように変化しているかをみることで治療効果を判断する材料になったり、治療後の経過観察で参考にしたりすることもあります。その場合もCA125だけで再発の有無や治療開始を決めるわけではありません。

病理検査で良性・境界悪性・悪性と組織型を確定する

がんかどうかを最終的に判断するには病理検査が必要です。

手術などで採取した組織を顕微鏡で詳しく調べ、良性なのか、境界悪性なのか、悪性なのかを確認します。悪性であれば、漿液性がん、明細胞がん、類内膜がん、粘液性がんなどの組織型も判定します。

手術中に「悪性の可能性が高いか」を判断し、その場で手術範囲を決める必要があるときには術中迅速病理診断を行うことがあります。ただし迅速診断は時間や採取できる組織量に制約があり、手術後に時間をかけて行う最終病理診断と結果が異なる場合もあります。

最終的な病理結果が出るまでには一定の時間がかかるため、手術直後には「卵巣がんの可能性が高い」と説明され、その後の病理結果で正式な組織型や治療方針が決まることがあります。

「がんが疑われても手術まで確定診断できない」ことがある理由

胃がんや大腸がんでは、内視鏡で病変の一部を採取して手術前に病理診断をつけられることが一般的です。

卵巣がんでは事情が異なります。卵巣や卵管は腹腔の奥深い場所にあり、皮膚の上から簡単に組織を採取できる臓器ではありません。さらに、状況によっては腫瘍へ針を刺すことで内容物が腹腔内へ漏れることなども考慮しなければなりません。

画像検査などで卵巣がんが疑われ、最初から切除可能と考えられる場合には、手術で腫瘍を摘出し、その組織を病理検査することで確定診断と治療を同時に進めることがあります。国立がん研究センターも、卵巣・卵管は組織採取が容易ではないため、手術によって病変を採取して診断する場合があると説明しています。

つまり「手術前なのに、まだ100%がんとは確定していない」という状態があり得るのが卵巣腫瘍の特徴です。

最初から手術が難しい場合は診査腹腔鏡・針生検を行うことがある

画像検査の段階で腹膜播種が広範囲にあり、最初の手術で腫瘍を十分に取り除くことが難しいと予想される場合には、いきなり大きな腫瘍減量手術を行わないことがあります。

診査腹腔鏡で腹腔内を観察して組織を採取したり、CTなどで位置を確認しながら針生検を行ったりして、まず病理診断をつけます。そのうえで抗がん剤による術前化学療法を行い、腫瘍を小さくしてから手術する「NAC+IDS」という治療を検討します。

最初に「生検をして抗がん剤から始めます」と説明されたとしても、それだけで「もう手術ができない末期がん」という意味ではありません。後から手術を組み込むことを前提にした治療戦略である場合があります。

この点は治療選択を理解するうえで非常に大きいため、後の「術前化学療法とインターバル腫瘍減量術」の章で詳しく説明します。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 検査」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんのステージ|3つは共通の進行期分類で考える

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、がんの広がりをⅠ期からⅣ期までの進行期で表します。

治療を考えるうえでステージは重要ですが、ほかのがんの感覚だけで判断すると誤解しやすい部分があります。特に覚えておきたいのが、腹膜播種があるからといって、必ずしもステージⅣではないという点です。

現在の進行期分類の大きな区分は次のようになります。

ステージ 主ながんの広がり
Ⅰ期 卵巣または卵管内に限局している
Ⅱ期 骨盤内の臓器などへ広がっている、または原発性腹膜がん
Ⅲ期 骨盤外の腹膜播種や後腹膜リンパ節転移がある
Ⅳ期 胸水中のがん細胞や腹腔外転移、肝・脾などの実質転移がある

Ⅰ期|卵巣または卵管に限局

Ⅰ期は、がんが卵巣または卵管にとどまっている段階です。

同じⅠ期でも状態によってⅠA、ⅠB、ⅠCに分かれます。ⅠA期は片側の卵巣または卵管に限局し、卵巣の被膜が破れておらず、表面にもがんがなく、腹水や腹腔洗浄細胞診にもがん細胞が認められない状態です。ⅠB期は同じ条件で両側の卵巣または卵管に病変がある場合です。

ⅠC期では病変自体は卵巣・卵管にとどまっていますが、手術中に被膜が破れたⅠC1期、手術前から被膜が破れていたり表面に腫瘍があったりするⅠC2期、腹水または腹腔洗浄細胞診でがん細胞が確認されるⅠC3期に分けられます。

したがって「卵巣の中だけにあった」という説明を受けても、ⅠAなのかⅠCなのかによって術後薬物療法の必要性などが変わることがあります。

Ⅱ期|骨盤内へ広がる

Ⅱ期では、がんが卵巣・卵管から骨盤内へ広がっています。

ⅡA期は子宮や反対側の卵巣・卵管などへ広がった場合、ⅡB期は直腸、膀胱、腟など、それ以外の骨盤内臓器へ広がった場合です。原発性腹膜がんもⅡ期以上の分類の中で扱われます。

「隣の臓器に広がった」という言葉から、すぐに遠隔転移を想像する人もいますが、骨盤内への進展はⅡ期に含まれます。

Ⅲ期|腹膜播種や後腹膜リンパ節転移

Ⅲ期では、骨盤の外側まで腹膜播種が広がっている場合や、後腹膜リンパ節へ転移している場合などが含まれます。

ⅢA1期は後腹膜リンパ節転移のみ、ⅢA2期は顕微鏡で確認できる骨盤外腹膜転移、ⅢB期は最大径2cm以下の骨盤外腹膜転移、ⅢC期は2cmを超える骨盤外腹膜転移がある場合です。

卵巣がんではⅢ期であっても、手術と薬物療法を組み合わせた治療が積極的に検討されます。「Ⅲ期=手術はしない」とは限りません。むしろ進行卵巣がんでは、腹腔内に見えている腫瘍をどこまで減らせるかが、その後の経過に関係するためです。治療編では、最初に手術するPDSと、抗がん剤後に手術するNAC+IDSの違いを詳しく解説します。

Ⅳ期|腹腔外などへの遠隔転移

Ⅳ期は、腹腔内の腹膜播種とは異なる遠隔転移がある段階です。

ⅣA期は胸水の中からがん細胞が確認された場合です。単に胸水があるだけではなく、胸水細胞診で悪性細胞が認められることが分類上のポイントです。

ⅣB期には、肝臓や脾臓の「実質」、つまり臓器の内部への転移、鼠径リンパ節など腹腔外のリンパ節転移、そのほか腹腔外臓器への転移などが含まれます。

肝臓については特に混乱しやすく、肝臓の表面に腹膜播種として病変がある場合はⅢC期に含まれますが、肝臓の内部へ転移している場合はⅣB期です。

同じ「肝臓にも病変があります」という説明でも、病変が表面なのか実質内なのかで意味が異なります。

腹膜播種があるからといって必ずステージ4ではない

卵巣がんで特に多い誤解が「腹膜播種=ステージⅣ」というものです。

大腸がんや胃がんなどでは腹膜播種を遠隔転移として扱うため、その知識から卵巣がんも同じだと思いやすいのですが、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは分類が異なります。

骨盤外に腹膜播種があっても、基本的にはⅢ期の範囲です。最大径2cmを超える腹膜播種でもⅢC期に分類されます。肝臓や脾臓の表面への播種もⅢC期です。Ⅳ期となるのは、胸水細胞診陽性や肝・脾の実質転移、腹腔外への転移などです。

「腹膜にたくさん広がっていると説明されたから、ステージ4だ」と自己判断することはできません。担当医から正式な進行期を確認する必要があります。

原発性腹膜がんはⅠ期には分類されない

原発性腹膜がんでは、がんそのものが腹膜に発生しているため「卵巣または卵管の中だけにとどまっている」というⅠ期の状態がありません。

現在の分類では、原発性腹膜がんはⅡ期またはⅢ期以降の枠組みで扱われます。国立がん研究センターの進行期分類でも、Ⅰ期は卵巣・卵管に限局する病態とされ、Ⅱ期には原発性腹膜がんが含まれています。

そのため「腹膜がんはⅠ期がない=診断された時点ですべて末期」という意味ではありません。そもそも発生臓器が違うため、Ⅰ期という分類が設定されていないということです。

正確な進行期が手術後に決まることが多い理由

CTやMRIでは、手術前にも「おそらくⅠ期」「Ⅲ期が疑われる」といった広がりを予測できます。

しかし、小さな腹膜播種やリンパ節の微小転移、腹水中のがん細胞など、画像だけでは分からない情報があります。卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、手術時の腹腔内所見や、切除した臓器・組織の病理検査が正確な進行期を決めるうえで大きな役割を持ちます。

そのため、手術前に聞いていたステージと手術後の最終ステージが変わることもあります。

そして卵巣がんでは、このステージだけで次の治療が決まるわけではありません。どの組織型なのか、手術で目に見える腫瘍をどこまで取り除けそうなのか、最初から手術を行う方がよいのか、先に抗がん剤を使う方がよいのかという判断が、ここからの治療選択では大きくなります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

治療の全体像

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの治療では、手術と薬物療法を組み合わせることが基本です。ただし、すべての患者さんが「手術をしてから抗がん剤」という同じ順番で治療するわけではありません。

早期と考えられる場合には、まず手術を行って腫瘍を切除すると同時に、腹腔内の状態や病理検査から正確なステージを確認します。その結果、再発リスクが高いと判断されれば術後に薬物療法を行います。

Ⅲ期・Ⅳ期などの進行例では、最初の手術で目に見える腫瘍をどこまで取り除けるかが治療方針を決める大きな判断材料になります。国立がん研究センターも、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは手術後に残ったがんが小さいほど予後が良いとしており、可能であれば肉眼的に確認できる腫瘍をできるだけ残さないことを目指します。

「手術ができるか、できないか」という二択ではなく、今すぐ手術した方が十分な腫瘍減量を期待できるのか、それとも先に抗がん剤を使った方が安全かつ十分な手術につなげやすいのかを考えることが重要になります。

早期では進行期決定手術+必要に応じて薬物療法

画像検査でⅠ期などの早期が疑われる場合でも、CTやMRIだけでは本当に卵巣・卵管内に限局しているかを完全には判断できません。小さな腹膜病変やリンパ節転移、腹水・腹腔洗浄液中のがん細胞などは、手術や病理検査を行って初めて分かる場合があります。

そこで、腫瘍を切除すると同時に腹腔内を確認し、必要な組織を採取して正確な進行期を決める「進行期決定手術」を行います。

手術後は、確定したステージ、組織型、異型度、被膜破綻の有無などを踏まえて術後化学療法の必要性を判断します。Ⅰ期であっても全員が経過観察になるわけではありませんが、逆に、適切な進行期決定手術が行われ、再発リスクが低いと判断された一部の患者さんでは、術後化学療法を省略できる場合があります。

進行例ではPDSかNAC+IDSかを考える

進行した卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、大きく分けて2つの治療経路があります。

治療の流れ 主な考え方
PDSから始める 最初に一次的腫瘍減量術(PDS)を行い、できるだけ腫瘍を切除した後に薬物療法を行う
NAC+IDS 最初の手術で十分な切除が難しいと予想される場合などに、術前化学療法(NAC)を行い、その後にインターバル腫瘍減量術(IDS)を行う

どちらを選ぶかはステージだけでは決まりません。画像で確認できる腹膜播種の範囲、上腹部を含む病変の広がり、手術で肉眼的完全切除を目指せる可能性、手術による身体的負担、年齢や臓器機能などを総合して判断します。

NAC+IDSは「手術を諦めた治療」ではなく、手術を治療計画の後半へ移す戦略です。この違いを知っておくと、「なぜ自分は最初に手術をしないのか」という疑問を整理しやすくなります。

ステージⅢ・Ⅳでも手術を行うことがある

ほかのがんでは遠隔転移があると、原発巣を切除する手術が治療の中心ではなくなることがあります。そのため、「ステージⅢやⅣなら手術はできない」と考える人もいるかもしれません。

しかし、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは事情が異なります。Ⅲ期では腹膜播種が広がっている場合でも腫瘍減量手術が治療の中心となり、Ⅳ期でも病変の分布や全身状態などによって手術を組み込むことがあります。

これは、原発巣である卵巣だけを取ればよいからではありません。腹腔内に存在する腫瘍全体をどこまで減らせるかが治療上大きな意味を持つためです。

「切除不能」という言葉を他のがんと同じ意味で考えない

進行卵巣がんで「今は全部取り切るのが難しい」と説明された場合、その意味を確認しておきましょう。

「現時点でPDSを行っても十分な腫瘍減量が期待しにくい」という意味であれば、NACによって腫瘍を縮小させた後にIDSを行う可能性があります。つまり、「今すぐ完全な手術をするのが難しい」と「今後も手術を行わない」は同じではありません。

治療開始時に確認したいポイント
最初にPDSを行う予定なのか、それともNACから始めるのか。
その判断になった理由は「病変の広がり」なのか「体への負担」なのか。
NACから始める場合、どの時点でIDSが可能かを再評価する予定なのか。
手術を行う場合、目標は肉眼的完全切除なのか。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの手術

卵巣がんの手術は、単に「がんができた卵巣を取る手術」ではありません。

早期が疑われる場合には正確なステージを決める役割があり、進行例では腹膜などに広がった腫瘍を可能な限り減らす役割があります。そのため、病変の広がりによって手術範囲は大きく異なります。

進行期決定開腹手術とは

卵巣がん・卵管がんでは、手術前の画像検査だけでは正確なステージを決められないことがあります。早期と考えられる場合にも腹腔内を詳しく確認し、必要な組織を採取する進行期決定手術を行います。

一般的には両側の卵巣・卵管、子宮、大網などを切除し、腹水または腹腔洗浄液の細胞診、腹膜の観察や生検、必要に応じたリンパ節の評価などを行います。

「画像ではⅠ期だったのに、手術後にステージが変わった」ということがあるのは、この手術によって画像では分からなかった小さな病変が見つかることがあるためです。

一次的腫瘍減量術(PDS)とは

進行例で、初回治療としてできるだけ多くの腫瘍を取り除く手術を一次的腫瘍減量術(Primary Debulking Surgery:PDS)といいます。

卵巣がんの手術では、かつて「残存腫瘍を1cm未満にする」といった基準も用いられてきましたが、現在は可能であれば、手術終了時に肉眼で確認できる腫瘍を残さない状態を目標にします。

国立がん研究センターも、手術後に残ったがんが小さいほど予後が良いと説明しています。ただし、腫瘍を減らすためにどこまでも手術範囲を広げればよいわけではありません。完全切除を目指すメリットと、長時間手術や臓器切除による合併症、術後の回復、抗がん剤開始への影響などを合わせて判断する必要があります。

卵巣・卵管・子宮・大網などを切除する理由

標準的な手術では、両側の卵巣・卵管だけでなく、子宮や大網も切除することがあります。

大網は胃から垂れ下がる脂肪組織を含んだ膜状の組織で、卵巣がんが転移・播種しやすい場所の1つです。肉眼的な病変がはっきりしない場合でも、進行期の判定や病変の除去を目的として切除対象になります。

こうした手術範囲は、「卵巣に腫瘍があるのになぜ子宮や大網まで取るのか」と疑問を感じやすい部分です。卵巣がんの手術は原発巣だけを切除するのではなく、腹腔内の病変を評価し、再発につながる可能性のある腫瘍をできるだけ減らすという目的を持っています。

腹膜播種がある場合は周囲臓器の切除が必要になることもある

進行卵巣がんでは、腹膜、大網、腸管、横隔膜周辺などに病変が広がることがあります。がんが周囲臓器へ付着・浸潤しており、その部分を残すと肉眼的腫瘍が残ってしまう場合には、病変のある腹膜や周囲臓器の一部を合わせて切除することがあります。

たとえば腸管に病変が広がっていれば、腸の一部を切除してつなぎ直す手術が必要になる場合があります。病変の位置によっては、より広範囲な腹膜切除などが必要になることもあります。

すべての患者さんがこのような拡大手術を受けるわけではありません。実際の手術範囲は病変の分布や切除可能性、体力、合併症の危険性などによって大きく変わります。

手術前には「卵巣と子宮を取ります」という説明だけでなく、腸などの追加切除が必要になる可能性があるのか、その場合に生活へどのような影響があるのかも確認しておくと、術後の状況を想定しやすくなります。

リンパ節郭清は全員に同じように行うわけではない

卵巣がんではリンパ節にも転移することがありますが、「卵巣がんなら全員が骨盤・傍大動脈リンパ節を広範囲に郭清する」という考え方ではありません。

特に進行卵巣がんについては、腹腔内の肉眼的腫瘍を完全切除でき、手術前・手術中にリンパ節の腫大が認められない患者さんを対象としたLION試験で、骨盤・傍大動脈リンパ節を系統的に郭清しても全生存期間や無増悪生存期間の改善は認められず、重い術後合併症は増加しました。

この結果からも、リンパ節郭清は「多く取るほど良い」と単純には考えません。一方、画像や手術中の所見で転移が疑われるリンパ節がある場合や、正確な進行期評価が必要な状況などでは、リンパ節の切除・生検を行うことがあります。どの患者さんにもLION試験の結果をそのまま当てはめられるわけではない点にも注意が必要です。

上皮性卵巣がんで妊孕性温存手術を検討できる条件

通常の上皮性卵巣がんの手術では、両側の卵巣・卵管や子宮を切除するため、手術後に自分の卵子で妊娠することはできなくなります。

ただし、若く妊娠を希望しており、がんがごく早期に限られているなど一定の条件を満たす場合には、がんのない側の卵巣と卵管、子宮を残す妊孕性温存手術を検討できることがあります。

国立がん研究センターの2026年更新情報では、上皮性卵巣がん・卵管がんについて、漿液性がんまたは類内膜がんのⅠA期・ⅠC1期、あるいは明細胞がんのⅠA期などが検討可能な条件として示されています。さらに、十分な進行期評価、病変の切除、長期間の厳重な経過観察、本人の十分な理解なども必要です。

妊娠を希望している場合は、卵巣・子宮を切除した後では元に戻せないため、治療開始前に希望を伝えることが大切です。

なお、この条件は主に上皮性卵巣がんについてのものです。若年者に多い悪性胚細胞腫瘍などでは妊孕性温存の考え方が異なるため、前述した組織型の確認が重要になります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」、National Cancer Institute「Trial Examines Value of Lymph Node Surgery in Advanced Ovarian Cancer」

術前化学療法とインターバル腫瘍減量術

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、診断されたらすぐに大きな手術を行うとは限りません。

進行したがんが腹腔内に広く分布しており、最初から手術をしても十分な腫瘍減量が難しいと予想される場合などには、先に抗がん剤を投与する術前化学療法(Neoadjuvant Chemotherapy:NAC)を行うことがあります。その後、治療効果を確認したうえで行う腫瘍減量手術がインターバル腫瘍減量術(Interval Debulking Surgery:IDS)です。

術前に完全切除が難しいと予想される場合

PDSを行うかNACから始めるかを考えるときには、「ステージⅢだからNAC」「ステージⅣだからNAC」と機械的に決めるわけではありません。

CTなどで病変の分布を確認し、最初から手術した場合に肉眼的完全切除を期待できるか、非常に大きな手術を必要としないか、患者さんがその手術に耐えられる状態かなどを検討します。

最初のPDSで大きな腫瘍が残ってしまう可能性が高い場合には、無理に手術を先行するより、NACで病変を縮小させてからIDSを行う方が適切と判断されることがあります。

逆に、進行例であっても最初から十分な腫瘍減量が期待でき、体の状態も手術に耐えられると判断されれば、PDSから開始することがあります。

診査腹腔鏡・生検で組織を確認する

手術を先に行う場合には、その手術で病理診断を確定できます。しかし、NACから始める場合には、抗がん剤を投与する前に「本当に卵巣・卵管・腹膜がんとして治療してよいのか」を確認する必要があります。

そのため、診査腹腔鏡で腹腔内を直接観察して組織を採取したり、CTで位置を確認しながら針生検を行ったりすることがあります。

診査腹腔鏡には病理診断のための組織を得るだけでなく、画像検査では判断しにくい腹膜播種の分布を実際に確認し、十分な腫瘍減量手術が可能かを評価する意味もあります。

NACで腫瘍を小さくしてからIDSを行う

NACでは、初回化学療法と同様にプラチナ製剤を中心とした治療を行います。一定期間治療した後、画像検査や腫瘍マーカー、全身状態などから効果を評価し、手術によって十分な腫瘍減量が期待できるようになればIDSを行います。

IDSの目的もPDSと同様に、可能な限り肉眼的腫瘍を減らすことです。その後は残りの薬物療法を行い、条件に応じて維持療法へ進みます。

PDSから始める場合
手術 → 初回化学療法 → 必要に応じて維持療法
NAC+IDSの場合
病理診断 → 術前化学療法(NAC) → 効果判定 → インターバル腫瘍減量術(IDS) → 薬物療法 → 必要に応じて維持療法

「最初に抗がん剤=手術できない末期」とは限らない

患者さんにとって混乱しやすいのが、「手術より先に抗がん剤を行う」と説明されたときです。

最初に抗がん剤を行うことは、「今後も手術ができない」「治すことを諦めた」という意味ではありません。NAC+IDSという一連の治療計画として、最初から後の手術を想定していることがあります。

NACを提案された場合には「なぜPDSではなくNACなのか」だけでなく、「どのような状態になればIDSを行えるのか」「いつ手術可能性を再評価するのか」まで確認すると、自分の治療計画を理解しやすくなります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

初回薬物療法

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、手術だけで治療が終了する患者さんは限られています。特に進行例では、手術で肉眼的な腫瘍を取り除けたとしても、目に見えないがん細胞が残っている可能性があるため、薬物療法を組み合わせます。

また、NACから治療を始める患者さんでは、薬物療法そのものが手術へつなげるための重要な役割を持ちます。

パクリタキセル+カルボプラチン(TC療法)が基本

上皮性卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの初回化学療法では、パクリタキセル+カルボプラチンを組み合わせるTC療法が基本となります。

カルボプラチンはプラチナ製剤と呼ばれる抗がん剤で、がん細胞のDNAに作用して増殖を妨げます。パクリタキセルは細胞分裂に必要な微小管に作用する薬です。異なる仕組みを持つ2剤を組み合わせることで治療効果を高めます。

特に高異型度漿液性がんはプラチナ製剤を含む化学療法に反応しやすい性質がありますが、再発することも少なくないため、初回化学療法の効果だけでなく、その後の維持療法まで含めて治療計画を考えるようになっています。

TC療法では、白血球や血小板の減少、脱毛、吐き気などに加え、パクリタキセルによる手足のしびれが問題になることがあります。副作用の程度は患者さんによって異なり、治療を続けるうえでは「効いているか」だけでなく「生活への影響をどの程度許容できるか」も重要です。副作用については後の章で詳しく扱います。

TC療法が難しい場合の選択肢

TC療法が標準だからといって、すべての患者さんに同じ2剤を同じように投与できるわけではありません。

アレルギー反応、末梢神経障害、体力や臓器機能などの理由からTC療法が適さない場合には、ドセタキセル+カルボプラチン(DC療法)や、リポソーム化ドキソルビシン+カルボプラチン(PLD-C療法)などを検討します。複数の抗がん剤を組み合わせることが難しい場合には、カルボプラチン単剤が検討されることもあります。

「標準治療と違う薬になった=治療の質が下がった」とは限りません。なぜ変更するのか、治療効果と副作用のどちらを考慮した変更なのかを確認しましょう。

Ⅲ・Ⅳ期ではベバシズマブを併用することがある

進行期がⅢ期・Ⅳ期の場合には、TC療法などにベバシズマブを加えることがあります。

ベバシズマブは、がんが新しい血管をつくるために利用するVEGFという因子の働きを抑える分子標的薬です。細胞障害性抗がん剤とは作用の仕組みが異なり、初回化学療法に併用した後、そのまま維持療法として継続する場合があります。

ベバシズマブには高血圧、蛋白尿、血栓症、出血、創傷治癒への影響、まれではあるものの消化管穿孔など、通常の抗がん剤とは異なる副作用があります。病変の状態や手術時期、既往症などを踏まえて使用できるかを判断します。

Ⅰ期では組織型・病期によって術後化学療法を省略できる場合もある

「卵巣がんになったら必ず抗がん剤を受ける」とは限りません。

進行期決定手術によって早期であることが十分に確認され、組織型や異型度などから再発リスクが低いと判断される一部のⅠ期では、術後化学療法を行わず経過観察とする場合があります。

同じⅠ期でも、ⅠC期であったり、再発リスクの高い組織型・病理学的特徴があったりすれば、術後化学療法を検討します。

手術後には「ステージⅠだった」という情報だけでなく「ⅠA・ⅠCなどのどこに該当するのか」「組織型と異型度は何か」「なぜ抗がん剤を行う、または行わないのか」まで確認すると、これからの生活への影響を理解しやすくなります。

組織型によって薬物療法の効き方や選択が異なる

前半で説明した「組織型」は、病理診断だけで終わる情報ではありません。

高異型度漿液性がん、明細胞がん、低異型度漿液性がんなどでは生物学的な性質が異なり、抗がん剤への反応にも違いがあります。ただし、組織型が違うから初回治療の抗がん剤を必ず別のものに変える、というほど単純ではありません。

初回治療ではTC療法を中心とした治療が広く用いられる一方、組織型の違いは再発時の治療選択でさらに大きな意味を持つようになっています。

その代表例が卵巣明細胞がんです。2026年には、がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞がんに対するリソバリシブが国内承認され、「病理で何型だったのか」が後の遺伝子検査と治療薬の選択につながるようになりました。

高齢者では年齢だけでなく体の状態を踏まえて治療を考える

高齢の患者さんでは、「この年齢なら抗がん剤は受けられないのでは」と考えることがあります。しかし、治療方針を年齢だけで一律に決めるわけではありません。

国立がん研究センターでは、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの治療について、ステージや組織型、異型度、遺伝子の変異だけでなく、本人の希望や生活環境、年齢を含めた体の状態などを総合して検討するとしています。

そのため、「高齢だから治療できない」「若いから同じ治療を受けられる」と年齢だけで判断せず、現在の体の状態やこれまでの治療、副作用、本人がどのような生活を希望しているかなどを踏まえて治療を検討します。自分の場合にどの治療を受けられるのか、治療による利益と負担はどの程度なのかを担当医に確認することが大切です。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

初回治療で確認するBRCA・HRD

現在の卵巣がん治療では、病理検査で組織型を確認するだけでなく、BRCA1・BRCA2やHRDなど、がん細胞のDNA修復に関係する情報が治療選択に使われます。

特にⅢ期・Ⅳ期で初回治療が効いた後に維持療法を考える場合、BRCAやHRDの結果によって選択肢が変わることがあります。「再発してから遺伝子検査を考える」のではなく、初回治療の段階から必要な検査を考えておくことが重要です。

また、BRCA検査には「自分が生まれつき持っている遺伝子変化を調べる検査」と「がん組織の中にある変化を調べる検査」があり、意味は同じではありません。

検査・情報 主に何を調べるか 主な意味
生殖細胞系列BRCA(gBRCA) 血液などから、生まれつきBRCA1/2病的バリアントを持つか調べる 治療薬の選択に加え、HBOCや血縁者への影響を考える材料になる
腫瘍BRCA(tBRCA) がん組織のBRCA1/2病的バリアントを調べる PARP阻害薬などの治療選択に関係する。結果だけでは生まれつきの変化か、腫瘍だけの変化か区別できない場合がある
HRD DNAの相同組換え修復機能が低下している特徴があるかを評価する 主に初回治療後の維持療法を選択する材料になる

BRCA1/2検査には「治療」と「遺伝」の両方の意味がある

BRCA1・BRCA2は、傷ついたDNAを修復する仕組みに関係する遺伝子です。これらの遺伝子が正常に働かなくなると、DNAの修復がうまくできなくなり、がんの発生につながることがあります。

卵巣がんではBRCAの状態がPARP阻害薬による維持療法の選択に関係します。BRCA検査は「遺伝性の病気かどうかを知るためだけの検査」ではありません。

生殖細胞系列のBRCA1/2病的バリアントが確認された場合には、遺伝性乳がん卵巣がん(HBOC)として本人の乳がんなどのリスクだけでなく、血縁者にも同じ病的バリアントが受け継がれている可能性を考える必要があります。

つまりBRCA検査は、今の卵巣がんにどの薬を使うかという情報と、本人・家族の将来のがんリスクに関する情報の両方を含む点が特徴です。

生殖細胞系列と腫瘍BRCAは同じではない

がん組織でBRCA病的バリアントが見つかっても、それが必ず生まれつき持っていたものとは限りません。

体のすべての細胞に存在する病的バリアントを生殖細胞系列(germline)の病的バリアント、がん細胞ができる過程で腫瘍の中だけに生じたものを体細胞(somatic)の病的バリアントといいます。

腫瘍組織を使ったHRD検査などからBRCA病的バリアントが見つかった場合、その結果だけでは「生まれつきなのか、がん細胞だけなのか」を区別できないことがあります。その場合には、必要に応じて血液などを用いた遺伝学的検査を行います。

混同しやすいポイント
BRCA陽性=必ず遺伝性、とは限らない。
BRCA陰性=必ずHRD陰性、ではない。
HRD陽性=必ずHBOC、ではない。

HRD検査は維持療法の選択に関係する

HRDはHomologous Recombination Deficiency(相同組換え修復欠損)の略で、DNAが大きく傷ついたときに修復する仕組みがうまく働いていない状態を指します。

BRCA1・BRCA2の異常はHRDを起こす代表的な原因ですが、HRDはBRCA以外の原因でも生じます。BRCAだけを調べることとHRDを評価することは同じではありません。

現在、進行卵巣がんで初回治療に効果が得られた場合には、このBRCA・HRDの状態を踏まえてPARP阻害薬やベバシズマブを含む維持療法を検討します。

HRD検査は「がんが遺伝するかどうか」を判定する検査ではなく、主として腫瘍のDNA修復機能の特徴を調べ、治療選択に役立てる検査です。

家族にも関係する結果では遺伝カウンセリングを考える

生殖細胞系列BRCA1/2病的バリアントが確認された場合、その結果は患者さん本人だけの問題ではなくなります。血縁者も同じ病的バリアントを持っている可能性があり、乳がんや卵巣がんなどの発症リスクを考えるきっかけになるためです。

検査結果を家族にどう伝えるか、誰が検査を受けるのかという問題には、心理的・家族関係上の負担も伴います。必要に応じて遺伝カウンセリングを利用し、検査の意味や血縁者への影響を整理しながら判断します。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」、国立がん研究センター「遺伝性腫瘍」、National Cancer Institute「BRCA Gene Changes: Cancer Risk and Genetic Testing」

維持療法

以前は、手術と抗がん剤が終わり、画像上がんが消えたり小さくなったりすれば、いったん治療を終了して経過観察に入ることが一般的でした。

現在の進行卵巣がんでは、初回治療が効いた後にその状態をできるだけ長く保ち、再発や病気の進行までの期間を延ばすことを目的として「維持療法」を行う場合があります。

したがって「抗がん剤が終わったのに、まだ薬を飲むのは治療が効かなかったから」という意味ではありません。むしろ、初回治療に反応したからこそ、その効果を維持するために行う治療です。

維持療法は何のために行うのか

卵巣がん、とりわけ進行した高異型度漿液性がんでは、初回のプラチナ製剤を含む治療によって腫瘍が大きく縮小しても、その後に再発することがあります。

維持療法は、目に見える腫瘍を大量に減らすことを主目的とした治療ではなく、治療によって得られた状態を長く維持し、がんが再び増えるまでの時間を延ばすことを目的とします。

国立がん研究センターは、Ⅲ期・Ⅳ期で初回手術と薬物療法を終え、がんが見つからない状態または縮小している場合に維持療法を行うと説明しています。

PARP阻害薬|オラパリブ・ニラパリブ

維持療法で重要な薬剤の1つがPARP阻害薬です。国内ではオラパリブやニラパリブが使用されています。

PARPはDNAの傷を修復する働きに関係する酵素です。PARPの働きを薬で妨げることで、DNA修復能力が低下しているがん細胞を増殖しにくくすることを狙います。

特にBRCA1/2に病的バリアントがある腫瘍では相同組換え修復がうまく働かないため、PARPをさらに阻害することが治療につながります。また、BRCA以外の理由でHRDとなっている腫瘍でも、維持療法の効果とHRDの状態が関係します。

ただし、PARP阻害薬は「BRCA・HRDの結果だけを見れば自動的に薬が決まる」ものではありません。使用できる薬や組み合わせは、初回治療の内容、ベバシズマブを使用したか、治療への反応、病期、薬の適応条件なども踏まえて決めます。

ベバシズマブ

Ⅲ期・Ⅳ期などで初回化学療法にベバシズマブを加えた場合には、化学療法が終了した後もベバシズマブを維持療法として継続することがあります。

また、HRDなどの条件によってはPARP阻害薬との組み合わせを検討する場合があります。

ベバシズマブは点滴、PARP阻害薬は内服薬であり、通院方法や日常生活への影響も異なります。維持療法は比較的長期間続くことがあるため、治療効果だけでなく、副作用や通院負担、仕事や家庭生活との両立も含めて考える必要があります。

BRCA・HRD結果によって維持療法の選択が変わる

現在の維持療法では、「初回治療が効いたか」だけでなく、BRCA1/2病的バリアントの有無やHRDの状態を確認する意味が大きくなっています。

このため、初回抗がん剤が終わってから慌てて検査を考えるより、治療途中から「維持療法を考えるときに必要なBRCA・HRDの結果がそろっているか」を確認しておくと、次の治療を検討しやすくなります。

維持療法を考えるときに確認したいこと
初回治療にどの程度反応したか。
BRCA1/2病的バリアントがあるか。
HRD陽性か、それ以外か。
初回治療でベバシズマブを使用したか。
維持療法で期待する効果と、想定される副作用は何か。

維持療法を行うかどうかは病状や検査結果によって異なる

維持療法は、卵巣がんの患者さん全員に一律に同じ薬を使用する治療ではありません。

国立がん研究センターでは、Ⅲ期・Ⅳ期で初回の手術と薬物療法が終わった後、検査でがんが確認できない状態になっている場合や、がんが残っていても縮小している場合などに、再発や増大を抑える目的で維持療法を行うとしています。

維持療法ではベバシズマブ、オラパリブ、ニラパリブなどが使われ、BRCA1・BRCA2の変異やHRD検査の結果に応じて薬を選択することがあります。実際に維持療法を行うか、どの薬を選ぶかは、病期、初回治療への反応、BRCA・HRDの結果、これまで使用した薬、副作用や体の状態などによって異なります。

そのため「抗がん剤治療が終わったら必ず維持療法を行う」と考えるのではなく、自分が維持療法の対象になるのか、どの薬を使う理由があるのか、期待できる効果と副作用はどの程度なのかを担当医に確認することが大切です。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

再発した卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの治療

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんは、初回治療によって画像上がんが認められない状態になっても、後に再発することがあります。

再発した場合には、「最初にステージⅢだったからこの治療」と初回のステージだけで考えるのではなく、現在どこに再発しているのか、前回の治療からどれくらい時間がたっているのか、これまでどの薬を使ったのか、どの薬が効いたのかをあらためて整理します。

さらに現在は、PIK3CAやFRα、MSI/MMRなどのバイオマーカーや、がん遺伝子パネル検査によって次の治療候補を探す場面もあり、初回治療以上に個人差が大きくなります。

再発では「最初のステージ」より現在の病状を見る

再発とは、一度治療によって見えなくなった、あるいは抑えられていたがんが再び確認されることです。腹膜に再発する場合もあれば、リンパ節やほかの臓器に病変が現れる場合もあります。

再発後は通常、「ステージⅢからステージⅣになった」というように最初からステージを付け直して治療を決めるわけではありません。

治療選択では、再発した場所と範囲、症状、手術で切除できる可能性、前回のプラチナ製剤から再発までの期間、過去のベバシズマブ・PARP阻害薬などの使用歴、組織型やバイオマーカー、全身状態などを見ます。

プラチナ製剤が再び効く可能性をどう考えるか

再発治療で大きな判断材料になるのが、カルボプラチンなどのプラチナ製剤をもう一度使うことで効果を期待できるかという点です。

一般に、最後のプラチナ製剤による治療から長い期間が経過して再発したほど、再びプラチナ製剤が効く可能性は高くなる傾向があります。反対に、プラチナ製剤による治療中または治療終了後早期に再発した場合には、同じ系統の薬が効きにくい可能性を考えます。

国立がん研究センターの患者向け情報では、再発まで6カ月以上の場合には複数の抗がん剤による治療を中心に検討し、6カ月未満の場合には初回とは異なる抗がん剤の単剤治療などを検討すると説明しています。

なお、ペムブロリズマブ(キイトルーダ)については、2026年9月に「白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発卵巣癌」が国内の効能・効果に追加されました。PMDAでは2026年9月16日付で卵巣癌に対する最適使用推進ガイドラインが公開されており、現在は正式な国内承認後の治療選択肢として位置付けられています。

この適応では、ペムブロリズマブは他の抗悪性腫瘍剤との併用で使用します。実際に使用できるかどうかは、白金系抗悪性腫瘍剤を含む治療から再発までの期間や、これまでの治療歴、併用する薬剤などを確認して判断します。「再発卵巣がんであれば全員が対象になる」と考えるのではなく、最新の添付文書や最適使用推進ガイドラインに基づいて適応を確認することが重要です。

参考:PMDA「キイトルーダ点滴静注100mg 医療用医薬品情報」、PMDA「最適使用推進ガイドライン(医薬品)」

プラチナ感受性再発とプラチナ抵抗性再発

従来、プラチナ製剤による治療終了から再発までの期間が6カ月以上であれば「プラチナ感受性再発」、6カ月未満であれば「プラチナ抵抗性再発」と整理する方法が広く使われてきました。

6カ月を超えた瞬間に薬が効くようになったり、6カ月未満ならまったく効かなくなったりするわけではありません。実際の治療では、前回のプラチナ製剤への反応、治療終了からの期間、これまでの治療歴、残っている副作用なども含めて判断します。

それでも、この6カ月という区分は患者さんが再発治療の大まかな考え方を理解するうえでは役立ちます。

再発まで6カ月以上の場合
プラチナ製剤を含む併用療法を再び検討しやすく、条件によって分子標的薬やその後の維持療法も考える。
再発まで6カ月未満の場合
プラチナ製剤が効きにくい可能性を考え、別の細胞障害性抗がん剤を中心に、必要に応じて分子標的薬などを組み合わせる。

PARP阻害薬・ベバシズマブ使用後では次の治療選択が変わる

現在の卵巣がん治療では、初回治療後からベバシズマブやPARP阻害薬を使用する患者さんが増えています。そのため、再発したときには「過去に何を使ったか」が以前より重要になっています。

同じプラチナ感受性再発でも、PARP阻害薬を使ったことがない患者さんと、PARP阻害薬の維持療法中に再発した患者さんでは、その後の治療を同じようには考えられません。ベバシズマブについても、未使用なのか、使用中または使用後に再発したのかによって検討する内容が変わります。

再発時には薬の名前だけでなく、「何次治療で使ったか」「どのくらい効いたか」「治療中に再発したのか、終了後に再発したのか」を治療歴として整理することが重要です。

再発でも選ばれた患者さんでは手術を検討する

再発したら必ず薬物療法だけになるわけではありません。病変の広がりや体の状態などから、手術で肉眼的に完全切除できる可能性が高いと判断される一部の患者さんでは、再発腫瘍を切除する二次的腫瘍減量術を検討することがあります。

再発手術については、すべての患者さんで生存期間を延長できると単純には考えられません。DESKTOP III試験では、初回手術の結果、全身状態、腹水の量など一定の条件を満たした患者さんを選択し、二次的腫瘍減量術と化学療法を行った群で、化学療法だけを行った群より生存期間の延長が示されました。一方、患者選択の方法が異なるGOG-0213試験では、二次的腫瘍減量術による生存期間の延長は示されませんでした。

こうした結果から、再発手術では「手術そのものを行えるか」だけでなく、肉眼的に完全切除できる可能性が高い患者さんを適切に選べるかが重要です。

病変が広範囲に広がっている場合や完全切除が難しい場合には、手術による負担の方が大きくなる可能性があります。再発時に手術を提案された場合には、「なぜ自分が手術候補なのか」「完全切除できる可能性をどのように評価しているのか」を担当医に確認すると、治療を理解しやすくなります。

参考:National Cancer Institute「When Ovarian Cancer Returns, Surgery May Be a Good Choice for Selected Patients」

PIK3CA|卵巣明細胞がんでは遺伝子変異が治療選択につながる

2026年、日本の卵巣がん治療で大きく変わった点の1つが、PIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞がんに対する治療です。

2026年3月23日、PI3Kα阻害薬リソバリシブ(商品名:ハイツエキシン)が、「がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞癌」を効能・効果として国内承認されました。

使用にあたっては、十分な経験を有する病理医または検査施設で、承認された体外診断用医薬品または医療機器を用いてPIK3CA遺伝子変異を確認する必要があります。

これは、前半で説明した「卵巣がんは組織型まで知る必要がある」という話が、実際の治療に直接つながる例です。

高異型度漿液性がんを中心に発展してきたBRCA・HRD・PARP阻害薬とは別に、明細胞がんではPIK3CAという分子情報が治療選択につながるようになりました。

「卵巣がんだからPIK3CA検査を全員に行う」という意味ではなく、特に卵巣明細胞がんで、化学療法後に病勢が進行した場合に治療選択へつながる可能性がある検査です。

参考:PMDA「ハイツエキシン錠10mg 医療用医薬品情報」

FRα|再発治療の薬剤選択に関わるバイオマーカー

FRα(葉酸受容体α)は、一部の卵巣がん細胞の表面に発現しているタンパク質です。現在は、白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発卵巣がんで薬剤選択につながるバイオマーカーの1つになっています。

FRα陽性の白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発卵巣がんに対しては、FRαを標的とする抗体薬物複合体のミルベツキシマブ ソラブタンシン(商品名:エラヒア)が国内で承認されています。

PMDAでは2026年9月16日付の添付文書や審査報告書が公開されており、効能・効果は「葉酸受容体α陽性の白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発卵巣癌」とされています。

この治療は再発卵巣がんの患者さん全員を対象とするものではありません。白金系抗悪性腫瘍剤への抵抗性に加え、FRα陽性であることなど、適応条件を確認して治療を検討します。

そのため、白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発では、これまでの治療歴だけでなく、FRαの状態を確認することが新たな薬剤選択につながる場合があります。

参考:PMDA「エラヒア点滴静注100mg 医療用医薬品情報」

MSI/MMRやがん遺伝子パネル検査で治療候補を探すこともある

再発・進行した卵巣がんでは、BRCA、HRD、PIK3CA、FRα以外の分子情報が治療につながる場合もあります。

その1つがMSI(マイクロサテライト不安定性)・MMR(ミスマッチ修復)です。DNAの複製エラーを修復するMMR機能が低下すると、MSI-Highという特徴が生じることがあります。

MSI-Highを有する進行・再発の固形がんでは、標準的な治療が困難な場合など一定の適応条件のもとで、免疫チェックポイント阻害薬ペムブロリズマブが治療候補となることがあります。これは「卵巣がん専用の薬」というより、がんの発生臓器を越えて特定のバイオマーカーをもとに治療する考え方です。

また、標準治療が終了した、あるいは終了が見込まれる段階などでは、がん遺伝子パネル検査(CGP:Comprehensive Genomic Profiling)を検討することがあります。

CGPでは多数の遺伝子を一度に調べ、治療につながる可能性がある遺伝子異常を探索します。ただし、異常が見つかっても必ず対応する薬があるとは限らず、薬が見つかってもそのがんでは保険適用外であったり、臨床試験への参加が必要だったりする場合があります。

がん遺伝子パネル検査は、BRCAやHRDなど標準治療を選ぶために必要な検査の代わりに最初から行う検査ではありません。標準治療に必要なコンパニオン診断と、治療候補を広く探すCGPは目的が異なります。

再発治療では、従来の「どの抗がん剤を次に使うか」という判断に加え、組織型、これまでの治療歴、プラチナ製剤への反応、手術可能性、そして治療につながるバイオマーカーがあるかを組み合わせて治療を考える時代になっています。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」、国立がん研究センター「がんゲノム医療 もっと詳しく」、PMDA「キイトルーダ点滴静注100mg 医療用医薬品情報」

放射線治療・腹水・腸閉塞・緩和ケア/支持療法

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、手術と薬物療法が治療の中心です。しかし、進行や再発によって痛み、腹水、腸閉塞などが起こった場合には、「がんを小さくする治療」だけでなく、今ある症状を軽くして食事や睡眠、外出などの日常生活を保つための治療も重要になります。

こうした治療には放射線治療や腹水への処置、腸閉塞への対応、痛みの治療などが含まれます。これらは抗がん治療を諦めた後だけに行うものではありません。がんそのものへの治療と、症状を和らげる緩和ケア・支持療法を同時に進めることがあります。

放射線治療は初回治療の中心ではない

放射線治療は多くのがんで重要な治療法ですが、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、通常、初回治療の中心にはなりません。

卵巣がんは腹膜や大網など腹腔内の広い範囲へ病変が広がることがあり、その範囲全体へ十分な量の放射線を照射しようとすると、腸管、肝臓、腎臓など正常な臓器も照射範囲に含まれてしまうためです。

国立がん研究センターも、十分な線量を安全に照射することが難しいことから、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんに対する最初の治療として放射線治療は推奨されていないと説明しています。

初回治療では「手術・抗がん剤・分子標的薬・維持療法」が大きな軸となり、放射線治療は別の役割で使われることが一般的です。

再発病変の痛みなどに放射線を使うことがある

初回治療の中心ではない一方、再発後に限られた場所の病変が症状を起こしている場合には、放射線治療が役立つことがあります。

たとえば骨やリンパ節などの病変によって強い痛みがある場合には、その場所へ放射線を照射することで痛みを軽減できることがあります。出血の原因となっている局所病変や、脳転移などに放射線治療を検討する場合もあります。

このように、再発卵巣がんで行う放射線治療では、体内すべてのがんを放射線で治療するのではなく、「今、生活を大きく妨げている特定の病変を局所的に治療する」という役割を持つことがあります。

薬物療法と放射線治療のどちらか一方だけを選ぶとは限らず、病変の場所や症状によって組み合わせることもあります。

腹水がたまった場合の対応

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんが腹膜へ広がると、腹腔内に腹水がたまることがあります。腹水が少ないうちは症状がほとんどない場合もありますが、量が増えるとおなかが張る、食事を少量しか食べられない、横になると苦しい、息切れがする、動きにくいといった問題が起こります。

腹水を伴う場合でも、まず可能であれば薬物療法によってがんそのものを抑えることを考えます。治療が効いて腹膜の病変が縮小すれば、腹水も減ることがあるためです。

腹水による苦痛が強い場合には、腹腔に針や管を入れて腹水を排出する腹水穿刺・腹水ドレナージを行うことがあります。患者さんの状態や腹水の性質によっては、利尿薬を使用したり、採取した腹水から細胞などを除いてタンパク成分を濃縮し、体内に戻す腹水濾過濃縮再静注法(CART)などを検討したりする場合もあります。

ただし、腹水を抜けばがんそのものが治るわけではありません。また、一度抜いても再びたまることがあります。

腹水治療では「何リットルたまっているか」だけでなく、食事ができるか、呼吸が苦しくないか、眠れるか、外出できるかといった生活への影響を見ながら、処置を行う時期を考えます。

悪性腸閉塞が起きた場合の治療

進行・再発した卵巣がんでは、腹膜播種によって腸が圧迫されたり、腸の動きが悪くなったりして、食べ物や消化液が腸を通れなくなる悪性腸閉塞が起こることがあります。

また、がんそのものではなく、過去の腹部手術によって生じた癒着が原因で腸閉塞が起こる場合もあります。「卵巣がんの治療後に腸閉塞になった=再発した」とは限りません。

腸閉塞では、腹部の張りや痛み、吐き気、嘔吐、食事が取れない、便やガスが出ないといった症状がみられます。

治療は原因、閉塞している場所、病変の広がり、全身状態、その後に予定している抗がん治療などによって異なります。食事をいったん止めて点滴を行ったり、胃や腸にたまった内容物を管で減圧したり、吐き気や消化液の分泌を抑える薬を使用したりします。状態によっては手術などの処置を検討することもあります。

すべての悪性腸閉塞で手術を行うわけではありません。広範囲の腹膜播種がある場合などには、大きな手術をしても食事が十分に取れる状態へ戻れない可能性もあるためです。

悪性腸閉塞では「処置が技術的にできるか」だけでなく、その処置によって症状や生活が実際にどの程度改善すると期待できるかまで考えて治療方法を選びます。

吐き気や嘔吐を伴う強い腹痛、おなかの急激な張りなどがある場合には、次の定期受診まで待たず医療機関へ連絡する必要があります。

緩和ケアは抗がん治療と並行して受ける

「緩和ケア」と聞くと、抗がん剤が効かなくなった後に受ける医療だと思う人もいるかもしれません。しかし、現在の緩和ケアはそのような位置付けではありません。国立がん研究センターは、緩和ケア・支持療法について、がんと診断された時から、がん治療とともに必要に応じて受けられるものと説明しています。

対象となるのは痛みだけではありません。吐き気、食欲低下、腹水、便秘、息苦しさ、不眠、しびれなどの身体症状に加え、不安や気分の落ち込み、仕事・家計・介護・家族関係などの問題も支援の対象になります。

卵巣がんでは治療が長期間にわたる場合があります。特に再発を繰り返した場合には、「がんをどこまで小さくできるか」と同じくらい、「治療を続けながらどのような生活を保てるか」が重要になります。

緩和ケアを受けることと、抗がん治療をやめることは同じではありません。抗がん剤、分子標的薬、放射線治療などと並行しながら、症状や生活上の負担を軽減するために利用できます。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

治療後の生活|妊孕性・更年期症状・リンパ浮腫・薬物療法の副作用

卵巣がんの治療では、治療効果だけでなく、その後の生活にどのような変化が起こるのかも考えておく必要があります。

手術によって卵巣機能を失うこと、リンパ節や腹腔内の手術に伴う合併症、抗がん剤によるしびれや脱毛、維持療法を長期間続けることなどは、仕事、食事、外出、睡眠、妊娠・出産、性生活などにも影響します。

副作用があるから治療をやめる、反対に治療のためならすべて我慢する、という二択ではありません。副作用を早い段階で把握し、必要に応じて支持療法、休薬、減量、薬剤変更などを行いながら治療を続けるという考え方が重要です。

手術後の更年期症状と卵巣欠落症状

閉経前に両側の卵巣を摘出すると、卵巣から分泌されていた女性ホルモンが急激に減少します。

自然な閉経を迎える前であっても、ほてり、発汗、動悸、不眠、気分の変化、腟の乾燥など、更年期障害に似た症状が現れることがあります。これを卵巣欠落症状と呼びます。

自然閉経では卵巣機能が徐々に低下していくのに対し、手術では短期間でホルモン環境が変化するため、症状を強く感じる人もいます。

また、女性ホルモンが低下した状態が長期間続くことは、骨密度の低下など将来の健康にも関係します。若い年齢で両側卵巣を摘出した場合には、手術直後の症状だけでなく長期的な健康管理も考える必要があります。

妊娠希望がある場合は治療前に相談する

両側の卵巣・卵管と子宮を摘出した後に、自分の卵子と子宮を使って妊娠することはできません。将来子どもを持ちたいという希望がある場合には、できるだけ治療を開始する前に担当医へ伝えることが重要です。

前述したように、上皮性卵巣がんでもⅠA期や一部のⅠC1期など、組織型・病期などの条件を満たす場合には、子宮と反対側の卵巣を残す妊孕性温存手術を検討できることがあります。

また、治療内容や時間的な余裕などによっては、生殖医療の専門医と相談し、卵子や胚(受精卵)の凍結保存などを検討することもあります。

妊孕性温存のためにがん治療を大きく遅らせることが適切とは限りません。がんの安全な治療を優先しながら、残せる選択肢があるかを婦人科腫瘍医と生殖医療の専門医の双方で検討します。

リンパ浮腫・腸閉塞など手術後の合併症

卵巣がんの手術後には、腸閉塞、リンパ嚢胞、リンパ浮腫などが起こることがあります。骨盤や腹部のリンパ節を切除した場合にはリンパ液の流れが変化し、脚、足の付け根、陰部、下腹部などにリンパ液がたまってむくむことがあります。

リンパ浮腫は手術直後だけに起こるものではありません。国立がん研究センターは、治療から数年たってから発症することもあると説明しています。

左右の脚の太さが違う、靴下の跡が以前より残る、脚が重い、足の付け根や下腹部がむくむといった変化は早期のサインになることがあります。リンパ浮腫は進行すると改善しにくくなるため、「少しむくんでいるだけ」と長期間放置せず相談することが大切です。

また、手術後は腸管の癒着によって、治療から時間がたってから腸閉塞が起こることもあります。吐き気や嘔吐を伴う腹痛、強い腹部膨満などが現れた場合には医療機関へ連絡します。

TC療法のしびれ・骨髄抑制・脱毛

TC療法では、パクリタキセルとカルボプラチンそれぞれの副作用を考える必要があります。代表的なものには、白血球や血小板の減少、貧血、吐き気、食欲低下、脱毛、手足のしびれなどがあります。

白血球、特に好中球が減る時期には感染症に注意が必要です。発熱など、あらかじめ医療機関から説明された注意症状がある場合には、「次の診察まで様子を見る」のではなく、病院から指示された方法で連絡します。

貧血が強くなれば、少し動いただけで息切れする、疲れやすい、仕事や家事を続けにくいといった影響が出ることがあります。血小板が大きく減った場合には出血しやすくなるため、血液検査を行いながら治療を続けます。

パクリタキセルで特に生活へ影響しやすい副作用が末梢神経障害による手足のしびれです。治療開始後数週間や複数回の投与後から出現することがあり、治療を終えた後に少しずつ改善する人がいる一方、数カ月から1年以上続く場合もあります。

「指先がジンジンする」という感覚だけではなく、ボタンを留めにくい、箸を使いにくい、パソコンのキーボードを打ちにくい、物を落とす、歩きにくい、つまずきやすいといった生活上の問題につながります。しびれでは「ある・ない」だけでなく、仕事や家事で何ができなくなってきたかを医療者へ伝えることが重要です。

症状が強くなれば、治療効果とのバランスを見ながら休薬、減量、薬剤変更などを検討することがあります。治療を継続するために我慢し続けることが必ずしも最善とは限りません。

脱毛もTC療法で起こりやすい副作用です。医学的な重症度だけを見れば生命に直接影響する副作用ではありませんが、外見の変化が仕事や人との交流、精神的負担に大きく影響する人もいます。ウィッグや帽子などを含むアピアランスケアについて、治療開始前から相談することもできます。

PARP阻害薬・ベバシズマブ治療中の生活

維持療法では治療期間が長くなることがあるため、「大きな副作用が一度起きるか」だけでなく、軽度から中等度の症状と長期間付き合えるかという視点が重要になります。

PARP阻害薬のオラパリブやニラパリブでは、貧血、白血球・好中球の減少、血小板減少、吐き気、倦怠感などが問題になることがあります。症状の確認と定期的な血液検査を行いながら治療します。

内服薬であるため、「点滴ではないから体への負担はほとんどない」というわけではありません。倦怠感や貧血が続けば、仕事中の集中力や外出、運動などに影響することがあります。

ベバシズマブでは高血圧や蛋白尿などに注意が必要で、治療中には血圧測定や尿検査を行います。また、創傷治癒に影響することがあるため、手術との間隔も考慮する必要があります。

薬によって確認すべき副作用が異なるため、維持療法を始める際には「どの副作用が起きたら連絡すべきか」「どのくらいの頻度で血液・血圧・尿などを確認するか」を聞いておくと安心です。

HRTを検討できる場合

閉経前に両側の卵巣を摘出し、強い卵巣欠落症状がある場合などには、ホルモン補充療法(HRT)を検討することがあります。

「がんになったのだから女性ホルモンは絶対に使えない」と考える人もいるかもしれませんが、卵巣がんの治療歴があることだけを理由に、HRTを一律に使用できないと判断するわけではありません。

National Cancer Instituteが紹介している上皮性卵巣がん患者を対象としたランダム化試験では、HRTによって生存や再発の成績が悪化する結果は示されませんでした。一方、この試験は登録患者数が少なく、現在とは治療環境が異なる時期に開始された研究であるため、すべての患者さんに同じように当てはめられる結果ではありません。

つまり、「卵巣がんだからHRTは禁止」でも、「誰でも同じように使用できる」でもありません。病気の状態や組織型、これまでの治療、現在の症状、ほかの病気などを踏まえて、HRTを使用できるかを担当医と検討します。ほてりや不眠、腟の乾燥などで生活への影響が大きい場合には、我慢を続けるのではなく、利用できる対策について相談することが大切です。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 療養」、国立がん研究センター「妊孕性」、国立がん研究センター「リンパ浮腫」、国立がん研究センター「しびれQ&A」、National Cancer Institute「Hormone Replacement Therapy May Improve Survival for Women with Ovarian Cancer」、PMDA「リムパーザ錠 医薬品情報」、PMDA「ゼジューラ錠 医薬品情報」

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの生存率・予後

がんと診断されたとき、「治る可能性はどのくらいあるのか」「あと何年生きられるのか」を知りたいと思うのは自然なことです。

ただし、生存率を見るときには「何年に診断された、どの患者集団の数字なのか」「卵巣がんだけなのか、卵管がんや腹膜がんも含むのか」「ステージ以外にどのような違いがあるのか」まで確認する必要があります。

国立がん研究センターが2026年7月22日に更新した全国がん登録の最新統計では、2018年に診断された卵巣がんの5年相対生存率は59.9%です。

これはすべてのステージを合わせた卵巣がんの数字であり、卵管がん・腹膜がんを合わせた数字ではありません。

卵巣がんのステージ別5年生存率

ステージⅠ~Ⅳ別の数字を確認する場合には、国立がん研究センターの「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム」で、2014~2015年診断例の5年ネット・サバイバルが公開されています。

ステージ 対象数 5年ネット・サバイバル
Ⅰ期 4,686例 90.6%
Ⅱ期 905例 76.6%
Ⅲ期 2,860例 46.2%
Ⅳ期 1,270例 27.8%

出典:国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 卵巣がん 2014~2015年5年生存率」

ここで使っている「ネット・サバイバル」は、がん以外の死因による影響を統計的に除き、「そのがんのみが死因となる状況」を仮定して算出する指標です。

なお、前述した2018年診断例の5年相対生存率59.9%と、上表の数字は集計した患者集団・診断年・生存率の計算方法が異なります。59.9%とステージ別の数字を足したり、単純に比較したりすることはできません。

卵管がん・腹膜がんへ卵巣がんの数字をそのまま当てはめない

この記事では卵巣がん・卵管がん・腹膜がんをまとめて解説していますが、生存率まで3疾患を同じ数字にすることは適切ではありません。

国立がん研究センターによると、日本で卵管がんと診断される人は年間約200例です。一方、原発性腹膜がんはまれで、正確な患者数の統計がありません。

公的ながん統計で十分な症例数を用いてステージ別生存率を示しやすいのは、主に卵巣がんです。

海外の研究や単一施設の研究から卵管がん・腹膜がんの生存率を示すことはできますが、診断年代、組織型、治療内容、ステージの割合などが異なる集団を比較すると、「卵巣がんより腹膜がんの方が何%悪い」といった誤解につながる可能性があります。

そのため本記事では、卵巣がんの公的な生存率を、卵管がん・腹膜がんの生存率としてそのまま置き換えない方針としています。

同じステージでも組織型・残存腫瘍・BRCA/HRDなどで経過は異なる

生存率はステージによって大きく変わりますが、同じステージであれば全員が同じ経過をたどるわけではありません。高異型度漿液性がん、明細胞がん、低異型度漿液性がんなどでは生物学的な性質が異なります。

進行例では、手術後に肉眼的な腫瘍がどの程度残ったかも重要です。卵巣がんでは、手術後の残存腫瘍が小さいほど予後が良いことが知られており、現在は可能であれば肉眼的完全切除を目指して腫瘍減量手術を行います。

また、BRCA1/2やHRDなどの分子情報は、がんの性質だけでなくPARP阻害薬をはじめとした維持療法の選択にも関係します。明細胞がんでは、2026年から、がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異陽性例にリソバリシブという新たな治療選択肢が加わりました。

同じ「ステージⅢ」という診断でも、組織型、手術での残存腫瘍、薬物療法への反応、BRCA・HRDなどの分子情報、年齢や全身状態によって、その後の経過は異なります。

BRCA陽性なら必ず予後が良い、HRD陰性なら必ず悪い、と個人の予後を単純に決めることもできません。これらは治療方針を考えるための重要な情報ではありますが、ステージや治療結果などと合わせて解釈します。

5年生存率は個人の余命ではない

5年生存率が27.8%と聞くと「自分が5年生きられる確率は27.8%」「5年以上は生きられない」と受け取ってしまうことがあります。しかし、そのような意味ではありません。

生存率は、過去に同じ病気と診断された多数の患者さんを集団として追跡した統計です。個人が何年生きられるのかを予測する数字ではありません。たとえば同じⅣ期でも、病変の場所や量、手術可能性、抗がん剤への反応、組織型、分子情報、体の状態などには大きな違いがあります。

「5年生存率が30%だから、自分には30%しか可能性がない」と個人の余命へ置き換えないことが大切です。自分自身の見通しについて知りたい場合には、一般的な統計だけではなく、現在の病状や治療への反応を把握している担当医から説明を受ける必要があります。

古い統計には現在の維持療法が十分反映されていない場合がある

生存率を見る際にもう1つ注意したいのが、統計には時間差があることです。5年生存率を算出するには、当然ながら診断から少なくとも5年間患者さんを追跡する必要があります。

上表のステージ別生存率は2014~2015年に診断された患者さんのデータです。その後、BRCA・HRDに基づくPARP阻害薬による初回維持療法、ベバシズマブとの治療戦略、再発手術の患者選択など、卵巣がん治療は変化してきました。2026年にはPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞がんに対するリソバリシブも国内承認されています。

全国がん登録による最新の5年相対生存率も2018年診断例であり、2026年現在の治療を受ける患者さんの成績そのものではありません。国立がん研究センターも、生存率は過去に診断された人のデータから算出されるため、治療法の進歩によって現在や今後の患者さんにそのまま当てはまらない可能性があると注意しています。

古い統計を無視する必要はありませんが、「現在の治療を受けたら必ずこの数字になる」と考えるのも適切ではありません。

参考:国立がん研究センター「がん統計 卵巣」、国立がん研究センター「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 卵巣がん」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 患者数(がん統計)」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」

再発・経過観察|CA125が上がっただけで治療開始とは限らない

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの治療が終了した後も、定期的な経過観察を行います。経過観察の目的は再発を見つけることだけではありません。手術や薬物療法による後遺症・合併症を確認し、日常生活上の問題に対応することも含まれます。

「できるだけ頻繁にCTや腫瘍マーカーを調べれば、その分だけ長生きできる」と単純に考えることもできません。特に卵巣がんでは、CA125の数値だけが上昇したときに、すぐ治療を開始すべきかという問題が長く検討されてきました。

治療後1~2年、3~5年、その後の通院目安

国立がん研究センターは、卵巣がん・卵管がん・腹膜がん治療後の経過観察について、次の間隔を目安としています。

治療後1~2年目:1~3カ月ごと
治療後3~5年目:3~6カ月ごと
治療後6年目以降:1年ごと

実際の受診間隔は、ステージ、組織型、これまでの治療、再発リスク、維持療法を続けているかなどによって変わります。

維持療法中で定期的な採血が必要な場合などには、ここで示した経過観察の目安より頻繁に受診することもあります。

問診・内診・超音波・画像検査・CA125

国立がん研究センターでは、経過観察中の基本的な診察として問診、内診、超音波検査を挙げています。

必要に応じてCA125などの腫瘍マーカー、CT、MRI、PET-CTなどを追加します。

経過観察で大切なのは「検査項目をできるだけ増やすこと」ではなく、再発の可能性、以前の病変の場所、症状などに応じて必要な検査を組み合わせることです。

CA125もその中の1つであり、単独で再発を確定する検査ではありません。

CA125は再発を考える材料だが単独で判断しない

CA125は卵巣がん、特に漿液性がんなどで上昇することがあり、初回治療中の変化や治療後の経過を見るために利用されます。治療後に一度下がったCA125が再び上昇してくると、再発の可能性を考える材料になります。

しかし、CA125が上昇したことと、治療を今すぐ開始しなければならないことは同じではありません。CA125はがん以外の状態でも変動することがあります。また、再発した場所や組織型によっては、再発していてもCA125があまり上昇しない場合があります。

数値の推移だけではなく、症状、診察所見、画像検査などを合わせて評価します。

無症状でCA125だけが上昇した場合をどう考えるか

CA125の上昇だけを根拠に抗がん剤を早く開始する場合と、症状などから再発が明らかになってから治療を開始する場合を比較したランダム化試験があります。

National Cancer InstituteのPDQでは、この試験について、早期に治療を開始した群の全生存期間中央値は25.7カ月、治療開始を遅らせた群は27.1カ月で、CA125の上昇だけを根拠に早く治療を開始することによる生存期間の改善は認められなかったと整理されています。

そのため「CA125が基準値を超えたから、すぐに抗がん剤を開始する」と単純に判断するものではありません。数値の推移だけではなく、現在の症状、診察所見、必要に応じた画像検査などを組み合わせて再発の状態を評価します。

ただし、この結果を「CA125を測定する意味がない」「症状が出るまで何もしなくてよい」と読み替えることも適切ではありません。試験が行われた当時と現在では、維持療法、再発手術の患者選択、バイオマーカーに基づく治療など、利用できる選択肢が変化しています。

CA125の上昇は、必要に応じて画像検査などを行うきっかけの1つになります。「CA125だけで治療を開始しない」ことと、「CA125の上昇を無視する」ことは分けて考える必要があります。

新しい症状があれば次の定期検査まで待たない

定期検査の予定が3カ月後だからといって、それまで何があっても待つ必要はありません。

治療後に、以前にはなかった腹部膨満、おなかや骨盤の痛み、食欲低下、すぐに満腹になる、便秘、吐き気、息苦しさ、急激な腹囲増加などが続く場合には、予定されている次回受診より前でも医療機関へ相談することができます。

また、手術後の腸閉塞やリンパ浮腫など、再発ではない合併症が原因の可能性もあります。

「再発だったら怖いから次の検査まで待とう」と症状を我慢するのではなく、新しく出た症状や悪化している症状は、それ自体を受診理由として考えることが大切です。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 療養」、National Cancer Institute「Ovarian Epithelial, Fallopian Tube, & Primary Peritoneal Cancer Treatment(PDQ)」

治療を選ぶときに確認したいこと

卵巣がん・卵管がん・腹膜がんでは、「ステージはいくつか」だけを確認しても、自分の治療方針を十分に理解できないことがあります。診断直後、手術後、初回薬物療法後、再発時では、治療を決めるために確認する情報も変わります。

治療の説明を受ける際には、次のような項目を整理しておくと、「なぜ自分はこの治療なのか」を理解しやすくなります。

確認したいこと 確認する意味
正確な原発部位 卵巣がん、卵管がん、原発性腹膜がんのどれと診断されているかを確認する
組織型・異型度/グレード 高異型度漿液性、低異型度漿液性、明細胞、類内膜、粘液性などによって、病気の性質や治療上の判断が異なる
FIGO進行期 Ⅰ~Ⅳ期だけでなく、ⅠC1・ⅢC・ⅣAなどの細分類まで確認すると病状を理解しやすい
最初に手術か術前化学療法か 最初に腫瘍減量手術を行うのか、先に薬物療法を行ってから手術を予定するのか、その理由を確認する
手術後の残存腫瘍 肉眼的完全切除だったのか、腫瘍が残ったのかは、その後の治療や予後を考える重要な情報になる
BRCA1・BRCA2 PARP阻害薬などの治療選択だけでなく、遺伝性乳がん卵巣がんや血縁者への影響を考える情報にもなる
HRD 主に進行がんの初回治療後に、PARP阻害薬などの維持療法を検討する材料になる
維持療法の目的と期間 なぜオラパリブ、ニラパリブ、ベバシズマブなどを使うのか、期待できる効果と副作用を確認する
再発までの期間とプラチナ治療歴 再びプラチナ製剤を使うことで効果を期待できるかを考える重要な判断材料になる
過去のPARP阻害薬・ベバシズマブ使用歴 同じ「再発」でも、これまでに使用した薬によって次の治療選択が変わることがある
PIK3CA 卵巣明細胞がんで、がん化学療法後に増悪した場合に、リソバリシブの適応につながるPIK3CA遺伝子変異があるかを確認する意味がある
FRα・MSI/MMR・がん遺伝子パネル検査 主に進行・再発時に次の治療候補を探すために検討する。FRαは白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発卵巣がんで承認薬の適応判断につながることがある
妊孕性・更年期・生活への希望 妊娠希望、仕事、介護、副作用など、治療後の生活で何を大切にしたいかも治療選択に関わる

すべてを患者さん自身が医学的に判断する必要はありません。大切なのは「標準治療だから受ける」という説明だけで終わらせず、自分のどの情報をもとにその治療が選ばれているのかを理解することです。

たとえば術前化学療法から始めるのであれば、なぜ最初に手術を行わないのか。PARP阻害薬を使うのであれば、BRCA・HRDの結果とどのようにつながっているのか。再発時に以前とは違う薬を使うのであれば、前回の治療歴や再発までの期間がどのように影響したのかを確認できます。

治療法が複数あり、期待できる効果と治療による負担のどちらを重視するかによって選択が変わる場合には、別の婦人科腫瘍専門医から意見を聞くセカンドオピニオンを利用する方法もあります。

なお、この表は、国立がん研究センターがん情報サービスやPMDAなど、記事内で示した公的情報をもとに、患者さんが診察時に治療方針を確認しやすいよう整理したものです。実際の治療方針は病状、検査結果、これまでの治療歴、体の状態などによって異なります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」、国立がん研究センター「がんゲノム医療 もっと詳しく」、PMDA「ハイツエキシン錠10mg 医療用医薬品情報」、PMDA「エラヒア点滴静注100mg 医療用医薬品情報」、PMDA「キイトルーダ点滴静注100mg 医療用医薬品情報」

まとめ|病名だけでなく「組織型・ステージ・手術結果・遺伝子情報」を確認する

卵巣がん・卵管がん・原発性腹膜がんは、発生する場所は異なりますが、特に上皮性・漿液性がんでは病気の性質や治療に多くの共通点があります。一方で、「3つをまとめて扱う=すべて同じがん」という意味ではありません。

治療を考えるうえでは、病名やステージだけでなく、何という組織型なのか、手術で腫瘍をどこまで取り除けたのか、BRCA・HRDなどの検査結果はどうかといった情報も重要です。再発した場合には、これまでに受けた治療や再発までの期間、新たに確認できるバイオマーカーなども次の治療選択に関わります。

また、治療効果だけでなく、副作用や妊孕性、更年期症状、仕事や日常生活への影響についても相談しながら治療を続けることができます。緩和ケアや支持療法も、抗がん治療が終わってから利用するものではありません。

生存率は病気の見通しを知る参考になりますが、個人の余命をそのまま示す数字ではありません。

病名やステージを知ることは治療を理解する出発点ですが、それだけが答えではありません。自分が今どの治療段階にいて、どの情報を根拠に治療が選ばれているのかを確認していくことが、卵巣がん・卵管がん・腹膜がんの治療を理解する助けになります。

参考:国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がんについて」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 治療」、国立がん研究センター「卵巣がん・卵管がん・腹膜がん 療養」

RAS遺伝子変異陽性大腸がんは、がん細胞の増殖スイッチである「RAS遺伝子」に変異が起きているタイプの大腸がんです。KRAS変異は大腸がんの30~40%に認められます。初期にはほとんど症状が出ませんが、進行すると血便、便が細くなる、便秘と下痢を繰り返す、腹痛、貧血、体重減少などが現れます。RAS変異があると抗EGFR抗体薬が効かないため、使える分子標的薬が限られることが治療上の課題となります。

本ページでは、RAS遺伝子変異陽性大腸がんの特徴や原因、症状、診断(大腸内視鏡検査・RAS遺伝子検査)、そして治療の選択肢についてわかりやすく解説します。治療を検討されている方やご家族が、いまの状況に合う選択肢を整理し、納得のいく方針を考えるための一助となれば幸いです。

  • KRAS変異は大腸がんの30~40%に認められる、珍しくないタイプ
  • RAS変異があると抗EGFR抗体薬が効かず、使える薬が限られる
  • 治療方針を決めるうえでRAS遺伝子検査が欠かせない

RAS遺伝子変異陽性大腸がんとは

大腸がんは、がん細胞が持つ遺伝子の状態によっていくつかのタイプに分けられます。なかでも治療方針を大きく左右するのが、「RAS遺伝子」の変異があるかどうかです。

RASは、細胞の表面から届いた「増殖せよ」という指令を、細胞の内側へ伝えるスイッチの役割を果たす遺伝子です。正常なRASは、指令があったときだけスイッチが入ります。しかしRAS遺伝子に変異が起きると、指令がなくてもスイッチが入りっぱなしになり、がん細胞が際限なく増えていきます。この変異を持つ大腸がんが、RAS遺伝子変異陽性大腸がんです。RASにはKRASとNRASという種類がありますが、KRASの変異が大部分を占めます。

RAS変異は、珍しくない大腸がんです。KRAS変異は大腸がんの30~40%に認められると報告されています。

RASが変異していない状態を「野生型」、変異している状態を「変異型」と呼びますが、変異型では後述する一部の分子標的薬が有効ではなく、より予後が不良になりやすいことが知られています。同じ大腸がんでも、RASの状態によって治療の組み立てが変わってきます。

RAS遺伝子変異陽性大腸がんの原因

RAS遺伝子変異陽性大腸がんは、RAS遺伝子の変異がきっかけで発症しますが、なぜ変異するかはまだ解明されていません。ただ、変異したRASは増殖のスイッチが入りっぱなしになり、細胞が増えていきます。

大腸がんは、いくつかの遺伝子変異が段階的に積み重なって発生することが分かっています。まず「APC」という遺伝子の異常で良性のポリープができ、そこにRASの変異が加わって増殖が加速し、さらに別の遺伝子の異常が重なって悪性化していく、という流れです。

ここで、その最後の段階で重要になるのが、がん細胞の暴走を食い止める「ブレーキ役」の、がん抑制遺伝子「p53(TP53)」です。p53はDNAに傷がついた細胞を修復させ、修復できないものは自然死(アポトーシス)へと導きます。p53が壊れると、傷ついた細胞が排除されずに生き残ってしまいます。

大腸がんでは、このp53変異が高い割合で起こります。TP53変異は転移のあるRAS遺伝子変異陽性大腸がんの約28%に認められると報告されています。

さらに、RASとTP53の両方に変異を持つ患者様は、標準的な化学療法への効果が弱く、術後の再発・転移を起こしやすいことも報告されています。

つまりアクセル(RAS)が入りっぱなしであるだけでなく、ブレーキ(p53)まで故障してしまう場合があり、それが治療の難しさにつながっているのです。

RAS遺伝子変異陽性大腸がんの診断

「(無)症状」から「確定診断」まで

大腸がんは、初期にはほとんど症状が出ません。進行してくると、血便、便が細くなる、便秘と下痢を繰り返す、腹痛、貧血、体重減少といった症状が現れます。

ただ、これらは痔や胃腸炎でも起こるため、見過ごされがちです。肛門から距離がある結腸にできたがんは症状が出にくく、肛門に近い直腸にできたがんは血便で気づかれやすいなど、部位によって症状の違いもあります。また、健康診断の便潜血検査が陽性となり、精密検査をすると偶然見つかる場合も少なくありません。

異常が疑われた場合、大腸内視鏡検査(大腸カメラ)で腸の中を観察し、疑わしい部分の組織を採取する生検を行います。採取した組織を顕微鏡で調べる病理検査で、大腸がんの診断を確定します。肝転移や肺転移など遠隔転移の評価にはCT検査やMRI検査などを用います。

RAS遺伝子検査という重要なステップ

大腸がん、特に転移をきたした大腸がんの治療方針を決めるうえで欠かせないのが、RAS遺伝子検査です。

採取したがん組織を使い、RAS遺伝子に変異があるかどうかを調べます。この検査は、BRAF遺伝子なども含め、特定の薬物による効果が見込めるかどうかを見極める「コンパニオン診断」と呼ばれます。

この検査が重要なのは、その結果により使用できる薬物が変わるからです。後述する抗EGFR抗体薬は、RASが変異していない野生型の患者様にしか効果が発揮されません。つまりRAS変異が見つかれば、抗EGFR抗体薬は最初から選択肢から外れます。

ステージ(病期)の確定

大腸がんのステージは、がんが腸の壁のどの深さまで達しているか(T)、リンパ節転移(N)、肝臓や肺などへの遠隔転移(M)を組み合わせて、0期~Ⅳ期に分類されます。RAS変異陽性大腸がんは、診断時にすでに肝転移や肺転移などをきたした状態で見つかることもあり、病期が予後を大きく左右します。

RAS遺伝子変異陽性大腸がんの一般的な治療法

早期であれば手術(内視鏡的切除または外科的切除)が主な治療法で、進行度に応じて薬物療法を組み合わせます。一方、診断時にすでに転移している場合や、術後に再発した場合は、薬物療法が治療の中心になります。

大腸がんの薬物療法は、複数の抗がん剤(フルオロウラシル、オキサリプラチン、イリノテカンなど)を組み合わせた化学療法を土台に、分子標的薬を上乗せするのが一般的です。

分子標的薬には、血管の新生を抑える「抗VEGF抗体薬(ベバシズマブ)」と、EGFRという増殖の入り口を狙う「抗EGFR抗体薬(セツキシマブ、パニツムマブ)」などがあります。

ここでRASの状態が決定的な意味を持ちます。抗EGFR抗体薬はEGFRの入り口をふさぐ薬ですが、RASはそのEGFRよりも下流にあるスイッチです。RASが変異してスイッチが入りっぱなしになっていると、入り口をふさいでも下流でRAS変異による増殖の信号が出続けるため、抗EGFR抗体薬は効果が発揮されません。

RAS遺伝子変異陽性大腸がんにおける保険診療の限界

RAS変異陽性大腸がんには化学療法と一部の分子標的薬という選択肢がありますが、保険診療にはいくつもの壁があります。

使える分子標的薬が限られる

最大の制約が、標的薬の選択肢の狭さです。大腸がんに使える分子標的薬のうち、抗EGFR抗体薬は前述のとおりRAS変異があると効果がありません。つまりRAS変異陽性の患者様は、有力な武器の一つを最初から失っているのです。すなわち、RAS遺伝子変異陽性大腸がんは「有効な薬物が限られる」タイプの大腸がんです。

使える薬をいずれ使い切ってしまう

化学療法と抗VEGF抗体薬を組み合わせても、多くの患者様でいずれ効果が薄れ、がんが再び増え始めます。一次治療、二次治療と薬を切り替えていきますが、大腸がんの標準的なレジメン(治療薬の組み合わせ)は無限にあるわけではありません。いくつかのレジメンを使い切ると、「保険診療ではもう有効な手立てがない」と説明される場面が訪れます。

手術後の高い再発率

早期に発見され、手術で取りきれたとしても、大腸がんは再発しうる疾患です。特にRAS変異を持つ場合、再発のリスクは軽視できません。ステージⅢの大腸がんでは、根治手術に術後補助化学療法を加えても、およそ17%の患者様が3年以内に再発すると報告されています。すなわち約5人に1人は再発するという計算です。手術と抗がん剤という標準的な手立てを尽くしてもなお、これだけの再発リスクが残ります。

しかも前述のとおり、RASとp53の両方に変異があると化学療法が効きにくく、術後の再発・転移を起こしやすいことも報告されています。さらに標準治療後に再発した場合、保険診療内で選べる有効な手立ては限られてしまいます。

化学療法に伴う「きつい」副作用

抗がん剤では、吐き気、強い倦怠感、食欲不振、脱毛、手足のしびれ(末梢神経障害)、下痢、骨髄抑制による感染症リスクなどが起こりえます。長期にわたる治療により、身体的・精神的な負担から治療の継続が難しくなり、生活の質(QOL)が損なわれるリスクがあります。

RAS遺伝子変異陽性大腸がんで重要な新しい治療の考え方

ここまで述べたように、RAS変異陽性大腸がんは、使える分子標的薬が限られ、再発のリスクも残るという固有の課題を抱えています。

がん中央クリニックグループでは、こうした課題に対して、標準治療とは作用の仕方が異なる治療を選択肢としてご提案しています。

分子レベルの異常にアプローチする「核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)」

がんの発生や進行に関わる分子レベルの異常へ直接働きかける「核酸医薬」は、世界的に研究と臨床応用が進んでいます。当グループでは治療選択肢として、「アプタマー」「miR-34a mimic」といった核酸医薬を取り入れた治療を提供しております。

「アプタマー核酸医薬」は、がん細胞に特有の異常なタンパク質にピンポイントで結合し、その働きをブロックすることで、がんの増殖抑制や死滅を狙う治療薬です。一方で「miR-34a mimic核酸医薬」は、がん化によって失われてしまった「体が本来持っているがんを抑制する力」を補い、がんの成長を止め、自然な細胞死(アポトーシス)を促す治療薬です。

RAS変異陽性大腸がんでp53変異が高頻度に併存することは、先に述べたとおりです。miR-34a mimicは、miR-34aと同じ働きをする分子を外部から補充することで、p53というブレーキが壊れた細胞に対しても、その先の経路から直接ブレーキをかけ直すことを狙います。RASという「アクセル」だけでなく、失われた「ブレーキ」の側から攻めるという発想です。

がん中央クリニックグループでは、がん種ごとに標的となる遺伝子を指定して核酸医薬を設計し、患者様一人ひとりの状態に合わせた治療をご提案しています。複数の核酸医薬を組み合わせて使い分けられる点も、特徴のひとつです。

免疫の「盾」を外す「ハイブリッド免疫療法」

ハイブリッド免疫療法は、がん細胞が免疫の攻撃から逃れるために使う「盾」、すなわち免疫ブロックタンパク質「PD-L1」を標的とする治療です。

RAS変異陽性大腸がんにはPD-L1が一定の割合で発現しています。大腸がんのPD-L1陽性率(1%以上変異を認める確率)は、約15%と報告されています。つまり6~7人中1人の方がハイブリッド免疫療法による効果が期待できる可能性があるということです。

ハイブリッド免疫療法は、このPD-L1を内側と外側の両方から無力化します。まず、がん細胞の表面に出ているPD-L1に結合し、免疫の攻撃を妨げる「盾」を取り払います。さらに、がん細胞の中に入り込んで、これから作られるPD-L1の設計図(mRNA)を分解し、新たな「盾」が生まれるのを防ぎます。攻撃を逃れる術を失ったがん細胞を、患者様ご自身の免疫細胞が敵として認識し、攻撃できるようになるという仕組みです。

当グループの自由診療・治療をおすすめする患者様

当グループで実施可能な治療法は、ほとんどの患者様にご検討いただけます。以下では、どのような患者様に効果が期待できるのかを解説します。ご自身の状況に照らし合わせてご検討ください。

治療方法がない、標準治療では治療困難な患者様へ

RAS変異陽性大腸がんでは、使える分子標的薬が限られることなどから、保険診療の選択肢が行き詰まることがあります。特に、いくつかのパターンの治療を使い切って次の手立てが見つからない患者様は少なくありません。

そうした場合でも、核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)やハイブリッド免疫療法なら、標準治療とは異なるアプローチで治療を提供できます。これらは目立った副作用が起こりにくく体への負担が少ないため、「体力がないため抗がん剤はできません」などと説明された方にも、1つの治療の選択肢となり得ます。

また、まだ体力があるのに選択肢がなくなり、緩和治療を勧められている方にとっても、新たな選択肢として検討いただけます。

保険診療(標準治療)との併用で相乗効果が期待

核酸医薬とハイブリッド免疫療法は、化学療法や分子標的薬と併用でき、相乗効果が期待できます。化学療法や分子標的薬がすでに存在するタンパク質やシグナルに作用するのに対し、核酸医薬はそれらが作られる前の遺伝子レベルに作用します。ハイブリッド免疫療法は、PD-L1という別の標的を叩きます。攻撃するポイントが異なるため、組み合わせることでより高い効果が期待できると考えています。

このように、RAS変異陽性大腸がんの完治を目指すには、複数の治療法を組み合わせることが重要と考えています。標準治療を受けている患者様にとっても、これらの併用は選択肢のひとつとして検討いただけると考えています。

再発を抑制・防止するために手術前後の患者様

早期がんで手術を受けた場合でも、RAS変異陽性大腸がんは再発しうる疾患です。国内のステージⅢ結腸がん患者様を対象とした研究では、手術のみを受けた場合、約40%の方が3年以内に再発するリスクがあります。また、手術後に補助化学療法を行っても、再発する患者様は17%程度いらっしゃいます。さらに抗がん剤には副作用があるため、体力に不安のある高齢の患者様には、術後補助化学療法の完遂が難しいこともあります。

こうした背景から、手術前後に核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)とハイブリッド免疫療法を併用することは、再発リスクを下げるひとつの選択肢として検討いただけます。

副作用が不安な患者様

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)とハイブリッド免疫療法は、目立った副作用が起こりにくい治療です。化学療法で起きやすい嘔気、食欲不振、倦怠感、脱毛、手足のしびれ、下痢、貧血、命に関わる副作用などはほとんど起こりません。核酸医薬の副作用としては、一時的な微熱、頭痛、アレルギー反応(0.3%以下)などが挙げられます。ハイブリッド免疫療法では、治療部位の反応などが見られることがあります。

解熱鎮痛剤など薬物を使う場合もありますが、自然と改善する副作用が大半で、治療の継続に支障をきたすことはありません。「体力面や仕事面で副作用の不安がある」「標準治療を続けながら副作用をできるかぎり抑えたい」という方にも受けていただける治療です。

RAS遺伝子変異陽性大腸がんの完治を目指して、保険診療と患者様に合った自由診療を組み合わせる

RAS遺伝子変異陽性大腸がんは、使える分子標的薬が限られ、再発という壁も立ちはだかる疾患です。しかし、適切に治療を行えば完治を目指せる疾患でもあります。

発症要因にRASやp53といった遺伝子異常があるため、保険診療と核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)、ハイブリッド免疫療法などを組み合わせる集学的治療が有効な選択肢となります。保険診療だけではカバーしきれない場合でも、これらの治療によって腫瘍縮小効果や再発抑制効果が期待できると考えています。

がん中央クリニックグループでは、こうした「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」をはじめ、患者様1人ひとりに合ったがん治療をご提案いたします。RAS遺伝子変異陽性大腸がんの患者様は、どのような状況の場合でも是非お気軽にご相談ください。

HER2陽性胃がんは、胃がんの中でも、がん細胞の表面に「HER2」というタンパク質が過剰につくられているタイプです。胃がん全体の15~25%を占め、HER2を狙い撃ちにする分子標的薬(トラスツズマブ)が標準治療として確立しています。初期にはほとんど症状が出ませんが、進行するとみぞおちの痛み、胃もたれ、食欲不振、体重減少、貧血、黒色便などが現れます。有効な標的薬がある一方で、薬剤耐性や治療選択肢の少なさが課題となります。

本ページでは、HER2陽性胃がんの特徴や原因、症状、診断(内視鏡検査・HER2検査)、そして治療の選択肢についてわかりやすく解説します。治療を検討されている方やご家族が、いまの状況に合う選択肢を整理し、納得のいく方針を考えるための一助となれば幸いです。

  • 胃がん全体の15~25%を占め、HER2が過剰につくられているタイプ
  • HER2を狙い撃ちにする分子標的薬(トラスツズマブ)が標準治療
  • 薬剤耐性と、使える薬の少なさが治療上の課題

HER2陽性胃がんとは

胃がんは、がん細胞の性質によっていくつかのタイプに分類されます。その中のひとつが、HER2陽性胃がんで、がん細胞の表面に「HER2タンパク」と呼ばれる特定の受容体が過剰に現れているタイプです。

HER2とは、細胞の表面に存在する「ヒト上皮成長因子受容体2型」というタンパク質であり、細胞の成長や修復を助ける働きをしています。

しかし、何らかの理由でHER2を作る遺伝子が増えると、細胞表面にHER2タンパクが大量につくられます。この状態になったがん細胞は、増殖のアクセルが踏みっぱなしの状態になり、通常よりも速いスピードで分裂・増殖を繰り返すようになります。

HER2陽性胃がんは胃がん全体の15~25%に認められ、トラスツズマブなどのHER2を標的とした抗HER2療法が標準治療として位置づけられています。

HER2陽性胃がんの原因

一般的な胃がんの発生にはピロリ菌の持続感染や塩分の過剰摂取、喫煙などが関係しています。しかし、HER2が過剰に増える具体的なメカニズムについては、まだ解明されていないのが現状です。

分子レベルでは、HER2をつくる遺伝子(ERBB2)が増幅し、細胞表面にHER2タンパクが大量に並ぶことが確認されています。その結果、細胞を増殖させる信号が常に送られ続け、がん細胞が過剰に増殖します。

ここで、もうひとつ重要な遺伝子があります。がん細胞の暴走を食い止める「ブレーキ役」の、がん抑制遺伝子「p53(TP53)」です。p53はDNAに傷がついた細胞を修復させ、修復できないものは自然死(アポトーシス)へと導きます。このp53が壊れると、傷ついた細胞が排除されずに生き残ってしまいます。

HER2陽性胃がん全体におけるTP53遺伝子変異の頻度は約80%と高頻度に認められます。つまりアクセル(HER2)が過剰であるだけでなく、ブレーキ(p53)も故障しているケースが多いということです。

HER2陽性胃がんの診断

「(無)症状」から「確定診断」まで

胃がんは、初期にはほとんど症状が出ません。進行してくると、みぞおちの痛み、胃もたれ、食欲不振、体重減少、貧血、黒色便といった症状が現れます。ただ、これらは胃炎や胃潰瘍でも起こるため、見過ごされがちです。

受診すると、まず上部消化管内視鏡検査(胃カメラ)で胃の中を観察し、疑わしい部分の組織を採取する生検を行います。採取した組織を顕微鏡で調べる病理検査で、がんの有無を確定します。転移の評価にはCT検査などを用います。

「HER2陽性」と判定されるまでの検査の流れ

胃がんと診断されたら、その組織を使ってHER2の状態を調べます。ここが治療方針を分ける重要なステップです。

最初に行うのが免疫染色(IHC法)です。HER2タンパクの染まり具合をスコア0~3+の4段階で評価します。3+は陽性、0と1+は陰性、2+は判定保留(グレーゾーン)です。

判定保留(2+)だった場合、次にFISH法を行います。蛍光色素でHER2遺伝子の数を直接数える検査で、遺伝子の増幅が確認されれば陽性と確定します。この陽性判定が、抗HER2薬による保険治療の対象となる条件です。

ステージ(病期)の確定

胃がんのステージは、胃壁のどの深さまでがんが達しているか(T)、リンパ節転移(N)、腹膜播種を含む遠隔転移(M)を組み合わせて、Ⅰ期~Ⅳ期に分類されます。

HER2陽性胃がんの一般的な治療法

早期であれば手術(内視鏡的切除または外科的切除)が中心となり、進行度に応じて薬物療法を組み合わせます。一方、進行・転移した状態や再発した場合は、薬物療法が治療の柱になります。

HER2陽性胃がんの薬物療法で軸となるのが、HER2を狙い撃ちにする分子標的薬「トラスツズマブ(商品名:ハーセプチン)」です。これを抗がん剤(フッ化ピリミジン系+プラチナ系など)と組み合わせるのが、進行例の一次治療の基本形です。

ちなみに、トラスツズマブを化学療法に追加すると、治療開始後の生存期間の中央値は、抗がん剤だけの場合の11.1ヶ月から13.8ヶ月へと約2.7ヶ月延びました。

さらに、近年はこれに免疫チェックポイント阻害薬(ペムブロリズマブ)を加える治療も登場し、トラスツズマブと化学療法に追加すると、治療開始後の生存期間の中央値は、16.9ヶ月から20.0か月と約3.1ヶ月延長したと報告されています。

HER2陽性胃がんにおける保険診療の限界

HER2陽性胃がんには抗HER2療法という有効な標的薬があるとはいえ、保険診療にはいくつもの壁があります。

トラスツズマブの効果はいつまでも続かない

抗HER2療法の問題点として、がん細胞が薬物への抵抗性を獲得し、別の経路で再び増殖する「薬剤耐性」があります。耐性が生じるメカニズムは未解明な部分も多く、時間が経つと効果が低下するケースがあります。トラスツズマブは高い治療効果を発揮するものの、腫瘍が縮小した患者様のうち、半数の方ではその効果持続期間は6.9ヶ月程度にとどまるという報告もあります。

使える薬の種類が限られる

HER2陽性であっても、その先に用意された保険の手札は多くありません。一次治療でトラスツズマブ+化学療法、二次治療以降でトラスツズマブ-デルクステカンやその他の抗がん剤、と進んでいきますが、数種類のパターンを使い切ると「保険診療ではもう手立てがない」と説明されることがあります。

化学療法に伴う「きつい」副作用

抗がん剤では、吐き気、強い倦怠感、食欲不振、脱毛、手足のしびれ、骨髄抑制による感染症リスクなどが起こりえます。トラスツズマブ自体にも、まれに心機能低下という副作用があります。胃を切除した患者様では、もともと食事量が減って栄養状態が低下しているところに副作用が重なり、治療の継続が難しくなることも少なくありません。

再発のリスクをゼロにはできない

HER2陽性胃がんに対して手術にて根治切除を行った後、再発率を低くするために術後補助化学療法という治療を行う場合があります。ステージⅡ・Ⅲ胃がんの患者様に対して手術後に術後補助化学療法を実施すると、手術後3年間で再発せずに生存していた方は約72%でした。逆に言えば、10人に約3人が3年以内に再発または死亡していたことになります。

HER2陽性胃がんで重要な新しい治療の考え方

ここまで述べてきたとおり、HER2陽性胃がんは有効な標的薬がある一方で、耐性、治療薬の選択肢の少なさ、術後再発という課題を抱えています。

がん中央クリニックグループでは、こうした課題に対して、標準治療とは作用の仕方が異なる治療を選択肢としてご提案しています。

分子レベルの異常にアプローチする「核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)」

がんの発生や進行に関わる分子レベルの異常へ直接働きかける「核酸医薬」は、世界的に研究と臨床応用が進んでいます。当グループでは治療選択肢として、「アプタマー」「miR-34a mimic」といった核酸医薬を取り入れた治療を提供しております。

「アプタマー核酸医薬」は、がん細胞に特有の異常なタンパク質にピンポイントで結合し、その働きをブロックすることで、がんの増殖抑制や死滅を狙う治療薬です。一方で「miR-34a mimic核酸医薬」は、がん化によって失われてしまった「体が本来持っているがんを抑制する力」を補い、がんの成長を止め、自然な細胞死(アポトーシス)を促す治療薬です。

胃がんでTP53変異が高頻度に認められることは、先に述べたとおりです。miR-34a mimicは、miR-34aと同じ働きをする分子を外部から補充することで、p53というブレーキが壊れた細胞に対しても、その先の経路から直接ブレーキをかけ直すことを狙う治療です。

がん中央クリニックグループでは、がん種ごとに標的となる遺伝子を指定して核酸医薬を設計し、患者様一人ひとりの状態に合わせた治療をご提案しています。複数の核酸医薬を組み合わせて使い分けられる点も、特徴のひとつです。

免疫の「盾」を外す「ハイブリッド免疫療法」

ハイブリッド免疫療法は、がん細胞が免疫の攻撃から逃れるために使う「盾」、すなわち免疫ブロックタンパク質「PD-L1」を標的とする治療です。

HER2陽性胃がんは、免疫療法の標的となる「PD-L1」の陽性率(CPS≥1)が約85%と非常に高いため、免疫の仕組みを活用した治療アプローチが大きな意義を持ちます。

ハイブリッド免疫療法は、このPD-L1を内側と外側の両方から無力化します。まず、がん細胞の表面に出ているPD-L1に結合し、免疫の攻撃を妨げる「盾」を取り払います。さらに、がん細胞の中に入り込んで、これから作られるPD-L1の設計図(mRNA)を分解し、新たな「盾」が生まれるのを防ぎます。攻撃を逃れる術を失ったがん細胞を、患者様ご自身の免疫細胞が敵として認識し、攻撃できるようになるという仕組みです。

ただし、保険治療ですでに免疫チェックポイント阻害薬を使用されている場合は効果が弱まる可能性があるため注意が必要です。

当グループの自由診療・治療をおすすめする患者様

当グループで実施可能な治療法は、ほとんどの患者様にご検討いただけます。以下では、どのような患者様に効果が期待できるのかを解説します。ご自身の状況に照らし合わせてご検討ください。

治療方法がない、標準治療では治療困難な患者様へ

HER2陽性胃がんでは、トラスツズマブへの耐性や数パターンの化学療法を使用した後の選択肢不足といった理由から、保険診療が行き詰まることがあります。

そうした場合でも、核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)、ハイブリッド免疫療法、分子標的ワクチン療法なら、標準治療とは異なるアプローチで治療を提供できます。これらは目立った副作用が起こりにくく体への負担が少ないため、「体力がないため抗がん剤はできません」と説明された方にも、1つの選択肢となり得ます。まだ体力があるのに選択肢がなくなり、緩和を勧められている方にとっても、新たな選択肢として検討いただけます。

保険診療(標準治療)との併用で相乗効果が期待

核酸医薬、ハイブリッド免疫療法、分子標的ワクチン療法は、化学療法や標準の分子標的薬と併用でき、相乗効果が期待できます。

化学療法がすでに増殖したがん細胞や産生されたタンパク質に作用するのに対し、核酸医薬はそれらが作られる前の遺伝子レベルに作用します。

分子標的ワクチン療法は患者様自身の免疫でHER2を発現するがん細胞を攻撃し、ハイブリッド免疫療法はPD-L1という別の標的を叩きます。攻撃するポイントが異なるため、標準治療と組み合わせることでより高い効果が期待できると考えています。

HER2陽性胃がんの完治を目指すには、複数の治療法を組み合わせることが重要と考えています。標準治療を受けている患者様にとっても、これらの併用は選択肢のひとつです。

再発を抑制・防止するために手術前後の患者様

HER2陽性胃がんは、先述した通り根治手術を行っても再発しうる疾患です。また抗がん剤には副作用があるため、胃切除後で栄養状態に不安のある患者様、体力に不安のある高齢の患者様では、術後補助化学療法の完遂が難しい場合もあります。

こうした背景から、手術前後の患者様が核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)、ハイブリッド免疫療法を併用することは、再発リスクを下げるひとつの選択肢として検討いただけます。

副作用が不安な患者様

核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)、ハイブリッド免疫療法は、目立った副作用が起こりにくい治療です。化学療法で起きやすい嘔気、食欲不振、倦怠感、脱毛、貧血、命に関わる副作用などはほとんど起こりません。核酸医薬の副作用としては、一時的な微熱、頭痛、アレルギー反応(0.3%以下)などが挙げられます。ハイブリッド免疫療法では治療部位の反応などが見られることがあります。

解熱鎮痛剤など薬物を使う場合もありますが、自然と改善する副作用が大半で、治療の継続に支障をきたすことはありません。

「胃を切除して食事が思うようにとれない」「体力面や仕事面で副作用の不安がある」「標準治療を続けながら副作用をできるかぎり抑えたい」。当グループの治療は、そのような方にも受けていただけます。

HER2陽性胃がんの完治を目指して、保険診療と患者様に合った自由診療を組み合わせる

HER2陽性胃がんは、有効な標的薬がある一方で、耐性や再発という壁が立ちはだかる疾患です。しかし、適切に治療を行えば完治を目指せる疾患でもあります。

発症要因にHER2やp53といった遺伝子異常があるため、保険診療と核酸医薬(アプタマー・miR-34a mimic)、ハイブリッド免疫療法、分子標的ワクチン療法などを組み合わせる集学的治療が有効な選択肢となります。保険診療だけではカバーしきれない場合でも、これらの治療によって生存率や予後の改善が期待できます。

がん中央クリニックグループでは、こうした「アプタマー核酸医薬」や「miR-34a mimic 核酸医薬」をはじめ、患者様1人ひとりに合ったがん治療をご提案いたします。HER2陽性胃がんの患者様は、どのような状況の場合でも是非お気軽にご相談ください。

胆道がんは、肝臓でつくられた胆汁が流れる「胆道」に発生するがんの総称です。

一つのがんの名前ではなく、発生する場所によって、肝内胆管がん、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんなどに分けられます。国立がん研究センターも、これらをそれぞれ異なる病型として分類しています。

同じ「胆道がん」であっても、病変ができた場所が違えば、症状の出方も大きく変わります。肝門部領域胆管がんや遠位胆管がん、十二指腸乳頭部がんでは、胆汁の流れが妨げられて黄疸が発見のきっかけになることがあります。一方、肝内胆管がんや胆のうがんは、早い段階では自覚症状がないことも少なくありません。

さらに、発生場所によってステージ分類も手術方法も異なります。肝内胆管がんなら肝切除、遠位胆管がんや十二指腸乳頭部がんなら膵頭十二指腸切除、胆のうがんなら胆のう摘出を基本として必要に応じて肝切除などを組み合わせるというように、同じ胆道がんでも治療内容には大きな違いがあります。

一方、切除不能・再発例の薬物療法や術後補助化学療法など、複数の病型に共通して考えられる治療もあります。また近年は、がんが持つ遺伝子異常やタンパク質などのバイオマーカーも治療選択に関係するようになっています。

この記事では、胆道がんの種類と胆管がん・胆のうがんとの違いから、原因、症状、検査、ステージ、手術、胆道ドレナージ、薬物療法、バイオマーカー、生存率、再発後の治療まで順番に解説します。

参考:国立がん研究センター「胆道がんについて」

  • 胆道がんは一つのがんではなく、胆管・胆のう・十二指腸乳頭部などに発生するがんの総称
  • 発生場所によって症状、ステージ分類、手術方法が大きく異なる
  • 治療では病名やステージだけでなく「手術で完全に取り切れるか」を確認する

胆道がんとは何か

胆道とは、肝臓でつくられた胆汁を十二指腸まで運び、必要に応じて胆汁をためておくための経路や臓器をまとめた言葉です。

国立がん研究センターでは、胆道を大きく胆管、胆のう、十二指腸乳頭の3つに分けています。

胆汁は胆管を通って十二指腸へ流れる

肝臓の中には細い胆管が木の枝のように広がっています。これらが徐々に合流して太くなり、肝臓の出口で左右の肝管から総肝管へつながります。

その先で、胆のうとつながる胆のう管が合流すると総胆管となり、総胆管は膵臓の中を通って十二指腸へ向かいます。胆管と膵管が十二指腸へ開く部分が十二指腸乳頭です。

流れを簡単にすると、次のようになります。

肝臓の中の胆管
↓
左右の肝管・総肝管
↓
総胆管
↓
十二指腸乳頭
↓
十二指腸

胆のうは胆汁が必ず通る臓器ではなく、胆のう管を介して胆管につながり、胆汁を一時的にためて濃縮する袋状の臓器です。

食事をすると胆のうが収縮し、ためられていた胆汁が胆のう管から総胆管へ流れ、十二指腸へ送られます。胆汁は脂肪の消化や吸収を助けます。

胆道がんは一つの病気の名前ではない

胆道がんとは、この胆道を構成する胆管、胆のう、十二指腸乳頭などに発生するがんをまとめた総称です。

さらに胆管がんも、発生する位置によって分けられます。

胆道がん
├ 胆管がん
│ ├ 肝内胆管がん
│ └ 肝外胆管がん
│   ├ 肝門部領域胆管がん
│   └ 遠位胆管がん
├ 胆のうがん
└ 十二指腸乳頭部がん

したがって、「胆道がん」と「胆管がん」は同じ意味ではありません。

胆管がんは胆道がんの一部であり、胆のうがんや十二指腸乳頭部がんも胆道がんに含まれます。

胆管がんと胆のうがんでは見るべきポイントが違う

胆管がんでは、胆管のどこにがんがあるかによって、周囲にある血管や臓器との関係が変わります。そのため、肝内胆管がん、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がんで、ステージ分類や手術方法も別々に考えます。

胆管がんについては、以下の記事で詳しく解説しています。

一方、胆のうがんでは、胆管のように「どこにできたか」だけでなく、がんが胆のう壁のどの層まで入り込んでいるのかが手術範囲を考える大きな判断材料になります。

胆のうがんについては、以下の記事で詳しく解説しています。

胆道がんの5つの病型

「胆道がん」という診断名だけでは、具体的な病状や治療方法まで判断することはできません。

国立がん研究センターは、胆道がんの病期について、肝内胆管がん、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんの5つに分けた病期表を掲載しています。

まず、それぞれの違いを整理します。

病型 発生する場所 症状の特徴 代表的な手術
肝内胆管がん 肝臓の中の胆管 早期には症状が出ないことも多い 肝切除
肝門部領域胆管がん 左右の肝管が合流する肝門部周辺 胆汁が流れにくくなり黄疸が出ることがある 肝切除+胆管切除など
遠位胆管がん 膵臓に近い側の胆管 閉塞性黄疸が発見のきっかけになることがある 膵頭十二指腸切除
胆のうがん 胆のう 早期には無症状のことが多い 胆のう摘出+必要に応じ肝切除・リンパ節郭清など
十二指腸乳頭部がん 胆管と膵管が十二指腸へ開く部分 黄疸や膵炎、それに伴う腹痛が起こることがある 膵頭十二指腸切除

症状と手術がこれだけ異なるのは、それぞれの病変の周囲にある臓器や血管が異なるためです。

肝内胆管がん|肝臓の中の胆管にできる

肝内胆管がんは、肝臓の中に張り巡らされた胆管から発生します。

肝臓から発生するため原発性肝がんの一つに分類され、「胆管細胞がん」と呼ばれることもあります。しかし肝細胞から発生する肝細胞がんとは別の病気であり、検査や治療法も異なります。

小さい段階では太い胆管を塞がないこともあり、黄疸などの症状が出ないまま、超音波やCTで肝臓の腫瘤として見つかる場合があります。

根治を目指せる場合には、がんがある部分を含めて肝臓を切除する肝切除が治療の中心になります。

肝門部領域胆管がん|胆管と重要な血管が集まる場所にできる

肝門部領域胆管がんは、左右の肝管が合流する肝門部付近に発生する胆管がんです。

この場所には胆管だけでなく、肝臓へ血液を運ぶ門脈や肝動脈などの重要な血管が集まっています。そのため、がんがどの胆管や血管へ広がっているかによって、手術可能性や切除する肝臓の範囲が変わります。

また、左右の肝臓から流れてきた胆汁が集まる場所に近いため、がんによって胆管が狭くなると黄疸が現れることがあります。

遠位胆管がん|膵臓に近い胆管にできる

遠位胆管がんは、肝門部より十二指腸側、特に膵臓に近い部分の胆管に発生します。

この部分の胆管は膵臓の中を通って十二指腸へ向かうため、根治手術では胆管だけを短く切除するのではなく、膵頭部や十二指腸などをまとめて切除する膵頭十二指腸切除が必要になることがあります。

また、細い胆管が塞がれることで閉塞性黄疸が起こり、皮膚や白目が黄色くなることが診断のきっかけになる場合があります。

胆のうがん|胆汁をためる胆のうにできる

胆のうがんは、肝臓の下にある袋状の臓器である胆のうから発生します。

早期には症状が出ないことが多く、胆石や胆のう炎、胆のうポリープを調べている際や、胆のう摘出後の病理検査で偶然見つかることもあります。

治療では、がんが胆のう壁のどこまで入り込んでいるかによって手術範囲が変わります。浅いがんなら胆のう摘出だけで治療できる場合がありますが、深く広がれば肝臓や胆管、リンパ節などの切除が必要になることがあります。

十二指腸乳頭部がん|胆管と膵管の出口にできる

十二指腸乳頭部は、胆汁を流す胆管と膵液を流す膵管が十二指腸へ開く部分です。ここにできるがんを十二指腸乳頭部がんと呼び、「乳頭部がん」「Vater乳頭部がん」と表記されることもあります。

乳頭部は胆汁と膵液の出口にあたるため、腫瘍によって流れが塞がれると黄疸だけでなく、膵液の流れが悪くなることで膵炎や腹痛が起こることがあります。

また、十二指腸の内側から観察できる場所にあるため、後述する内視鏡検査では腫瘍を直接観察し、組織を採取できる点も胆管がんや胆のうがんとの違いです。

根治手術では、膵頭部、十二指腸、下部胆管などを切除する膵頭十二指腸切除が標準的な手術となります。

自分がどの胆道がんなのかを確認する

「胆道がんです」と説明された場合、まず確認したいのは「具体的にどこから発生した胆道がんなのか」です。

「肝内胆管がん」なのか
「肝門部領域胆管がん」なのか
「遠位胆管がん」なのか
「胆のうがん」なのか
「十二指腸乳頭部がん」なのか

こうした違いによって、同じ「ステージⅡ」「ステージⅢ」という言葉でも意味する病状が違い、根治手術の方法も変わります。国立がん研究センターが病期表を5病型に分けているのも、このためです。

診断書などでは、肝内胆管がんが胆管細胞がん、肝門部領域胆管がんと遠位胆管がんがまとめて肝外胆管がんと書かれている場合もあります。

病名を確認することは単なる名称の確認ではありません。「どのステージ分類を見ればよいのか」「どの手術を考えるのか」「どの分子異常が比較的見つかりやすいのか」を理解する出発点になります。

胆道がんの原因・リスク・検診

胆道がんには、すべての患者さんに共通する一つの原因があるわけではありません。

胆管に慢性的な炎症が続く病気、胆道の生まれつきの構造異常、胆石など、発症リスクとの関連が知られている病気はいくつかありますが、明らかなリスク因子がない人にも胆道がんは発生します。

また、胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんでは、関連が知られている病気も同じではありません。

胆管がん|PSC・肝内結石など

胆管がんでは、原発性硬化性胆管炎(PSC)や肝内結石症など、胆管へ慢性的な炎症や胆汁うっ滞が起こる病気との関連が知られています。

また、膵管と胆管が通常とは異なる位置で合流する膵・胆管合流異常などの先天的な異常も胆道がんのリスクと関係します。

肝内胆管がんでは、肝硬変やB型・C型肝炎などの慢性肝疾患との関連も報告されています。

胆のうがん|胆石・胆のうポリープ・膵胆管合流異常など

胆のうがんでは、胆石症との関連が知られています。ただし、胆石がある人の大部分が胆のうがんになるわけではありません。

また胆のうポリープも、そのすべてががんではありません。大きさ、形、増大傾向、胆のう壁の変化などから、悪性の可能性を評価します。

膵・胆管合流異常では膵液が胆道へ逆流しやすくなり、胆のう粘膜が長期間刺激されるため、胆のうがんの発生リスクが高くなることが知られています。

十二指腸乳頭部がん|FAPとの関連が確認されている

十二指腸乳頭部がんの多くは散発的に発生し、一般の患者さんについて明確な原因を特定できるわけではありません。

一方、遺伝性疾患である家族性大腸腺腫症(FAP)では、十二指腸や十二指腸乳頭部に腺腫・がんを発症するリスクが一般人口より高いことが知られています。NCIの遺伝性大腸がんに関する解説でも、FAPに関連する大腸以外のがんとして十二指腸がんや乳頭部がんが挙げられています。

また、乳頭部にできる腺腫は、がんへ進展する可能性がある病変として扱われます。ただし、FAPがない人にも十二指腸乳頭部がんは発生します。「乳頭部がんになった=遺伝性の病気がある」という意味ではありません。

参考:NCI「Genetics of Colorectal Cancer(PDQ)」

リスク因子があっても胆道がんになるとは限らない

胆石、PSC、肝内結石、膵・胆管合流異常、FAPなどがあるからといって、必ず胆道がんになるわけではありません。反対に、こうした病気が一つもなくても胆道がんを発症することがあります。

したがって、リスク因子は「将来がんになるかどうかを決めるもの」ではなく、一般の人とは異なる経過観察や検査が必要かを考える材料として捉える必要があります。

一般人口を対象とした胆道がん検診はない

現在、胆道がんには、胃がん・大腸がん・肺がんなどのような国の指針に基づく対策型がん検診はありません。そのため、症状のない一般の人が毎年特定の検査を受ければ胆道がんを早期発見できる、という確立した方法はありません。

一方、PSCや膵・胆管合流異常、FAPなどの基礎疾患がある人は、その病気に応じた定期的な検査や診療を受けることがあります。これは一般人口を対象とした「胆道がん検診」とは別の考え方です。

症状がある場合は検診を探すのではなく受診する

皮膚や白目が黄色くなった、尿が濃くなった、便が白っぽくなった、右上腹部やみぞおちの痛みが続く、原因の分からない体重減少があるなどの症状がある場合には、胆道がん検診を探すのではなく医療機関を受診します。

特に黄疸に高熱や悪寒、強い腹痛を伴う場合には、胆汁がうっ滞して急性胆管炎を起こしている可能性もあります。胆管炎は重症化することがあるため、通常の定期受診まで待たず相談する必要があります。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 予防・検診」

胆道がんの初期症状と進行時の症状

胆道がんの症状を理解するときには、「胆道がんならこの症状が出る」と一括りにしないことが必要です。

がんが胆汁の流れる太い胆管や十二指腸乳頭に発生すると、比較的小さな病変でも胆汁の通り道を塞ぐことがあります。一方、肝臓の中や胆のうに小さながんがある段階では、胆汁の本流が保たれ、特徴的な症状が現れない場合があります。

黄疸は胆汁の流れが塞がると起こる

胆道がんで代表的な症状の一つが黄疸です。

胆汁にはビリルビンという黄色い色素が含まれています。本来は胆汁と一緒に胆管を通り、十二指腸へ排出されます。

ところが、がんによって胆管が狭くなったり塞がったりすると、胆汁が正常に流れず、ビリルビンが血液中に増えます。その結果、以下のような変化が現れることがあります。

皮膚や白目が黄色くなる
尿が茶色っぽく濃くなる
便が白・灰色っぽくなる
皮膚がかゆくなる

ただし、黄疸は胆道がんだけで起こるものではありません。胆管結石、膵臓の病気、肝臓の病気などでも起こります。

また、「黄疸がある=末期」「黄疸がない=早期」と判断することもできません。腫瘍の位置によっては、小さくても胆管を塞いで黄疸が出るためです。

肝門部領域・遠位胆管がんでは黄疸が出やすい

肝門部領域胆管がんや遠位胆管がんは、胆汁が流れる胆管そのものから発生します。

特に胆汁が集中して流れる場所が狭くなると、上流側に胆汁がたまり、閉塞性黄疸が起こりやすくなります。国立がん研究センターも、肝外胆管がんでは黄疸がよくみられると説明しています。

十二指腸乳頭部がんでは黄疸や膵炎が現れることがある

十二指腸乳頭部は、胆汁だけでなく膵液も十二指腸へ流れ込む出口です。

この部分に腫瘍ができると、胆管が塞がれて黄疸が起こるだけでなく、膵管の流れが妨げられて膵炎を起こすことがあります。膵炎では、みぞおちや背中の強い痛み、吐き気などが現れる場合があります。

「胆道がんで膵炎」というと不思議に感じるかもしれませんが、胆管と膵管が同じ乳頭部付近から十二指腸へ開いているためです。

参考:胆道がんについて|国立がん研究センター

肝内胆管がん・胆のうがんは早期には症状がないことが多い

肝内胆管がんは、肝臓内部の胆管から発生します。小さい段階では太い胆管を塞がないため、黄疸などが現れないことがあります。

胆のうがんも、胆汁の本流である胆管そのものから発生するわけではないため、早期には自覚症状がないことが多いがんです。胆石や胆のう炎を調べるために受けた超音波検査や、胆のう摘出後の病理検査から胆のうがんが偶然見つかることもあります。

腹痛・食欲低下・体重減少・倦怠感などが現れる場合もある

胆道がんでは、進行に伴ってみぞおちや右上腹部の痛み、食欲不振、体重減少、全身のだるさなどが現れることがあります。しかし、これらは胆道がんだけに起こる症状ではありません。

「腹痛があるから胆道がん」「体重が減ったからがん」と判断することはできませんが、食事量や運動量を変えていないのに体重が減り続ける、腹部症状と黄疸が重なるなど、これまでになかった変化が続く場合には原因を調べる必要があります。

黄疸に発熱・悪寒が加わった場合は胆管炎にも注意

胆管が塞がって胆汁の流れが悪くなると、そこへ細菌感染が加わり急性胆管炎を起こすことがあります。胆管炎では、発熱、悪寒、黄疸、右上腹部痛などが現れ、重症になると血圧低下や意識障害につながることもあります。

胆道がんと診断されている患者さんや胆管ステントが入っている患者さんで、高熱、強い悪寒、黄疸の急な悪化などがみられた場合には、次の予約日まで待たず治療を受けている医療機関へ連絡します。

参考:胆道がんについて|国立がん研究センター

胆道がんの検査

胆道がんの診断では、最初からすべての患者さんへ同じ検査を行うわけではありません。

一般的には、血液検査や腹部超音波で異常を確認し、CTやMRIで病変の場所と広がりを評価します。その後、疑われる病型や治療方針に応じてEUS、ERCP、内視鏡検査、病理検査などを追加します。

ここでは検査名を一つずつ詳しく覚えるよりも、「どの病型で、何を確認するためにその検査を行っているのか」を理解すると、検査結果と治療方針を結び付けやすくなります。

参考:国立がん研究センター|胆道がん 検査

最初は血液検査・超音波・CT・MRIなどで病変と広がりを調べる

血液検査では、胆汁の流れが悪くなっていないかをみるために、ビリルビン、ALP、γ-GTPなどを調べます。また、CA19-9やCEAなどの腫瘍マーカーを測定することがあります。ただし、腫瘍マーカーだけで胆道がんを診断することはできません。胆管炎や胆汁うっ滞などでも上昇し、反対にがんがあっても上昇しない場合があります。

腹部超音波では胆管の拡張、胆のう壁や胆石、肝臓の腫瘤などを確認します。異常が疑われた場合は造影CTで、がんの大きさや周囲臓器・血管への広がり、リンパ節転移、遠隔転移などを評価します。

MRIやMRCPでは、胆管や膵管の形を詳しく確認できます。CTとMRIは一方だけで完結するとは限らず、それぞれの情報を組み合わせて診断と切除可能性を評価します。

胆管がんではERCPなどで狭窄や広がりを詳しく調べる

胆管がんでは、CTやMRIだけでなく、胆管そのものへアクセスして詳しく調べる検査が必要になることがあります。

ERCP(内視鏡的逆行性胆管膵管造影)では、口から内視鏡を十二指腸まで進め、十二指腸乳頭からカテーテルを胆管へ入れます。胆管へ造影剤を注入して狭窄の形や広がりを調べるほか、胆汁の細胞診や胆管生検を行うことができます。黄疸がある場合には、そのまま胆汁を流す胆道ドレナージにつなげることもあります。

さらに必要に応じて、胆管内へ細い超音波プローブを入れるIDUSや、胆管内を直接観察するPOCSなどを使用します。

ただし、これらはすべての胆道がん患者さんに必要な検査ではありません。詳しい胆管がんの検査については「胆管がんとは?」の記事で解説しています。

胆のうがんではEUSで胆のう壁や病変を詳しく見ることがある

胆のうがんでは、腹部超音波やCT、MRIに加えてEUS(超音波内視鏡検査)を行うことがあります。

EUSは先端に超音波装置が付いた内視鏡を胃や十二指腸まで進め、体の内側から胆のうを観察する検査です。病変へ近づいて観察できるため、胆のうポリープや壁肥厚の性質、胆のう壁への深達度などを評価する際に役立ちます。

一方、胆のうがんでは、病変の位置や切除可能性などによっては手術前に組織検査を行わないこともあります。胆道がんは「がんが疑われたら全員同じ方法で生検する」病気ではありません。

さらに詳しい胆のうがんの検査については「胆のうがんとは?」の記事で解説しています。

十二指腸乳頭部がんでは内視鏡で病変を直接観察できる

十二指腸乳頭部がんは、胆管や胆のうのがんとは検査上の特徴が異なります。乳頭部は十二指腸の内側に露出しているため、内視鏡を十二指腸まで進めることで、腫瘍そのものを直接観察できます。さらに、疑わしい部分から組織を採取して病理検査を行うことも可能です。

EUSを使えば、十二指腸の壁や膵臓、胆管へどの程度広がっているかをより詳しく評価できます。ERCPでは胆管や膵管内への広がりを確認したり、黄疸に対してドレナージを行ったりすることがあります。

このように、胆道がんでも「内視鏡で腫瘍を直接見られる病型」と「胆管の中から間接的に調べる必要がある病型」があります。

PET・PET-CTはリンパ節・遠隔転移を追加評価するために行うことがある

PET・PET-CTは、FDGという放射性物質を含む薬剤を使って、糖を多く取り込む組織を画像化する検査です。

胆道がんでは、CTやMRIなどで評価したうえで、リンパ節転移や遠隔転移などを追加で確認する目的で行うことがあります。すべての患者さんに必須の検査ではなく、CT・MRIの所見や手術可能性などを踏まえて必要性を判断します。

病理診断の取り方も病型によって異なる

がんの確定診断では、採取した細胞や組織を顕微鏡で調べる病理診断が基本になります。ただし、検体の採り方は病型によって異なります。

十二指腸乳頭部がんでは、内視鏡で病変を直接見ながら生検できます。胆管がんではERCPで胆汁細胞診や胆管生検を行うことがありますが、十分な組織が取れず、がんがあっても検査で確認できない場合があります。胆のうがんでは、病変の深さや手術方針によっては、胆のう摘出後の病理検査で確定診断となる場合があります。

したがって「病理診断がまだついていない」「生検をしていない」という事実だけから、診断や治療が不十分だと判断することはできません。疑われている病型と、治療方針を決めるためにどの検査結果が必要なのかを合わせて確認します。

参考:胆道がん 治療|国立がん研究センター

胆道がんのステージ分類

胆道がんのステージを調べるときに最も気をつけたいのが、「胆道がん全体に一つのステージ表があるわけではない」という点です。

国立がん研究センターでは、胆道がんを以下の5つに分け、それぞれ別の病期表を掲載しています。

肝内胆管がん
肝門部領域胆管がん
遠位胆管がん
胆のうがん
十二指腸乳頭部がん

これは単なる分類上の違いではありません。発生する場所によって周囲の臓器や血管が違い、「どこまで広がると治療上大きな意味を持つのか」も異なるためです。

参考:国立がん研究センター|胆道がん 治療

原発巣・リンパ節・遠隔転移を組み合わせて病期を評価する

胆道がんでは、基本的に次のような情報から病気の広がりを評価します。

分類 何を評価するか
T 原発巣の大きさ・深さ・数・周囲臓器や血管への広がりなど。何を基準にするかは病型で異なる
N 領域リンパ節へ転移しているか、または転移リンパ節の数など
M 離れた臓器や遠隔リンパ節への転移があるか

ただし、Tで何を評価するかは5病型で大きく違います。

T分類で見るポイントが病型によって大きく違う

2026年8月時点で、国立がん研究センターが患者向けに掲載している病期表では、各病型で次のような違いがあります。

病型 T分類を理解するうえで主に見るポイント
肝内胆管がん 腫瘍の数や大きさ、血管・主要胆管への浸潤など
肝門部領域胆管がん 胆管壁を越えた広がり、門脈・肝動脈などへの浸潤
遠位胆管がん 胆管壁へ入り込んだ深さ、主要動脈などへの浸潤
胆のうがん 胆のう壁への深達度、肝臓側・腹腔側、周囲臓器や血管への浸潤
十二指腸乳頭部がん 乳頭部から十二指腸や膵臓などへどこまで広がっているか

したがって「T2だから、どの胆道がんでも同じくらい進んでいる」という読み方はできません。

たとえば、胆のうがんでは胆のう壁の深さが大きな意味を持ちますが、肝門部領域胆管がんでは門脈や肝動脈との位置関係が手術に直結します。

同じ「ステージⅡ・Ⅲ・Ⅳ」でも病型が違えば意味が異なる

同じステージ番号でも、含まれる病状は病型によって違います。

一部の胆道がんでは、ステージⅣであっても必ずしも遠隔転移を意味しません。多数の領域リンパ節転移や高度な局所進行がステージⅣに含まれる分類もあります。

そのため「ステージ4と書いてあったから、必ず肺や骨へ転移している」と数字だけから判断することはできません。反対に、同じステージでも、どの血管へ浸潤しているか、どの臓器へ広がっているかによって手術可能性が大きく異なる場合があります。

詳しい病期については、胆管がんと胆のうがんの記事でそれぞれ解説しています。

国立がん研究センターの現行ページでも病型によって分類が異なる

2026年8月改訂の国立がん研究センター患者向けページでは、肝内胆管がんには2025年版の国内病期分類、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんには2021年版の国内病期分類に基づく表が掲載されています。過去のUICC分類や旧版の表と同じステージ番号でも、病状が一致するとは限りません。

一方、UICCはTNM第9版を2025年に刊行し、2026年1月1日からの使用を推奨しています。

病期表を見るときの注意
インターネットや冊子に掲載されているステージ表と、現在の診療で使われる分類・版が一致しているとは限りません。実際の診断書や病理報告書については、「どの病型に対して、どの分類・何版を使ったステージなのか」を確認してください。

治療前のcStageと手術後のpStageで変わることもある

治療前にはCT、MRI、EUS、内視鏡検査などを使って、がんの広がりやリンパ節・遠隔転移を推定します。

この治療前の情報から判断する病期を臨床病期(cStage)と呼びます。

一方、手術で摘出したがんやリンパ節を顕微鏡で詳しく調べると、画像では分からなかった小さな浸潤やリンパ節転移が見つかることがあります。この病理結果から決めるものが病理病期(pStage)です。

そのため、手術前に説明されたステージと、手術後の最終的なステージが変わることがあります。

特に胆のうがんでは、胆石や胆のう炎などで胆のうを摘出した後、病理検査によって初めてがんと深達度が分かることもあります。

ステージの数字だけを見るのではなく「どの胆道がんなのか」「cStageなのかpStageなのか」「どの分類を使っているのか」まで確認すると、自分の病状をより正確に理解できます。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 治療」、UICC「TNM Classification of Malignant Tumours」

胆道がん治療の全体像

胆道がんの治療には、手術、薬物療法、放射線治療などがあります。その中で、根治を目指せる場合に中心となるのが手術による完全切除です。

そのため胆道がんでは、ステージを確認したうえで、「手術によってがんを完全に取り切れる可能性があるか」を検討することが治療方針の大きな分岐になります。国立がん研究センターも、胆道がんではまず手術ができるかを検討し、手術できない場合には薬物療法を中心に治療すると説明しています。

病状 治療の基本的な考え方
切除可能 病型に応じた手術で完全切除を目指す。手術後は病理結果などから術後補助化学療法を検討する
局所進行で切除困難 薬物療法が中心。遠隔転移がない場合には放射線治療などを検討することがある
遠隔転移・再発 全身薬物療法が中心。治療歴やバイオマーカーも次の治療選択に関係する
黄疸・胆管炎を伴う 必要に応じて胆道ドレナージや感染治療を行い、手術・薬物療法を安全に進められる状態へ整える

ただし、「切除可能か」はステージ番号だけで自動的に決まるものではありません。

遠隔転移がなくても手術できない場合がある

胆道がんでは、肺や腹膜などへの遠隔転移がなければ必ず手術できるわけではありません。

たとえば肝門部領域胆管がんでは、がんが左右の胆管や門脈・肝動脈へどこまで広がっているか、がんを取り切った後に十分な肝臓を残せるかが手術可能性に関係します。

胆のうがんでは、肝臓、胆管、膵臓、十二指腸などへ広く浸潤している場合、すべてを切除しても完全切除できない、あるいは手術の負担が大きすぎると判断されることがあります。

国立がん研究センターも、胆道がんでは遠隔転移がなくても、原発巣や周囲への広がりによって技術的に切除が難しいことがあると説明しています。

したがって「手術できない」と説明された場合には、遠隔転移があるためなのか、重要な血管への広がりが問題なのか、必要な臓器を切除すると安全性を保てないためなのかまで確認すると、その後の治療方針を理解しやすくなります。

切除可能性の判断が難しい場合は専門施設への相談も選択肢

胆道がんの手術には、肝切除、胆管切除、膵頭十二指腸切除、血管を含む複雑な切除・再建など、高度な肝胆膵外科手術が必要になることがあります。

特に局所進行例では、同じ画像を見ても切除可能性の判断が施設や医師によって異なる場合があります。国立がん研究センターも、胆道がんでは手術できるかどうかの判断が施設・医師によって異なることがあり、必要に応じてセカンドオピニオンを検討できると案内しています。

そのため、大きな肝切除や複雑な血管処理を伴う手術を提案された場合や、「切除できない」と説明されたものの理由を十分理解できていない場合には、肝胆膵外科を専門とする施設で別の意見を聞くことも治療選択の一つです。

セカンドオピニオンは「現在の担当医を信用しない」という意味ではなく、切除可能性や治療選択について情報を増やすために利用できます。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 治療」、胆道がん 治療|国立がん研究センター

黄疸がある場合の胆道ドレナージ

胆道がんでは、がんそのものへの手術や薬物療法だけでなく、胆汁を正常に流すための胆道ドレナージが治療計画の一部になる場合があります。

胆管ががんによって狭くなったり塞がったりすると、胆汁が十二指腸へ流れなくなり、黄疸やかゆみ、胆管炎などを起こします。さらに肝機能が悪化すると、手術や薬物療法を安全に行うことが難しくなる場合があります。

胆道ドレナージはがんそのものを治す処置ではない

胆道ドレナージの目的は、がんを小さくしたり消したりすることではありません。

詰まった胆道から胆汁を流し、黄疸や感染を改善して、その後のがん治療を安全に進められる状態へ整えるために行います。

そのため「抗がん剤を始める前にステントを入れる」「手術の前にドレナージをする」と説明された場合でも、がん治療が止まっているわけではありません。胆道ドレナージ自体が、その後の治療へ進むための準備になることがあります。

内ろうと外ろうがある

胆道ドレナージは、大きく内ろう(内瘻:ないろう)と外ろう(外瘻:がいろう)に分けられます。

方法 胆汁の流れ
内ろう 胆管内にステントを留置し、胆汁を本来の流れに近い形で腸へ流す
外ろう 鼻や腹部から出したチューブを通して胆汁を体外へ排出する

どちらを選ぶかは、胆管が詰まっている位置、手術を予定しているか、胆管炎の有無などによって変わります。

肝門部領域胆管がんのように複数の胆管が分かれる場所では、どの胆管をドレナージするかも治療計画に関係します。こうした細かな方法については「胆管がんとは?」の記事で詳しく説明しています。

発熱・悪寒・黄疸の再悪化は胆管炎や閉塞の可能性がある

胆管ステントやドレナージチューブを留置した後も、ステントが詰まったり、細菌感染による胆管炎を起こしたりする場合があります。

高熱、悪寒、右上腹部痛、黄疸の再悪化などがみられた場合には、予定された外来まで様子を見るのではなく、治療を受けている医療機関へ相談します。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 治療」

胆道がんの手術

「胆道がんの手術」という一つの決まった手術があるわけではありません。

どこから発生したがんかによって、切除する臓器が大きく異なるのが胆道がん手術の特徴です。国立がん研究センターも、5病型それぞれについて別の手術方法を説明しています。

病型 代表的な手術 手術を理解するポイント
肝内胆管がん 肝切除 腫瘍の位置や数に応じ、がんを含む肝臓を切除する
肝門部領域胆管がん 肝切除+肝外胆管切除など 胆管だけでなく肝臓を大きく切除し、残った胆管と腸を再建することがある
遠位胆管がん 膵頭十二指腸切除 胆管が膵頭部を通るため、膵頭部や十二指腸などをまとめて切除する
胆のうがん 胆のう摘出+必要に応じ肝切除・リンパ節郭清など 胆のう壁への深達度と周囲への広がりで切除範囲が変わる
十二指腸乳頭部がん 膵頭十二指腸切除 十二指腸、膵頭部、肝外胆管、胆のうなどを切除して再建する

参考:国立がん研究センター|胆道がん 治療

肝内胆管がんでは肝切除が中心

肝内胆管がんは肝臓内部に発生するため、切除可能であればがんとその周囲の肝臓を含めて切除します。

腫瘍の場所によって部分的な肝切除から、右葉・左葉などを大きく切除する手術まで範囲が変わります。肝門部に近い病変では、肝外胆管や胆のう、周囲リンパ節の切除を追加することもあります。

肝門部領域胆管がんでは肝臓と胆管を一緒に切除することが多い

肝門部領域には、左右の胆管だけでなく門脈や肝動脈が複雑に集まっています。

そのため、肝門部領域胆管がんでは、がんが広がっている胆管だけを切り取るのではなく、左右どちらかの肝臓、肝外胆管、胆のう、周囲のリンパ節などをまとめて切除する手術が一般的です。切除した後には、残した胆管と小腸をつなぎ、胆汁が腸へ流れるよう再建します。

大きな肝切除が必要な場合には、「がんを取り切れるか」だけでなく、手術後に残る肝臓の大きさと機能が十分かも評価します。必要に応じて、手術前に門脈塞栓術を行い、残す側の肝臓を大きくしてから手術へ進む場合があります。

遠位胆管がんと十二指腸乳頭部がんでは膵頭十二指腸切除を行う

遠位胆管と十二指腸乳頭部は、いずれも膵頭部や十二指腸に近接しています。

そのため、根治手術では膵頭十二指腸切除が中心になります。

膵頭十二指腸切除では、膵頭部、十二指腸、胆管、胆のうなどを切除した後、残った膵臓や胆管、消化管を小腸などへつなぎ直します。十二指腸乳頭部がんでも、この手術が根治を目指す代表的な方法です。

同じ手術名でも、がんの広がりや患者さんの状態によって細かな切除・再建方法は異なります。

胆のうがんは深達度によって手術範囲が変わる

胆のうがんでは、浅い早期がんであれば胆のう摘出だけで根治できる場合があります。一方、胆のう壁を越えて広がると、肝切除やリンパ節郭清を追加し、胆管などへ浸潤していればさらに切除範囲が広がる場合があります。

胆のうがんのT1a・T1b・T2a・T2bや、胆のう摘出後に偶然がんが判明した場合の追加切除については、以下の記事で詳しく説明しています。

手術の説明を受けるときには、手術名だけでなく「どの臓器を、なぜそこまで切る必要があるのか」を確認すると、治療の目的を理解しやすくなります。

切除可能胆道がんの術前・術後薬物療法

手術によって目に見える胆道がんを完全に取り切れても、その後に再発する場合があります。これは、画像や手術では確認できないごく少量のがん細胞が、手術の時点ですでに体内に存在している可能性があるためです。そのため根治切除後には、病理結果や全身状態などをもとに術後補助化学療法を検討します。

日本ではS-1が術後補助化学療法の標準治療

日本で根治切除後胆道がんの術後治療を大きく変えたのが、JCOG1202/ASCOT試験です。

この第III相試験には、肝外胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がん、肝内胆管がんの患者さんが含まれ、手術後に経過観察を行う群とS-1を投与する群が比較されました。440人を対象とした解析では、3年全生存割合は経過観察群67.6%、S-1群77.1%で、S-1による生存期間の改善が示されました。

この結果から、JCOGはS-1が胆道がん根治手術後の標準的な術後補助療法になったとしています。

S-1を使うのは「手術でがんを取り残したから」とは限りません。完全切除できていても、目に見えない微小ながん細胞を治療し、再発リスクを下げることが術後補助療法の目的です。

参考:国立がん研究センター「S-1補助療法が胆道がん根治手術後の標準治療となることを証明」

手術をした患者さん全員に機械的にS-1を使うわけではない

JCOG1202の結果があるからといって、胆道がんの手術を受けた患者さん全員が同じようにS-1を必要とするわけではありません。試験には一定の病期・病理条件を満たした患者さんが登録されているため、ごく浅い早期がんなどまで試験結果をそのまま当てはめることはできません。

実際には、がんの深達度、リンパ節転移、切除断端、病理組織型、手術後の回復状況、肝機能・腎機能、体力などを確認して術後治療を判断します。

術前化学療法はすべての切除可能胆道がんで確立した治療ではない

「抗がん剤でがんを小さくしてから手術した方がよいのでは」と考えるかもしれません。しかし2026年8月時点では、切除可能な胆道がんすべてに術前化学療法を行うことが標準治療として確立しているわけではありません。

JCOG1920では、切除可能胆道がんを対象に、手術を先に行う治療と、GCS療法を術前に行ってから手術する治療を比較する第III相試験が行われています。なお、2026年8月時点で患者募集は終了しており、結果の公表が待たれます。

したがって、手術可能と判断された患者さんが最初に手術を受けることは「必要な抗がん剤を省略している」という意味ではありません。

参考:厚生労働省jRCT「JCOG1920/NABICAT試験 登録情報」

切除不能・再発胆道がんの薬物療法

手術で完全に取り切ることが難しい胆道がんや、手術後に再発した胆道がんでは、全身へ作用する薬物療法が治療の中心になります。ただし、ここでも「胆道がん」という総称だけで一括りにしない方がよい部分があります。特に2026年現在の免疫療法については、胆管がん・胆のうがんと、十二指腸乳頭部がんで主要臨床試験の対象が異なる点を理解しておく必要があります。

胆管がん・胆のうがんでは化学療法+免疫療法が一次治療の重要な選択肢

切除不能・再発の胆管がん・胆のうがんでは、長くゲムシタビン+シスプラチンを組み合わせるGC療法が治療の基本となってきました。

現在は、これに免疫チェックポイント阻害薬を加える「ゲムシタビン+シスプラチン+デュルバルマブ(GCD療法)」または「ゲムシタビン+シスプラチン+ペムブロリズマブ(GCP療法)」が一次治療の重要な選択肢になっています。PMDAではデュルバルマブとペムブロリズマブについて胆道がんの最適使用推進ガイドラインが公開され、デュルバルマブ版は2026年6月にも改訂されています。

デュルバルマブを検証したTOPAZ-1試験、ペムブロリズマブを検証したKEYNOTE-966試験はいずれも、進行胆道がんに対するGC療法へ免疫療法を加えることで全生存期間を改善することを示しました。

参考:PMDA「最適使用推進ガイドライン一覧」、NCI「Bile Duct Cancer Treatment(PDQ)」、FDA「胆道がんに対するペムブロリズマブ併用療法の承認情報」

十二指腸乳頭部がんでは免疫療法の根拠をそのまま当てはめない

TOPAZ-1では乳頭部がんが除外されており、KEYNOTE-966も対象を肝内胆管がん、肝外胆管がん、胆のうがんとして、ampullary cancer(乳頭部がん)を除外基準にしています。

したがって「胆道がんだから、十二指腸乳頭部がんにもTOPAZ-1やKEYNOTE-966とまったく同じエビデンスがある」と説明するのは正確ではありません。

参考:TOPAZ-1|ClinicalTrials.gov、KEYNOTE-966|ClinicalTrials.gov

一方、十二指腸乳頭部がんでも、病状によって全身薬物療法を検討することがあります。ただし、胆管がんや胆のうがんを中心とした臨床試験の結果を、十二指腸乳頭部がんにそのまま当てはめることはできません。

重要なのは、治療法ごとに「自分の病型が臨床試験に含まれていたか」「国内でどのような適応条件があるか」を確認することです。

実際の治療では、病理組織型、がんの広がり、これまでの治療、全身状態、国内の電子添文などを踏まえて個別に判断します。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 治療」、NCI「Bile Duct Cancer Treatment(PDQ)」

GS療法やGCS療法も選択肢になる

日本では、患者さんの状態や治療方針によって、ゲムシタビン+S-1(GS療法)や、ゲムシタビン+シスプラチン+S-1(GCS療法)も検討されます。

GS療法はシスプラチンを含まないため、シスプラチンによる腎機能への負担や補液の必要性などが治療選択の問題となる場合に、候補となることがあります。一方、GCS療法は3剤を組み合わせる治療であり、薬剤ごとの副作用にも注意が必要です。

ただし現在は免疫チェックポイント阻害薬を含む治療も導入されているため、「どの患者さんにもGS療法やGCS療法が第一選択になる」という意味ではありません。腎機能、肝機能、全身状態、既往歴、治療歴などを踏まえて選択します。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 治療」

黄疸や胆管炎がある場合は薬物療法より先に状態を整えることがある

胆管が詰まり、強い黄疸や胆管炎がある状態では、そのまま薬物療法を開始することが難しい場合があります。

必要に応じて胆道ドレナージや抗菌薬治療を行い、胆汁の流れ、感染、肝機能などを改善してから薬物療法へ進みます。薬物療法を安全に開始できる状態かどうかが重要です。

二次治療以降ではバイオマーカーも次の治療選択に関係する

一次治療でがんが進行した場合には、これまで使った薬、全身状態、臓器機能などから次の治療を考えます。

現在はそれだけでなく、がんが治療につながる分子異常を持っているかも確認する必要があります。

胆道がんにはFGFR2融合、IDH1変異、HER2異常、BRAF V600E、MSI-High/dMMR、TMB-High、NTRK融合、RET融合、ALK融合など、治療選択に関連する複数のバイオマーカーがあります。検査で異常が見つかっても、対応する薬の適応条件を別途確認する必要があります。

そのため、進行・再発胆道がんでは「今使っている抗がん剤」の次に何を使うかだけでなく「バイオマーカー検査がどこまで済んでいるか」も治療計画の一部になります。

胆道がんのバイオマーカー・遺伝子検査

胆道がんは、同じ病名・同じステージでも、がん細胞が持っている遺伝子異常などが患者さんごとに異なります。現在は、こうした特徴をバイオマーカーとして調べ、条件が合えば分子標的薬や免疫療法へつなげられる場合があります。

胆道がんは、肝内胆管がん、肝外胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんなどを含む多様な疾患群です。治療につながる分子異常は病型ごとに偏りがあり、複数の検査法と国内で承認された薬剤の情報を合わせて判断します。

参考:タスフィゴ(タスルグラチニブ)|PMDA、ティブソボ(イボシデニブ)|PMDA、エンハーツ(T-DXd)|PMDA、アレセンサ(アレクチニブ)|PMDA、胆道がん 治療|国立がん研究センター

同じ胆道がんでも見つかりやすい分子異常には偏りがある

胆道がんのバイオマーカー検査で理解しておきたいのは、「すべての胆道がんで同じ遺伝子異常が同じ頻度で見つかるわけではない」という点です。

大まかな特徴を整理すると、次のようになります。

病型 比較的注目されるバイオマーカー
肝内胆管がん FGFR2融合遺伝子、IDH1変異など
肝外胆管がん HER2異常などがみられる場合がある
胆のうがん HER2異常が胆道がんの中では比較的みられやすい
病型をまたいで検討 BRAF V600E、MSI-High/dMMR、TMB-High、NTRK融合、RET融合、ALK融合など

これは「肝内胆管がんなら必ずFGFR2がある」「胆のうがんならHER2がある」という意味ではありません。あくまで病型によって分子異常の分布に偏りがあるため、実際には患者さんごとに検査します。

肝内胆管がんではFGFR2融合・IDH1変異が重要

肝内胆管がんでは、FGFR2融合遺伝子とIDH1遺伝子変異が特に重要な治療標的になっています。

FGFR2融合に対するペミガチニブ、フチバチニブ、タスルグラチニブ、IDH1変異に対するイボシデニブなど、国内で使用できる分子標的薬があります。使用可能な病状、前治療、検査法などを電子添文で確認する必要があります。

これらの検査方法や薬剤の適応条件は、胆管がんの記事で詳しく説明しています。

胆のうがん・肝外胆管がんではHER2が治療につながる場合がある

胆のうがんや肝外胆管がんでは、HER2異常が治療選択につながる場合があります。特に胆のうがんでは、HER2タンパク質の過剰発現やHER2遺伝子増幅が胆道がんの中で比較的多く報告されています。

ただし、HER2陽性、HER2タンパク過剰発現、HER2遺伝子増幅は、検査方法まで含めれば完全に同じ意味ではありません。薬剤を使用できるかは、承認された適応条件と検査結果を確認して判断します。

胆のうがんのHER2については以下の記事で詳しく説明しています。

BRAF・MSI・TMB・NTRK・RETなどは病型をまたいで治療につながる場合がある

胆道がんでは、FGFR2・IDH1・HER2以外にも、以下の遺伝子変異などが条件を満たした場合に治療選択へつながることがあります。

  • BRAF V600E
  • MSI-High/dMMR
  • TMB-High
  • NTRK融合遺伝子
  • RET融合遺伝子
  • ALK融合遺伝子

これらの異常は頻度が高いとは限りませんが、見つかった患者さんでは治療選択を大きく変える可能性があります。

「遺伝子異常が見つかった=必ずその薬を使える」ではない

検査で分子異常が見つかっても、自動的に対応する薬を使用できるわけではありません。

治療薬ごとに、どの検査法で確認する必要があるか、どの治療歴で使用できるか、現在の病状・全身状態で治療できるかなどを確認します。

また、一つの検査で検出された情報が、そのまま薬剤の適応判定に使えるとは限りません。同じ分子異常でも、薬剤ごとに承認された検査法が異なる場合があります。

バイオマーカー検査とCGPは治療に間に合う時期を考える

進行胆道がんでは、標準治療がすべて終わった後に初めて遺伝子検査を考えると、検査結果が次の治療へ間に合わない場合があります。

胆道がんでは、病状や体力によって二次治療まで進めない場合があります。検査結果が次の薬剤選択に間に合うよう、一次治療中から適切な検査時期について相談することが大切です。

ただし、保険診療でCGPを目的としたがん遺伝子パネル検査を行う場合には、原則として標準治療が終了した、または終了が見込まれることなどの実施条件があります。早くから検査について相談することと、直ちに保険診療でCGPを受けられることは同じではありません。

特定の薬を使えるか判断するコンパニオン診断と、治療候補を幅広く探索するCGPでは、検査の目的や保険診療上の実施条件が異なります。

そのため進行・再発胆道がんでは「遺伝子検査をしたか」だけでなく「何を調べた検査なのか」「次の治療判断に使える結果なのか」まで確認するとよいでしょう。

参考:胆道がんの薬物療法・遺伝子検査|国立がん研究センター

胆道がんの放射線治療・コンバージョン手術・緩和ケア

胆道がんでは、切除可能なら手術、切除不能・再発では薬物療法が治療の大きな柱になります。放射線治療も使われることがありますが、すべての胆道がん患者さんに一律に行う治療ではありません。

切除不能胆道がんで放射線治療や化学放射線療法を検討する場合がありますが、すべての患者さんに共通する延命効果が確立した治療ではありません。目的は局所の病状制御や痛みの軽減など、患者さんの状態によって異なります。

参考:胆道がん 治療|国立がん研究センター

遠隔転移のない局所進行例で放射線治療を検討することがある

手術できない理由が遠隔転移ではなく、がんが周囲の血管や臓器へ局所的に広がっているためという場合には、薬物療法に加えて放射線治療や化学放射線療法を検討することがあります。

目的は、局所の腫瘍を抑えることや症状を軽減することなどです。国立がん研究センターも、遠隔転移のない切除不能胆道がんで放射線治療を検討する場合があるとしています。

ただし、現時点ではすべての局所進行胆道がんへ行う標準治療とは位置づけられていません。

参考:国立がん研究センター|胆道がん 治療

コンバージョン手術は「抗がん剤が効けば必ず手術する」という治療ではない

最初は切除不能と判断された胆道がんでも、薬物療法によって腫瘍が縮小し、遠隔転移が出現せず、改めて評価した結果、完全切除できる可能性が生じる場合があります。

このように、薬物療法などの後に手術を再検討する考え方をコンバージョン手術と呼びます。

ただし、切除不能胆道がんで「薬が効いたら必ず手術する」という一律の標準治療ではありません。腫瘍が小さくなっただけではなく、血管や周囲臓器との関係、遠隔転移、患者さんの全身状態などを再評価して、完全切除が期待できる場合に慎重に検討します。

緩和ケア・支持療法はがん治療と並行して行う

胆道がんでは、痛み、黄疸、かゆみ、食欲不振、体重減少、倦怠感など、がんそのものによる症状が生活に影響することがあります。

また、手術や抗がん薬による副作用を軽減し、治療を続けられる身体の状態を保つための支持療法も治療の一部です。

緩和ケアは「もう抗がん治療をしない人だけが受ける治療」ではありません。痛みや不安、食事の問題などがあれば、手術・薬物療法などと並行して利用します。

参考:国立がん研究センター|緩和ケア

胆道がん治療後の生活

胆道がん治療後の生活を「胆道がんの手術後」と一つにまとめることはできません。肝臓を大きく切除した人、膵頭十二指腸切除を受けた人、胆のうだけを摘出した人では、残った臓器と身体の変化が大きく異なるためです。国立がん研究センターも、胆道がん治療後の日常生活上の注意は症状や治療内容によって異なると説明しています。

参考:国立がん研究センター|胆道がん 療養

肝切除後|残った肝臓が回復するまで状態を確認する

肝内胆管がんや肝門部領域胆管がんでは、大きな肝切除を行う場合があります。

肝臓には再生する力がありますが、大きく切除した直後は残った肝臓へ負担がかかります。術後には肝機能、黄疸、腹水などを確認し、まれに起こる肝不全にも注意します。

退院後の運動量や飲酒、食生活などは、残った肝臓の機能や手術範囲によって異なるため、個別に確認します。

膵頭十二指腸切除後|消化・栄養状態の変化に注意する

遠位胆管がんや十二指腸乳頭部がんでは、膵頭十二指腸切除を行うことがあります。

この手術では膵臓の一部、十二指腸、胆管、胆のうなどを切除し、残った臓器をつなぎ直すため、単純な胆のう摘出より身体への負担が大きくなります。

膵液には食べ物を消化する酵素が含まれているため、手術後に消化吸収が低下し、下痢や体重減少などが問題になる場合があります。膵臓手術後には必要に応じて栄養状態を評価し、食事方法や消化を助ける薬などを調整します。

胆のう摘出後|多くの場合は胆のうがなくても生活できる

胆のうは胆汁をつくる臓器ではなく、肝臓でつくられた胆汁を一時的にためる臓器です。

そのため胆のうを摘出しても、肝臓では胆汁がつくられ続け、胆管を通って十二指腸へ流れます。

胆のう摘出だけであれば、長期的に極端な食事制限を必要としない人も多くいます。一方、胆のうがんでは肝切除や胆管切除などを同時に受けている場合があるため、「胆のう摘出後」と「胆のうがんの拡大手術後」を同じものとして考えないことが必要です。

胆道ドレナージ中|外ろうと内ろうで生活上の注意が異なる

外ろうの場合には、鼻や腹部からチューブが体外へ出ているため、抜けたり曲がったりしないよう管理が必要です。

内ろうでは体外にチューブは出ませんが、ステントが閉塞すると再び黄疸や胆管炎が起こる場合があります。

国立がん研究センターも、胆道ドレナージ後は外ろうと内ろうそれぞれで生活上の注意点が異なるため、医療者へ確認するよう案内しています。

薬物療法中は副作用だけでなく「治療を続けられる状態か」をみる

胆道がんの薬物療法では、血球減少、食欲低下、吐き気、倦怠感、下痢などが生活に影響する場合があります。

シスプラチンでは腎機能、聴力、手足のしびれなどにも注意します。免疫チェックポイント阻害薬では、通常の抗がん薬とは異なり、免疫反応によって肺、肝臓、腸、甲状腺などに炎症や機能障害が起こる場合があります。PMDAでは胆道がんに対する免疫療法について現在も最適使用推進ガイドラインを公開しています。

副作用は単に「我慢する症状」ではありません。食事が取れず体重が落ちる、脱水する、感染症を起こすなどすると、予定していた薬物療法を続けにくくなることがあります。

治療を予定どおり続けることだけを目標にするのではなく、副作用を早く伝えて、休薬・減量・支持療法などで身体の状態を保つことも治療の一部です。

食べられない・体重が減る場合は食事量だけを責めない

胆道がんでは、手術による消化機能の変化、黄疸、感染、抗がん薬の副作用、がんそのものなど、さまざまな理由で食欲や体重が低下することがあります。

国立がん研究センターでは胆道がん治療後の一般的な食事として、一度に多く食べず回数を分けることや、症状に合わせて食べ方を調整することを案内しています。また、必要に応じて管理栄養士へ相談することもできます。

「食べなければ体力が落ちる」と無理に一度に多く食べるより、なぜ食べられないのかを確認し、その原因に合わせて食事量・回数・薬などを調整する方が治療を続けやすくなります。

胆道がんの生存率・予後

胆道がんの予後を調べるときに、最初に確認したいのは「どの胆道がんの生存率を見ているのか」です。

これまで説明したように、胆道がんには肝内胆管がん、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんがあり、病期分類そのものが同じではありません。国立がん研究センターも5病型を別々の病期表で示しています。

「胆道がんステージⅠの5年生存率は○%」という一つの表を、すべての胆道がんへ共通して当てはめることは適切ではありません。

胆道がん全体に一つのステージ別生存率を当てはめない理由

たとえば、同じ「ステージⅡ」であっても、肝内胆管がんと胆のうがんでは、そのステージに含まれるT・N・Mの組み合わせが異なります。

さらに、肝内胆管がんでは肝臓内の腫瘍の数や血管への広がりなどが病期評価に関係する一方、胆のうがんでは胆のう壁への深達度や肝臓側・腹腔側への広がりなどが大きな意味を持ちます。肝門部領域胆管がんや遠位胆管がんにも、それぞれ異なるT分類があります。

生存率を調べる際には「胆道がん」→「どの病型か」→「その病型のどの病期か」という順番で確認する必要があります。

国立がん研究センターの現在の統計も病型を分けて掲載

国立がん研究センターの現在の胆道がん統計ページでは、最新の病期別5年生存率へのリンクとして、肝内胆管がんと胆のうがんが個別に掲載されています。肝外胆管がんや十二指腸乳頭部がんについて、同じ形式で5病型を横並びに比較できる最新の病期別生存率表が掲載されているわけではありません。

そのため本記事では、異なる分類・集計方法の数字を無理に組み合わせて「胆道がんステージ別生存率表」を作成しません。

胆管がんについては、公開されている統計の範囲と病型の違いを含めて以下の記事で詳しく解説しています。

胆のうがんでは、国立がん研究センターの院内がん登録によるステージ別5年生存率を以下の記事で詳しく紹介しています。

十二指腸乳頭部がんの生存率を確認する際の注意点

十二指腸乳頭部がんは、肝内胆管がん、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がん、胆のうがんとは異なる病期分類を持っています。そのため、ほかの胆道がんのステージ別生存率を、そのまま十二指腸乳頭部がんに当てはめることはできません。

また、生存率を確認するときには、診断された年代、使用された病期分類、治療の内容、手術による完全切除が可能だったかなどを合わせて考える必要があります。

現在、国立がん研究センターの胆道がん患者向け統計ページでは、肝内胆管がんと胆のうがんについて個別の病期別5年生存率を確認できます。一方、十二指腸乳頭部がんについては、同じ形式の最新の病期別生存率が案内されているわけではありません。

過去の研究で示された生存率は、現在の治療を受ける患者さんの予後をそのまま表すものではありません。十二指腸乳頭部がんの見通しを考える際には、病期だけでなく、手術の可否、リンパ節転移、病理結果、全身状態、治療への反応などを踏まえて主治医に確認することが大切です。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 患者数(がん統計)」、国立がん研究センター「胆道がん 治療」

予後を左右するのはステージだけではない

ステージは予後を考えるうえで大きな情報ですが、それだけで今後の経過が決まるわけではありません。

胆道がんでは、発生部位、手術で完全切除できるか、リンパ節や遠隔臓器への転移、手術後の病理所見、全身状態、肝機能・腎機能、薬物療法への反応などによって経過が異なります。胆道がんの治療でも、病期だけでなく体の状態や切除可能性などを合わせて治療法が決められます。

進行・再発例では、利用できる薬物療法や、治療につながるバイオマーカーの有無が治療選択に関係します。国内で承認されている薬剤の条件を照合して検査内容を相談します。

5年生存率は「あと何年生きられるか」を示す数字ではない

5年生存率は、ある時期に診断された多くの患者さんを追跡して算出した集団の統計です。国立がん研究センターも、生存率のデータは平均的かつ確率として推測されるものであり、すべての患者さんにそのまま当てはまるものではないと説明しています。

そのため「5年生存率が20%だから、自分が5年生きられる確率も20%」と個人の余命へ直接置き換えることはできません。同じ病型・同じステージであっても、病変の広がり方や治療への反応などは一人ひとり異なります。

過去の生存率には現在の治療が十分反映されていない場合がある

生存率を見る際には、何年に診断された患者さんのデータなのかも確認します。

現在の胆道がん治療では、根治切除後のS-1による術後補助化学療法、切除不能・再発例に対する免疫療法、分子異常に応じた治療など、以前には標準的に行われていなかった治療が加わっています。それでも過去の生存率から現在の個人の予後をそのまま推定することはできません。

古い統計を見るときは「現在治療を受ける自分の将来そのもの」と考えるのではなく、治療成績を理解するための一つの参考資料として受け取ることが適切です。

参考:胆道がんの患者数・生存率|国立がん研究センター、胆道がんの治療・薬物療法|国立がん研究センター

胆道がんの再発・経過観察

胆道がんを手術で完全に切除した後も、身体の回復や再発の有無を確認するために定期的な経過観察を行います。

国立がん研究センターでは、胆道がん治療後の検査頻度はがんの進行度や治療法によって異なるとし、問診、血液検査、腫瘍マーカー検査を行い、必要に応じて腹部超音波やCTなどを組み合わせるとしています。

術後の再発リスクと合併症の程度は病型や切除範囲によって異なるため、すべての患者さんに共通する最適な検査間隔や検査方法が一つに定まっているわけではありません。受けた手術とその病理結果をもとに、経過観察の方針を決めます。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 療養」、胆道がん 治療|国立がん研究センター

胆道がんは肝臓・リンパ節・肺・腹膜などに再発することがある

胆道がんは、周囲のリンパ節、肝臓、肺などへ転移することがあります。

手術後には、切除した場所やその周囲へ再びがんが現れる局所再発や、腹膜へがん細胞が広がる腹膜播種として見つかる場合もあります。再発した場所や数、これまでに受けた治療によって次の治療は異なります。再発胆道がんでは、多くの場合、全身へ作用する薬物療法を検討します。

腹膜播種についての治療法や完治の可能性については、以下の記事で解説しています。

問診・血液検査・腫瘍マーカー・画像検査を組み合わせる

経過観察では、単にCTだけを定期的に撮影するわけではありません。

問診では、黄疸、腹部痛、食欲の変化などを確認します。血液検査ではビリルビンなど胆道・肝臓の状態に関係する数値を調べ、CA19-9やCEAなどの腫瘍マーカーを測定することがあります。必要に応じて腹部超音波やCTなどを追加します。

検査間隔は、最初の病型やステージ、手術内容、病理結果、術後治療の有無などで異なります。そのため、他の胆道がん患者さんとCTの間隔が違うことだけで、経過観察が不足しているとは判断できません。

CA19-9だけで「再発した」と判断しない

CA19-9やCEAは胆道がんで使用される腫瘍マーカーですが、数値だけでがんの有無や再発を確定する検査ではありません。

国立がん研究センターは、胆道がんではがんがあっても腫瘍マーカーが上昇しない場合があり、反対にがんがなくても上昇することがあると説明しています。また、がんの進行や転移についても、腫瘍マーカーだけでなく画像検査などを組み合わせて判断します。

CA19-9が上昇した場合には、以前からの推移、胆汁の流れや炎症の状態、症状、CTなどの画像所見を合わせて原因を評価します。

再発した場合は「現在の病状」を評価する

手術時にステージⅡだった患者さんが数年後に再発した場合、「ステージⅡの治療をもう一度行う」と考えるわけではありません。

再発時には、現在どこに病変があるのか、いくつあるのか、遠隔転移があるのか、どの薬をすでに使用したのか、現在の肝機能・腎機能・体力はどうかを改めて評価します。胆道がんの再発では薬物療法が中心となる場合が多いとされています。

再発後の治療を考えるときは、「最初は何期だったか」より「今どのような病状なのか」が治療選択の中心になります。

再発時にはバイオマーカー検査の状況も確認する

進行・再発胆道がんでは、再発した場所だけでなく、がん細胞が持つ分子異常が治療選択に関係する場合があります。

過去に遺伝子検査を受けていても、どの遺伝子まで調べたか、コンパニオン診断として行ったのか、CGPを行ったのかによって得られている情報は異なります。

FGFR2、IDH1、HER2などを含む複数のバイオマーカーが治療選択に関係する場合があります。どの異常をどの検査法で調べ、どの治療時期に結果が必要かを主治医と確認します。

そのため、再発時には「以前どのバイオマーカーを調べたのか」「保存されている手術標本などを追加検査に利用できるのか」も確認すると、その後の選択肢を整理しやすくなります。

参考:胆道がんの薬物療法・遺伝子検査|国立がん研究センター

新しい症状が出たら次の定期検査まで待たない

定期的な経過観察を受けていても、予定されたCTの日まで必ず待つ必要はありません。国立がん研究センターも、経過観察では黄疸、腹部痛、食欲の変化などを確認し、気になる症状があれば担当医へ伝えるよう案内しています。

特に、黄疸が新しく出た・悪化した、発熱や悪寒がある、腹痛が続く、食欲や体重が急に落ちたなどの場合には、再発だけでなく胆管炎、胆道ドレナージの閉塞、治療の副作用など別の原因も考えられます。

症状だけから再発と判断することはできませんが、急な変化があれば治療を受けている医療機関へ相談します。

胆道がんの治療を選ぶときに確認したいこと

胆道がんでは、「ステージはいくつですか」と確認するだけでは、提案された治療の理由を十分に理解できないことがあります。

これは、胆道がんという一つの名前の中に複数の病型があり、発生部位によってステージ、手術、薬物療法の根拠、バイオマーカーの特徴まで異なるためです。国立がん研究センターも5病型を別々の病期分類として扱い、手術可能性を病状と全身状態から評価しています。

治療説明を受ける際には、次のように整理すると、自分の治療計画を理解しやすくなります。

確認したいこと なぜ確認するのか
正確な病名・発生部位はどこか 肝内胆管、肝門部領域胆管、遠位胆管、胆のう、十二指腸乳頭部では、ステージや手術が異なるため
どの分類・何版でステージを評価しているか 病型によって使用される病期分類が異なり、分類の版によって表記が変わる場合もあるため
手術で完全切除できる可能性があるか 根治を目指す手術が可能かどうかが治療方針の大きな分岐になるため
「手術できない」と判断された理由は何か 遠隔転移、血管や周囲臓器への広がり、残せる肝臓の量など、理由によって病状と次の治療が異なるため
黄疸・胆管炎への処置が必要か 胆道ドレナージや感染治療を、手術・薬物療法より先に行う場合があるため
どの臓器を、なぜ切除するのか 同じ胆道がんでも、肝切除、膵頭十二指腸切除、胆のう摘出など手術内容が大きく異なるため
術後S-1を行うか、その理由は何か 手術後の再発リスクと身体の回復状況から術後補助化学療法を判断するため
十二指腸乳頭部がんなら、提案された薬物療法の根拠は何か TOPAZ-1など乳頭部がんを含まない試験もあり、治療ごとにエビデンスとなる対象病型が異なるため
バイオマーカー検査では何を調べたか 病型によってFGFR2、IDH1、HER2などの分子異常に偏りがあり、次の治療候補につながる場合があるため
現在の治療が効かなくなった場合の次の候補は何か バイオマーカー検査や次の薬物療法を含め、先を見通した治療計画を考えるため

胆道がんで手術可能性の判断が難しい場合には、胆道手術を専門とする外科医への相談やセカンドオピニオンも選択肢になります。国立がん研究センターも、遠隔転移がなくても技術的に切除が難しい場合があり、切除可能性の判断が施設・医師によって異なることがあると説明しています。

胆管がんでは、さらに「どの胆管がんなのか」「血管への広がり」「残せる肝臓の量」などが大きな判断材料になります。

胆のうがんでは、「胆のう壁への深達度」「胆のう摘出後に偶然見つかった場合の追加切除」など、別の確認事項があります。

「胆道がん」という大きな病名だけで治療を理解しようとせず、自分の病型と、その治療が選ばれた理由まで確認することが、治療方針を整理する出発点になります。

参考:国立がん研究センター「胆道がん 治療」、胆道がんの薬物療法・遺伝子検査|国立がん研究センター

まとめ|「胆道がん」だけでなく発生部位を確認する

胆道がんは、肝内胆管がん、肝門部領域胆管がん、遠位胆管がん、胆のうがん、十二指腸乳頭部がんを含む総称です。発生部位によって黄疸などの症状の出方、病期分類、根治を目指す手術が異なります。

治療を考える際には、ステージ番号だけでなく、どこに発生したがんか、手術で完全切除を目指せるかを確認することが重要です。切除不能・再発例では薬物療法が中心となり、病型によってはFGFR2、IDH1、HER2などのバイオマーカーが治療選択につながります。

「胆道がん」という総称から、自分の正確な病型まで一段深く理解することが、症状・ステージ・手術・薬物療法を正しく理解するための出発点です。

胆管がんについて詳しく知りたい場合はこちらをご覧ください。

胆のうがんについて詳しく知りたい場合はこちらをご覧ください。